令和2年10月20日，産業標準化法第17条又は第18条の規定に基づく確認公示に際し，産業標準化法の用語に合わせ，規格中“日本工業
規格”を“日本産業規格”に改めた。
日本産業規格 JIS
A 0015-1976
住宅用配管ユニットの
モデュール呼び寸法
Modular Co-ordinating Sizes of Piping Unit for Dwellings
1. 適用範囲 この規格は，住宅に使用される配管(1)ユニット(2)（以下，ユニットという。）のモデュール
呼び寸法(3)について規定する。
注(1) 配管とは，空気用ダクト，給水管，排水管，通気管，ガス管，電線管等の総称をいう。
(2) 配管ユニットとは，建築部材に取り付けられるように前加工された配管群又は建築部材と配管
を組み合わせたものをいう。
(3) この規格でモデュール呼び寸法とは，3.2の規定による対向する構成材基準面間の距離をいう。
関連規格：JIS A 0001 建築モデュール
JIS A 0002 建築モデュール用語
JIS A 0003 建築構成材の基本公差
JIS A 0004 建築のモデュール割りの原則
2. 種類 ユニットの種類は，表1のとおりとする。
表1
区分
種類
摘要
建築の部位に
よる区分
床
壁
天井
床部材と組み合わせるユニット
壁部材と組み合わせるユニット
天井部材と組み合わせるユニット
ユニットの構
成による区分
配管単独形
（以下，単独形という。）
独自のフレーム等に組み込まれて
いる配管群
配管と建築部
材の複合形
建築部材
取り付け形
建築部材に配管を取り付けている
もの
埋め込み形
配管を埋め込んでいる建築部材
備考 種類を2つ以上並べた場合の呼び方は，次の例によるものとする。
例：床用単独形配管ユニット
壁取り付け形配管ユニット
床埋め込み形配管ユニット
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A 0015-1976
3. 寸法
3.1
モデュール呼び寸法 ユニットのモデュール呼び寸法は，次のとおりとする。
3.1.1
単独形のモデュール呼び寸法 水平方向及び鉛直方向のモデュール呼び寸法は，表2のとおりとす
る。ただし，ユニットの仕上げ厚さf又はく体の厚さt（仕上げを含む）を併記するものとする（付図1参
照）。
表2
単位 mm
部位
方向
モデュール呼び寸法
床
水平方向
n×150
鉛直方向
50 60 70 80 90 100 120 130 150 200 250 300
350
400 450 500 550 600 700 800 900
壁
水平方向
n×150
鉛直方向
400 450 600 800 900 1000 1200 1350 1400 1600
1800 2400 2400＋t 4800＋t 4800＋2t 7200＋2t 7200＋3t
天井
水平方向
n×150
鉛直方向
n×150
備考 表中のnは正の整数とする。
3.1.2
複合形のモデュール呼び寸法 水平方向及び鉛直方向のモデュール呼び寸法は，表2のとおりとす
る。ただし，ユニットの一部であるく体の仕上げを含めた厚さt'又はく体の厚さtを併記するものとする
（付図2参照）
3.2
構成材基準面と最大外形面 ユニットの構成材基準面とユニットの最大外形面との間の関係及び距
離は，次の各項によるものとする。
3.2.1
最大外形面は，構成材基準面の内側に設けるものとする。ただし，ユニットのすえ付け又はそう入
及び他のユニット又は他の部材との接合に当たって，工事上支障のない部分は，構成材基準面を超えても
よい。
備考 ユニットのすえ付け又はそう入及び他のユニット又は他の部材との接合に当たって，工事上支
障のない部分とは次のようなものをいい，いずれも突出部の寸法が表示されているものでなけ
ればならない。
(a) ユニットのすえ付け又はそう入方向に設けてある突出部分（付図3参照）。
(b) そう入方向以外の方向については，ユニットのすえ付け又はそう入に際し，一時取り外して，
すえ付けた後支障なく原形に復することができる部分。ただし，可とう性のある材質で押さ
え込みなどが可能なためユニットのすえ付けに支障なく構成材基準面内に納めることのでき
る部分等も含む（付図4及び付図5参照）。
(c) 他構成材と取り合いのない面（廊下など）に突出する軽微な突出部（付図6参照）。
(d) その他，あらかじめ取り決めがなされている部分。
3.2.2
構成材基準面と最大外形面との間の距離 (m) は，表3によるものとする（図参照）。ただし，モデ
ュール呼び寸法が最大外形面の外周に設けてある保守，保安などに必要な空間を含んで定められている場
合には，この限りでない。
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A 0015-1976
付図7 （例）
建築部会 建築設備モデュール呼び寸法専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員会長）
藤 井 正 一
芝浦工業大学
斉 藤 平 蔵
東京大学工学部
内 田 祥 哉
東京大学工学部
池 辺 陽
東京大学生産技術研究所
小 原 二 郎
千葉大学工学部
渡 辺 覚 一
日本住宅公団総合試験場
兵 頭 美代子
主婦連合会
山 下 茂 男
松下電工株式会社
菅 原 武 司
日本鋼管株式会社
梅 原 秀一郎
東芝住宅産業株式会社
菊 地 禮
松下電器産業株式会社
清 沢 洋
東陶機器株式会社
木 俣 信 行
鹿島建設株式会社
高 島 秀 文
日立化成工業株式会社
豊 中 俊 之
環境システム株式会社
小 池 知 寿
財団法人日本燃焼器具検査協会
江 夏 弘
社団法人日本住宅設備システム協会
林 文 明
シャープ設備機器株式会社
松 谷 蒼一郎
建設省住宅局
緒 方 謙二郎
通商産業省生活産業局
帆 足 万 里
工業技術院標準部
（事務局）
田 村 尹 行
工業技術院標準部材料規格課
米 倉 久 明
工業技術院標準部材料規格課
下 原 昭 三
工業技術院標準部材料規格課
田 仲 信 夫
工業技術院標準部材料規格課
