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Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

1

4

  接続

4

4.1

  基本的性質の記号

4

4.2

  4.1 の記号の適用方法

4

4.3

  補助記号

4

4.4

  4.3 の補助記号の適用方法

5

4.5

  適用例

5

5

  継手及びパイプライン端末

7

5.1

  基本的性質の記号

7

5.2

  5.1 の記号の適用方法

7

5.3

  補助記号

7

5.4

  5.3 の補助記号の適用方法

7

5.5

  適用例

7

6

  仕様設計の継手,接合及び関連装置

8

6.1

  基本的性質の記号

8

6.2

  6.1 の記号の適用方法

9

6.3

  補助記号

9

6.4

  6.3 の補助記号の適用方法

9

6.5

  適用例

9

7

  フィッティング

9

7.1

  基本的性質の記号

9

7.2

  7.1 の記号の適用方法

9

7.3

  補助記号

9

7.4

  7.3 の補助記号の適用方法

9

7.5

  適用例

9

8

  ポート

ISO

,急速継手及びコネクタ

10

8.1

  基本的性質の記号

10

8.2

  8.1 の記号の適用方法

10

8.3

  補助記号

10

8.4

  8.3 の補助記号の適用方法

10

8.5

  適用例

10

9

  補足的な簡略化

10


Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)  目次

(2)

ページ

9.1

  基本的性質の記号

10

9.2

  9.1 の記号の適用方法

11

9.3

  補助記号

11

9.4

  9.3 の補助記号の適用方法

11

9.5

  適用例

11

参考文献

13


Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準

原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大

臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。

JIS Z 8617

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

Z 8617-1

  第 1 部:一般事項及び索引

JIS

Z 8617-2

  第 2 部:一般用途

JIS

Z 8617-3

  第 3 部:接続及び関連装置

JIS

Z 8617-4

  第 4 部:アクチュエータ及び関連装置

JIS

Z 8617-5

  第 5 部:計測及び制御装置

JIS

Z 8617-6

  第 6 部:計測及び制御機能

JIS

Z 8617-7

  第 7 部:基本的機械部品

JIS

Z 8617-8

  第 8 部:バルブ及びダンパ

JIS

Z 8617-9

  第 9 部:ポンプ,コンプレッサ及びファン

JIS

Z 8617-10

  第 10 部:フルードパワー変換器

JIS

Z 8617-11

  第 11 部:熱輸送及び熱機関用の装置

JIS

Z 8617-12

  第 12 部:分離,清浄及び混合用の装置

JIS

Z 8617-13

  第 13 部:材料加工用装置

JIS

Z 8617-14

  第 14 部:材料の輸送及び取扱い用の装置

JIS

Z 8617-15

  第 15 部:据付け線図及びネットワークマップ


Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)  目次

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 Z

8617-3

:2008

(ISO 14617-3

:2002

)

ダイヤグラム用図記号−

第 3 部:接続及び関連装置

Graphical symbols for diagrams

−Part 3: Connections and related devices

序文

この規格は,2002 年に第 1 版として発行された ISO 14617-3 を基に,技術的内容及び対応国際規格の構

成を変更することなく作成した日本工業規格である。

1

適用範囲

この規格は,機能間接続,機械的リンク,パイプライン及び関連装置(接続継手,ポート,端子,急速

継手及び接続など。

)に関するダイヤグラム用図記号(以下,図記号という。

)について規定する。

図記号を作成及び適用するときの基本規則については,JIS Z 8222-1 を参照。

JIS Z 8617

規格群の概要,図記号を特定するための登録番号の構成方法及び使用方法に関する情報,そ

れらの図記号の表示方法及び適用方法,適用例などについては,JIS Z 8617-1 を参照。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 14617-3:2002

,Graphical symbols for diagrams−Part 3: Connections and related devices (IDT)

なお,対応の程度を表す記号(IDT)は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,一致していることを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS Z 3021

  溶接記号

注記  対応国際規格:ISO 2553:1992,Welded, brazed and soldered joints−Symbolic representation

on drawings (MOD)

JIS Z 8222-1

  製品技術文書に用いる図記号のデザイン−第 1 部:基本規則

注記  対応国際規格:ISO 81714-1:1999,Design of graphical symbols for use in the technical

documentation of products

−Part 1: Basic rules (IDT)

JIS Z 8617-1

  ダイヤグラム用図記号−第 1 部:一般事項及び索引

注記  対応国際規格:ISO 14617-1:2005,Graphical symbols for diagrams−Part 1: General information

and indexes (IDT)

ISO 4063

,Welding and allied processes−Nomenclature of processes and reference numbers

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。


2

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

注記  次の用語を定義するに当たっては,JISISO 及び IEC の規格に定義するものを用いた。括弧

内の規格を参照。

3.1

接続  (connection)

一般的用語としての機能間接続,機械的リンク,パイプライン,導体など。

3.2

機能間接続  (functional connection)

機能間の接続。

注記  機能間接続は,例えば,JIS Z 8617-6 の図記号によって,機能間の相互関係を表すために用い

る。

3.3

電気的接続  (electrical connection)

端子又はその他の導体による接続又は回路。

IEC 60050-151IEC 60050-531IEC 60050-581

3.4

油圧及び空気圧の継手[ISO](connection)[ISO

パイプラインをコンポーネントに接続するねじを切ったポート,フランジなどコンポーネントの管路へ

接続するもの。

ポート  (3.13)  及び端子を参照。

ISO 5598

注記  ISO に整合した JIS B が同じ用語をもつ事例の場合には,接続器

JIS B

のように示してもよい。

3.5

内部接続  (internal connection)  

コンポーネントの 1 本以上のパイプライン又は導体で形成された接続。

注記  内部接続がコンポーネント内部を示す必要はない。

3.6

パイプライン  (pipeline)

流体を導管その他の工作物によって輸送する管路の総称。

注記  ISO に整合した JIS B が同じ用語をもつ事例の場合には,パイプライン

JIS B

のように示しても

よい。

3.7

線[IEC](line)[IEC

多極又は多相の電気的な接続線。

例  電力線,通信線,送電線。

注記  IEC に整合した JIS C が同じ用語をもつ事例の場合には,線

JIS C

のように示してもよい。

3.8

ケーブル  (cable)

一括被覆された単心絶縁導体又は多心絶縁導体。

3.9

パイプユニット  (pipe unit)


3

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

パイプライン,又はしばしば複数の一括絶縁被覆されたパイプライン。

3.10

情報バス  (information bus)

情報伝達用導体の母線(バス)

3.11

一方向  (unidirectional)

一つの方向だけの移動,伝達など。

3.12

双方向  (bidirectional)

相対する方向への交互の移動,伝達など。

ISO 5598

3.13

ポート[ISO](port)[ISO

コンポーネント内の作動流体の通路の開口部で,輸送用配管ラインとコンポーネントとを接続するもの。

ISO 5598

注記  継手  (3.4)  及び端子を参照。

3.14

コネクタ  (connector)

導体,可とう(撓)管又はホースの終端となる構成部品で,相手構成部品への接続及び分離を可能にす

るもの。

JIS B 0142IEC 60050-441IEC 60050-581

注記  コネクタ対  (3.16)  を参照。

3.15

急速継手  (quick-release coupling)

工具を用いることなく迅速な着脱が可能な継手  (3.4)。

ISO 5598

3.16

コネクタ対  (connector pair)

互いに適合する一組のコネクタ。

IEC 60050-581

3.17

  (bundle)

主に同じ経路をたどる導体又はパイプラインのグループ。

注記  束は,製品として束ねられていても,いなくても,ダイヤグラム上で一本の線(単線表示)を

用いて表されているもの。

3.18

単線表示  (single-line representation)

二つ以上の接続の単一線による表示。

JIS C 1082-1


4

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

4

接続

4.1

基本的性質の記号

注記  記号の適用方法については,R401 (4.2.1)  及び R402 (4.2.2)  を参照。

4.1.1 401 

機能間接続

4.1.2 402  様式 1

機械的リンク,軸

4.1.3 403  様式 2

機械的リンク,軸,ワイヤ

4.1.4 404 

電気的に絶縁された機械的リンク,軸,ワイヤ 
  R403 (4.2.3)  参照。

4.1.5 405 

パイプライン,ダクト

4.1.6 406 

単線表示のパイプライン及びダクトグループ

4.1.7 411 

ガイドなし電磁ビーム

4.1.8 412 

計画中のパイプライン,ダクト

4.1.9 413 

計画中のパイプライン及びダクトグループの単線表示

4.1.10 422 

フルードパワーシステム中のパイロット(制御)

,ドレ

ン,清浄又は血液輸送管

4.2

4.1

の記号の適用方法

4.2.1 R401 

接続図記号は,互いに交差してもよい。例は,X401 (4.5.1)  参照。

4.2.2 R402 

記号 401 (4.1.1)  と,405 (4.1.5)  又は 406 (4.1.6)  との間に混乱が起こる場合には,4.3 によ
る補助記号を使用する。例は,X401 (4.5.1)  参照。

4.2.3 R403 

簡略化した表示では,この図記号はアクチュエータとその影響を受けるアイテム,例えば,
機械的連結と油圧配管系との組合せ間におけるどの種類の連結装置,を示してもよい。例
は,X405 (4.5.5)  参照。

4.3

補助記号

4.3.1 431 

純粋機能式

4.3.2 432 

毛細管式

4.3.3 433 

空気圧式

4.3.4 434 

油圧式

4.3.5 435 

電気式

4.3.6 442 

一方向の情報母線式 (information bus)

4.3.7 443 

双方向の情報母線式 (information bus)

4.3.8 444  様式 1

4.3.9 452  様式 2

可とう(撓)形 
  様式 1 については,R412 (4.4.1)  参照。


5

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

4.3.10 445 

円形

4.3.11 446 

長方形

4.3.12 447 

山形

4.3.13 448 

ねじれパイプライン又はダクト

4.3.14 449 

ケーブル,パイプユニット

  R412 (4.4.1)  参照。

4.3.15 450 

複数パイプラインのねじれ 
  R412 (4.4.1)  参照。

4.3.16 451 

内部接続 
  R413 (4.4.2)  参照。

4.4

4.3

の補助記号の適用方法

4.4.1 R412 

引き出し線が矢の先で終わっている場合には,記号は線の近傍に配置してもよい。例は,

X411 (4.5.11)

X413 (4.5.13),X421 (4.5.14)  及び X422 (4.5.15)  参照。

4.4.2 R413 

記号は,ある接続が内部に表示する必要があるとき,すなわち,表示するコンポーネント

又は一体化した装置のときに使用する。図記号は,内部接続の両端又は短い接続線を付け
て,二つの端部間に置く。 
内部接続が端子又はポート ISO に接続される場合には,端子又はポート ISO が記号 561

(8.1.1)

で表現されているか,又は端子呼称で表示されている場合に限り,この記号を省略

してもよい。 
フルードパワーシステムのダイヤグラムでは,内部接続は,接続線の端部の一つ以上を

45

°∼60°傾けて表示してもよい。例は,X435 (4.5.18)  参照。

4.5

適用例

4.5.1 X401 

401

,402,405,431

接続図記号の交差 
  機能間接続,機械的リンク及びパイプラインを示す。

4.5.2 X402 

402

,444

4.5.3 X403 

403

,444

フレキシブル機械的リンク

4.5.4 X404 

404

,444

電気絶縁フレキシブル機械的リンク,シャフト


6

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

4.5.5 X405 

 
 
 
 
404

,IEC,IEC

簡略表示の電動空気圧式接触器 
説明:

4.5.6 X406 

405

,446,448

ねじれ長方形パイプライン

4.5.7 X322 

325

,405

断熱層をもつパイプライン又はダクト

4.5.8

X408 

325

,405

別回路によって加熱又は冷却された断熱層をもつパイ
プライン

4.5.9 X409 

301

,405

ジャケット(スリーブ)をもつパイプライン

4.5.10 X410 

301

,325,405

断熱ジャケット(スリーブ)をもつパイプライン

4.5.11 X411 

405

,444

4.5.12 X412 

405

,444

フレキシブルパイプライン,ホース 
  二つの図示方法を示す。

4.5.13 X413 

405

,444

2

本がフレキシブルタイプの 4 本のパイプライン

4.5.14 X421 

405

,449

一つのユニットを形成する 4 本のパイプライン

4.5.15

X422 

405

,449

2

本がユニットを形成する 4 本のパイプライン


7

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

4.5.16 X431 

343

,406

4.5.17 X432 

344

,406

単線表示された 3 本のパイプライン 
  二つの図示方法を示す。

4.5.18 X435 

201

,242,422,2002,2161,

2171

圧力開放弁内の内部パイロット(制御)接続

5

継手及びパイプライン端末

5.1

基本的性質の記号

5.1.1 501 

200 %

コネクタの結合(機能間接続,機械的リンク,パイプラ
イン,ダクトなど)

  R501 (5.2.1)  参照。

5.1.2 2005 

2

種類以上の寸法で部品を動かすことができる二つの

機械部品の継手 
  例えば,カルダン継手など。

5.1.3 503 

パイプライン又はダクトの閉止端末

5.2

5.1

の記号の適用方法

5.2.1

R501 

ドット(丸い点)の直径は,図記号 402 (4.1.2)  を使用する場合を除き,最も太い線幅の 5
倍とするのがよい。

T

形継手では,

この記号を省略してもよい。

例は,

X502 (5.5.2)

X505 (5.5.5)

及び X508 (5.5.8)

参照。

5.3

補助記号

なし。

5.4

5.3

の補助記号の適用方法

なし。

5.5

適用例

5.5.1 X501 

402

,501

5.5.2 X502 

402

機械的リンクの T 形継手 
  二つの方法を示す。


8

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

5.5.3 X503 

402

,501

複数の機械的リンクの継手

5.5.4 X504 

401

,403/405,501

5.5.5 X505 

401

,403/405

機能間接続,機械的リンク又はパイプラインの T 形継

手 
  二つの方法を示す。

5.5.6 X506 

401

,403/405,501

複数の機能間接続,機械的リンク又はパイプラインの継

5.5.7 X507 

404

,501

5.5.8 X508 

404

電気絶縁された機械的リンクの T 形継手 
  二つの方法を示す。

5.5.9 X509 

404

,501

複数の電気絶縁された機械的リンクの継手

6

仕様設計の継手,接合及び関連装置

6.1

基本的性質の記号

注記  適用方法については,R521 (6.2.1)  を参照。

6.1.1 511 

200 %

フランジ継手,フランジ対

6.1.2 512 

200 %

自在継手


9

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

6.1.3 513 

200 %

クランプ締付けフランジ継手

6.1.4 514 

200 %

ねじ込み継手

6.1.5 515 

溶接,ろう付け又ははんだ付け継手

  詳細は,JIS Z 3021 及び ISO 4063 参照。

6.1.6 516 

パイプ径の変化,レジューサ

6.1.7 517 

閉止フランジ対

6.1.8 518 

端末キャップ

6.2

6.1

の記号の適用方法

6.2.1 R521 

図記号は,デザインを示す必要がある場合にだけ用いる。

6.3

補助記号

なし。

6.4

6.3

の補助記号の適用方法

なし。

6.5

適用例

なし。

7

フィッティング

7.1

基本的性質の記号

7.1.1 531 

伸長ループ

7.1.2 532 

伸長スリーブ

7.1.3 533 

伸長ベローズ

7.2

7.1

の記号の適用方法

なし。

7.3

補助記号

なし。

7.4

7.3

の補助記号の適用方法

なし。

7.5

適用例

なし。


10

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

8

ポート

ISO

急速継手及びコネクタ

8.1

基本的性質の記号

8.1.1 561 

200 %

ポート

ISO

  R561 (8.2.1)  参照。

8.1.2 563 

200 %

オス形急速継手要素

8.1.3 564 

200 %

メス形急速継手要素

8.1.4 565 

200 %

別の同形カップリング素子にはめ込む急速継手要素

8.1.5 566 

200 %

取り外し時自動閉鎖するオス形急速継手要素

8.1.6 567 

200 %

取り外し時自動閉鎖するメス形急速継手要素

8.1.7 568 

200 %

別の同形カップリング要素にはめ込む取り外し時自動

閉止する急速継手要素

8.1.8 576 

コネクタ対の固定部分;ソケット

8.1.9 577 

コネクタ対の可動部分;プラグ

8.2

8.1

の記号の適用方法

8.2.1 R561 

混乱する可能性がなければ,この記号は省略してもよい。

8.3

補助記号

なし。

8.4

8.3

の補助記号の適用方法

なし。

8.5

適用例

8.5.1 X563 

405

,563,564

急速継手

9

補足的な簡略化

9.1

基本的性質の記号

9.1.1 601 

n

個の並列同一分岐接続

  R601 (9.2.1)  参照。


11

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

9.1.2 602 

多線表示と単線表示間との移行 
  R602 (9.2.2)  参照。

9.1.3 603 

束の出入口

  R603 (9.2.3)  参照。

9.2

9.1

の記号の適用方法

9.2.1 R601 

文字 は,実際の分岐数に置き換える。例は,X601 (9.5.1)  参照。

9.2.2 R602 

個々の接続線の順序は,可能な限り,両端末で同じにするのがよい。例は,X603 (9.5.3)  を

参照。順序は同じであるが,順序の方向が明白でないか逆になっている場合には,外側接
続線の 1 本を各末端で識別する。例えば,相関表示[図記号 263 (2-7.3.3)]を用いるなど。
例は,X604 (9.5.4)  参照。

各末端での順序が異なる場合には,各接続線を個々に識別する。例は,X605 (9.5.5)  参照。

9.2.3 R603 

記号は,物理的な束又はダイヤグラムの簡略用としての束を表示してもよい。接続線の斜

線部分は,別の末端又は両端を見出すことができる方向を示す。例は,X606 (9.5.6)∼X608

(9.5.8)

参照。

9.3

補助記号

なし。

9.4

9.3

の補助記号の適用方法

なし。

9.5

適用例

9.5.1 X601 

 
 
 
 
 
 
101

,405,601

三並列同一分岐 
説明:

9.5.2 X602 

 
 
 
 
344

,405,501

四分岐する 8 か所の継手 
説明:二つの可能性を示す。

9.5.3 X603 

101

,405,406,602

二つのコンポーネント間で同シーケンスの三つの接続


12

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

9.5.4 X604 

101

,263,405,406,602

二つのコンポーネント間で逆シーケンスの三つの接続

9.5.5 X605 

101

,405,406,602

二つのコンポーネント間でシーケンスを変えた三つの

接続

9.5.6 X606 

101

,405,406,501,603

三つのコンポーネント間の接続 
説明:

9.5.7 X607 

342

,343,344,406,603

接続数 2 及び 3 の 5 束分岐 
説明:

9.5.8 X608 

343

,344,406,603

接続数 3 及び 3 の 4 束分岐 
説明:


13

Z 8617-3

:2008 (ISO 14617-3:2002)

参考文献

[1]  JIS Z 8617-2

  ダイヤグラム用図記号−第 2 部:一般用途

注記  対応国際規格:ISO 14617-2:2002,Graphical symbols for diagrams−Part 2: Symbols having general

application (IDT)

[2]  JIS Z 8617-6

  ダイヤグラム用図記号−第 6 部:計測及び制御機能

注記  対応国際規格:ISO 14617-6:2002,Graphical symbols for diagrams−Part 6: Measurement and

control functions (IDT)

[3]  ISO 5598:1985

,Fluid power systems and components−Vocabulary

[4]  IEC 60050-151:2001

,International Electrotechnical Vocabulary−Part 151: Electrical and magnetic devices

[5]  IEC 60050-441:1984

,International Electrotechnical Vocabulary−Part 441: Switchgear, controlgear and fuses

[6]  IEC 60050-531:1974

,International Electrotechnical Vocabulary−Part 531: Electronic tubes

[7]  IEC 60050-581:1978

,International Electrotechnical Vocabulary−Part 581: Electromechanical components for

electronic equipment

[8]  IEC 61082-1:1991

,Preparation of documents used in electrotechnology−Part 1: General requirements