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Z 8301

:2008

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  一般原則

5

4.1

  一般的な条件

5

4.2

  性能規定化

5

4.3

  一様性

5

4.4

  規格の一貫性

5

5

  構成

6

5.1

  主題の区分

6

5.1.1

  一般

6

5.1.2

  部編成における主題の区分方法

7

5.1.3

  規格内での主題の区分方法

7

5.2

  区分の表し方及び番号付け

8

5.2.1

  部

8

5.2.2

  箇条

8

5.2.3

  細分箇条

8

5.2.4

  段落

9

5.2.5

  細別

9

5.2.6

  附属書

10

5.2.7

  参考文献

10

5.2.8

  索引

10

6

  構成要素

10

6.1

  参考的前付け要素

10

6.1.1

  表紙

10

6.1.2

  目次

10

6.1.3

  まえがき

10

6.1.4

  序文

12

6.2

  一般的規定要素

12

6.2.1

  名称

12

6.2.2

  適用範囲

12

6.2.3

  引用規格

13

6.3

  技術的規定要素

14

6.3.1

  用語及び定義

14


Z 8301

:2008  目次

(2)

ページ

6.3.2

  記号及び略語

15

6.3.3

  種類

15

6.3.4

  要求事項

15

6.3.5

  サンプリング

15

6.3.6

  試験方法

16

6.3.7

  分類,呼び方及びコード化

18

6.3.8

  表示及び添付文書

18

6.3.9

  附属書(規定)

20

6.4

  参考的補足要素

20

6.4.1

  附属書(参考)

20

6.4.2

  参考文献

20

6.4.3

  JIS と対応国際規格との対比表

20

6.5

  その他の参考要素

20

6.5.1

  本文の注記及び例

20

6.5.2

  本文の注

21

6.6

  共通の規則及び要素

21

6.6.1

  表現形式

21

6.6.2

  略語及び組織の名称・略称

21

6.6.3

  商標名の使用

22

6.6.4

  特許権など

22

6.6.5

  図

22

6.6.6

  表

25

6.6.7

  引用・参照

28

6.6.8

  数値・量記号・単位記号・式

30

6.6.9

  追補

30

6.7

  適合性評価

30

6.8

  品質マネジメントシステム,信頼性及び抜取検査

30

6.8.1

  一般

30

6.8.2

  特定分野の品質マネジメントシステムの内容の扱い方

31

6.9

  製品規格のまとめ方

31

7

  国際規格を基礎にして規格を作成する場合の特別の補足事項

31

7.1

  国際一致規格で許される編集上の変更

31

7.2

  規格の構成(箇条・附属書・図・表)の対応

31

7.2.1

  内容的に削除した構成要素の扱い

31

7.2.2

  独自の箇条・図・表の追加

32

7.2.3

  独自の附属書の追加

32

8

  規格票の大きさ及びその体裁

32

9

  解説のまとめ方

32

附属書 A(参考)  箇条の区分の番号付けの例

33


Z 8301

:2008  目次

(3)

ページ

附属書 B(規定)  規格の名称の付け方

34

附属書 C(参考)  まえがき及び序文の記載例

37

附属書 D(規定)  用語及び定義の作成方法及び表記方法

40

附属書 E(参考)  国際標準化項目の呼び方(概要)

46

附属書 F(規定) JIS と対応国際規格との対比表の様式及び記載方法

49

附属書 G(規定)  文章の書き方,用字,用語,記述符号及び数字

52

附属書 H(規定)  規定を表す言葉の表現形式

63

附属書 I(規定)  数値・量記号・単位記号・式

65

附属書 J(規定)  追補

70

附属書 K(参考)  規格票の体裁

72

附属書 L(参考)  製品規格のまとめ方

78

附属書 M(参考)  解説のまとめ方

93

附属書 N(参考) JIS Z 8301 と ISO/IEC 専門業務用指針との相違点

102

附属書 O(参考)  参考文献

103


Z 8301

:2008  目次

(4)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本規格

協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS Z 8301:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 Z

8301

:2008

規格票の様式及び作成方法

Rules for the layout and drafting of Japanese Industrial Standards

序文

この規格は,規格票の様式及び作成方法を統一することによって,規格の容易な理解,規格作成の能率

向上,規格相互の容易な比較などを目的としている。

1

適用範囲

この規格は,日本工業規格(JIS)の構成,構成要素及び体裁並びにその作成方法について規定する。

なお,この規格の作成方法は,標準仕様書(TS)及び標準報告書(TR)に準用することができる。

注記  この規格は,国際規格との対比を容易にするため及び国際規格の提案を容易にするため,2004

年に第 5 版として発行された ISO/IEC  Directives−Part 2,Rules for the structure and drafting of

International Standards

を考慮した。ISO/IEC Directives−Part 2 との主な相違点の一覧を,その説

明を付けて,

附属書 に示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS P 0138

  紙加工仕上寸法

JIS Q 9001

  品質マネジメントシステム−要求事項

JIS X 0807

  電子文献の引用法

JIS Z 8002

  標準化及び関連活動−一般的な用語

JIS Z 8051

  安全側面−規格への導入指針

JIS Z 8201

  数学記号

JIS Z 8202-0

  量及び単位−第 0 部:一般原則

JIS Z 8202-1

  量及び単位−第 1 部:空間及び時間

JIS Z 8202-2

  量及び単位−第 2 部:周期現象及び関連現象

JIS Z 8202-3

  量及び単位−第 3 部:力学

JIS Z 8202-4

  量及び単位−第 4 部:熱

JIS Z 8202-5

  量及び単位−第 5 部:電気及び磁気

JIS Z 8202-6

  量及び単位−第 6 部:光及び関連する電磁放射

JIS Z 8202-7

  量及び単位−第 7 部:音

JIS Z 8202-8

  量及び単位−第 8 部:物理化学及び分子物理学

JIS Z 8202-9

  量及び単位−第 9 部:原子物理学及び核物理学


2

Z 8301

:2008

JIS Z 8202-10

  量及び単位−第 10 部:核反応及び電離性放射線

JIS Z 8202-12

  量及び単位−第 12 部:特性数

JIS Z 8202-13

  量及び単位−第 13 部:固体物理学

JIS Z 8203

  国際単位系 (SI) 及びその使い方

JIS Z 8401

  数値の丸め方

IEC 60027

  (all parts),Letter symbols to be used in electrical technology

ISO/IEC Guide 21-1

,Regional or national adoption of International Standards and other International 

Deliverables

−Part 1:Adoption of International Standards

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 8002 によるほか,次による。

3.1

規格票

この規格で規定する様式及び作成方法に従って作成し,必要ならば解説を加え,JIS として発行された

もの。

3.2

本体

規格の構成要素のうち,規格の名称,序文(あれば)及び最初の箇条から附属書の前の箇条までの部分。

3.3

本文

箇条,細分箇条又は細別の構成部分の主体となる文章。

注記  箇条,細分箇条及び細別に付随する例,注記,注,図,表などは含まない。

3.4

附属書(annex)

内容としては,本来,規格の本体に含めてよい事柄であるが,規格の構成上,特に取り出して本体に準

じてまとめたもの。

3.5

追補(amendment)

規格の規定要素の一部だけを改正する場合,その改正部分だけを示す規格。

注記  規格の中の単純な誤りを正す正誤票とは異なる。

3.6

基本規格

用語,記号,単位,標準数など適用範囲が広い分野にわたる規格,又は特定の分野についての全体的な

記述事項をもつ規格(JIS Z 8002 参照)

3.7

用語規格

用語について,概念体系の中に位置付けて,言葉でその概念を表現して他の概念との違いを明らかにす

る定義とともに規定する規格。

注記  用語・定義のほか,番号,対応英語(参考),不採用語(参考),記号,慣用語(参考),索引(巻

末に付ける。

,注記,図解,例などを含めてもよい。


3

Z 8301

:2008

3.8

方法規格

試験方法,分析方法,生産方法,使用方法などの規格であって,所定の目的を確実に果たすために,方

法が満たさなければならない要求事項について規定する規格。

3.9

製品規格

鉱工業品(以下,製品という。

)が特定の条件の下で所定の目的を確実に果たすために,満たさなければ

ならない要求事項(要求事項の一部だけ,例えば,寸法,材料又は構造のいずれかだけの場合を含む。

)に

ついて規定する規格。

3.10

国際規格(international standard)

国際標準化機構(ISO

,国際電気標準会議(IEC)などの国際標準化機関が採択し,一般の人々が入手

できる規格。

3.11

国際一致規格

技術的内容が対応国際規格と一致

1)

であり,かつ,規格の構成(箇条,細分箇条,図,表,附属書など)

が対応国際規格と対応するように作成した JIS7.1 参照)

1)

対応国際規格で受け入れられるものは,JIS でもすべて受け入れられ,その逆も成り立つ状態

をいう。

3.12

対応国際規格

ある JIS に対して,次のような条件のいずれかを満たすもの。

−  規定内容の相違の有無を問わず,その JIS と,適用範囲(scope 又は scope and field of application)に

おいて対象としている製品などが一致している国際規格。

−  規定内容の相違の有無を問わず,その JIS の規定要素の全部又は一部に対応する国際規格(例えば,

ある品物の JIS と同一の製品について,形状・寸法だけについて規定する国際規格。

3.13

規定要素(normative element)

規格に適合していることを主張するために守らなければならない事項を規定する要素。

3.14

参考的要素(informative element)

前付け要素と補足要素とを含む,参考となる要素。

3.14.1

前付け要素(preliminary element)

規格を特定し,その背景,要旨,制定・改正の経緯及び他の規格との関係を説明する要素。

3.14.2

補足要素(supplementary element)

規格の理解及び使用を助けるために,補足的な事柄を説明する要素。


4

Z 8301

:2008

3.15

必す(須)要素(required element)

すべての規格に含めなければならない規格の構成要素。

3.16

選択要素(optional element)

すべての規格に含まれるとは限らない規格の構成要素。

3.17

要求事項(requirement)

厳密に適合し,これから外れることを認めない規定内容を表す事項。

3.18

推奨事項(recommendation)

幾つか選択できる中で,これが特に適している事項又はこれが好ましいが必ずしも要求事項とはしない

事項。

3.19

引用規格

ある規格がその規定の一部を構成するために引用する JIS 若しくは国際規格又はこれらに準じる規範文

書。

3.20

箇条

規格の内容を区分する最も基本的な構成要素で,文章,式,図,表などで組み立てて,一つのまとまっ

た事柄を表すもの。

3.21

注記

本文,図,表などの内容に関連する事柄を別に分けて記載し,補足するもの。

注記  旧規格 JIS Z 8301:2000(規格票の様式)で規定していた備考及び参考に相当するが,備考の一

部には,注記に移行できないものがある。

3.22

本文,図,表などの中の一部の事項に注符号を付け,その事項に対する追加情報を別に分けて記載する

もの。

3.23

規格群

一つの主題の下に関連する複数の“部”で構成する規格がある場合,この部編成の規格全体を総称する

呼び名。

3.24

技術的正誤票(technical corrigendum)

現行の国際規格の中の技術的な誤り,不明確な点などを修正するために発行したもの。

3.25

解説

規格の一部ではないが,

本体,

附属書に記載した事柄及びこれらに関連した事柄について説明するもの。


5

Z 8301

:2008

注記  解説は,規定の一部ではない。

4

一般原則

4.1

一般的な条件

規格は,次の条件を満たさなければならない。

a)

規格の適用範囲に示す限度内で,必要な事柄を完備している。

b)

一貫性があり,明りょうでかつ正確である。

c)

現在の技術を十分に考慮している。

d)

将来の技術の進歩に配慮している。

e)

規格の作成に参加していない関係者にも理解できる。

f)

対応国際規格がある場合には,すべての追補及び技術的正誤票を含めて,対応国際規格との整合を最

大限に保っている。

g)

対応国際規格に対する編集上の変更及び/又は技術的差異は,側線及び/又は点線の下線を用いるな

どして,明確に識別し,かつ,対応国際規格との対比表で差異などを示している。

h)

国際規格を基礎として用いる場合には,差し支えない限り対応国際規格の様式に従っている。

i)

強制法規にかかわる規定は,強制法規と調和を図っている。

4.2

性能規定化

要求事項は,技術の進歩を妨げないように,可能な限り性能に関する要求事項として規定し,外観,形

状などによる設計上の要求事項,又は寸法,材料などによって記述的に示す特性として規定しない。要求

事項は,本質的には国際的に受入れ可能なものとする。必要に応じて,気候,環境,取引形態などの違い

によって選択ができる複数の要求事項を示してもよい。

4.3

一様性

規格は,個々の規格の中だけではなく,関連する一連の規格の中でも,構成,様式,箇条の番号付け,

用語及び語法の一様性を保つ。

ある特定の概念を表す用語には,個々の規格及び関連する一連の規格全体にわたって,同じ用語を用い

る。既に定義されている概念に対して,新たに別の用語(同義語)を用いない。できる限り個々の用語に

は,一つだけの意味をもたせる。

注記  これらの要求事項は,規格又は関連する一連の規格(規格群を含む。)を確実に理解するためだ

けではなく,文章の自動処理及びコンピュータ支援の翻訳を容易にするために重要である。

4.4

規格の一貫性

規格の内容は,規格全体として一貫性を保つため,関連する基本規格の規定に従って作成する。参考と

なる関連する基本規格などを,

附属書 に示す。特に,次の事項について一貫性を保つ。

a)

標準化された用語

b)

用語の定義及び用法

c)

量,単位及びこれらの記号並びに数学記号

d)

略号及び略語

e)

文献の引用方法

f)

製図及び線図

g)

技術的文書の書き方

h)

図記号


6

Z 8301

:2008

さらに,次のような特定の技術的側面については,これらの特定の側面について規定する個々の規格に

従って規格を作成する。

i)

公差,はめあい及び表面特性

j)

公差方式及び測定の不確かさ

k)

標準数

l)

統計的方法

m)

環境条件及び環境試験

n)

安全性

o)

化学分析方法

p)

電磁両立性

q)

適合性評価

5

構成

5.1

主題の区分

5.1.1

一般

通常,一つの主題について一つの規格を作成する。次のような場合には,基になる規格番号が同じ部編

成の規格(5.2.1.1 参照)としてもよい。

a)

規格のページ数が多い。

b)

規格の規定内容が部分的に相互に関連している。例えば,規定内容が品質及び試験方法の部分に分け

られ,これらが相互に関連している。

c)

規格の一部が法令に引用される。

d)

規格の一部が認証の目的に用いられる。

部編成は,必要に応じて各部を個別に変更(制定,改正,廃止など)できる利点がある。

特に,次のようにある製品の側面について,関係者(例えば,製造業者,認証機関,行政機関など)の

関心がそれぞれ異なっている場合は,できるだけ部編成の規格又は別の規格として,明確に区別する。

−  安全に関する要求事項

−  性能に関する要求事項

−  保守及びサービスに関する要求事項

−  据付け(実装)に関する要求事項

−  品質に関する要求事項

規格の区分及び規格の中の区分の名称は,

表 による(これらの番号付けの例は,附属書 参照)。


7

Z 8301

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表 1−規格の区分の名称

規格の区分の名称

番号付けの例

部(part)

9999-1

箇条(clause) 
細分箇条(subclause)

段落(paragraph) 
細別(list)

1

1.1

1.1.1

(番号なし)

a)

    1)

附属書(annex) A

章は,対応国際規格に用いられている場合だけに用いる。

5.1.2

部編成における主題の区分方法

部における主題の区分は,次のいずれかによる。

a)

ある主題について,各部が主題の個々の側面を規定する区分方法。部自体は,他の部とは独立の関係

である(

例 及び例 参照)。

例 1  第 1 部:用語

第 2 部:品質特性

第 3 部:試験方法

第 4 部:…

例 2

第 1 部:用語

第 2 部:高調波

第 3 部:静電放電

第 4 部:…

b)

ある主題について,共通の側面を第 1 部に,個別の側面を他の部で示す区分方法。個別の側面を示す

部は,共通の側面を示す部を修正又は補足するので,共通の側面を示す部に対して独立の関係ではな

い(

例 参照)。

例 3  第 1 部:一般要求事項

第 2 部:熱性能要求事項

第 3 部:空気純度要求事項

第 4 部:音響性能要求事項

5.1.3

規格内での主題の区分方法

一つの規格を構成する主題の要素の区分は,次による。

a)

要素の規定的性質,参考的性質及び構成上の位置付けによる区分。

1)

前付け要素(3.14.1 参照)

2)

一般的規定要素(6.2 参照)及び技術的規定要素(6.3 参照)

3)

補足要素(3.14.2 参照)

b)

必す(須)要素及び選択要素による区分(3.15 及び 3.16 参照)

規格の構成要素の例を,

表 に示す。


8

Z 8301

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表 2−規格の構成要素の例

要素の区分

規格の構成要素

a)

参照箇条

国際規格での対応英語(参考)

参考的前付け要素

表紙

目次 
まえがき 
序文

6.1.1

6.1.2

6.1.3

6.1.4 

Title page

Table of contents

Foreword

Introduction

一般的規定要素

名称 
適用範囲 
引用規格

6.2.1

6.2.2

6.2.3 

Title

Scope

Normative references

技術的規定要素

用語及び定義 
記号及び略語

要求事項 
    ・ 
    ・

    ・ 
附属書(規定)

6.3.1

6.3.2

6.3.4

6.3.9 

Terms and definitions

Symbols and abbreviated terms

Requirements

Annex (normative)

参考的補足要素

附属書(参考) 
参考文献 
索引

6.4.1

6.4.2

5.2.8 

Annex (informative)

Bibliography

Indexes

a)

ゴシック体は必す(須)要素を,みん(明)朝体は選択要素を示す。

規格には,

表 に示す技術的規定要素のすべてを含める必要はなく,また,表 に示す以外の技術的規

定要素を含めてもよい。技術的規定要素の内容及び配列順序は,規格の種類(基本規格・方法規格・製品

規格)

,目的などの性質によって決める。

5.2

区分の表し方及び番号付け

5.2.1

5.2.1.1

部の番号は,基になる規格番号の後に,ハイフン“-”及び 1 から始まるアラビア数字を付けて表

す(

例 参照)。

例 1 9999-1,9999-2

部は,通常,次に示す例のように更に区分してはならない。

例 2 9999-1-1,9999-1-2

5.2.1.2

部の名称の付け方は,

附属書 による。

5.2.1.3

各部のまえがきで,部の構成について制定予定のものを含めて 6.1.3 e)によって記載する。

5.2.2

箇条

箇条は,

“適用範囲”を箇条 として附属書の前までアラビア数字の番号を順に付ける。

箇条は,その番号の後に題名を付け,改行し本文を続ける。

5.2.3

細分箇条

細分箇条は,箇条を更に区分して番号を付けたものとする。細分箇条の番号は,アラビア数字とする。

第 1 階層の細分箇条(5.15.2 など)は,更に第 2 階層の細分箇条に区分してもよい(5.1.15.1.2 など)

細分箇条の段階は,第 5 階層(例えば,5.1.1.1.1.15.1.1.1.1.2 など)までとする(

附属書 参照)。

一つだけの細分箇条は,設けない。例えば,後続の細分箇条“10.2”がない場合,箇条 10 の中に“10.1

という細分箇条は設けない。

第 1 階層の細分箇条は,

その番号のすぐ後に題名を付けるのがよい。

第 2 階層以降も同様としてもよい。

ただし,例えば,10.1 に題名を付けた場合,10.2 にも題名を付けるというように,同じ階層の細分箇条に


9

Z 8301

:2008

対する題名の付け方を統一する。題名の後に文章を続ける場合には,題名の後で改行する。

5.2.4

段落

箇条又は細分箇条の文章を,小さな基本的なまとまりの内容に更に区分し,段落としてもよい。段落に

は,番号を付けない。

次の例の右に示すような細分箇条の前に置く“ぶら下がり段落”は,その部分だけを引用することがで

きない(箇条 として引用すると,3.1 以降の細分箇条のすべてを含めて引用することになる。

。このた

め,次の例の左側のようにするのがよい。

5.2.5

細別

一つの箇条(細分箇条を含む。

)の中に複数の事項を含み,これらを列記する場合には,次のように細別

とする。

a)

細別には,

“次による”のような文を前置きする。必要があれば,それらの細別の“すべてによる”の

か,

“いずれの一つによる”のかなどを明確にする。

b)

細別には,次のいずれかによって細別符号を付ける。注記又は注の中に細別を設ける場合の細別符号

も,これによる。

1)

細別が別の箇所で参照又は引用される可能性がある場合には,細別の前に“a”から始まるラテン文

字の小文字に片括弧を付けた細別符号を付ける(

例 参照)。

細別を更に細分する必要がある場合には,アラビア数字の番号(例えば 1.2 のように“.”を用い

て階層化してもよい。

)に片括弧を付けた細別符号を用いる(

例 及び例 参照)。

例 1  a)

        b)

        z)

        aa)

        ab)

例 2  a)

        1)

        2)

例 3  a)

        1)

適切な記載

3

  試験方法 

3.1

  一般事項   

  試験について共通する一般事項は,JIS K 

0050

による。

3.2

  数値の丸め方   

  数値の丸め方は,JIS Z 8401 による。

不適切な記載

3

  試験方法   

  試験について共通する一般事項は,JIS K 

0050

による。

3.1

  数値の丸め方   

  数値の丸め方は,JIS Z 8401 による。


10

Z 8301

:2008

        1.1)

        1.2)

2)

細別の各事項が,個別に参照又は引用される可能性がない場合には,各事項の前にダッシュ“−”

又は中点“・”を付ける。ただし,一つの規格の中では,いずれかに統一するのがよい。

c)

細別に題名を付けた場合には,通常,題名に続く文章は改行しない。

5.2.6

附属書

附属書は,構成要素によって附属書(規定)(6.3.9 参照)及び附属書(参考)(6.4.1 参照)の 2 種類と

する。通常,本体で引用している順番に記載する。ただし,JIS と対応国際規格との対比表は,6.4.3 によ

る。附属書は,本体,別の附属書,序文などで引用又は参照しなければならない。

附属書の初めに,

“附属書 A”と記載し,附属書が複数ある場合には,

“A”から始まる大文字のラテン

文字を順番に付ける。次いで改行し,

“(規定)

”又は“

(参考)

”の表示をし,更に改行して附属書の題名

を記載する。附属書が一つだけの場合でも,ラテン文字を表記し“附属書 A”とする。

附属書の箇条,細分箇条,図,表及び式の番号は,次の例のように附属書を指定するラテン文字及びピ

リオドの後に付ける。

例  A.1,表 C.3,図 B.2

対応国際規格を基礎として規格を作成する場合で,JIS として独自に追加する附属書の記載は,7.2.3 

よる。

5.2.7

参考文献

参考文献の記載方法は,6.4.2 による。

5.2.8

索引

索引は,必要な場合には,規格の本体の後に(附属書及び/又は参考文献がある場合その後に)ページ

を改め,“索引”という題名を付けて記載する。

6

構成要素

6.1

参考的前付け要素

6.1.1

表紙

表紙には,その規格の名称を記載する。詳細は,

附属書 による。

規格の裏表紙には,英語で規格の名称を記載する。

6.1.2

目次

目次には,

“目次”と記載し,次に序文(あれば)

,箇条(必要ならば,題名のある細分箇条を含む。

附属書(必要ならば,附属書の箇条及び題名のある細分箇条を含む。

,参考文献及び索引を記載された順

に列記する。列記する項目の題名は,規格の中で用いているものをそのまま記載する。

“用語及び定義”の

箇条で規定する個々の用語(番号及び用語)は,細分箇条ではないので(6.3.1 参照)目次には記載しない。

6.1.3

まえがき

まえがきは,すべての規格に設ける。まえがきには,要求事項,推奨事項,図及び表を含めてはならな

い。また,対応国際規格があり,これを基礎としている規格の場合は,規格として必要がない対応国際規

格のまえがきを翻訳して付ける必要はない。

まえがきには,次に示す事項のうち,該当するものについて,目次の次に記載する。まえがきの記載例

を,

附属書 に示す。

a)

制定(改正)の根拠  制定又は改正の根拠を示す定形文は,次による。


11

Z 8301

:2008

“この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,○○大臣が制定(改正)

した日本工業規格である。

なお,工業標準化法第 12 条に基づく申出によって,制定(改正)した場合の定形文は,次による。

“この規格は,工業標準化法(第 14 条によって準用する)第 12 条第 1 項の規定に基づき,×××か

ら工業標準原案を具して日本工業規格を制定(改正)すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の

審議を経て,○○大臣が制定(改正)した日本工業規格である。

上記の定形文において,申出人が組織の場合は,組織名を記載する。組織が複数の団体の場合は,

団体名を“及び”でつないで列記する。また,これらの団体名に英語の略称がある場合,その略称を

団体名の後に括弧書きで記載する。

b)

改正に関する事項  改正の場合には,その改正によって置き換えられる規格番号,及び直近の制定年

又は改正年を記載する。

c)

著作権に関する事項  規格の著作権者に関する定形文は,次による。

“この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

d)

特許権などに関する事項  特許権など

2)

の対象となっている技術が明確に含まれないと判断される場

合を除いて,すべての規格には,次に示す定形文のいずれかを記載する。ただし,特許権などが多数

存在する場合は,附属書(参考)として記載してもよい。

2)

特許権,出願公開後の特許出願及び実用新案権(平成 5 年 12 月 31 日以前に出願された出願

公開後の実用新案登録出願を含む。

)をいう。

1)

特許権などの存在が 1 件でも確認された場合の定形文

“この規格に従うことは,次の者の有する特許権等の使用に該当するおそれがあるので,留意す

3)

−  氏名:

−  住所:

上記の,特許権等の権利者は,非差別的かつ合理的な条件でいかなる者に対しても当該特許権等

の実施の許諾等をする意思のあることを表明している。ただし,この規格に関連する他の特許権等

の権利者に対しては,同様の条件でその実施が許諾されることを条件としている。

この規格に従うことが,必ずしも,特許権の無償公開を意味するものではないことに注意する必

要がある。

この規格の一部が,上記に示す以外の特許権等に抵触する可能性がある。○○大臣及び日本工業

標準調査会は,このような特許権等にかかわる確認について,責任はもたない。

なお,ここで“特許権等”とは,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の

実用新案登録出願をいう。

3)

登録番号,名称などの情報が明らかな場合には,それらの内容を追加して記載してもよい。

ただし,特許権などが多数存在して,まえがきに収めるのが不適当な場合には,上記の細別の第 1

項目及び第 2 項目を次に示す定形文に置き換え,附属書(参考)に個々の特許の情報を記載してもよ

い。

“この規格に従うことは,

附属書○に示す特許権等の使用に該当するおそれがあるので,留意す

ること。

附属書○に示す特許権等の権利者は,非差別的かつ合理的な条件でいかなる者に対しても当該

特許権等の実施を許諾等する意思のあることを表明している。ただし,この規格に関連する他の


12

Z 8301

:2008

特許権等の権利者に対しては,同様の条件でその実施が許諾されることを条件としている。

2)

特許権などの存在が確認されなかった場合の定形文

“この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登

録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。○○大臣及び日本工業標準調査会は,この

ような特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる

確認について,責任はもたない。

e)

部編成  規格が部編成の場合には,各部の規格の名称の補完要素(B.1.3 参照)を記載する(例参照)。

なお,制定予定のものを含めて記載してもよい(

例参照)。

例  JIS X XXXX-1  第 1 部:一般

JIS X XXXX-2

  第 2 部:品質特性

JIS X XXXX-3

  第 3 部:○○○○(予定)

f)

その他  その規格を適用する場合の注意事項などを記載する。

6.1.4

序文

序文には,要求事項を含めない。序文は,規格の名称の直後に,次に示す事項を記載する。序文の記載

例を,

附属書 に示す。

a)

特に必要な場合には,規格の技術的内容,制定・改正の理由などについて簡略に記載する。これらを

詳細に解説で記載する場合には,省略してもよい。

b)

国際規格を基礎として用いた場合には,対応国際規格の番号及び西暦年,制定の経緯,対応国際規格

との変更の程度,並びに変更がある場合には,その変更箇所の示し方を記載する。また,附属書が対

応国際規格によるものか,又は JIS として独自に追加したものかを記載してもよい。

なお,6.4.3 によって“JIS と対応国際規格との対比表”を附属書にまとめる場合には,その旨を記

載する。

序文には,箇条番号を付けない。やむを得ず箇条番号を付ける場合は,0(その細分箇条番号は,0.1

0.2

など)とし,序文の図,表,式及び注記は,通常,から付番する。

6.2

一般的規定要素

6.2.1

名称

規格の名称は,次による。

a)

規格の名称は,規格の中で規定している対象(主題・規定事項)を,的確かつ簡潔に表す。

b)

規格の名称は,その規格と他の規格(同じ規格群内の他の規格も含む。

)とを明確に区別できるもので

なければならない。

規格の名称の詳細は,

附属書 による。

6.2.2

適用範囲

適用範囲は,次による。

a)

適用範囲は,その規格が取り扱う主題及びその側面並びにその規格が適用される範囲を規定する。た

だし,規格の主体である要求事項を規定してはならない。適用範囲は,規格の名称の単なる繰返しで

あってはならない。

b)

部編成の規格では,各部の適用範囲は,その部の主題だけについて規定する。

c)

適用範囲は,文献の要約として使用できるように,簡潔に規定する。


13

Z 8301

:2008

d)

適用範囲は,事実を次のような文章形式で規定する。

なお,部編成規格の部においても次の文章形式によることとし,

“この部は,…”などとはしない。

1)

“この規格は,…の寸法について規定する。

2)

“この規格は,…の方法について規定する。

3)

“この規格は,…の特性について規定する。

4)

“この規格は,…のシステムについて規定する。

5)

“この規格は,…の通則について規定する。

6)

“この規格は,…についての指針を示す。

7)

“この規格は,…に関する用語及び定義について規定する。

e)

規格を適用する範囲については,次のように規定する。

“この規格は,…に適用できる。

さらに,適用除外がある場合には,これらを明らかにしておく。

f)

対応国際規格がある規格では,適用範囲の注記として,対応国際規格の番号,西暦年及び規格の名称

(英文のまま)並びに対応の程度を表す記号を記載する。対応の程度は,ISO/IEC Guide 21-1 によっ

て“IDT(一致している)”

“MOD(修正している)

”又は“NEQ(同等でない)

”とする(

例参照)。

なお,対応国際規格が複数ある場合には,対応の程度を表す記号は,全体評価の記号を一つだけ記

載することとし,最後の対応国際規格の名称の後に,

“(全体評価:MOD)

”と記載する。

例  注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 128-20:1996

,Technical drawings−General principles of presentation−Part 20 :Basic

conventions for lines

(IDT)

なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“一致してい

る”ことを示す。

g)

注記の記載順序は,適用範囲の補足事項,対応国際規格に関する事項,その他の順とする。

6.2.3

引用規格

引用規格の箇条には,その規格の規定の一部を構成するために必要な JIS,国際規格又はこれらに準じ

る規範文書を引用規格として列記する。ただし,次のものは引用規格とはしない。

−  一般に利用できない参考文献

−  単に情報として利用する参考文献

−  参考的要素(3.14 参照)及び規定要素の中の参考事項(注記,例などで示す参考事項)の中でだけ引

用する規格又は規範文書

−  TS 及び TR

引用規格の記載方法は,次による。

a)

引用規格がある場合には,次に示す定形文の後に,引用規格(規格番号及び規格の名称)を記載する。

定形文の中で,該当しない部分(例えば,西暦年にかかわる部分)は削除する。

“次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。こ

れらの引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追

補を含む。

)は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

b)

引用規格の並べ方は,JISISO 規格(ISO/IEC 規格を含む。

IEC 規格及びその他の規範文書の順と

し,同種の規格又は規範文書の中では,規格番号又は文書番号,文書記号,文書名などの順とする。


14

Z 8301

:2008

c)

国際規格を基礎として作成した規格では,個々の引用規格は,次のように記載する。

1)

対応国際規格の中で引用している国際規格に一致している JIS(国際一致規格)が制定されている

場合には,その JIS を記載し,注記として,対応国際規格の番号及び規格の名称並びに JIS と対応

国際規格との対応の程度を記載する(

例 参照)。

例 1  JIS B 0672-1  製品の幾何特性仕様(GPS)−形体−第 1 部:一般用語及び定義

注記  対応国際規格:ISO 14660-1,Geometrical Product Specifications (GPS)−Geometrical

features

−Part 1: General terms and definitions (IDT)

2)

対応国際規格の中で引用している国際規格に対応する JIS が制定されており,この規格における引

用の規定内容が対応国際規格で引用している規定内容と技術的な差異がない場合には,その JIS 

記載し,注記として,対応国際規格の番号及び規格の名称並びに JIS と対応国際規格との対応の程

度を記載する(

例 参照)。

例 2  JIS Z 8313-1  製図−文字−第 1 部:ローマ字,数字及び記号

注記  対応国際規格:ISO 3098-1,Technical drawings−Lettering−Part 1: Currently used

characters (MOD)

3)

対応国際規格の中で引用している国際規格に対応する JIS が制定されているが,この規格における

引用の規定内容が対応国際規格で引用している規定内容と技術的な差異があり,2)によれない場合

には,次による。

3.1)

国際規格の規定内容を引用するときは,対応国際規格のとおり記載する。この場合,注記として,

対応国際規格で引用している国際規格に対応する JIS の番号及び名称並びに JIS と国際規格との

対応の程度を記載する(

例 参照)。

例 3  ISO 3733,Petroleum products and bituminous materials−Determination of water−Distillation

method

注記  対応日本工業規格:JIS K 2275  原油及び石油製品−水分試験方法(MOD)

3.2)  JIS

の規定内容を引用するときは,JIS の番号及び名称だけを記載し,対応国際規格で引用してい

る国際規格の番号及び規格の名称並びに JIS と国際規格との対応の程度を注記として記載するこ

とはしない。また,対応国際規格とは差異があることを示すために,引用規格に側線又は点線の

下線を付す。

4)

対応国際規格で引用している国際規格に対応する JIS がない場合には,対応国際規格のとおりに記

載する。

6.3

技術的規定要素

6.3.1

用語及び定義

用語及び定義の箇条は,規格で用いる用語を理解するために必要な定義を規定する。ただし,この箇条

以外の箇所で用語の定義をするほうが分かりやすい場合には,他の箇所で定義してもよい。必要な用語及

び定義を規定する場合には,次の定形文による。

“この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

別の規格で定義している用語を用いる場合(例えば,関連する分野の用語規格,部編成の規格で用語を

規定している“部”など)には,次の定形文による。

“この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS X XXXX  によるほか,次による。

用語及び定義の作成方法及び表記方法は,

附属書 による。

用語及び定義の箇条で規定する個々の“用語及び定義”は,細分箇条ではなく,これらを列記したもの


15

Z 8301

:2008

(細別)なので用語及び定義の箇条の導入文は,ぶら下がり段落(5.2.4 参照)ではない。

6.3.2

記号及び略語

記号及び略語の箇条は,規格の理解に必要な記号及び略語を一覧できる形にまとめる場合に設ける。こ

の箇条を設けないで略語を使用する場合には,6.6.2 による。

関連法規によるなど特別な場合を除いて,記号及び略語は,次に示す順序で列記するのが望ましい(

参照)

a)

ラテン文字(ab…z)

,ギリシャ文字(αβ…ω)

,欧文用特殊記号の順で,かつ,各文字種内での大文

字・小文字の別及び添字の有無の別を無視した辞書式の順序とする。

b)  a)

で順序が定まらない場合には,大文字・小文字の順とする。

c)

b)

で順序が定まらない場合には,添字なしの文字,文字添字付きの文字,数字添字付きの文字の順と

する。

例  BbCC

m

C

2

cdd

ext

d

int

d

1

,z,Γ,γ,ω,#

記号及び略語の箇条は,用語及び定義の箇条(6.3.1 参照)とともに,一つの箇条としてもよい。この場

合の箇条の題名は,例えば,

“用語,定義,記号,単位及び略語”のように,複合名称とする。

6.3.3

種類

使用目的,使用方法などに応じて,その規格に規定する製品又は方法

4)

を幾つかに分類する必要がある

場合には,使用に適合するように種類(等級を含む。

)の箇条を設けて規定するのがよい。

種類は,要求事項の箇条に組み入れるほうがよい場合もある。

4)

製品における試験方法,生産方法などのほか,情報処理,環境なども含む広い分野で行う方法

(process)を含む。

6.3.4

要求事項

要求事項の箇条には,通常,次の事項を含める。

a)

規格で取り扱う製品又は方法に関する必要な特性。特性の規定方法には,本文に規定する場合及び引

用の形をとる場合がある。

b)

定量的な特性の要求限界値

c)

各要求事項について,特性値を求めるための,又は検証するための試験方法の引用又は試験方法(6.3.6

参照)そのもの

要求事項,推奨事項及び説明事項は,明確に区別する(6.6.1 参照)

受渡当事者間で交わす経費負担,

賠償事項,

保証などの契約上の要求事項及び法的要求事項は含めない。

製品規格は,必要に応じて,使用者・据付業者に対する注意書き,取扱説明書などを製品に添付しなけ

ればならないことなどを規定してもよい。ただし,製品の使用・据付け又は使用に関する要求事項は,製

品そのものに対する要求事項ではないので別の個別規格で規定するのがよい。

規格によっては,ある種の特性について,その特性値を規定せず,製造業者にその値を表示することを

求める場合がある。このような規格では,これらの特性値の測定方法及び特性値の表示方法について規定

するのがよい。

6.3.5

サンプリング

サンプリングの箇条は,サンプリングの条件,方法及びサンプルの保存方法について規定する。この要

素は,試験方法(6.3.6 参照)の箇条の初めの部分に規定してもよい。


16

Z 8301

:2008

6.3.6

試験方法

6.3.6.1

一般

試験方法の箇条は選択要素であり,特性値を求めるための手順,要求事項への適合を確認するための手

順及び/又は結果の再現性を確保するための手順について規定する。必要な場合には,形式試験,受渡試

験,工程試験など,試験の種類を区別して規定する。さらに,試験の順序が結果に影響を及ぼす場合には,

試験の順序を規定する。

試験方法は,次のような項目及び順序に分割してもよい。

a)

原理

b)

試薬・その他の物質・材料(6.3.6.2 参照)

c)

装置(6.3.6.3 参照)

d)

試料・試験片の調製及び保管

e)

手順

f)

試験結果の表し方(必要な場合には,計算方法,試験方法の精度,測定の不確かさなどを含める。

g)

試験報告書

試験方法は,簡単な場合には要求事項(6.3.4 参照)の中で規定してもよい。複雑な場合には,その規格

の附属書又は別の部(5.1.2 参照)として規定してもよい。また,ある試験方法が,他の多くの規格で引用

される場合には,独立した一つの規格とする。

製品について規定する場合,その要求事項,サンプリング及び試験方法は相互に関連するので,これら

の要素を一つの規格の中で別の箇条として規定している場合でも,又は別の規格として規定している場合

でも,これらが一体的に運用されるということを考慮しなければならない。

一般的な試験方法に関する規格がある場合,及び類似の特性を対象とする試験方法が他の規格で規定さ

れている場合には,これらを引用などによって利用することを考慮する。

同程度の信頼度が得られる場合は,破壊試験方法に代えて非破壊試験方法を選択する。

危険な物品,機器又は方法を用いなければならない場合,及び健康又は環境に対する危害の可能性があ

る場合には,これらに対する注意を喚起する警告文を記載する。さらに,危害を避けるために必要な予防

措置を規定することが望ましい。これらの内容は,次の箇所に記載するのがよい。

−  予測される危険が一般的に起こり得る場合,又は試験対象の製品に由来する場合には,当該規格の適

用範囲の中に記載する(

例 参照)。

例 

警告  この規格に基づいて試験を行う者は,通常の実験室での作業に精通していることを

前提とする。この規格は,その使用に関連して起こるすべての安全上の問題を取り扱おう

とするものではない。この規格の利用者は,各自の責任において安全及び健康に対する適

切な措置をとらなければならない。

−  予測される危険が特定の試薬,材料又は装置に由来する場合には,試薬,材料又は装置の名前の後に

記載する(

例 参照)。

例 2  JIS B 8392-2(一般用圧縮空気−第 2 部:オイルミストの試験方法)の場合

警告  溶剤は,適切な保護装置を使用し,注意して扱うことが望ましい。”

−  予測される危険が操作に固有な場合には,操作の箇条の初めに記載する(

例 参照)。

例 3  JIS C 8705(密閉形ニッケル・カドミウム蓄電池)の場合

警告  この試験を実施するときは,爆発する可能性があるため最大限の注意を払わなけれ


17

Z 8301

:2008

ばならない。電池は個別に試験しなければならない。また,電池を遮断した後でさえも,

爆発する可能性があることに留意しなければならない。この理由によって,試験は,適切

な防護容器内等の安全を確保した状態で実施する。

試験方法の規定には,試験の実施をしなければならないという義務を含めてはならない。試験方法の規

格は,必要に応じて引用され,引用先(例えば,同じ規格,別の規格,法規,受渡当事者間の契約など)

で評価ができるように,試験方法だけを規定する。

6.3.6.2

試薬・その他の物質・材料

試薬・その他の物質・材料の箇条は,通常,前置き文(任意)及び試薬・その他の物質・材料を規定す

る一つ以上の細別で構成する。

前置き文では,一般的な事柄だけを規定し,別の箇所又は別の規格の引用の対象となる事柄を規定して

はならない。引用の対象となる事柄は,前置き文の後の細別で規定する。

試薬・その他の物質・材料を列記する細別は,通常は細分箇条と同じように番号を付けるが,細分箇条

ではなく細別なので,箇条の前置き文はぶら下がり段落(5.2.4 参照)ではない。

試薬・その他の物質・材料の項目が一つでも,その項目が引用できるように項目に番号を付ける。

試薬・その他の物質・材料の箇条の番号及び題名は,同じ行に置く。この後に続く規定は,行を変えて

記載する。さらに,行を変えて,試薬・その他の物質・材料の細別の番号(細分箇条と同じ番号付け)及

び題名の後に,規定文(任意)を続ける。更に詳しく規定する必要があれば,別の段落とする。この箇条

の記載例を,次に示す。

例  3  試薬

試薬は,分析用として認められている試薬及び蒸留水を用いる。

3.1

  洗浄媒体  洗浄媒体は,例えば,メタノール又は液体洗剤数滴を含む水。

6.3.6.3

装置

装置の箇条は,規格で用いる装置について規定する選択要素である。箇条の構成,番号及び記載の方法

は,6.3.6.2 に準じる。

製造業者が一つだけの装置は,規定しないことが望ましい。入手が容易でない装置は,すべての関係者

が試験結果の比較ができるように,装置の仕様を規定する。商標名を使用する場合には,6.6.3 による。

6.3.6.4

複数ある場合の試験方法の選択

ある特性について,適切な試験方法が二つ以上存在する場合,通常,その一つを採用する。やむを得ず

複数の試験方法を規定する場合には,疑義又は紛争が解決できる基準となる試験方法を規定する。

6.3.6.5

精確さに基づく試験方法の選択

6.3.6.5.1

選択した試験方法の精確さ(accuracy)は,評価する特性値が定められた許容差(tolerance)の

範囲内にあるかどうかを明確に判断できるものでなければならない。

6.3.6.5.2

必要な場合には,個々の試験方法ごとに精確さの限界を規定する。

6.3.6.6

重複規定及び不必要な類似規定の回避

規定の重複を回避することは,標準化の一般的原則であるが,一つの試験方法が複数の製品に適用され

る場合が多いため,試験方法では規定が重複する可能性が高い。このことから,試験方法を規定する場合

には,適用可能な試験方法が他の規格に規定されているかどうかを確認し,重複する規定を避けることが

望ましい。

ある試験方法が 2 種類以上の製品に適用できる場合又はその可能性がある場合には,その試験方法だけ

の規格を作成し,個々の製品規格は,その試験方法の規格を引用する(必要ならば修正を行う。

。これに


18

Z 8301

:2008

よって,試験方法の重複を回避する。

製品規格において,別の製品の試験にも用いられる可能性がある試験装置の規定が必要な場合には,そ

の装置を取り扱う関係組織と調整し,試験装置について別の規格として規定することが望ましい。

6.3.7

分類,呼び方及びコード化

分類,呼び方及びコード化は,次による。

a)

分類,呼び方及びコード化の箇条は,規定の要求事項に適合する製品又は方法の,分類,呼び方及び

/又はコード化(

附属書 参照)の体系について規定する。便宜上,この要素は,6.3.3 の要素と組み

合わせてもよいし,発注時の情報の例を示す附属書(参考)によって補完してもよい。

b)

製品などの呼び方は,規定された要求事項に適合する製品又は方法の呼び方を,その種類,記号など

に対応させて規定する。

c)

その規格に適合する製品,要素部分(例えば,ねじ)又は方法(例えば,公差方式)が,対応国際規

格に一致する場合には,必要に応じて対応国際規格での呼び方又は表示(製品の表示を除く。

)の中の

国際規格番号の直前に,その規格の規格番号を挿入した形の呼び方又は表示を採用してもよい(

例参

照)

例  JIS B 1107:2004 では,製品の呼び方を“ヘクサロビュラ穴付きなべ小ねじ  JIS B 1107-ISO 

14583-M5

×20-4.8”としている。

注記  国際規格で標準化された項目の呼び方については,ISO/IEC Directives−Part 2 の附属書 

規定されている。その内容の概要を,

附属書 に示す。

6.3.8

表示及び添付文書

6.3.8.1

一般

表示及び添付文書は,補完的な要素であるが,標準化の目的にかかわる場合,特に消費者向けの製品規

格については,表示事項及び/又は添付文書への記載事項を規定しなければならない。必要があれば,表

示の方法,手段などを規定するか又は推奨事項として規定する。

なお,規格への適合性を示す第三者認証による適合マーク(

例  JIS マークなど)及びこれにかかわる

事柄(適合マークの表示方法,認証番号,認証機関名など)については,規定しない。

安全に関する事柄の表示及び安全に関する添付文書への記載事項については,JIS Z 8051 による。

この要素は,発注時に提示する表示及び情報の例を附属書(参考)で補完してもよい。

6.3.8.2

製品・包装の表示

製品・包装の表示を規定する場合に考慮する事項は,次による。

a)

表示は,製品の流通及び使用の利便性を図るため,独立した箇条として規定する。特に,消費財・安

全衛生に関する規格の場合には,できるだけ表示について規定する。ただし,製品若しくは包装のい

ずれか一方にしか表示できないとき,又はいずれか一方にだけ表示すれば十分なときには,製品に表

示するか,又は包装に表示するかの区別を明確に規定する。また,カタログ,説明書などに明記すべ

き表示の事項について規定してもよい。

なお,表示の規定の本文には,その規格のすべての要求事項に適合した製品に対して,表示の規定

が適用される旨を規定する。製品・包装の表示の記載例を,次に示す。

例  タイルの製品規格の場合

10

  表示

10.1

  製品の表示

この規格のすべての要求事項に適合したタイルには,製造業者名又はその略号を表示する。


19

Z 8301

:2008

ただし,製法上表示が著しく困難なものについては,その限りではない。

なお,ユニットタイルの場合は,台紙に表示してもよい。

10.2

  包装又は送り状の表示

この規格のすべての要求事項に適合した製品の包装の外面又は送り状には,次の a)∼d)の事

項を表示する。

a)

規格番号及び種類(生地の質,うわ薬の有無及び呼び名による区分。ただし,

“タイル”は

省略してもよい。

b)

形状(ユニットタイルの場合は除く。

c)

寸法(幅×長さ×厚さ)

d)

製造業者名又はその略号

10.3

  用途の表示(略)

10.4

  使用上の注意事項の表示(略)

b)

表示には,次の項目を必要に応じて規定する。表示項目が二つ以上の場合には,細別とする。

1)

製品の名称,規格番号及び種類・等級

5)

2)

製品の性能,形状,寸法など

3)

製品の数量,質量又は体積(包装を施す場合)

4)

回路図

5)

回転の向き,流れの方向及び操作記号

6)

安全,衛生,環境などに関する識別表示(

例参照)

例  危険物有害性を表す絵表示(JIS Z 7251),メビウスループ(JIS Q 14021)など。

7)

製造業者名又はその略号

6)

8)

製造年月日,製造年月,製造年又はこれらのうちいずれかの略号

7)

9)

製造番号又はロット番号

10)

保証期間

11)

運搬上の注意事項

8)

12)

保管方法

8)

13)

使用方法,使用条件及び使用上の注意事項・禁止事項

8)

14)

点検・整備の注意事項

8)

15)

交換部品の名称・種類

8)

16)

その他必要な事項

5)

製品の名称及び種類・等級について,記号又は識別を規定している場合は,それを用いて

表示するように規定してもよい。ただし,消費財については,種類・等級の表示を消費者

に分かりやすい方法とする。

6)

製造業者名の略号は,できるだけ登録商標とするのがよい。

7)

製造年月日,製造年月又は製造年の略号は,一般に分かりやすい方法とする。

8)

これらを銘板などに表示できないときには,取扱説明書(又は使用説明書)をよく読む旨

を製品又は包装に表示するように規定する。

c)

表示には,表示の単位,表示の場所,表示項目の配列などを,必要に応じて規定する。

6.3.8.3

製品の添付文書

製品に試験報告書,取扱説明書などの文書を添付する必要がある場合には,これらの文書に記載すべき


20

Z 8301

:2008

必要な項目を規定するのがよい。

6.3.9

附属書(規定)

附属書(規定)は,選択要素である。規格本体から規定を取り出してまとめた場合には,附属書(規定)

とする。

6.4

参考的補足要素

6.4.1

附属書(参考)

附属書(参考)は,規格の理解又は利用を助けるための参考となる情報を記載する。

6.4.2

参考文献

参考として参照するほうがよい関連規格,公表文献などの目録を記載する場合には,本体の最終ページ

(附属書があるときには,その最終ページ)の下のほうに横線で区切り,

“参考文献”の見出しを付けて記

載する。参考文献の件数が多いときは,ページを改めて記載するか又は附属書(参考)としてもよい。

オンラインで利用できる参考文献については,その出典を確定するのに十分な情報を JIS X 0807 に従っ

て記載する。一番元の出典を記載することが望ましい。また,規格の有効期間中,無効にならない参考文

献を記載することが望ましい。参照するために必要なアクセス方法は,原典と同じ表現法(区切り符号及

び大文字・小文字の別を含む。

)で,記載することが望ましい(

例参照)。

例  経済産業省  ステークホルダー重視による環境レポーティングガイドライン 2001

[オンライン]初版[東京]

:経済産業省  平成 13 年 6 月

入手先:<http://www.meti.go.jp/policy/eco_business/houkokusho/guideline2001.pdf>

6.4.3

JIS

と対応国際規格との対比表

対応国際規格はあるが,国際一致規格でない規格を作成する場合は,

JIS と対応国際規格との対比表”

を附属書(参考)として記載し,本体の後(附属書がある場合,本体での引用の順にかかわらず,すべて

の附属書の後)に付ける。ただし,同等でない規格(NEQ)で,技術的差異の内容及び今後の対策につい

て序文(6.1.4 参照)に記載されている場合は,

JIS と対応国際規格との対比表”は記載しなくてもよい。

対比表の記載方法は,

附属書 による。

6.5

その他の参考要素

6.5.1

本文の注記及び例

本文の注記及び例は,規格の理解又は利用を助けるための追加情報だけを記載する。

注記には,要求事項又は規格を利用するために不可欠な情報を含めない。

次の注記の例は,指示を示す要求事項(斜体で表示。

)を含んでいるので,注記とはしない。

例 1  注記  代わりに,…

の負荷で試験を行わなければならない

次の注記の例のように要求事項ではない規定事項は,注記としてもよい。

例 2  注記  水温は,20±1  ℃とすることが望ましい。

注記及び例の記載は,次による。

−  本文の注記及び例は,情報の追加をしたい箇条若しくは細分箇条の末尾又は該当する段落の後に記載

することが望ましい。

−  一つの箇条又は細分箇条に,注記が一つだけの場合は,注記の文頭に“

注記”と記載し,番号を付け

ない。同じ箇条又は細分箇条に,複数の注記が存在する場合は,

注記 1”,“注記 2”,“注記 3”のよ

うに,注記を記載する箇所ごとに“

注記”の文字の後に一連番号を付ける。

−  一つの箇条又は細分箇条に,例が一つだけの場合は,例の文頭に“

例”と記載し,番号を付けない。

同じ箇条又は細分箇条に,複数の例が存在する場合は,例を記載する箇所ごとに,

例”の文字の後に


21

Z 8301

:2008

一連番号を付ける。例を文中で用いる場合は,括弧書きで“

例  ○○○○○○)”と記載する。

−  注記及び例は,各行の割付け開始位置を下げるか,又は小さい字体にしてその範囲が分かるようにす

る。

6.5.2

本文の注

本文の注は,通常,特定の語句,文及び一部の事項に対する追加情報を示すためのもので,最小限にと

どめる。注には,要求事項又は規格を利用するために不可欠な情報を含めない。対応国際規格の“Footnote”

は,必要であれば“

注”とする。

本文の注は,該当する箇条,細分箇条又は段落の後に記載する。同一箇所に注記及び/又は例がある場

合は,その後に記載する。

本文の注には,規格全体を通じて,

1)

2)

3)

”のように,1 から始まる上付きの片括弧付

きアラビア数字の連続番号を付け,この後に文章を記載する。ただし,注が多い場合には,本体,附属書

ごとに一連番号を付けてもよい。同じ箇所に複数の注を記載する場合には,初めのものには“注”の文字及

び番号を,その後の注には番号だけを記載する。参照箇所を示すために,該当する語又は文の後に,

1)

2)

3)

,…のように上付きの片括弧付きアラビア数字の注符号を付け,同じ番号の注との関係を示す。文の後

に注符号を付ける場合は,句点の前に注符号を付ける。

注記号として,上付きの“*”

“**”

“***”

“†”

“‡”などの記号は,できるだけ用いない。ただし,

上付き数字と混同するなどの理由でやむを得ない場合は,この限りでない。

注の内容が前出の注と同一の場合には,該当箇所に同一の注番号を付け,2 度目の注の文章は省略して

もよい。この場合,最初の注を記載した箇所が分かりにくいときには,次の例のように,その記載箇所の

箇条番号などを示してもよい。

例  注

1)

3)

は,箇条 3 a)の

1)

3)

を参照。

6.6

共通の規則及び要素

6.6.1

表現形式

規格は,

“これに従った製品を製造しなければならない”などという義務を課すものではない。しかし,

規格が法令,契約などに引用されることによって,このような義務が生じる場合があるため,規格は,満

たすべき要求事項を特定し,任意の選択事項と明確に区別しなければならない。

規定を表す文章の末尾は,その内容が指示・要求,禁止,推奨,緩い禁止,許容,不必要,可能若しく

は不可能のいずれであるか,又は単なる情報としての記載であるかを明確に区別しなければならない。

規格の文章の書き方,用字,用語,記述符号及び数字は

附属書 に,規定を表す言葉の表現形式は附属

書 による。

6.6.2

略語及び組織の名称・略称

略語を用いるのは,混乱のおそれがない場合に限る。

略語の一覧(6.3.2 参照)を示さない場合は,その略語を最初に用いる箇所で用語を略さないで完全に記

述し,その後に括弧書きで略語を示す。

略語の表し方は,通常の単語でないことが容易に分かるように,次のいずれかによることが望ましい。

−  すべてをラテン文字の大文字とする。

−  ラテン文字の小文字を用いるときは,それぞれの小文字の後に“.”を付ける(

例  a.c.)。

−  日本語の文字を用いるときは,

その分野において普及している略語に限る

例  サ行変格活用(サ変)]。

組織の名称及び略称は,その組織が用いている日本語(日本語がなければ英語)で表す。組織の略称を


22

Z 8301

:2008

用いるのは,混乱のおそれがなく,その後に繰り返して用いる場合に限る。

組織の略称の使用方法は,略語の使用方法に準じる。

6.6.3

商標名の使用

製品の名称は,商標名ではなく正確な専門用語などの呼び方で表す。

商標権のある登録商標名は,それが一般に用いられている場合にも,できるだけ使用を避ける。やむを

得ず登録商標名を用いる場合は,それが登録商標名であるということを,登録商標の記号を付けるなどに

よって示す。

利用できる製品が一つだけの場合は,その製品の商標名を用いてもよい。このとき,商標名には,

例 1

のように注を付ける。

例 1

1) 

  ○○○(製品の商標名)は,○○○(供給者名)が供給する製品の商標名である。この

情報は,この規格の利用者の便宜を図って記載するもので,この製品を推奨するもので

はない。同じ結果が得られる場合は,これと同等の他のものを使用してもよい。

特性を規定することによって製品を特定することが困難なため,やむを得ず市販製品(一つ又は複数)

を用いる場合は,

例 のように注で商標名を示してもよい。

例 2

1) 

  ○○○(製品の商標名)は,市販製品の一例である。この情報は,この規格の利用者の

便宜を図って記載するもので,この製品を推奨するものではない。

6.6.4

特許権など

特許権などについては,6.1.3 d)による。

6.6.5

6.6.5.1

図の用い方

図は,規格の内容を分かりやすく示す場合に用いる。図は,図の番号を用いて引用又は参照しなければ

ならない。

6.6.5.2

図の表し方

図は,線画で表す。線画を用いることができない場合は,写真を用いてもよい。

6.6.5.3

図の番号

図には,

図 1”,“図 2”,“図 3”のように,1 から始まるアラビア数字の連続番号を付ける。図が一つの

場合にも,

図 1”とする。通常,図の番号は,箇条及び表の番号と組み合わせて用いない。

附属書の図及び細分図の番号付けは,それぞれ 5.2.6 及び 6.6.5.11.2 による。

6.6.5.4

図の番号及び題名の配置

図の番号及び題名の配置は,次の例のように,図の下の中央に横書きで表示する。

図 1−装置の詳細

図の番号と題名とは,

“−”で分ける。

簡単な図のときは,題名を省いてもよい。

6.6.5.5

図の文字記号,字体及び表示

(図)


23

Z 8301

:2008

図で角度及び長さを表す文字記号は,量及び単位に関する JIS Z 8202-1 による。同じ文字記号を複数の

対象に対して用いる場合には,l

1

l

2

l

3

などのように下付き文字を付けて区別し,ABCab

どとはしない。

図の中で用いる字体は,製図に用いる文字に関する規格による。次の場合には斜体の文字を用い,その

他の場合には,立体(直立体)の文字を用いる。

−  量記号

−  量記号を示す下付き文字

−  数を表す記号

図で説明が必要な場合は,次の例のように,その箇所を参照番号(記号を含む。

ISO 6433 参照)又は

注符号(6.6.5.10 参照)で示し,参照番号又は注符号に続けて説明内容を記載する。ただし,簡単な図の

説明の場合には,参照番号に代えて矢印の後に説明を記載してもよい。グラフの場合,参照番号と軸の値

を示す数字とを混同するおそれがあるので,軸の表示を参照番号に置き換えてはならない。グラフの中の

直線及び曲線の識別には,すべて参照番号を用いる。

一つの図で用いる量の単位がすべて又はほとんど同じ場合には,図の上の右方に,

単位  …”のように

示す。

                                        単位  mm

l

1

l

2

50 10.5

70 15

90 19

1

  マンドレルの軸部

2

  ブラインドリベットの頭部

マンドレルは,取付け中にブラインドリベットの末端が変形してシャンクが膨張できるような設計とする。

注記  この図は,タイプ A のリベットの頭部を表す。 

a)

破断領域は圧延する。

b)

一般に,マンドレル頭部には,クロムめっきを施す。

図 3−ブラインドリベット

6.6.5.6

図面

図面は,製図に関する規格に従って作成する(

附属書 参照)。

6.6.5.7

回路図

回路図(例えば,試験回路などの回路図及び接続図)は,回路図に関する規格に従って作成する(

附属

書 参照)。


24

Z 8301

:2008

6.6.5.8

図の続き

図が複数のページにわたる場合は,次の例のように,図の番号及び題名を繰り返し,その後に“

続き)”

と記載する。

例  図 3−ブラインドリベット(続き)

単位に関する表示は,該当する場合,次ページ目以降にも繰り返して記載する。

6.6.5.9

図の注記

図の注記は,通常,図の番号及び題名の上に記載する。注がある場合は,

注記”を先に記載する(6.6.5.5

例参照)。一つの図に注記が一つだけの場合は,注記の初めに,“注記”と記載する。同じ図に複数の注

記が存在する場合は,

注記 1”,“注記 2”,“注記 3”のように連続番号を付ける。

図の注記には,要求事項又は規格を利用するために不可欠な情報を記載してはならない。図の内容に関

する要求事項は,本文又は図と図の番号との間の段落として記載する。

6.6.5.10

図の注

図の注は,本文の注(6.5.2 参照)とは別に扱う。図の注は,図の番号のすぐ上に記載する。

図の注は,通常,図ごとに“

a)

b)

c)

”のようにラテン文字の“a”で始まる上付きの片括弧付き小文

字を付け,この後に文章を記載する。図の中で注を参照する場合には,該当する箇所に

a)

b)

c)

などのよ

うに上付きの片括弧付き小文字の注符号を付け,注との関係を示す(6.6.5.5 

例参照)。

図の注には,要求事項を含めてもよい。

6.6.5.11

細分図

6.6.5.11.1

細分図の用い方

細分図は,図の主題の理解をするため不可欠な場合に限って用いる。一つの構成品又は複合構成品の側

面図,詳細図又は断面図は,細分図とはしない。

6.6.5.11.2

細分図の番号及び配置

図の細区分は,1 段階だけとする。細分図の番号には,ラテン文字の小文字を用いる[例えば,a),b),

c)

。その他の番号の形式,例えば,1.11.21-11-2,は,用いない。

細分図の配置の例を,次に示す。

図又はその構成要素の周囲に,枠を用いてはならない(例では,便宜上グループ分けの理解のために枠

を用いている。

                        単位  …                                                  単位  …

細分図

細分図

 
 
 

a) 

細分図の題名 

b) 

細分図の題名 

参照番号(番号だけを記載する。

段落(要求事項を含む。

)及び図の注記

図の注

図 3−題名

細分図に参照番号,注記及び注がある場合には,細分図ごとに独立した連続番号(番号には文字記号を


25

Z 8301

:2008

含む。

)を付ける。

6.6.6

6.6.6.1

表の用い方

表は,規格の内容を分かりやすく示す場合に用いる。表は,本文との関係を明確にするために,本文の

中で番号を用いて引用又は参照する。

表の中に,更に表を作成してはならない。また,表を分割して,

表 1 a),b)”といった細分表の形にし

てはならない。

6.6.6.2

表の空欄

表の中の一部に,そのことについて規定しないために空欄がある場合には,その中央部に“−”を入れ,

空欄が多い場合には,

“−”を入れないで記入欄と空欄とを太枠線で区切る(

例参照)。

例  太枠の使用例

表 1−外径,厚さ及び単位質量

単位  kg/m

厚さ

(mm)

外径

(mm)

1.2 1.6 2.0 2.3 2.9 3.5 4.5 5.5 6.5

15.9

0.345

0.564

0.686

    

19.0   0.687

0.838

0.947

25.4

1.15

1.31

1.61

  

31.8

1.67

2.07

2.44

 

38.1        2.52

2.99

3.73

45.0

3.58

4.49

5.36

50.8

4.08

5.14

6.14

7.10

6.6.6.3

表の番号

表には,

表 1”,“表 2”,“表 3”のように,1 から始まるアラビア数字で本体を通して連続した番号を付

ける。表が一つの場合にも“

表 1”とする。通常,表の番号は,箇条及び図の番号と組み合わせて用いな

い。附属書の表の番号付けは,5.2.6 による。

6.6.6.4

表の番号及び題名の配置

表の番号及び題名は,次の例のように,表の上の中央に横書きで表示する。

表 1−機械的性質

表の番号と題名とは,

“−”で分ける。

簡単な表のときは,題名を省いてもよい。

6.6.6.5

表の見出し欄

表の見出し欄は,次による。

a)

各欄の数値の単位がすべて同じ場合には,表の枠外の右方に“

単位  …”のように示す(例 参照)。

(表)


26

Z 8301

:2008

例 1

表 1−寸法

単位  mm

形状

寸法

許容差

長さ

高さ

厚さ

長さ及び厚さ

高さ

基本ブロック 390

190

100

±2

±3

150

190

b)

各欄の数値の単位が異なる場合には,次による。

1)

見出し欄が横方向(行方向)に並ぶ場合には,見出し欄の下方に(

例 参照),また,見出し欄が縦

方向(列方向)に並ぶときには,見出し欄の中の右方に(

例 参照),括弧を付けないで単位記号を

示す。

例 2

表 1−定格

定格電圧

kV

定格遮断電流

kA

定格三相遮断容量

MVA

7.2 8.0 100

 12.5

160

例 3

表 2−ゴムの特性

項目

A

B

ショア硬さ    HS 80∼95 75∼85

引張強さ      MPa 9.8 以上 9.8 以上

伸び          % 200 以上

130

以上

2)

単位記号が見出し欄の記号と紛らわしい場合には,単位記号に括弧を付けてもよい(

例 参照)。

例 4

表 1−波長

波長

λ(nm)

S(

λ)x(λ)

S(

λ)y(λ)

S(

λ)z(λ)

380 0.01 0.00 0.06

385 0.02 0.00 0.11

c)

一部の欄の数値が一括して表の枠外の右方に示す単位と異なる場合には,その見出し欄に示す単位記

号に括弧を付ける(

例 参照)。


27

Z 8301

:2008

例 5

表 2−寸法

単位  cm

1

2

3

A

B

A

形及び B 形 A 形

B

内用品質量

(kg)

箱の内のり

上板

下板

上板  下板

 3 000

以下

90

以下 1.8 1.5 1.2(合板 0.4)

0.9 2.1

1.8

1.5

 7 000

以下 180 以下 2.1 1.8

1.2

2.1 1.8

15 000

以下 350 以下 2.4 2.1

1.5

(合板 0.55)

1.5

2.4

2.4 2.1

d)

図と表とが互いに関連しあっており,これをまとめて一つの表とする場合で,かつ,図と表とのそれ

ぞれに寸法・質量などの数値が記載してある場合には,表の上の右方に“

単位 mm”のように単位記

号を示す(

例 参照)。

表が図に明らかに附属している場合には,図の番号・題名だけを,また,図が表に明らかに附属し

ている場合には,表の番号・題名だけを付ける(

例 参照)。

例 6

表 1−ローラ

                                    単位  mm

寸法

呼び

d

1

d

2

l

1

l

2

質量(参考)

(kg)

S 25  10

120

100

4.5

T 31.5

  145

125

5.6

U 40  20

180

160

7.1

V 50

  220

200

9.0

W 63  40

11.2

e)

表の見出し欄には,斜めけい(罫)線は,用いない(

例 参照)。このような場合には,例 のように

記載する。

例 7

単位  mm

            寸法 
形状

長さ

厚さ

A

B


28

Z 8301

:2008

例 8

単位  mm

寸法

形状

長さ

厚さ

A

B

6.6.6.6

表の続き

表が 2 ページ以上にわたる場合には,次の例のように,表の番号・題名を繰り返し,その後に“

続き)”

と記載する。

例  表 3−ローラ(続き)

見出し欄及び単位に関する事項は,表の続きにも繰り返して記載する。

6.6.6.7

表の注記

表の注記は,表の枠内に記載し,注がある場合は,

注記を先にする。一つの表に注記が一つだけの場合

は,注記の初めに“

注記”と記載する。同じ表に複数の注記が存在する場合は,“注記 1”,“注記 2”,“注

記 3”のように連続番号を付ける。

表の注記には,要求事項又は規格を利用するために不可欠な情報を記載してはならない。表の内容に関

する要求事項は,本文又は表の中の段落に規定する(

例参照)。

単位  mm

タイプ

長さ

a)

内径

b)

外径

c)

要求事項を含む段落

注記 1     
注記 2     

a)

b)

c)

6.6.6.8

表の注

表の注は,本文の注(6.5.2 参照)とは別に扱う。表の注は,表の枠内の一番下に記載する。

表の注は,通常,表ごとに“

a)

b)

c)

”のようにラテン文字の“a”で始まる上付きの片括弧付き小文

字を付け,その後に文章を記載する。同じ箇所に注が続く場合には,2 番目以降は注番号だけを記載する。

表の中で注を参照する場合には,該当する箇所に

a)

b)

c)

などのように上付きの片括弧付き小文字の注符

号を付け,注との関係を示す(6.6.6.7 

例参照)。

表の注には,要求事項を含めてもよい。

6.6.7

引用・参照

6.6.7.1

全般

規格で別の箇所の規定内容又は別の規格の規定内容を繰り返して記載すると,

文章が不必要に長くなり,

誤り又は矛盾が生じるおそれがあるので,箇条番号などでその規定内容を引用するのがよい。ただし,そ

の規格の利用上,その規定内容を繰り返し記載することが適切な場合には,その繰り返した規定内容の後

に“

(××参照)

”と出所を明記する(

例参照)。


29

Z 8301

:2008

例  実験のときの室温は,常温でなければならない(JIS Z XXXX 参照)。

6.6.7.2

規格自体などの示し方

規格の本文で,その規格自体又は附属書自体を示す場合には,次のようにする。

a)

その規格自体を示す場合には,

“この規格は,…”とする。

b)

その附属書自体を示す場合には,

“この附属書は,…”とする。このとき,附属書には,括弧書きで“規

定”又は“参考”を付記しない。

c)

ある部(部編成の規格の部)の中で,その部自体を示す場合には,通常,

“この規格は,…”とする。

d)

ある部(部編成の規格の部)の中で,その部が属する規格群を示す場合には,

“この規格群(すべての

部を含む。

)は,…”又は“JIS X XXXX  の規格群は,…”とする。

6.6.7.3

規格の引用・参照

規格で,引用規格の箇条(6.2.3 参照)以外で別の規格を引用又は参照する場合には,次による。

a)

別の規格の全体を引用又は参照する場合には,引用又は参照する規格の規格番号だけを記載する。こ

の場合で,特に制定年又は改正年を特定する必要があるときには,規格番号に西暦年を付記してもよ

い。ただし,参照する規格を参考文献としてまとめて記載しないときには,参照規格番号に続けて規

格名称を記載する。また,制定年又は改正年を特定する必要があるときには,西暦年を付記する。

b)

別の規格の一部を引用又は参照する場合には,引用又は参照する規格の規格番号及び引用事項又は参

照事項(箇条番号,箇条の題名,種類記号,図の題名,表の題名など)を記載する。この場合には,

規格番号に西暦年を付記してもよい(

例 1∼例 参照)。

例 1  JIS Z 2244 に規定する試験方法

例 2  JIS G 4051 に規定する S15C

例 3  JIS B 1051 の 8.5(保証荷重試験)

例 4  JIS Q 0034:2001 の 5.5.1

c)

国際規格及びこれに準じる規範文書を引用する場合には,次の d)に準じる。

d)

対応国際規格を基礎としている場合には,対応国際規格が引用している国際規格の扱いは,次による。

1)

対応国際規格の中で引用している国際規格と一致する JIS(国際一致規格)が制定されているとき

には,その引用国際規格の規格番号を JIS の規格番号に置き換える。

2)

対応国際規格の中で引用している国際規格の引用事項と技術的に差異がなく規定された JIS がある

ときには,その規格を引用する。

3)

対応国際規格の中で引用している国際規格の引用事項と技術的に差異がなく規定された JIS がない

ときには,その部分を翻訳して本文中に記載する。対応国際規格の引用事項が長いときには,これ

を翻訳して附属書(規定)とし,引用規格の代わりに附属書を引用する。

4)  3)

によれないときには,対応国際規格のとおりに記載する。

なお,法規を法規名,条項番号などで直接引用しないほうがよい。

6.6.7.4

引用・参照などの示し方

本文で,その規格の箇条,細別,段落,附属書,注記,注,図,表,式などを参照,引用又は適用する

場合は,通常,次の表現形式のように,その番号などを用いる。

−  “箇条 による。

−  “3.1 に従って…”

−  “3.1.2 によって…”


30

Z 8301

:2008

−  “3.1.1 a)に規定する…”

−  “…,平均値を求める(5.1 参照)

−  “

附属書 を参照。”

−  “B.1 によって…”

−  “

表 の注記 を参照。”

−  “式(3)を参照。

−  “3.1 の式(3)を参照。

−  “

表 に示す…”

−  “…とする(

図 10 参照)。”

すなわち,本体の箇条を引用,参照又は適用する場合は,番号の前に“箇条”と付けて引用,参照又は

適用する。細分箇条は,番号だけを引用,参照又は適用し,

“細分箇条 3.1”などとはしない。また,附属

書の箇条を引用する場合は,

“附属書の”及び“箇条”をいずれも付けない。

6.6.8

数値・量記号・単位記号・式

数値・量記号・単位記号・式は,

附属書 による。

6.6.9

追補

追補は,

附属書 による。

6.7

適合性評価

製品,加工技術及びプロセスにかかわる規格は,製造業者若しくは供給者(第 1 者)

,使用者若しくは購

入者(第 2 者)又は中立機関(第 3 者)による適合性の評価を行うことができる規定内容とする。

適合性の評価を適切に行うために製品又は加工技術にかかわる規格が満たすべき要件は,次による。

a)

製品の品質は,真に必要な実用特性を定量的な表現で,また,その規格値は,適合性評価ができるよ

うに,必要な実用特性の規格値を許容差,上限値・下限値などで具体的に規定する。

b)

製品の品質を実用特性で規定できない場合又は十分規定できない場合には,これらに代えて又は加え

て,例えば,化学成分,機械的性質,材料,構造,形状・寸法などで規定する。

c)

製品の品質の実用特性又はこれらに代わる代用特性について,これらの適合性評価を行うための具体

的で必要十分な試験方法を規定する。

d)

製品規格への適合性を何らかの手段で示す場合に必要な表示事項について,表示内容,表示の場所,

表示方法などを規定する。

これらの規格には,製品,加工技術及びプロセスに関する適合性の評価にかかわる要素を含めてはなら

ない。

6.8

品質マネジメントシステム,信頼性及び抜取検査

6.8.1

一般

品質マネジメントシステム,信頼性及び抜取検査に関する規格を作成する場合には,JIS の 部門(管

理システム部門)及び 部門(その他部門のうち工場管理関係)の関連規格を考慮する。

製品規格は,JIS Q 9001 などを引用してその規格で規定する製品の規格適合性を品質マネジメントシス

テム規格に依存させてはならない。例えば,JIS Q 9001 を引用規格とし,規格の規定の一部としてはなら

ない。


31

Z 8301

:2008

6.8.2

特定分野の品質マネジメントシステムの内容の扱い方

特定の製品又は特定の産業部門の品質マネジメントシステムに関する要求事項又は指針を作成する場合

には,次の事項によるのがよい。

a)  JIS Q 9001

全体を規定として引用するか,JIS Q 9001 の適用範囲に規定する“適用”に従って,JIS Q 

9001

の箇条若しくは細分箇条を引用若しくは適用を除外する,又は JIS Q 9001 の適用範囲の“適用”

に従って,JIS Q 9001 の箇条若しくは細分箇条をそのまま取り入れる。

b)  JIS Q 9001

の規定内容をそのまま取り入れるときには,JIS Q 9001 から取り入れたものであることを,

規格の他の部分と区別して分かるようにする(6.6.7.1 参照)

c)

JIS Q 9001

に規定している用語及び定義は,これらを引用するか,又はそのまま規定として取り入れ

る。

6.9 

製品規格のまとめ方   

製品規格のまとめ方について考慮すべき事項を,参考として,

附属書 に示す。

7

国際規格を基礎にして規格を作成する場合の特別の補足事項

7.1

国際一致規格で許される編集上の変更

対応国際規格を基礎として規格を作成する場合には,次に示すような編集上の変更は,対応国際規格の

技術的内容の変更には当たらない。

a)

小数点を表すコンマ(,

)を小数点(.)に変更する。

b)

ミスプリントを修正する(例えば,誤字・脱字)

,又はページを変更する。

c)

国際規格に対して発行された追補及び/又は技術的正誤票を含める。

d)

既存の規格の系列に一致した規格の名称に変更する。

e)

“この国際規格”を,

“この規格”に置き換える。

f)

規定要素とならない参考情報を追加する[例えば,箇条番号の変更を伴わずに,附属書(参考)の追

加,参考事項として注記の追加などをする。

注記  参考情報の例としては,使用者への助言,教育用指針,推奨書式,報告書などがある。

g)

国際規格から,参考事項を削除する。

h)

異なった測定システムを適用しているときは,再計算した数量単位を参考に追加する。

7.2

規格の構成(箇条・附属書・図・表)の対応

7.2.1

内容的に削除した構成要素の扱い

国際一致規格を作成する場合には,規格の構成(箇条,細分箇条,図,表及び附属書の順番)を変更し

てはならない。対応国際規格の構成要素が,例えば,翻訳によって規定する必要のない内容を含んでいる

場合においても,また,対応国際規格の構成要素の内容を削除する場合(例えば,日本語にすれば必要が

なくなる英文特有の文章表記上の規定だけを含んでいる場合)においても,その構成要素を形式的に残さ

なければならない。

注記  形式的に残す附属書・図・表は,例外的に本文からの引用又は参照がない。

構成要素を形式的に残す場合には,その構成要素の番号及び題名を記載し,内容が存在しないことを括

弧書きで示す(

例 及び例 参照)。

例 1  “5.2  試験結果の表し方

(対応国際規格では,この細分箇条において,試験結果の表し方について英語特有の語句の用

法について規定しているが,この規格では不要であり,不採用とした。


32

Z 8301

:2008

例 2

附属書 C 

参考)

代替試験方法

  (対応国際規格の規定を不採用とした。

7.2.2

独自の箇条・図・表の追加

対応国際規格との対比を容易にするために対応国際規格の箇条・図・表の番号をそのまま用いる規格に

おいて,対応国際規格にない別の独立した箇条などを追加する場合には,追加したい箇所の直前の箇条番

号などの後に“A”から始まるラテン文字の大文字を付記した箇条番号などを用いて識別する(

例 1∼例 5

参照)

例 1 8

8A

9

例 2 8

8.1

8.1A

8.1B

8.2 

例 3  8

 8.0A

 8.1

例 図 8

図 8A

図 

例 5  表 0A

表 0B

表 

7.2.3

独自の附属書の追加

対応国際規格を基礎として用い,JIS として独自の附属書を追加する場合には,

附属書”の語に続けて,

J”を頭にもつ“JA”から始まるラテン文字の大文字を順番に付け,

附属書 JA”のようにし,対応国

際規格の附属書の後ろに置く。

8

規格票の大きさ及びその体裁

規格票の大きさは,JIS P 0138 の A 列 4 番とし,その体裁は,

附属書 による。

9

解説のまとめ方

解説のまとめ方は,

附属書 に示す。


33

Z 8301

:2008

附属書 A

参考)

箇条の区分の番号付けの例

A.1

箇条・細分箇条の番号付けの例

箇条・細分箇条の番号付けの例を,次に示す。

                              箇条番号                    細分箇条番号

          適用範囲              1

          引用規格              2

          用語及び定義          3

          要求事項              4

                                5

                                6      6.1

                                7      6.2

                                8      6.3

                                9      6.4    6.4.1

                                10     6.5    6.4.2    6.4.2.1

  6.4.2.2    6.4.2.2.1

            6.4.2.2.2    6.4.2.2.2.1

9)

                6.4.2.2.2.2

9)

          附属書 A(規定)      A.1

                                A.2

                                A.3

          附属書 B(参考)      B.1        B.1.1

                                B.2        B.1.2

       B.1.2.1

                                B.3

    B.1.2.2

     B.1.2.3

9)

最大 6 階層まで(一つの箇条及び 5 階層の細分箇条まで)


34

Z 8301

:2008

附属書 B

規定)

規格の名称の付け方

B.1

名称の要素

B.1.1

前置き要素

前置き要素は,

それがなければ主題部に示す規格の主題を明確に表現できない場合に用いる

例 参照)。

例 1  締結用部品−受入検査

前置き要素は,通常,その規格の主題が属する技術又は物品の分野を表す(

例 参照)。

例 2  製図−幾何公差表示方式−位置度公差

補完要素(あれば)とともに主題部がその規格で扱う主題を明確に表す場合には,前置き要素は付けな

い(

例 参照)。

例 3  ソフトウェア製品の評価−品質モデル

B.1.2

主題要素

主題要素は,次による。

a)

主題要素は,その規格の主題を表し,すべての規格の名称に用いる。

b)

主題部に用いる製品の名称には,基本名称

10)

を用いる(

例 参照)。

なお,必要に応じて,用途別・製造方法別・材料別・品質別(等級別を含む。)

・寸法別(大きさ別を含

む。

・状態別・構造別(形式別を含む。

・形状別などの区分を示す修飾語を基本名称に頭書きする(

例 2

参照)

例 1  タッピンねじ  キャブタイヤケーブル  フェロマンガン  ばね鋼  パッキン及びガスケット

例 2  一般用ボールねじ  冷間成形リべット

10)

製品の本質的な特性(特徴)に由来する名称。

B.1.3

補完要素

補完要素は,その規格が主題要素に示す主題の側面の一部(一つ又は少数)だけ扱う場合に用いる(

1

参照)

例 1  滑り軸受−用語,定義及び分類−第 1 部:設計,軸受材料及びその特性

部編成の規格の場合には,補完要素によって,部を区別する。この場合には,各部の名称の前置き要素

(あれば)及び主題要素は,共通とする(

例 参照)。

例 2  JIS B 0146-1  クレーン用語−第 1 部:一般

JIS B 0146-2

  クレーン用語−第 2 部:移動式クレーン

規格が主題要素に示す主題の幾つかの側面(必ずしもすべてではない。)を扱う場合には,これらの側面

を一つずつ列記しないで,

“仕様書”

“機械の要求事項及び試験方法”などのように一般化して規定する

例 参照)。


35

Z 8301

:2008

例 3  適切な例:○○○粉砕機−性能要求事項

不適切な例:○○○粉砕機−用語,記号,材料,寸法,機械的特性,格付基準値,試験方法

            及び包装

規格が次のいずれにも該当する場合には,補完要素は用いない。

−  主題要素に示す主題の必す(須)要素の側面をすべて含めている。

−  その主題に関する唯一の規格である(また,それを意図している。

B.2

規格の名称による適用範囲の制限の回避

規格の名称には,規格の適用範囲を制限するような表現を含めてはならない。ただし,特別な形式の製

品を扱う規格の場合には,このことを規格の名称に示す(

例参照)。

例  油圧シリンダ取付寸法−第 2 部:片ロッド−16 MPa シリーズ,角カバー形・タイロッド締付式(内

径 25 mm から 200 mm まで)

B.3

用語

用語の規格には,規格の名称の一部に“用語”を用いる。

試験方法の規格の名称には,できるだけ,

“試験方法(Test method…)

”又は“…の測定方法(Determination

of

…)

”を用い,

“試験の方法”

“…の測定の方法”

“…の計測の試験基準(Test code for the measurement of

…)

“…に関する試験(Test on…)

”などとはしない。

規格の名称の中に,JIS,標準仕様書(TS),標準報告書(TR)など,規格の種類及び性質を示す表現

は用いない(例えば,

“…の試験方法に関する日本工業規格”とはしない。

B.4

通則及び総則の用い方

通則及び総則の用い方は,次による。

−  “通則”は,二つ以上の規格に共通して引用される一般的な事項を規定する規格の名称に用いる(

1

参照)

例 1  製図−ねじ及びねじ部分−第 1 部:通則

−  “総則”は,製品などのグループについて,標準化の体系,個々の製品規格の様式などを規定する規

格の名称に用いる(

例 参照)。

例 2  転がり軸受総則

B.5

規格の名称における括弧の使用

規格の名称に用いる用語に,同義の語・記号を,括弧を付けて並記してもよい(

例参照)。

例  液化石油ガス(LP ガス)

B.6

規格の英語の名称

規格の英語の名称は,次による。

a)

英語は,英式とする(

例 参照)。ただし,国際規格で米式の表現を用いている場合,又は国際的に米

式を広く用いている場合には,それによる(

例 参照)。

例 1 color(米)→ colour(英)  gage(米)→ gauge(英)

例 2 petrol(英)→ gasoline(米)


36

Z 8301

:2008

b)

規格の日本語の名称にこだわらず,国際的に広く通用し,かつ,規格の内容にふさわしい英語を用い

る(

例 3∼例 参照)。

例 3  天井クレーン  Electric overhead

例 4  一般用 V ベルト  Classical V-belts for power transmission

例 5  シャープペンシル  Mechanical pencils

c)

規格の名称の最初の文字及びダッシュの後の最初の文字は大文字とし,その他は,通常,小文字とす

る。ただし,固有名詞の最初の文字は,大文字とする。

d)

日本固有のもの又は日本の発明・開発によるもので,現在まで対応する外国製品がないために対応英

語(又は対応米語)がない場合には,ローマ字書きするか又は適切に英訳する。

なお,ローマ字書きする場合には,

“ローマ字のつづり方(昭和 29.12.9,内閣告示第 1 号)

”の第 1

表(訓令式)で表し,すべての文字を大文字とする(

例 及び例 参照)。

例 6  畳床  TATAMIDOKO

例 7  電気こたつ類  Electric KOTATU

e)

対応国際規格がある場合には,

できるだけその名称を基礎とする。

規格の編成に差異がある場合にも,

できるだけこれを適用する。例えば,JIS は部編成ではないが,対応国際規格が部編成の場合には,

規格の英語の名称は,対応国際規格のとおりの前置き及び主題とし,これに“部を区別・識別する補

完要素”を付けた構成とする。


37

Z 8301

:2008

附属書 C 

参考)

まえがき及び序文の記載例

C.1

まえがきの記載例

6.1.3

に規定するまえがきの記載例を,次に示す。

なお,

例 に示す,著作権にかかわる部分(第 2 段落),特許権などにかかわる部分(第 3 段落)及び部

編成にかかわる部分(第 4 段落)は,

例 以外でも該当する場合には記載する。また,制定予定の JIS 

は,

“(予定)

”と記載する。

例 1  制定の場合

“この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,○○大臣が制定し

た日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案

登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。○○大臣及び日本工業標準調査会は,

このような特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願に

かかわる確認について,責任はもたない。

JIS C XXXX

の規格群には,次に示す部編成がある。

   JIS C XXXX-1  第 1 部:一般要求事項

   JIS C XXXX-2  第 2 部:性能要求事項

   JIS C XXXX-3  第 3 部:安全性要求事項

   JIS C XXXX-4  第 4 部:××××(予定)”

例 の第 1 段落の制定又は改正の根拠にかかわる部分の他の文例を,例 2∼例 に示す。

例 2  改正の場合

“この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,○○大臣が改正

した日本工業規格である。これによって,JIS B XXXX: 200×は改正され,この規格に置き換え

られた。

例 3  複数の規格が一つの規格に統合される場合

“この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,○○大臣が制定

した日本工業規格である。これによって,JIS Z XXXX : 200×,JIS Z XXXX : 200×及び JIS Z

XXXX: 200

×は廃止され,この規格に置き換えられた。

例 4  複数の規格のうち一つが改正され,そのほかが廃止になる場合

“この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,○○大臣が改正

した日本工業規格である。これによって,JIS A XXXX : 200×は改正されこの規格に置き換え

られ,また,JIS A XXXX : 200×及び JIS A XXXX : 200×は廃止され,この規格に置き換えら

れた。

例 5  一つの規格を複数の規格に分割し,元の規格の一部が分割して制定される規格の一つに置き換

えられる場合

“この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,○○大臣が制定


38

Z 8301

:2008

した日本工業規格である。これによって,JIS G XXXX : 200×は廃止され,その一部を分割し

て制定したこの規格に置き換えられた。

例 6  団体で作成した JIS の制定の場合

“この規格は,

工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,

社団法人○○○工業会 (ABC) か

ら,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の

審議を経て,○○大臣が制定した日本工業規格である。

例 7  団体で作成した JIS の改正の場合

“この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団

法人○○○工業会 (ABC) 及び財団法人○○○協会 (XYZ) から,工業標準原案を具して日本工

業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,○○大臣が改正した

日本工業規格である。

例 8  団体規格を基に作成した JIS の制定の場合

“この規格は,

工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,

社団法人○○○工業会 (ABC) か

ら団体規格  (ABC XXXX: 200×)  を基に作成した工業標準原案を具して日本工業規格を制定す

べきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,○○大臣が制定した日本工業規格で

ある。

例 9  団体規格を基に作成した JIS の改正の場合

“この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団

法人○○○工業会 (ABC) から団体規格  (ABC XXXX : 200×)  を基に作成した工業標準原案を

具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,○○大

臣が改正した日本工業規格である。

C.2

序文の記載例

6.1.4

に規定する序文の記載例を,次に示す。

例 1  国際一致規格の場合(対応国際規格にはない参考事項を追加した場合)

“この規格は,200×年に第 2 版として発行された ISO  XXXX を基に,技術的内容及び構成

を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項

である。

例 2  国際一致規格の場合(参考事項の追加がなく,完全に一致している場合)

“この規格は,19××年に第 1 版として発行された ISO XXXX を基に,技術的内容及び構成

を変更することなく作成した日本工業規格である。

例 3  追補を含めた国際一致規格の場合

“この規格は,200×年に第 3 版として発行された IEC  XXXX,Amendment 1 (200×)  及び

Amendment 2 (200

×)  を基に,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。

ただし,追補 (amendment) については,編集し,一体とした。

例 4  国際規格を基礎とした規格で,技術的内容の変更がない場合(様式などの軽微な変更がある場

合)

“この規格は,200×年に第 1 版として発行された ISO XXXX を基に,技術的内容を変更す

ることなく作成した日本工業規格である。


39

Z 8301

:2008

なお,この規格の

附属書 J○は,対応国際規格にはない事項である。”

例 5  国際規格を基礎としているが,規定を追加,削除又は変更した場合

“この規格は,200×年に第 1 版として発行された ISO XXXX を基とし,

[…のため(変更理

由)

]技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて

,附属書 J○に示す。また,附属書 J○は対応国際規格にはな

い事項である。

例 6  対応国際規格に対応する部分は技術的内容を変更していないが,対応国際規格にない規定項目

を追加した場合

“この規格は,19××年に第 2 版として発行された ISO XXXX を基に,対応する部分(形状

及び寸法)については対応国際規格を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工

業規格であるが,対応国際規格には規定されていない規定項目(測定方法及び表示)を日本工

業規格として追加している。

なお,この規格で側線を施してある箇所及び

附属書J○は,対応国際規格にはない事項であ

る。

例 7  対応国際規格のない JIS の改正の場合

“この規格は,200×年に制定され,その後×回の改正を経て今日に至っている。前回の改正

は 200×年に行われたが,その後の…に対応するために改正した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。


40

Z 8301

:2008

附属書 D 

規定)

用語及び定義の作成方法及び表記方法

D.1

一般原則

D.1.1

概要

この附属書では,用語及び定義の作成方法及び表記方法について規定する。この附属書では,ある概念

を示す“用語”と,その概念を規定する“定義”との組合せを,一定の形式に従って規定することを,

“用

語規定”という。

なお,この附属書で,四角の枠で囲んだ記載内容は,例を示す。

D.1.2

用語規定の場所

用語規定は,独立の用語規格(D.2 参照)としてもよいし,用語規格以外の規格の“用語及び定義”の

箇条(6.3.1 参照)に含めてもよい。

D.1.3

用語規定の対象

自明でない用語,一般には知られていない用語及び文脈によって異なる解釈ができる用語は,その定義

を与えて概念を明確にする。

一般的な辞書にある語句又は一般に受け入れられている専門用語は,規格で一般的な意味とは異なる特

定の意味で用いる場合にだけ,用語として定義する。

商品名(商標名)

,古語及び俗語は,定義を与える用語とはしない。

用語規格では,用語は,適用範囲の箇条に示す分野で用いるものに限って定義する。用語規格以外の規

格では,その規格で用いる概念だけを用語として定義し,定義を理解するのに必要な概念及び用語であっ

ても,規格の中で用いないものを用語として定義してはならない。

D.1.4

重複及び矛盾の回避

ある概念についての用語及び定義を規定する前に,同じ概念を表す他の用語及び定義が他の規格に存在

しないことを確認し,重複及び矛盾を避けることが望ましい。

ある概念が幾つかの規格で用いられる場合には,最も一般的な規格又は独立の用語規格で,用語として

定義することが望ましい。その他の規格は,これらの用語の定義を繰り返さずに引用することが望ましい

(次の例の 3.3 を参照)

3

用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS X 0001 によるほか,次による。

3.1

相互運用性 

3.2

仮想機械 

3.3

利用者名 
  利用者[JIS X 0017 の 3(用語及び定義)による。

]を識別するための英字[JIS X 0004 の 3(用語及び定義)によ

る。

]の列。


41

Z 8301

:2008

定義を繰り返して規定することが必要な場合には,定義の後に元の規格の番号を括弧書きで付記する。

この参照は,引用規格としての参照ではなく,参考文献としての参照とする。

3.2.11

国際ゴム硬度,IRHD 
  硬さの一つの尺度で,特定の条件の下で試験片への特定の差込み工具の侵入深さから得られる等級(JIS K 6900:1994
参照)

主題領域が異なる別の規格の用語の定義を使用する場合には,

次の例のように注記にその旨を記載する。

1.1.2.3

自然言語   
  進化発展する言語であって,慣習に基づいた規則をもつ言語。 
    注記 1  JIS X 0001:1994 の定義を変更している。 
    注記 2  規則は,明示的に規定されていなくてもよい。

一つの規格で,ある概念の用語及び定義が定められている場合には,同じ概念に対して,他の規格で異

なる用語(同義語)を用いないほうがよい。

D.1.5

定義

定義は,要求事項の形式とはしない又は要求事項を含んではならない。

定義は,できるかぎり,本文の対応する用語と置き換えができる形の句の形式とする。一つの句で概念

を規定することが困難な場合には,概念の主となる部分を表現し,置き換えができる形の句に句点を付け

たものの後に,補足内容を文の形で追加する。

用語及び/又は定義についての参考情報は,例又は注記の形式とすることが望ましい。

適用領域が指定されていない用語の定義は,その用語がもつ一般的な意味を表すものと解釈してよい。

定義が特定の文脈で特別な意味を表す場合には,

その定義の主題領域を示さなければならない(D.3.5 参照)

D.2

用語規格

D.2.1

概要

用語規格は,ある特定の分野で用いる用語を体系的に収集・整理し,用語の概念を文字で表現すること

によって,他の用語の概念との違いを明らかにする定義とともに規定する。通常,用語・定義のほか,番

号,対応英語(参考)

,不採用語(参考)及び索引を含み,ときには注記,図解,例などを伴う。

D.2.2

用語規格の構成・様式

用語規格は,適用範囲[必す(須)

,引用規格(任意選択)

,分類(任意選択)

,表記方法(任意選択)

用語[必す(須)

]の箇条及び索引[必す(須)

]で構成する。

適用範囲及び引用規格の箇条の作成方法は,6.2.2 及び 6.2.3 による。

分類の箇条では,用語の分類基準について規定する。必要があれば,概念の全体系を示す分類,系統図

などを示す。

表記方法の箇条では,この規格で規定していない,その規格で独自に採用する表記方法がある場合,そ

れを規定する。

用語の箇条の構成方法については,D.3 又は D.4 による。


42

Z 8301

:2008

D.2.3

用語の配列

用語規格は,用語を概念の階層に従って分類することが望ましい。一般性の高い概念の用語及び定義を

先に規定する。ある階層の概念の分類基準が一つでない場合には(例えば,一つの概念を用途,寸法によ

って二つに分類)

,分類ごとに用語及び定義を記載し,かつ,その分類の根拠を示す。

用語のグループ分けは,番号によって明確に表す。各項目に番号を付け,各用語の五十音順の索引を作

成する。対応英語を示している場合には,英語のアルファベット順の用語の索引を作成してもよい。

D.3

細別形式の用語

D.3.1

概要

細別形式の用語規定の項目は,番号,用語,記号・略語(任意選択)

,対応英語(任意選択)及び定義と

し,この順に記載する。番号の後では,改行をする。記号,略語を含める場合は,コンマで区切って,用

語(D.3.2 参照)に続ける。対応英語は,括弧で囲んで,用語の行の最後に記載する。定義は,改行して記

載する。用語規定の項目に対して,例,注記及び/又は注を記載してもよい。

2.4.1

層間はく離(delamination)     
  接着力の不足による,隣り合う二つの層のはがれ。

3.2

和集合,合併集合,

U

(union,sum)

  与えられた複数の集合の一つ以上に属する要素全体からなる集合。 

例  {1,    2}∪{2, 3} = {1, 2, 3}

D.3.2

用語

用語は,用語要素,文法形式注釈(名詞,動詞など)及び使用領域注釈を,空白を置かずに続けたもの

とする(次の例を参照)

。一つの用語要素以外は,任意選択要素とする。用語要素が複数ある場合には,優

先的に用いる順に並べる。用語要素の間は,コンマで区切る(次の例を参照)

用語要素は,用語本体[必す(須)

,ゴシック体]

,丸括弧で囲む読み[任意選択,みん(明)朝体]及

び丸括弧で囲む個別注釈[任意選択,みん(明)朝体]で構成する。用語本体の一部を省略できる場合に

は,その部分をゴシック体のまま丸括弧(常用漢字以外の漢字を参考として示すのに丸括弧を用いている

場合は角括弧)で囲む[次の例の“

正規形)”の部分]。代替用語を示すために,丸括弧及び角括弧を使用

してはならない(代替用語は,別の用語要素とする。

。読みは,省略できる部分を含む用語本体の全体に

対する発音を平仮名で記載する。個別注釈では,

“省略形”などの語句を用いて,用語の性質を示す。

文法形式注釈(任意選択)は,

“名詞”

“動詞”

“連体修飾”

“連用修飾”などの語句を丸括弧で囲んだ

ものとし,みん(明)朝体で記載する(D.3.4 参照)

使用領域注釈は,用語の使用分野を規定する“……における”

“……の場合”などの語句を丸括弧で囲

んだものとし,みん(明)朝体で記載する(D.3.5 参照)


43

Z 8301

:2008

3.4

必す(須)

正規形)入力(ひっすせいきけいにゅうりょく),最小規定入力(さいしょうきていにゅうりょく),RWI

(省略形)[required well-formed input,minimum legal input,RWI(abbreviation)](連体修飾)(システム管理における) 
  決められた形式で必ずシステム管理プログラムに与える(連体修飾)

    注記  必す(須)正規形入力日時,必す(須)入力人名など,システム管理データ名に前置されて複合名詞句を

作る。

D.3.3

記号,対応英語及び定義の表し方

定義で用いる量及び単位の記号は,JIS Z 8202 の規格群及び IEC 60027 の規格群による。書体は,JIS Z 

8202-0

による。

量に適用する単位の情報は,注記に示す。

2.5.1

抵抗,R 
  (直流)導体中に起電力がないときの電位差を電流で除した値。

  注記  抵抗は,オームで表す。

対応英語は,一つ以上の英語の語句(語句の間は“,

”で区切る。

)の列とする。対応英語は,対応国際

規格で定義されている用語については,必す(須)とするが,その他は,任意選択とする。

対応英語(任意選択)は,通常,小文字を用いる。

12.5.15

磁極間隔(gap width) 
  磁気ヘッドの磁極間の間げきの寸法。

D.3.4

用語及び定義の文法形式

用語及び定義は,次に示す文法形式のいずれかを用いる。

a)

名詞形式(

例  “試薬”,“要求事項”,“名前による代入”)

b)

動詞形式(

例  “巻き戻す”,“アクセスする”,“入れ子にする”)

c)

この後に文法的説明及び例を示すような連体修飾形式

1)

形容詞(

例  “機能的に等しい”)

2)

他の名詞を修飾するだけに用いる名詞(

  “入力”。この語は,入力データ,入力電圧などの造語

成分としてだけ用いる。

3)

連体形の動詞句(

例  “正規化された”)

4)

連体形の形容動詞(

例  “破壊的な”。“破壊的だ”とすると,連体修飾句にならないので,用語とし

ては連体形で定義する。

5)

その他の連体修飾形式[

例  “真空処理済み(の)”]

d)

この後に文法的説明及び例を示す連用修飾形式

連用形の形容動詞(

例  “文法的に”の用語は,“正しい”,“等しい”,“判定する”などの用語にか

かって,

“文法規則だけに基づく”を意味する。

“文法的な”

“文法的だ”は,連用修飾句にならない

ので,用語としては連用形で定義する。


44

Z 8301

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用語及び定義がどの文法形式に該当するかがあいまい(曖昧)な場合には,文法形式注釈を用いる。

3.9

入力(連体修飾)[input (adjective)] 
  “入力過程”の中で参照される(連体修飾)

3.13

動的(dynamic) 
  時間的に変化する(連体修飾)

注記  “動的”は,連体修飾句であることが明白なので,文法形式注釈を省略できるが,定義文は,“変化する”

が終止形か連体形かが定まらないので,文法形式を補っている。

D.3.5

使用領域の注釈

一つの用語が複数の概念を表す場合には,それぞれの概念の主題領域を,使用領域の注釈の形で示す。

15.04.13  

編集(プログラム言語における) 
  与えられた書式によって指定される表現に値を変換すること。

23.01.04  

編集(テキスト処理における) 
  テキストプロセッサを使用して,テキストの追加,削除及び書式変換を含む,テキストの再配置又は変更のよう
な,テキストの変更を行うこと。

D.4

表形式の用語

D.4.1

概要

表形式の用語の定義では,次の例のように,番号(又は識別子)

[必す(須)

,用語列[必す(須)

,定

義[必す(須)

,対応英語(任意選択)の順に並べる。対応英語は,用語の一部として含めてもよい。ま

た,必要に応じて慣用語などの参考欄を追加し,慣用語などを記載してもよい。

  例

番号

用語

定義

対応英語(参考)

2620 

許容差

基準にとった値と,それに対して許容される限界との差。

tolerance

D.4.2

用語の番号

用語の番号の付け方は,次のいずれかによる。

a)

用語の番号は,4 個又は 5 個の連続する数字とする。分類項目は,先頭の 1 個又は 2 個の数字で表し,

分類項目ごとに通し番号とする(

例 参照)。

例 1

番号

用語

定義

対応英語(参考)

03026 

色刺激

… …

b)

対応国際規格で規定されている番号(数字の間に“-”

“.”などの区切り記号が入ることがある。

)を

用いる。JIS として追加する場合には,対応国際規格で未使用の番号を用いるか,箇条又は細分箇条

を追加するときと同様の番号付け(7.2.2 参照)をすることが望ましい(

例 参照)。


45

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例 2

番号

用語

定義

対応英語(参考)

04.03.10

特殊文字

欧字,数字,仮名,又は空白文字でなく,…

special character

04.03.10A

英字, 
ローマ字

A

,B,…,Z 及び a,b,…,z の 52 個の図

形文字。

roman letter

D.4.3

用語

表形式の用語は,細別形式の用語列(D.3.2 参照)と,次の点を除いて同じとする。

a)

各用語要素の間の区切りのコンマの直後で,改行してもよい。

b)

一つの用語要素の中で改行する場合には,次の行の初めに空白を置く。

c)

対応英語は,用語の一部とはみなさない。

D.4.4

定義

表形式の定義は,細別形式の定義(D.3.3 参照)と同じとする。ただし,定義の欄には,注記,例及び図

を含んでもよい。この場合,図に番号を付けなくてもよい。

D.4.5

対応英語

表形式の対応英語は,細別形式の用語列の中の対応英語(D.3.3 参照)と,次の点を除いて同じとする。

a)

各用語要素の間の区切りのコンマの直後で,改行してもよい。

b)

一つの用語要素の中で改行する場合には,次の行の初めに空白を置く。

D.4.6

慣用語

慣用的に使用される慣用語は用いないことが望ましい。必要があれば,次の例のように慣用語を参考と

して示すことができる。

参考

番号

用語

定義

慣用語

対応英語

D.4.7

量記号及び/又は単位記号

定義において量記号及び/又は単位記号を注記で示す必要がある用語が多い場合には,次の例のように

量記号及び/又は単位記号の列を設けて参考として示すことができる。

参考

番号

用語

定義

量記号

単位記号

慣用語

対応英語


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Z 8301

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附属書 E

参考)

国際標準化項目の呼び方(概要)

E.1

一般

この附属書で,国際標準化項目は,有形の事項(材料,工業製品など)又は無形の事項(工程,システ

ム,試験方法,記号,表示,引渡しの要求事項など)を意味する。

この附属書で規定する呼び方は,情報を伝達するときに,ある項目について迅速かつ明確に項目の内容

が伝えられるような,標準化した呼び方の形式を提供するものである。この呼び方は,国際一致規格だけ

に適用する。

E.2

適用性

E.2.1

標準化項目には,多くの特性があり,特性ごとに複数の数値が与えられている場合には,規格番号

の参照だけでは不十分なので,規格の使用者は,一つ又は複数の数値を選択しなければならない。

E.2.2

この附属書で規定する呼び方は,次のいずれの規格に適用してもよい。

a)

規格で定義する特性について,複数の選択がある規格。

b)

情報の伝達において選択すべき用語及び記号を定義する規格。

c)

製品又は材料について,その規格自体又は他の規格を参照することによって,その規格に適合する製

品又は材料が意図した目的に合致することを保証できるだけの十分でかつ完全な仕様を規定し,更に,

その規格の要求事項について,一つ又は複数の代替案を含む規格。

E.3

呼び方

E.3.1

個々の呼び方は,記述ブロック及び識別ブロックで構成する。

図 E.1 に呼び方の構成を示す。

呼び方

                                                    識別ブロック(E.6 参照)

記述ブロック(E.5 参照)

国際規格番号ブロック

E.6.2 参照)

最大 8 文字。

個別項目ブロック(E.6.3 参照)

最大 18 文字が望ましい。

図 E.1−呼び方の構成

E.3.2

この呼び方では,規格番号を国際規格ブロックに入れ,幾つかの数値が規定されている特性の選択

値を個別ブロックに入れる。それぞれの特性に単一の数値だけを規定している規格の場合には,呼び方に

個別ブロックを設ける必要はない。

E.4

記号の使用

E.4.1

呼び方は,文字(ラテン文字)

,数字(アラビア数字)及び符号(ハイフン“-”

“+”

“/”

,コン

マ“,

,乗算記号“×”及び数値の小数点を示す点“.”)で構成する。ただし,自動データ処理では,乗

算記号は,文字“X”を用いる。


47

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E.4.2

呼び方においては,読みやすくするためにスペースを設けてもよい。

E.5

記述ブロック

記述ブロックは,できるだけ短くし,また,標準化項目を最も特徴付ける規格の主題(例えば,キーワ

ード,文書の国際分類)から採用することが望ましい。記述ブロックの使用は任意とするが,使用する場

合は,国際規格番号ブロックの前に置く。

E.6

識別ブロック

E.6.1

一般

識別ブロックは,標準化項目をあいまいさがないように指定するために,次の二つの連続する記号ブロ

ックで構成する。

−  国際規格番号ブロック:最大 8 文字(ISO 又は IEC の文字及び最大 5 けたの数字)

−  個別項目ブロック:最大 18 文字を推奨(数字,文字,符号)

国際規格番号ブロックと個別項目ブロックとの区分を示すため,個別項目ブロックの最初の記号はハイ

フン“-”とする。

E.6.2

国際規格番号ブロック

国際規格番号ブロックは,できるだけ短くする(例えば,ISO 1

。機械的処理を目的として記録すると

きは,スペース又は“0”を加えてもよい(例えば,

ISO 1

ISO 00001

E.6.3

個別項目ブロック

個別項目ブロックもできるだけ短くし,呼び方の目的に最もよく合致するように構成する。

E.7

ISO 656

に規定する目盛間隔 0.2  ℃,主要目盛 58∼82  ℃の精密測定用小形密封目盛温度計の呼び方:

                      温度計 ISO 656-EC-0.2-58-82

ここに, EC:

小形密封目盛温度計

 0.2

目幅が 0.2  ℃

 58-82

主要目盛範囲が 58∼82  ℃

注記  ISO 656 は,小形密封目盛温度計だけを規定しているので,この呼び方では文字“EC”を省略

できる。

E.8

JIS

での実施

E.8.1

国際規格の呼び方を国家規格で使用できるのは,JIS が国際一致規格の場合に限る。

E.8.2

国際規格を JIS として採択する場合には,国際規格の呼び方を変更してはならない。ただし,記述

ブロックと国際規格番号ブロックとの間に,JIS の識別記号を挿入してもよい(

例参照)。

例  あるねじの国際規格の呼び方が,

  すりわり付きなべ小ねじ ISO 1580-M5×20-4.8

であり,JIS B 1101 が変更することなく採用した ISO 1580 に対応する JIS の識別記号のとき,

  すりわり付きなべ小ねじ JIS B 1101N4183-ISO1580-M5×20-4.8

とすることができる。


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E.8.3

個々の項目が JIS で標準化されており,その国際一致規格ではないが対応国際規格の項目と同等で

ある場合には,その特定の項目について,国際規格の標準化項目の呼び方を使用してもよい。

個々の項目を JIS で標準化しており,その項目が,対応国際規格の項目に対応するが同等でない場合に

は,JIS の標準化項目の呼び方に国際規格を引用してはならない。

ISO/IEC Guide 21-1

の原則に従って,JIS が当該国際規格と“IDT である(一致している)

”場合には,

国際規格の識別名の記号を使用してもよい。


附属書 F

規定)

JIS

と対応国際規格との対比表の様式及び記載方法

F.1

対比表の様式

JIS

と対応国際規格との対比表は,次の様式による。

附属書 J○

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS 

番号  :  年号  名称

国際規格番号  :  年号  英文名称

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び題名

内容

(Ⅱ)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:国際規格番号:年号,

関連する外国規格

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JIS

と対応国際規格との対比表(続き) 

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

−  一致技術的差異がない。

−  削除国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
−  追加国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
−  変更国際規格の規定内容を変更している。

−  選択国際規格の規定内容とは異なる規定内容を追加し,それらのいずれかを選択するとしている。 
−  同等でない技術的差異があり,かつ,それが明確に識別されていないか又は説明されていない。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

−  IDT 国際規格と一致している。 
−  MOD 国際規格を修正している。 
−  NEQIDT 及び MOD に相当していない。

F.2

記載方法

対比表の記載方法は,次による。

a) 1JIS

規格票につき 1 部(A4 判)とする。欄の大きさは,記載量に応じて変更する。

b)  JIS

及び国際規格の規定項目は,通常,それぞれの規格の箇条[附属書(規定)及び必要ならばその箇条を含む。

]をすべて記載する。ただし,ほ

ぼすべての箇条が“一致”であり,一部の箇条の規定においてだけ技術的差異がある場合には,その箇条だけを記載してもよい。また,引用規格

の箇条などは,次による。

−  引用規格の箇条:対比の必要はないので,箇条番号及び題名だけを(Ⅰ)欄に記載する。

−  附属書(参考)

:参考情報なので,附属書(参考)及び番号だけを(Ⅰ)欄に記載する。

c)

JIS

と国際規格とが一致する場合には,

(Ⅰ)

(内容)

(Ⅲ)

(内容)

(Ⅳ)

(技術的差異の内容)及び(Ⅴ)は記載しない。

d)

対比項目の(Ⅱ)は,対応国際規格が複数の場合には,箇条ごとにその国際規格番号を記載し,対応国際規格が一つの場合には記載しない。

e)

対比項目の(Ⅰ)

(内容)及び(Ⅲ)

(内容)は,技術的差異に関連する部分の内容だけを記載する。ただし,対比項目の(Ⅳ)で技術的差異の内

容が明記され,これと重複する場合には,対比項目の(Ⅰ)

(内容)及び(Ⅲ)

(内容)の記載を省略してもよい。対比項目の(Ⅰ)及び(Ⅲ)に

おいて該当するものがない場合には,

“−”を記載する。

f)

対比項目の(Ⅳ)には,JIS と対応国際規格との間に技術的差異がある場合に,その技術的差異を記載する。箇条ごとの評価(Ⅳ)には,次の用語

を記載する。技術的差異がない場合は,

(Ⅴ)には“−”を記載する。

1)

技術的差異がない場合………………………………………………………………………………………………………一致

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2)

技術的差異があり,かつ,それが明確に識別され説明されている場合

−  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している  削除

−  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。  追加

−  国際規格の規定内容を変更している。  変更

−  国際規格の規定内容と異なる規定の内容を追加し,それらのいずれかを選択するとしている。 選択

3)

技術的差異があり,かつ,それが明確に識別されていないか又は説明されていない場合  同等でない

g)

対比項目の(Ⅳ)と(Ⅴ)とは,統合して記載してもよい。

h)  JIS

と対応国際規格との対応の程度における全体評価は,箇条ごとの技術的差異の程度を全体的に評価し,対応国際規格番号(年号を含む。

)の後

に,コンマで区切って次に従って記載する。

1)

箇条ごとの評価がすべて“一致”であり,かつ,構成の変更がない場合(対比表を記載する必要はない。

) IDT

2)

国際規格の構成を変更しないで採用し,箇条ごとの評価が“削除”

“追加”

“変更”又は“選択”のいずれかがあり,

“同等でない”がなく,か

つ,構成が容易に比較できる場合  MOD

3)

項目ごとの評価に一つでも“同等でない”がある場合,項目ごとの評価に一つも“同等でない”がなくても JIS と国際規格との構成の比較が容

易に行えない場合,又は国際規格を完全な形で採用していない場合  NEQ

なお,一つの JIS が複数の国際規格と対応している場合には,対応国際規格番号(年号を含む。

)をコンマで区切って列記した後に,更にコンマ

で区切って個々の対応国際規格に対する全体評価を記載し,次にこれら全体を括弧書きとする(

例参照)。

例  (ISO 2468:1995,ISO 13579:1999,Amd 1:2002,MOD)

i)

関連する外国規格は,JIS の規定内容が取引の関係(輸出入)などに深くかかわりがあると思われる外国規格の番号を記載する。該当がない場合

には,この欄を削除する。

j)

表中の

注記 及び注記 で,該当しない用語,記号及びそれらの説明文は,削除する。

 

51

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附属書 G 

規定)

文章の書き方,用字,用語,記述符号及び数字

G.1

文章の書き方

文章の書き方は,次による。

a)

文章  文章は,漢字仮名交じり文とする。

b)

文体  文体は,文章口語体とする。特に,国際規格を基礎として用いる場合,日本語として不自然な

逐語訳体(直訳体)は避ける。

c)

書き方  書き方は,左横書きとする。

注記  関係法令,対応国際規格などとの関係から,やむを得ずこの規格の規定内容に沿わない記載

方法とすることを制限するものではない。

G.2

用字

G.2.1

漢字

漢字の用い方(字種・音訓・字体)は,

“常用漢字表(昭和 56.10.1 内閣告示第 1 号)

”による。常用漢字

表にある漢字でも音訓欄に読みが掲げられていない漢字の部分(常用漢字表の付表に示す読みを除く。

)及

び常用漢字表にない漢字(以下,

“表外漢字”という。

)の部分は,G.6.1 a)によって書き換えるか又は言い

換える。

仮名書きでは分かりにくい場合には,仮名書きの後に,括弧を付けて表外漢字(常用漢字に記載の漢字

を,この表の音訓以外で使う場合を含む。

)を示してもよい(

例参照)。

例  きょう(夾)炭層  せん(煽)石  必す(須)

操だ(舵)機  たて(経)編機

G.2.2

仮名遣い

仮名遣いは,

“現代仮名遣い(昭和 61.7.1 内閣告示第 1 号)

”による。特に,次に示す特定の用語は,表

記の慣習を尊重して次のように書く。

a)

動詞の“い(言)う”は,

“いう”と書く(

例 参照)。

例 1

いうまでもない

b)

同音の連呼又は二語の連合によって生じた“ぢ”

“づ”は,

“じ”

“ず”ではなく“ぢ”

“づ”を用い

て書く(

例 参照)。

例 2  つづり

11)

  基づく

11)

“綴”は,表外漢字である。

G.2.3

送り仮名

G.2.3.1

送り仮名の付け方

送り仮名の付け方は,

“送り仮名の付け方[昭和 48.6.18(内閣告示第二号)

,昭和 56.10.1 一部改正]

”及

び“法令における漢字使用等について(昭和 56.10.1 内閣法制局総発第 141 号)

”による。これらの主な事

項は,G.2.3.2G.2.3.4 に示す。

G.2.3.2

単独の語

単独の語

12)

は,次による。


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Z 8301

:2008

12)

漢字の音又は訓を単独に用いて,漢字 1 字で書き表す語。

a)

活用のある語  単独の語

12)

であって,活用のある語

13)

の送り仮名の付け方は,次による。

13)

動詞・形容詞・形容動詞

1)

活用のある語は,活用語尾を送る(

例 参照)。

例 1

書く  表す  行う  現れる  濃い

2)

語幹が“し”で終わる形容詞は,

“し”から送る(

例 参照)。

例 2  著しい  珍しい

3)

活用語尾の前に“か”

“やか”

“らか”を含む形容動詞は,その音節から送る(

例 参照)。

例 3

静かだ  穏やかだ  滑らかだ

4)

活用語尾以外の部分に他の語を含む語は,含まれている語の送り仮名の付け方によって送る。

次の例において,括弧の中は,含まれている語を示す。

例 4  動詞の活用形又はそれに準じるものを含むもの。

動かす(動く)  照らす(照る)  押さえる(押す)  及ぼす(及ぶ)

積もる(積む)  起こる(起きる)  落とす(落ちる)  当たる(当てる)

終わる(終える)  始まる(始める)  変わる(変える)  定まる(定める)

集まる(集める)  連なる(連ねる)  交わる(交える)  混じる(混ぜる)

例 5  形容詞・形容動詞の語幹を含むもの。

確かめる(確か)  重たい(重い)  細かい(細か)  柔らかい(柔らか)

例 6  名詞を含むもの。

先んじる(先)

5)

語幹と活用語尾との区別がつかない動詞は,次の例のように送る。

例 7

来る  隠れる  倒れる

6)

次の語は,次に示すように送る。

異なる  明るい  危ない  大きい  少ない  小さい  冷たい  平たい  平ら

b)

活用のない語  単独の語であって,活用のない語

14)

の送り仮名の付け方は,次による。

14)

名詞・副詞・連体詞・接続詞

1)

名詞は,一般に送り仮名を付けない。ただし,次の語は,最後の音節を送る。

幾ら  後ろ  互い  半ば  斜め  独り  傍ら  辺り  勢い  便り  自ら  災い  向き

(右)回り  周り

また,数を数える“つ”を含む名詞は,その“つ”を送る(

例 参照)。

例 8

一つ  二つ  三つ  幾つ

2)

活用のある語から転じた名詞は,元の語の送り仮名の付け方によって送る(

例 参照)。

例 9  動き  調べ  当たり  代わり  向かい  答え  問い  香り  初め  近く  遠く

ただし,次の語は,送り仮名を付けない。

趣  氷  印  頂  帯  畳  卸  煙  次  隣  話  光  舞  折  係  掛(かかり)  組  肥

並(なみ)  巻  割

なお,ここに挙げた“組”は,

“花の組”

“赤の組”などのように使った場合の“くみ”であり,

例えば,

“活字の組みが緩む”

などとして使う場合の

“くみ”

を意味するものではない。

“光”

“折”

“係”なども,同様に動詞の意識が残っているような使い方の場合には,この例外に該当しないの

で送り仮名を付ける。


54

Z 8301

:2008

3)

活用のある語に“さ”

“み”

“げ”などの接尾語が付いてできた名詞は,元の語の送り仮名の付け

方によって送る(

例 10∼例 12 参照)。

例 10  明るさ  大きさ  確かさ  厚さ

例 11  明るみ  赤み  重み

例 12  惜しげ

4)

副詞・連体詞・接続詞は,最後の音節を送る(

例 13∼例 15 参照)。

例 13  必ず  更に  少し  既に  特に  再び  全く  最も

例 14  来る  去る

例 15  及び

ただし,次の語は,次に示すように送る。

大いに  直ちに  並びに  若しくは

5)

他の語を含む副詞・連体詞・接続詞は,含まれている語の送り仮名の付け方によって送る。次の例

において,

(  )の中に含まれている語を示す。

例 16  併せて(併せる)  至って(至る)  絶えず(絶える)  例えば(例える)  努めて(努

める)  辛うじて(辛い)  少なくとも(少ない)  互いに(互い)  必ずしも(必ず)

G.2.3.3

複合の語

複合の語

15)

の送り仮名は,次による。

15)

漢字の訓と訓,音と訓などを複合させ,漢字 2 字以上を用いて書き表す語。

a)

活用のある語  活用のある語の送り仮名は,その複合の語の書き表す漢字の,それぞれの音訓を用い

た単独の語の送り仮名の付け方による(

例 参照)。

例 1  組み込む  締め付ける  取り付ける  流し込む  抜き取る  引っ張る

b)

活用のない語  複合の語であって,活用のない語の送り仮名の付け方は,次による。

1)

活用のない語に送り仮名を付ける場合には,それぞれの音訓を用いた単独の語の送り仮名の付け方

による(

例 参照)。

例 2  斜め右  日当たり

2)

読み間違えるおそれがない限り,送り仮名の一部を省略する(

例 参照)。

例 3  受入れ  受渡し  打合せ  切上げ  切捨て  組合せ  締切り  仕分  積込み  手続  取扱

い  取決め  取付け  抜取り  引渡し  申合せ事項  申入れ  申出  焼付け  割当て  割

増し

3)

送り仮名を全く付けない慣用が固定していると認められる語には,送り仮名を付けない(

例 参照)。

例 4  場合  日付  割合  合図  織物  敷地  建物  受付  組立  取扱注意  乗組員  引張試験

抜取検査  取扱説明書  組立工程

注記  “送り仮名の付け方”では,末尾を“省略することができる”となっている。

G.2.3.4

その他

上記のほか,送り仮名の付け方が問題になる語の書き方を,次に示す。

差し支える  手伝う  最寄り

G.2.4

一般的な事柄

この規格で規定していない公用文及び法令の漢字使用などの一般的な事柄は,

“公用文作成の要領

(昭和

27.4.4

内閣閣甲第 16 号依命通知)

”及び“法令における漢字使用等について(昭和 56.10.1 内閣法制局総発

第 141 号)

”による。


55

Z 8301

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G.3

用語

G.3.1

専門用語

専門用語は,用語に関する JIS に規定してある用語,この規格に関連する JIS で規定する用語及び文部

科学省編集の学術用語集に記載されている用語を,この順位に従って用いる。

新しい用語を定める場合には,その概念の明確化を図って定義付けを行い,その定義に対応する適切な

用語を選定する。

外来語を片仮名書きで用語として採用することは,それが一般的に受け入れられているものでない限り

避ける。

国際規格を基にして規格を作成する場合の訳語の作成においても,上記の規定を適用する。この場合に

は,最初の箇所で原語を括弧書きで併記し,それ以後は併記をしない。

G.3.2

用語及び外来語の表記

用語の表記は,G.6.1 とし,外来語の専門用語の表記は,G.6.2 による。

G.3.3

限定,接続などに用いる語

限定,接続などに用いる語は,次による。

a)

“以上”及び“以下”並びに“を超え”,“超”及び“未満”の用い方  “以上”及び“以下”並びに

“を超え”

“超”及び“未満”の用い方は,次による。

1)

“以上”及び“以下”は,その前にある数値などを含める。

2)

“を超え”又は“超”

,及び“未満”は,その前にある数値などを含めない。

なお,

“超”は表の中の場合に限って用いてもよい。

注記 1  最大許容値及び最小許容値を示す場合には,それぞれ“最大”及び“最小”を用いる。

b)

“及び”,“かつ”及び“並びに”の用い方  “及び”,“かつ”及び“並びに”の用い方は,次による。

1)

“及び”は,併合の意味で並列する語句が二つの場合には,その接続に用いる。並列する語句が三

つ以上の場合には,初めのほうをコンマで区切り,最後の二つの語句を“及び”でつなぐ(

例 

照)

例 1  個々の公差,はめあい及び表面特性

注記 2  “試薬 A 及び試薬 B を混合して…”のように併合した場合に意味をなさない“及び”の

用い方は,誤りである。この場合,例えば,

“試薬 A と試薬 B とを混合して…”とする。

2)

“並びに”は,併合の意味で“及び”を用いて並列した語句を,更に大きく併合する場合に,その

接続に用いる(

例 参照)。

例 2  形状,寸法及び質量並びにこれらの許容差

注記 3  次の二つの例では,“及び”又は“並びに”のいずれを用いるかによって意味が異なる。

−  “長さ及び直径の測定方法並びに判定方法”は,

“(長さ及び直径の測定方法)並び

に(判定方法)

”の意味を示す。

−  “長さ及び直径の測定方法及び判定方法”は,

“長さ及び直径の測定方法”と“長さ

及び直径の判定方法”との二つの意味を示す(たすき掛けの“及び”

3)

“かつ”は,接続詞として併合的連結のために用い,通常,連結される語句が密接な関係であるこ

とを示す(

“しかも”という意味を示す。

)場合に,その語句の接続に用いる(

例 参照)。

例 3  確実かつ有利な方法によって…

注記 4  次のような“かつ”の用い方は,不適切である。

“日本語かつ英語の説明を記載する。

(ある説明が,日本語であると同時に英語でもあ


56

Z 8301

:2008

ることを要求している。

この場合,

“日本語及び英語の説明を記載する。

“日本語の説明及び英語の説明を記

載する。

”などとするのがよい。

4)

あいまいさを避けるために,

“や”は用いない。通常,

“及び”などによって併合した最後の語句に,

“など”

“その他”を付けない。

5)

並列する語句の関係が複雑な場合は,

“及び”などの前にコンマを用いてもよい。

述語で終わる句(節)を“かつ”で結ぶ場合には,その前後にコンマを付ける(

例 参照)。

例 4  明確に識別し,かつ,対応国際規格との対比表で差異などを示す。

6)

併合の構成が複雑で,並列する語句の関係が紛らわしくなるおそれがある場合には,箇条書きで列

記するとよい(

例 参照)。

例 5  “製品に,…及び…,…及び…,…などの識別…並びに…又は…を表示する。”の代わりに,

次のようにする。

製品に,次の事項を表示する。

1)

製品の名称,規格番号及び種類

2)

製品の性能及び寸法

3)

安全,衛生などに関する識別

4)

製造業者名又はその略号

c)

“又は”及び“若しくは”の用い方  “又は”及び“若しくは”の用い方は,次による。

1)

“又は”は,選択の意味で並列する語句が二つの場合には,その接続に用いる。並列する語句が三

つ以上の場合には,始めのほうをコンマで区切り,最後の二つの語句を“又は”でつなぐ(

例 

照)

“又は”と“その他”又は“など”とは,通常,一緒に用いない。

例 6  寸法,材料又は構造

2)

“若しくは”は,選択の意味で“又は”を用いて並列した語句の中を,更に小さく選択する場合に,

その接続に用いる(

例 参照)。

例 7  製造業者若しくは供給者,使用者若しくは購入者又は中立機関

注記 5

例 の例は,次の意味を示す。

(製造業者若しくは供給者)

(使用者若しくは購入者)又は中立機関

3)

並列する語句の選択の接続には,

“あるいは”は用いない。また,あいまいさを避けるために,

“や”

も用いない。

4)

並列する語句の関係が複雑な場合は,

“又は”などの前にコンマを用いてもよい。

5)

選択の構成が複雑で,並列する語句の関係が紛らわしくなるおそれがある場合には,箇条書きで列

記するとよい(

例 参照)。

d)

“及び/又は”の用い方  “及び/又は”は,並列する二つの語句を併合したもの及びいずれか一方

の 3 通りを,一括して示す場合に用いる。紛らわしい場合には,分解して箇条書で列記するとよい(

8

参照)

例 8  “A 法及び/又は B 法によって…”の代わりに,次のようにする。

次のいずれかによって…。

a) A

法及び B 法

b) A

c) B


57

Z 8301

:2008

e)

“場合”,“とき”及び“時”の用い方  “場合”,“とき”及び“時”の用い方は,次による。

1)

“場合”及び“とき”は,限定条件を示すのに用いる。ただし,限定条件が二重にある場合には,

大きいほうの条件に“場合”を用い,小さいほうの条件に“とき”を用いる。

なお,限定条件を示す場合には,

“際”は用いない。

2)

“時”は,時期又は時刻を明確にする必要がある場合に用いる。

f)

“から”,“まで”及び“より”の用い方  “から”及び“まで”は,それぞれ時点,場所などの起点

及び終点を示すのに用い,その前にある数値などを含める。

“より”は,比較を示す場合にだけ用い,その前にある数値などを含めない。

よりどころを示す場合は,

“(…に)より”ではなく“

(…に)よって”とする。

g)

“なお”,“また”及び“ただし”の用い方  文の初めに接続詞として置く“なお”又は“また”は,

主に本文の中で補足的事項を記載するのに用いる。

“ただし”は,主に本文の中で除外例又は例外的な

事柄を記載するのに用いる。

通常,

“なお”で始まる文の場合には行を改め,

“また”又は“ただし”を用いる場合には,行を改

めない。

G.4

記述符号

G.4.1

符号の種類

文章の記述に用いる符号は,区切り符号・引用符号・連続符号・繰返し符号・省略符号・括弧とする。

G.4.2

区切り符号

区切り符号には,句点“。

,コンマ“,

,中点“・”及びコロン“:”を用いる。これらの用い方は,

次による。また,セミコロン“;”は,用いない。

a)

句点“。

”の用い方は,次による。

1)

文の終わりに用いる。

2)

“…とき”

“…場合”などで終わる項目の並列などに用いる(

例 参照)。

例 1  次のいずれにも該当する場合には,…

−  A 法及び B 法の場合。

−  試料の点数が基準を満たさない場合。

−  試料の寸法が基準を満たさない場合。

3)

次の場合には,句点を用いない。

細別,例などで用いる独立した簡単な名詞句を記載する場合,事物の名称を並列する場合などに

は,句点を用いない(

例 参照)。ただし,その直後に補足として文が続く場合には,句点を用いる

例 参照)。

例 2  次の項目を記録する。

−  圧力の変化

−  試料の投入量

−  温度の変化。ただし,温度が限界値を超えた場合には,…。

b)

コンマ“,

”の用い方は,次による。

コンマは,通常,文章中において語句の切れ又は続きを明らかにするために,次のような場合に用

いるとよい。

1)

“は”

“も”などを伴う主題となる語の後(

例 参照)。


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Z 8301

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例 3  この規格で用いる主な用語及び定義は,…

2)

条件及び制限を表す語句の後(

例 参照)。

例 4  …を測定し,白と黒とが同数の場合には,再度…

3)

対等の関係で並ぶ二つ以上の句を,

“など”

“その他”などでくくる場合(

例 参照)。

例 5  形状,寸法,質量など

4)

文の始めに接続詞を置く場合に,その接続詞の後。

5)

“及び”

“又は”などの併合・選択の用語と併せて用いるコンマの用い方は,G.3.3b)及び G.3.3c)

による。用語及び定義におけるコンマの用法は,

附属書 による。

6)

その他,コンマがないと誤解を生じるおそれがある場合。

c)

中点“・”は,次の場合に用いるのがよい。

1)

名詞を並列する場合など,コンマで区切ったのでは文章が読みにくい場合に,名詞の連結に用いる

例 参照)。この場合には,句の切れ目はコンマ,語(単語及び複合語)の切れ目は中点というよ

うに使い分けるのがよい。

例 6  材料・寸法・質量

試薬・その他の物質・材料の箇条の番号は,…。

電気機関車・蒸気機関車(この場合,

“電気・蒸気機関車”とはしない。

2)

題名,見出し,表などの中で配置をよくするために名詞を連結する場合に用いる。

3)

二つ以上の名詞のそれぞれに,同じ修飾語句などがかかる場合に用いる(

例 参照)。

例 7  JIS で規定する形状・寸法

4)

中点を用いる場合には,通常,最後の語を“及び”

“又は”などの接続詞でつながない。

d)

コロン“:”は,式又は文章中に用いる用語・記号を説明する場合に,その用語・記号の次に付ける。

G.4.3

引用符号

引用符号“  ”は,語句を引用する場合,又は文字,記号,用語などを特に明らかにする必要がある場合

に用いる。

なお,かぎ括弧“

「  」

”は,用いない。

G.4.4

連続符号

連続符号“∼”は,

“…から…まで”の意味を符号で表す場合に用いる。連続符号で表す範囲には,前後

の数値などを含める。この場合に,単位を示す必要があるときには,右にくる数字の後にだけ,単位記号

(文章中の角度・時間のときには,単位を示す文字でもよい。

)を付けてもよい。

G.4.5

繰返し符号

繰返し符号は,

“々”だけとし,同じ漢字を続けて書き表す語に用いる。

G.4.6

省略符号

省略符号“…”は,語句を省略する場合に用いる。

G.4.7

括弧

括弧は,丸括弧“

(  )

”及び角括弧“

[  ]

”とし,補足,注解などに用いる。その用い方は,次による。

通常,きっ(亀)甲括弧“

〔  〕

”は,用いない。

a)

通常,丸括弧を用いる。

b)

角括弧は,既に丸括弧を用いている部分を,更に括弧でくくる必要がある場合に用いる。異なる単位

系による数値を併記する場合に限り,波括弧“

{  }

”を用いる。


59

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G.5

数字

数字は,アラビア数字を用いる。ただし,次のような場合には,漢字を用いる。

a)

“ひと(つ)

“ふた(つ)

”のように読む場合(

例 参照)。

例 1  三つ目きり  3 本一組

b)

数の概念が薄い場合(

例 参照)。

例 2  一般用

c)

概数を表す次のような場合(

例 参照)。

例 3  十数倍

d)

大きな数を表すのに,アラビア数字を併用する場合(

例 参照)。

例 4  2 万回

e)

慣用となっていると認められる場合(

例 参照)。

例 5  一酸化炭素  二等辺三角形  二乗

G.6

用語及び外来語の表記

G.6.1

用語の表記

用語の表記は,主として“公用文書作成の要領”及び“学術用語審査基準(平成 4.1.10 改正,学術審議

会学術用語分科会)

”による。用語の表記は,次による。

a)

用語の中の漢字が常用漢字表音訓欄にない場合には,その漢字を次によって意味が似た同音若しくは

同訓の漢字で置き換えるか,他の用語に言い換えるか,又は仮名書きにする。

1)

常用漢字表の中から“音”が同じで,意味が似た漢字で書き換える。

次の例において太字で表した漢字は,常用漢字表には記載されていない。

例 1  車輌→車両  沈澱→沈殿  腐蝕→腐食  反撥→反発  醗酵→発酵  褪色→退色

歇→間欠  芯→心  熔接→溶接  煖房→暖房  註文→注文  醋酸→酢酸

抛物線→放物線  共軛→共役  掘鑿→掘削  刺戟→刺激  滲透圧→浸透圧  吃水→喫水

坐礁→座礁

2)

常用漢字表音訓欄中の“訓”が同じで,意味が似た漢字で書き換える。

次の例において太字で表した漢字は,常用漢字表音訓欄に読みが掲げられていない。

例 2  孔基準式→穴基準式

3)

意味が似ているほかの漢字で,常用漢字表音訓欄にあるもので言い換える。

次の例において太字で表した漢字は,常用漢字表には記載されていない。

例 3  梯形→台形  矩形→長方形  収斂→収束  輻射→放射

4)

漢語を意味が同じで,易しい言葉で言い換える。

次の例において太字で表した漢字は,常用漢字表には記載されていない。

例 4  嵌合→はめあい  漏洩→漏れ  脆性→もろさ  摺動抵抗器→滑り抵抗器  鋸歯状波→のこ

ぎり波

隧道→トンネル  堰堤→ダム  鋲→リベット  鉱滓→スラグ  尖頭値→ピーク値

5)

仮名書きにする(

例 及び例 参照)。

なお,

一部を仮名書きにすると誤読のおそれがある場合には,全体を仮名書きにする

例 参照)。

次の例において太字で表した漢字は,常用漢字表には記載されていない。

例 5  歪→ひずみ  煉瓦→れんが  坩堝→るつぼ

例 6  明瞭度→明りょう度  鳥瞰図→鳥かん図  汎用(内燃)機関→はん用(内燃)機関


60

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燐光→りん光

例 7  油砥石→油と石→油といし  碍子→がい子→がいし

b)

用語の中の漢字が常用漢字表にあっても,その漢字が難しい字である場合には,次によって易しい漢

字で置き換えるか,又は言い換える。

1)

音が同じで,なるべく字画が簡単な常用漢字表にある漢字を用いる(

例 参照)。

例 8  週期→周期  膨脹→膨張  反覆→反復  直指検流計→直示検流計

2)

意味が同じで,易しい言葉で言い換える(

例 参照)。

例 9  伸度計→伸び計  毛細管現象→毛管現象  線輪→コイル

c)

用語の中の一部の漢字が常用漢字表にある漢字であっても,誤読のおそれがある場合には,その全部

を仮名書きにする(

例 10 参照)。

例 10  でん粉→でんぷん  らっぱ口→らっぱぐち

d)

“度”

“率”

“係数”及び“比”が付く用語を定めようとする場合,これらの用い方は,次による(昭

和 47 年 2 月  学術審議会学術用語分科会調整委員会の決定事項を参照)

1)

度  度合いを表す用語には,“度”を用いる(例 11 参照)。

例 11  温度

例外:密度  純度

2)

率  二つの量の比で表される物質定数には,“率”を用いる(例 12 参照)。

例 12  熱伝導率

3)

係数  専ら数式の係数となって現れるものを表す用語には,“係数”を用いる(例 13 参照)。

例 13  吸収係数

4)

比  特定の物質の量に対する,ある物質の量の比を表す用語には,“比”を冠して用いる(例 14 

照)

例 14  比重

e)

“型”と“形”との使い分けは,差し支えない限り,次による。

1)

“型”は,木型・金型のように“型”

(かた)そのものに用いる(

例 15 参照)。

例 15  成形型(die)  鋳型

例外:奇型→奇形

2)

“形”は形式・様式・外見など“形”

(かたち)を意味するものに用いる(

例 16 参照)。

例 16  Ⅰ形鋼  成形加工

例外:型式承認

G.6.2

外来語の表記

G.6.2.1

一般 

外来語の表記は,主として“外来語の表記(平成 3.6.28  内閣告示第二号)

”による。片仮名書きの外来

語を用語にすることは極力避けなければならないが,やむを得ず採用する外来語の表記に一般的に用いる

仮名(長音記号を含む。

)は,

表 G.1 の中から選び,その外来語に最も近い音(以下,外来音という。)に

対応する仮名は,

表 G.2 から選ぶ。ただし,慣用が定まっている場合には,それぞれの慣用による(G.6.2.2

参照)

なお,国語化の程度の高い語は,おおむね

表 G.1 に示す仮名で書き表すことができる。また,国語化の

程度がそれほど高くない語又はある程度外来音に近く書き表す必要がある語(特に地名・人名の場合)は,

表 G.2 に示す仮名を用いて書き表すことができる。通常,表 G.2 に示す仮名(次の例の括弧で示す仮名)


61

Z 8301

:2008

を用いる必要がない場合(次の例の括弧で示す仮名)は,

表 G.1 に示す仮名の範囲で書き表すことができ

る。

例  イエ(イェ)  ウオ(ウォ)  ツ又はト(トゥ)  バ(ヴァ) 

表 G.1−外来語の表記に一般的に用いる仮名

(ア行)  ア  イ  ウ  エ  オ

(カ行)  カ  キ  ク  ケ  コ      キャ  キュ  キョ

  ガ  ギ  グ  ゲ  ゴ      ギャ  ギュ  ギョ

(サ行)  サ  シ  ス  セ  ソ      シャ  シュ  ショ

  ザ  ジ  ズ  ゼ  ゾ      ジャ  ジュ  ジョ

(タ行)  タ  チ  ツ  テ  ト      チャ  チュ  チョ

  ダ          デ  ド

(ナ行)  ナ  ニ  ヌ  ネ  ノ      ニャ  ニュ  ニョ 
(ハ行)  ハ  ヒ  フ  ヘ  ホ      ヒャ  ヒュ  ヒョ

  バ  ビ  ブ  ベ  ボ      ビャ  ビュ  ビョ

  パ  ピ  プ  ペ  ポ      ピャ  ピュ  ピョ

(マ行)  マ  ミ  ム  メ  モ      ミャ  ミュ  ミョ 
(ヤ行)  ヤ      ユ      ヨ

(ラ行)  ラ  リ  ル  レ  ロ      リャ  リュ  リョ 
(ワ行)  ワ

  ン(はねる音)

  ッ(つまる音) 
  ー(長音符号)

                    シェ

                    ジェ 
                    チェ 
  ツァ              ツェ  ツォ

        ティ 
        ディ 
              デュ

  ファ  フィ        フェ  フォ

表 G.2−外来語を原音・原つづりに近く書き表そうとする場合に用いる仮名

a)

                    イェ 
        ウィ        ウェ  ウォ

  クァ  クィ        クェ  クォ 
        ツィ 
              トゥ

  グァ 
              ドゥ 
  ヴァ  ヴィ  ヴ    ヴェ  ヴォ

              テュ 
              フュ 
              ヴュ

a)

これらの仮名を用いる必要がない場合は,

表 G.1 による。 

G.6.2.2 

英語の語尾に対応する長音符号の扱い

英語の語尾に対応する長音符号の扱いは,通常,次による。

なお,英語の語末の -er,-or,-ar などは,ア列の長音とし,長音符号を用いて表すものに当たるとみな

す。

a)

専門分野の用語の表記による。

注記  学術用語においては,原語(特に英語)のつづりの終わりの -er,-or,-ar などを仮名書きに


62

Z 8301

:2008

する場合に,長音符号を付けるか,付けないかについて厳格に一定にすることは困難である

と認め,各用語集の表記をそれぞれの専門分野の標準とするが,長音符号は,用いても略し

ても誤りでないことにしている。

b)

規格の用語及び学術用語にない用語の語尾に付ける長音符号は,

表 G.3 による。

表 G.3−外来語の表記に語尾の長音符号を省く場合の原則

原則

a)

その言葉が 3 音以上の場合には,語尾に長音符号を付けない。 

エレベータ(elevator)

b)

その言葉が 2 音以下の場合には,語尾に長音符号を付ける。 

カー(car)

,カバー(cover)

c)

複合の語は,それぞれの成分語について,上記 a)又は b)を適用する。 

モータカー(motor car)

d)

上記 a)∼c)による場合で,長音符号を書き表す音(

例 1),はねる音(例 2),

及びつまる音(

例 3)は,それぞれ 1 音と認め,よう(拗)音(例 4)は

1

音と認めない。 

1

  テーパ(taper)

2

  ダンパ(damper)

3

  ニッパ(nipper)

4

  シャワー(shower)

G.6.3

分かち書き

分かち書きは,複合の語であることを示す場合,仮名が続いて読みにくい場合,間違いやすい場合,又

はコンマを使い過ぎるとかえって全体の関係が明確でなくなるような場合に用いる(

例 1∼例 参照)。

例 1  ケース  バイ  ケース

例 2  アクセス可能  領域管理データ(用語“領域管理データ”に“アクセス可能”という修飾が付い

た用語であって,アクセス可能領域の管理データではないことを強調する場合)

例 3  割れ及び有害な  ねじれ  があってはならない。

例 4  研磨布紙と  といし  とを用い…


63

Z 8301

:2008

附属書 H 

規定)

規定を表す言葉の表現形式

H.1

規定を表す言葉の表現形式

規定を表す言葉の表現形式は,

表 H.1 による。

表 H.1−規定を表す言葉の表現形式

意味の区別

末尾に置く語句

注記

国際規格での対応英語

指示又は要求

…(し)なければならない。

…する。 
…とする。 
…による。

shall

例外的に使用できる同等の表現形式: 
      is to  … 
      is required to…

      it is required that…

    has to…

      only…is permitted

   it is necessary …

禁止

…(し)てはならない。

…(し)ない。

規格に適合するためには,

厳密にこれに従い,これか
ら外れることを認めない。

shall not

例外的に使用できる同等の表現形式:

    it is not allowed [permitted] [acceptable]

      [permissible]

      is required to be not… 
      is required that…be not

            is not be

推奨

a)

…することが望ましい。 
…するのがよい。

このほかでもよいが,これ
が特に適しているとして

示す。

should

例外的に使用できる同等の表現形式:

      it is recommended that… 
      ought to…

緩い禁止

…しないほうがよい。

これが好ましくはないが,
必ずしも禁止をしない。

should not

例外的に使用できる同等の表現形式: 
      it is recommended that…not

      ought not to…

許容

…(し)てもよい。 
…差し支えない。

may

例外的に使用できる同等の表現形式:

      is permitted

      is allowed

            is permissible

不必要

…する必要がない。 
…しなくてもよい。

規格の立場に立って,これ
を許していることを示す。

need not

例外的に使用できる同等の表現形式:

      it is not required that  … 
      no  …is required


64

Z 8301

:2008

表 H.1−規定を表す言葉の表現形式(続き)

意味の区別

末尾に置く語句

注記

国際規格での対応英語

可能

…できる。

規格を使う立場に立って

実行が可能である。

can

例外的に使用できる同等の表現形式: 
      be able to 
      there is a possibility of

      it is possible to

不可能

…できない。

規格を使う立場に立って
実行が不可能である。

cannot

例外的に使用できる同等の表現形式:

      be unable to

      there is no possibility of

      it is not possible to

a)

“…すべきである”及び“…すべきでない”は,用いない。


65

Z 8301

:2008

附属書 I

規定)

数値・量記号・単位記号・式

I.1

数値

I.1.1

数値の表し方

数値の表し方は,次による。

a)

小数点は,

“.

”を用いて表す(

例 参照)。ただし,対応国際規格がある規格で,複雑又は大量の数値

表,式などをそのまま複製して使用する場合には,

“,

”を用いてもよい。この場合には,注記でその

旨を明記する。

例 1 0.001(0,001 及び 0・001 とはしない。)

b) 1

未満の小数には,小数点の前にゼロを置く(

例 参照)。

例 2 0.001(.001 とはしない。)

c)

けた数が多い数値を表す場合には,読みやすいように,小数点から数えて左右に 3 けたずつの群に分

ける。群の間は,間隔をあけるようにし,コンマなどで区切ってはならない(

例 参照)。

なお,年暦を表す 4 けたの数字及び規格番号は,3 けたずつの群に分けてはならない(

例 参照)。

例 3 23

456

    2 345      2.345      2.345 6      2.345 67      1997 年(例外)

d)

数値の掛け算は,記号“×”を用いて表す(

例 参照)。

例 4 1.8×10

3

(1.8・10

3

とはしない。

e)

分数・帯分数を表す場合には,分子と分母との間に横線を用いて表す。ただし,文章中では,斜線“/”

を用いて表すのがよい(I.5.2 

例 参照)。

I.1.2

数値の丸め方

測定値・計算値を丸める場合の数値の丸め方は,JIS Z 8401 による。

I.1.3

許容差・限界値の示し方

許容差・限界値の示し方は,次による。

a)

規定値は,最小値及び/若しくは最大値で,又は基準値及びその許容差で示し,許容範囲を明りょう

に規定しなければならない。

基準値の後に,プラス側の許容差には“+”

,マイナス側の許容差には“−”

,両側に等しい許容差

には“±”を付ける。ただし,許容差が 0 の場合には,符号を付けない(

例 1∼例 参照)。

例 1 80

µF

±2 µF 又は(80±2)µF(紛らわしくない場合には,80±2 µF としてもよい。

例 2 80

2

0

+

  (80

2

0

+

とはしない。

例 3 80

mm

50

25

+

µm

パーセントで表す値の許容差は,数学的に正しい形で表す(

例 参照)。

例 4 (65±2)  %(“65±2  %”とはしない。)

注記 65±2  %は,(65−65×0.02)%∼(65+65×0.02)%と誤解されるおそれがある。

b)

測定値のばらつきに対する許容差は,測定値の区分ごとに対応するばらつきの最大許容限界値又は測

定値に対応する回帰式(JIS Z 8101 の規格群参照)の形で表される最大許容限界値を,次の例に従っ

て記載する。


66

Z 8301

:2008

例 5

表 X−分析精度の許容差

単位  %

酸化アルミニウムの含有率

同一分析室内許容差

異分析室間許容差

0.42

以上 6 未満 0.008

0

×[Al

2

O

3

 (

%)]+0.006 7

0.011 4

×[Al

2

O

3

 (

%)]+0.016 8

I.1.4

範囲の表し方

許容範囲を表す場合には,

“∼”を用いる(

例 及び例 参照)。

例 1 10

kPa

∼12 kPa(10∼12 kPa でもよいが,10−12 kPa とはしない。

例 2 63

%∼67  %(

“63  %から 67  %まで”としてもよい。

I.1.5

その他の表し方

その他の表し方は,次による。

a)

立方体を表す場合(

例 参照)

例 1 80

mm

×25 mm×50 mm(80×25×50 mm とはしない。

b)

角度を表す場合(

例 参照)

角度は,10 進法で表す。

例 2  角度 17.25°(

5

1

17

°

とはしない。ただし,地理座標などの場合には,この限りではない。

I.2

量記号の用い方

量記号の用い方は,次による。

a)

量記号は,JIS Z 8202-0JIS Z 8202-10JIS Z 8202-12 及び JIS Z 8202-13 による。

注記  量記号は 1 文字で表す。

b)

量記号には斜体を,添字には直立体を用いる。ただし,物理量(順序数,座標などを含む。

)に対応

する添字は,斜体とする(JIS Z 8202-0 参照)

c)

下付き添字を付けた量記号に,更に下付き添字を付けた量記号は,用いない(

例参照)。

例  D

1

max

max

1

D

は用いない。

d)

やむを得ない場合を除き,3 行以上を必要とする記号及び式(I.5.2 

例 参照)は,用いないのがよ

い。

I.3

単位の表し方

単位の表し方は,次による。

a)

数値には,単位を示す。単位は,JIS Z 8203 並びに JIS Z 8202-0JIS Z 8202-10JIS Z 8202-12 及び

JIS Z 8202-13

に規定する国際単位系(SI と併用を認めている単位を含む。

)による。ただし,強制法

規で非 SI の使用を認めている場合は,その認められている範囲内で,SI とともに用いてもよい。使

用の期限があるものについては,その期限を付けて用いる。

なお,国際単位系で単位を定めていない量の場合は,この限りではない。

b)

単位を文章中で数字と組み合わせる場合,又は図・表に単位を表す場合には,JIS Z 8202-0JIS Z 

8202-10

JIS Z 8202-12JIS Z 8202-13 及び JIS Z 8203 に規定する記号を用いる(

例 参照)。ただし,

文章中の角度及び時間の単位は,文字で記入してもよい(

例 参照)が,同じ規格の中では,記号か

文字かのいずれかに統一する。


67

Z 8301

:2008

単位記号の場合は,数値との間に間隔をあける(

例 参照)。ただし,平面角の単位及び文字の場

合は,数値との間隔をあけない(

例 参照)。

図及び表の単位の記入は,6.6.5.5 又は 6.6.6.5 による。

例 1 10

min

以上放置した後…

例 2 10 分間以上放置した後…

c)

単位を文章中で数字と組み合わせない場合には,文字で記入する(

例 参照)。ただし,説明のために

単位記号を,括弧を付けて付記してもよい(

例 参照)。

例 3  重量キログラムからニュートンへの換算

例 4  圧力は,キロパスカル(kPa)で示す。

d)

単位記号には,直立体を用いる。

e)

計量単位が無名数 1 の場合で,表内の値を百分率で表すときには,%を用いて表示してもよい。

f)

質量分率,体積分率及びモル分率の表し方は,次による。

1)

質量分率,体積分率及びモル分率は,無名数とし,質量分率 0.5,体積分率 0.5,モル分率 0.5 など

のように表す。

2)

質量分率,体積分率及びモル分率を,百分率を用いて表す場合には,%を数値の後に続けて表す。

ただし,法規などに対応した記載を行うためにやむを得ない場合には,他の分率を用いてもよい(

5

参照)。

例 5  質量分率 5  %

3)

固体の組成について,質量分率の百分率で表すことが明らかな場合には,%だけとしてもよい。こ

の場合,表に用いる単位として%だけとしてよい。

I.4

数学記号の用い方

数学記号は,JIS Z 8201 による。

I.5

I.5.1

式の種類

I.5.1.1

式は,数値の関係を表す式(

例 参照)及び量の関係を表す式(例 参照)の 2 種類とする。式

は,数学的に正しい形で表す。式に出てくる変数の文字記号及びその意味を,次の例のように式の下に記

載する。

例 1

t

l

V

=

ここに,

V

:  ある点における均一な速度

l

:  移動距離

t

:  時間

例 2

t

l

V

×

= 3.6

ここに,

V

:  ある点における均一な速度の数値(km/h)

l

:  移動距離の数値(m)

t

:  時間の数値(s)


68

Z 8301

:2008

 3.6

  V を求めるための単位の変換係数

ただし,一つの規格の中では,量及びそれに対応する数値に対して,同じ記号を用いてはならない。

注記  一つの規格で,上記に示す例 の式及び例 の式を用いると係数の比較から l=3.6 となり,明

らかに不合理である。

次の例のように,記述的な語句(例えば,

“メートルで測った長さ”

,量の名称及び量の記号を,式の中

で用いてはならない。

例 3

V

m

=

ρ

この場合,次のような表現はしない。

体積

質量

密度

=

    (量の名称を用いている。

volume

mass

density

=

  (量の英語名称を用いている。

i

i

MSR

MSE

t

=

1

(量の略語を用いている。

I.5.1.2

グラフの軸及び表の欄の見出しの数値の場合は,次のような量記号と単位とを組み合わせる表記

法を,用いてもよい。

)

h

km

(

v

及び

s

/

,又は

km/h

v

及び

s

t

注記  分子は量を表す変数の記号,分母はその単位記号を表す。

I.5.2

式の表し方

複数行にわたる下付き添字又は上付き添字の付いた記号は,用いない方がよい。また,3 行以上を必要

とする記号及び式は,用いないのがよい。ただし,紛らわしい場合は,用いてもよい(

例 参照)。

例 1  本文中では,

b

a

より

b

a

が望ましい。

例 2  演算式の場合,

(

)

[

]

(

)

( )

2

sin

2

sin

2

1

sin

ϕ

ϕ

ϕ

N

N

+

  とする。ただし,

(

)

2

sin

2

sin

2

1

sin

ϕ

ϕ

ϕ

N

N

+

  でもよい。

例 3  記号の説明の中で,更に説明を要する記号がある場合には,その説明の書き出しは,通常,次

のように,初めの説明から 2 字分下げる。

tr

h

96

.

0

=

ここに,  h:  フランジの高さ(mm)

t

:  鏡板の計算上必要な厚さ(mm)


69

Z 8301

:2008

r

)

(

2

1

c

t

b

a

+

+

+

  a

:だ円形穴の短半径又は円形穴の半径(mm)

  b

:だ円形穴の長半径又は円形穴の半径(mm)

  c

:補正量(0.5 mm)

例 4  質量分率を表す場合は,次の表記方法を用いる。

S

D

m

m

w

=

又は

×

=

S

D

m

m

w

100

%  (右の例では,

“質量百分率”とはいわない。

I.5.3

式の番号

式に番号を付ける必要がある場合には,本体及び附属書ごとに,括弧を付けたアラビア数字の一連番号

(附属書では,アラビア数字の前に附属書を指定するラテン文字及びピリオドを付ける。

)を付ける。式に

番号を付けた場合には,式にかかわる文章に式番号を明示して記載するのが望ましい(

例参照)。式の番号

を他で引用する場合には,

“式(1)”

“式(2)”のように記載する(6.6.7.4 参照)

例  …は,次の式(1)によって求める。

2

2

2

y

x

z

=

 (1)

式の番号は,箇条,図及び表の番号とは関係のない,独自の連続番号とする。式の番号に,

“(2a)”

“(2b)”

“(2.1)”

“(2.2)”などのような分割する番号を用いてはならない。


70

Z 8301

:2008

附属書 J

規定) 
追補

J.1

一般

追補による改正は,規格の改正を迅速に行い,改正内容の実施を円滑にするために,その時点で有効で

ある規格の規定要素の限られた一部に変更,追加又は削除を施す場合に,追補を発行することによって行

う。

注記  追補を用いるか,規格全体の改正版によるかは,改正内容の規模,改正の手順の簡易度,規格

の使用者の便宜などによる。

J.2

運用

追補の運用は,次による。

a

)

一つの追補は,一つの技術的内容の理由による改正を扱い,二つ以上の技術的内容の改正を行う場合

には,追補での改正は行わない。

b

)

同一の規格の追補による改正は,通常,2 回までとする。ただし,規格の特性によって,本体の改正

を頻繁に行うことが合理的でない場合(例えば,市区町村コード)などはこの限りでない。また,前

回の追補で改正された箇所に対して,追補による改正は行わない。

c

)

国際一致規格とする場合には,上記の各項によらなくてもよい。

d

)

複数の対応国際規格の追補をまとめて一つの追補にする場合,番号がずれないようにする。

e

)

対応国際規格の技術的正誤票及び追補をまとめて一つの追補にする場合,

番号がずれないようにする。

J.3

記述方法

追補の記述は,次による。

a

)

追補には,次の例に示すような“まえがき”を設ける。

“この追補は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,○○大臣が改正したもの

で,これによって,JIS X XXXX:19××(改正前の発行年)は改正され,一部が置き換えられた。

b

)

追補の第 1 ページの冒頭に,次に示す例のように,対象とする規格番号及び西暦年を明記する。

例 1 “JIS X XXXX:19××”(改正前の制定年又は改正年)を,次のように改正する。

c

)

追補の記述は,改正の対象となる箇条,段落,細別,図又は表を単位として区分する。共通した改正

内容であっても,複数の単位を一括して記述はしない。

d

)

改正箇所の指示は,次の例による。

例 2 “5.5.8(表示,ラベル及び包装)…を,次の文に置き換える。”

例 3 “A.5.7 の 2 行目から 3 行目を,削除する。”

例 4 “6.8.2(特定分野の品質マネジメントシステムの内容の扱い方)と箇条 7(国際規格を基礎に

して規格を作成する場合の特別の補足事項)との間に,次の細分箇条を挿入する。

例 5 “箇条 10(表示)の次に,附属書 を,追加する。”

e

)

対応国際規格の追補に対応する追補での改正は,b)∼d)の規定にかかわりなく,対応国際規格の追補

に準じたものとする。


71

Z 8301

:2008

J.4

体裁

追補の体裁は,規格票の体裁による(

附属書 参照)。


72

Z 8301

:2008

附属書 K

参考)

規格票の体裁

K.1

規格票の体裁

K.1.1

最初のページ

規格票の第 1 ページの体裁は,

図 K.1 による。

日本工業規格

JIS

部門記号  番号:

西暦年

a)

対応国際規格番号:

西暦年

b)

規格の名称

規格の英語の名称

 

a)

制定年又は改正年は,西暦で記載する。ただし,同一年内に改正したときには,改正年の後に“R”

と記載する。

なお,既に制定又は改正されたものを確認したときには,その下に最終の確認年と“確認”の文

字とを,括弧に入れて“

(○○○○年確認)

”と記載する。

b)

国際一致規格では,

“部門記号  番号:西暦年”の下に,対応国際規格の規格番号及び西暦年を括弧

書きで付記する。対応国際規格に,追補(Amendment)が発行されていて,これを一体として編集し
た国際一致規格では,“対応国際規格番号:西暦年,追補の番号:西暦年”を括弧書きで付記する

例:(ISO 1000:2006,Amd.1:2007)]。

 K.1−規格票の第 ページの体裁

K.1.2

第 ページ以降

規格票の第 2 ページ以降の体裁は,

図 K.2 による。

  ページ番号

a)

  部門記号  番号

:西暦年

a)

対応国際規格番号

:西暦年)

b)

a)

“ページ番号”及び“部門記号  番号:西暦年”は,紙面の上隅に記載する。

b)

国際一致規格では,

“部門記号  番号:西暦年”の後に,対応国際規格の規格番号及び西暦年を括弧

書きで付記する。対応国際規格に,追補(Amendment)が発行されていて,これを一体として編集し
た国際一致規格では,

“対応国際規格番号:西暦年,追補の番号:西暦年”を括弧書きで付記する。

 K.2−規格票の第 ページ以降の体裁

解説のレイアウトは,次による。

a

)

解説は,別葉とする。


73

Z 8301

:2008

b

)

解説には紙面の上隅に,

“部門記号  番号:西暦年”に続けて“解説”と記載する。

K.1.3

字配り

本文,注記,例及び注の字配りは,

図 K.4 による。

K.1.4

太字

次に示すものは,太字にする。

a

)

名称欄の“日本工業規格”の文字及び規格の名称(英文の規格の名称を含む。

b

) ICS

(国際規格分類)の標数

c

)

規格番号

d

)

箇条,細分箇条,注記,附属書,図及び表のそれぞれの番号,並びに細別符号のラテン文字及び数字。

e

)

見出しとしての“例”

“注記”

“注”

“図”

“表”

“単位”

“附属書(規定)

“附属書(参考)

“解

説”

“目次”

“参考文献”及び“索引”の文字。

f

)

題名の文字。ただし,例,注記,注及び表の中の題名の文字は,通常,太字としない。

g

)

その他,特に目立たせたい文字,数字,記号

K.2

追補の体裁

K.2.1

最初のページ

追補の第 1 ページの体裁は,

図 K.3 による。

なお,追補の欄には,発行回数(例えば,

“追補 1”

)を記載する。

日本工業規格

JIS

部門記号  番号:

西暦年

(対応国際規格番号:西暦年

/追補番号:西暦年)

a

規格の名称

追補 1)

規格の英語の名称

(Amendment 1)

 

a)

対応国際規格に追補(Amendment)が発行されていて,これに一致した追補では,

“部門記号  番号:

西暦年”の下に,

“対応国際規格番号:西暦年/追補の番号:西暦年”を括弧書きで付記する[

例:

ISO 1000:2006/Amd.1:2007)

 K.3−追補の第 ページの体裁

K.2.2

第 ページ以降

追補の第 2 ページ以降の体裁は,K.1.2 による。ただし,K.1.2 

b)

を,K.2.1 

a)

に置き換えて適

用する。


74

Z 8301

:2008

図 K.4−字配り

日本工業規格

JIS

Y

××××

:××××

(ISO

××××××

:××××

)

規格の名称

規格の英語の名称

序文   

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

□□,□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

1

適用範囲

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

注記  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

ISO 

××××:○○○○,□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□(IDT)

□□,□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

2  

引用規格

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

JIS

□□□□□  □□□□□□□□□□

注記 

対応国際規格:ISO  □□□□,□□□□□□□□□□□□□□□□(MOD)

3  

用語及び定義

  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

3.1

□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

3.2

□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。


75

Z 8301

:2008

図 K.4−字配り(続き)

4  

□□□□□□

4.1

  □□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□。 

注記 1  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□。

注記 2  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□。

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

4.2

  □□□□□□□□□□□ 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

1)

□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□。

例 1  □□□□□□□□□□□□□。

例 2  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

1)

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□。

5  

□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□。

例  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

6  

□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

a

) 

□□□□□□  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□。

1

) 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

2)

□□□□□□□□□□□□□□□□□□。□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

2)

  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。


76

Z 8301

:2008

図 K.4−字配り(続き)

2

) 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□。

  2.1)  □□□□□□□

  2.2)  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

注記  □□□□□□□□□□□□□□□。

表 1−□□□□□□□□□□

単位  mm

□□□□□

□□□□

□□□□□

□□□□

□□□□

□□

□□□

a)

□□□

□□□

□□□

□□□□□□□

□□□□□□

□□□□□

□□□□

b)

□□

□□□□□□□□□□□□□,□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□。

a)

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

b)

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

b

) 

□□□□□□□□  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

+□

−□

×

(1)

ここに,

□□□□□□□□

7  

□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

a

) 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

b

) 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

      注記 1  □□□□□□□□□□□□□。

c

) 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

d

) 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□。

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

e

) 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

f

) 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□。

注記 2  □□□□□□□□□□□□□□。


77

Z 8301

:2008

図 K.4−字配り(続き)

単位  mm

a) 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

注記  □□□□□□□□□□□□□。

a)

□□□□□□□。

図 1−□□□□□□□□□□□

g

) 

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□。

8  

□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□。

−  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

−  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

−  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

−  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□。

□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□□□□□□□□□□。

−  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□。

−  □□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□□

□□□□□□□□。

参考文献  ISO  ××××:○○○○,□□□□□□□□□□□□□□□□□ 


78

Z 8301

:2008

附属書 L

参考)

製品規格のまとめ方

L.1

製品規格を作成する上で考慮する事項

取り上げる製品において,本質的な機能の分析を行うことは,規格の規定要素を特定する上で有用であ

る。標準化の目的,個々の要求事項の特定,及び具体的な規定項目の選定は,作成のできるだけ早い段階

で,当該製品の機能分析(機能の体系的調査)を基にして行うとよい。また,この附属書に沿って具体化

することによって,規定の範囲及び構成をもれなく作成することができる。特に,次に挙げる事項を念頭

に置いて,規格を作成するのが望ましい。

a

)

一般的な要求事項  製品規格で規定する一般的な要求事項は,4.26.3.36.3.46.3.76.3.8 及び 6.8

によるほか,次による。

1

)

品質特性及び品質関連事項の中から標準化の目的に応じた項目について規定する。

2

)

商取引の基準として利用できるよう,正確かつ均一な解釈ができ,的確な規定とする。

b

)

適合性評価  商取引の合理化に資するためなどの標準化の目的によって,適合性評価を意図した製品

規格とする場合には,6.7 の規定に従う。

c

)

法令とのかかわり  次の場合には,法令とのかかわりを本体の注記,解説などで明らかにしておく

M.8.5 参照)

1

)

法令によって規制を受ける製品を扱う製品規格の場合。

2

)

製品規格が法令に引用される場合。

3

)

法令に従うために製品規格が対応国際規格と整合しない場合。

d

)

環境側面  環境に悪影響を及ぼす製品規格の規定事項を回避するために,JIS Q 0064 に従ってリデュ

ース(廃棄物の発生抑制・資源利用の効率化)

,リユース(製品・部品の再使用)及びリサイクル(再

生資源の利用)の“3R”推進を図るなど,環境側面に配慮した製品規格を作成する。

e

)

安全側面  製品規格は,JIS Z 8051 によって安全側面に配慮したものとする。

f

)

高齢者及び障害者側面  高齢な人及び障害のある人にとってアクセシブルな製品とするために,製品

規格は,JIS Z 8071 に従って,高齢者及び障害者側面に配慮したものとする。

g

)

種類別製品規格における規格の編成  製品グループについて,種類別・等級別に個別の製品規格を定

める場合は,次による。

1

)

個別の製品規格に共通する試験方法は,

単独の試験方法規格としてまとめるのがよい(6.3.6.1 参照)

2

)

種類分けの基準,等級分けの基準,共通的な,仕様,包装,製品の呼び方,表示など,個別の製品

規格で共通的な事項を,それぞれ単独の規格としてまとめてもよいし,二つ以上の事項を合併し“○

○通則”などとして規格をまとめてもよい(B.4 参照)

h

)

特許権など  規定内容に,特許権等の対象となる技術が含まれている可能性がある場合には,これら

の技術を対象とする特許権等に関する調査を行う。ただし,調査の範囲は,当該 JIS 制定案の作成に

関与する者が認識する特許権等を超える必要はない。その結果によって,6.1.3 d)に従ったまえがきを

記載する。


79

Z 8301

:2008

L.2

製品規格の構成要素

L.2.1

構成要素

製品規格の構成要素は,5.1.3 に規定した項目の中から,規格の目的に応じて

表 に示す順序に従って構

成する。

L.2.2

一般的規定要素

L.2.2.1

規格の名称

製品規格の名称の付け方は,6.2.1 及び

附属書 による。

L.2.2.2

適用範囲

製品規格の適用範囲には,次に示す事項のうち,必要なものを記載する。他の事項(例えば,その規格

の目的など)を加えてもよい。ただし,規格の主体である要求事項を規定してはならない[6.2.2 a)参照]

文章が長くなって分かりにくい場合には,箇条書きにするのがよい。

a

)

製品の名称

b

)

製品の用途及び/又は使用条件

c

)

製品が果たす機能

d

)

製品について,種類,等級,寸法,構造,成分などを限定して規定する場合には,その範囲

e

)

製品規格を準用する製品

f

)

製品に関連する事項を規定する規格の場合には,その規定事項の範囲(設置方法,施工方法など)

g

)

その規格の適用除外の範囲(製品,種類,寸法,条件など)

L.2.2.3

引用規格

引用規格についての記載は,6.2.3 による。

L.2.3

技術的規定要素

製品規格の技術的規定要素は,次の事項(対応する箇条を括弧内に示す。

)から必要な要素を選択して規

定する。必要に応じて他の事項(例えば,官能特性など)を加えてもよい。ただし,適合性評価を意図す

る場合には,6.7 に従って技術的規定要素を定める。

a

)

用語及び定義(6.3.1

b

)

記号及び略語(6.3.2

c

)

種類及び等級(6.3.3 及び L.3

d

)

性能(L.4

e

)

成分・化学的性質・物理的性質(L.5

f

)

構造(L.6

g

)

形状・寸法(L.7

h

)

外観(L.8

i

)

材料(L.9

j

)

試験方法(6.3.6 及び L.10

k

)

検査方法(L.11

l

)

包装(L.12

m

)

製品の呼び方(6.3.7 及び L.13

n

)

表示及び添付文書(6.3.8 及び L.14

L.2.4

参考的要素

参考的要素は,6.4 及び 6.5 による。


80

Z 8301

:2008

L.3

種類及び等級

L.3.1

一般事項

使用の目的,方法,条件,状況などに応じて,その規格に規定する製品を幾つかに分類する必要がある

場合には,種類及び/又は等級の項目を設けて規定するのがよい。

注記  種類及び等級とは,次のものをいう。

種類:製品の選択に便利なように,製品をある基準に基づいて,性能,性質,成分,構造,形

状,寸法,製造方法,使用方法などの共通する項目で分類し,それぞれのまとまりとし

たもの。例えば,硬さという共通の性質で分類したときの“硬質”

“軟質”という種類

表 L.1 参照)。

等級:製品の選択に便利なように,ある一つの製品に対して,又は製品のある一つの種類に対

して,品質要求において設ける二つ以上の品質水準の区分。例えば,ある化学製品につ

いて,不純物の要求水準の差異から設けたときの“特級”・

“1 級”という等級(

図 L.1

参照)

L.3.2

共通事項

種類及び等級の共通事項は,次による。

a

)

種類及び等級は,生産の合理化,取引の単純化などのため,いたずらに多くしない。

b

)

種類及び等級は,生産・販売・使用の実績データを基にして検討する。使用実績として少ないが特定

の使用分野で不可欠な場合に,種類及び/又は等級として区分するかどうかは,使用者・消費者の意

見を聴き慎重に審議する。

c

)

使用者の選択の便を図るため,種類及び等級に対応する,適用例,使用条件などをできるだけ明らか

にするのがよい。

d

)

種類及び等級は,必要に応じてそれぞれに対応する記号(色別を含む。

)を定める。種類の記号又は等

級の記号を定める場合には,製品の種類,性能,用途などが分かるように,その分野における製品の

体系を考えて記号付けすることが望ましい。

e

)

一つの規格の中で,種類及び等級を設ける場合には,種類と等級との性格の違いを明確にする。

f

)

種類ごとに個別規格を定め,その中で等級を設ける場合には,規格相互間の等級に矛盾がないように

するため,必要があればその製品に関する共通的事項を規定する通則の規格によって等級分けの基準

を設け,これに基づいて個別規格における等級を決めるようにするのがよい。

g

)

規格の改正に伴って,種類及び/又は等級を変更する場合には,種類及び/又は等級の呼び方及び記

号の付け方に注意し,改正前の規格による製品と改正後の規格による製品とが明らかに区別できるよ

うな表現方法をとる(

図 L.1 参照)。このような方法をとっても新旧の種類及び/又は等級に混乱を生

じるおそれがある場合には,従来の規格を廃止して,新たな規格を定めるのがよい。


81

Z 8301

:2008

(一つ上の等級を設けたもの)

(従来の等級)

(全体を格上げしたもの)

図 L.1−等級を変更する場合の表現の例

L.3.3

種類を規定する場合に考慮する事項

種類を規定する場合に考慮する事項は,次による。

a

)

取り上げる区分の基準の中には,できるだけ実用特性又は代用特性を含める。区分の例を,

表 L.1 

示す。

表 L.1−種類の区分例

区分

種類の表現形式

性質別

…………  質 
…………  性

硬質,半硬質,軟質 
耐熱性,耐寒性

成分別・材質別・材料別

…………  種

…………  質 
…………  製

A

種,B 種

粘土質,高アルミナ質 
鋳鉄製,鋳鋼製

形状別・大きさ別・構造別

…………  形

丸形,角形, 
大形,小形, 
防水形,非防水形

寸法別

その数値

製造(又は加工)方法別

…………  法

A

法,B 法

用途別

…………  用

筆記用,印刷用,図面用, 
空気圧用,油圧用,

家庭用,業務用

質量別

その数値

定格別

その数値

状態別

…………  状

液状,のり状

作動方法別

…………  式

手動式,自動式, 
加圧式,落差式,しん上下式,

電気式,油圧式

系統別

…………  系

燃料系,潤滑油系

複合的な種類分け 
(二つ以上の種類分け基準を複合した

場合であって,製品の性能・物理的性
質・化学的性質なども含めて考える。

…………  種 
こ の種 類を 更に 細別

する場合は, 
…………  号

1

種,2 種,3 種

       1 種の 1 号,2 号

細別   2 種の…………号 
       3 種の…………号 

b

)

同じような製品は,できるだけ一つの規格の中で種類分けをする。主要な性能に変わりがなくても,

用途などの違いで構造,品質水準などが異なる場合には,それぞれ個別の規格としてもよいが,でき

るだけ部編成の規格体系を採用することが望ましい。個別の規格とした場合には,規格相互の矛盾を

1A

2A

3A

等級


特級

1

2

3

1

2

3


82

Z 8301

:2008

なくすため,

必要があればその製品に関する共通事項を規定する通則の規格で種類分けの基準を設け,

これに基づいて,個別規格における種類を決めるようにするのがよい。

c

)

種類の規定には,種類分けの基準となる事項を明示するのがよい(次の

例に示す表の注記欄参照)。

例  JIS E 1107(継目板用及びレール締結用ボルト・ナット)の場合

表 2−ボルト,ナットの種類,記号,用途,形状・寸法及び強度区分

種類

記号

用途

形状・寸法

の図番号

強度

区分

30 kg

レール用 A30  30

kg

レール用普通継目板

図 11.2

37 kg

レール用 A37  37

kg

レール用普通継目板

図 11.2

A

50 kg

レール用 A50  50 kg レール用普通継目板

図 11.1 

5.6

30 kg

レール用 B30  30

kg

レール用熱処理継目板

図 11.2

37 kg

レール用 B37  37

kg

レール用熱処理継目板

図 11.2

8.8

40 kgN

レール用 B40N

40

kgN

レール用普通継目板

熱処理継目板

図 11.1) 10.9

50 kg

レール用 B50  50 kg レール用熱処理継目板

図 11.1) 8.8

50 kgN

レール用 B50N

50

kgN

レール用普通継目板

熱処理継目板

図 11.1

継目板

ボルト

B

60 kg

レール用 B60  60

kg

レール用熱処理継目板

図 11.1

10.9

A

ボルト A 種用

― 5

継目板 
ナット  B 種

ボルト B 種用

― 10

締結 
ボルト

省略

締結

ナット

省略

注記  継目板ボルト及び継目板ナットの,A 種は熱処理を施さないもの,B 種は熱処理を施したも

の。 

L.3.4

等級を規定する場合に考慮する事項

等級は,必要に応じて,信頼度の設定による区分も考慮する。

L.4

性能

L.4.1

一般

品質は,性能に重点を置き,できるだけ機能,耐久性,信頼性などを含めて規定する(4.2 参照)

なお,

“性能”の箇条で取り上げる事柄と,

“成分・化学的性質・物理的性質”の箇条で取り上げる事柄

との区別が難しい場合には,後者を性能の一部としてもよい。

L.4.2

性能を規定する場合に考慮する事項

性能を規定する場合に考慮する事項は,次による。

a

)

性能は,使用の実態及び使用者の要求を明確につかみ,その製品について真に必要な実用特性(耐久

性・信頼性を含む。

)をできるだけ定量的な表現(計量値)で規定する。

“十分な強さをもつもの又は

適切な強度をもつもの”という抽象的な表現は,製造業者による製品の品質保証が担保されないので

避ける。

b

)

代用特性によって規定する場合には,次の点に注意する。


83

Z 8301

:2008

1

)

代用特性と実用特性との関係が明確につかめている場合で,かつ,代用特性によるほうが,試験・

検査などの面で経済的である場合には,代用特性によって規定してもよい。この場合には,実用特

性との関係を示す資料などを附属書(参考)

,解説などで明らかにしておく。

2

)

代用特性と実用特性との関係が定量的につかめていない状態で,かつ,代用特性によって規定しな

ければならない場合には,代用特性として何を選ぶかについて,十分な注意が必要である。さらに,

選んだ代用特性と実用特性との関係について,実用研究,製品試験などを行って,できるだけ定量

的につかむように努めるのがよい。

実用特性と代用特性との関係の例を,

表 L.2 に示す。

表 L.2−実用特性と代用特性との関係の例

製品の名称

実用特性

代用特性

バイト

切れ味

寿命 
扱いやすさ  など

材料,硬さ,刃面,形状・寸法,表面粗さ

など

鉛筆

書きやすさ

しんの折れにくさ 
しんの抜けにくさ 
しんの減りにくさ

筆記した色及び濃さ 
削りやすさ 
筆記後の汚れにくさ,無害性など

しん:組成,濃度,硬さ,寸法,磨耗度,

曲げ強さ,先端強度,摩擦抵抗など

軸木:質,乾燥度,曲がり,切削抵抗など
製品:軸の曲がり,偏心,軸木としんとの

接着程度(抜けしん)

,曲げ強さ,

形状・寸法,塗装仕上程度,有害物
質の上限値など

c

)

性能の規定値を定める場合には,要求特性,工程能力,再現性など測定値のばらつきを考慮して規定

する。

d

)

性能の規定値は,測定誤差,サンプリング誤差,ロット内のばらつきなどを含む測定値を対象として,

次のいずれかについて規定する。

−  基準値及び許容差

−  範囲(上限値から下限値までの範囲)

−  上限値又は下限値

ロットを対象とする規定値を定める場合には,ロット内・ロット間の区別を明らかにして規定する。

e

)

性能の規定値には,製品の安全性,有害物質の環境への影響などについて十分考慮する(

例参照)。

例  JIS S 6006(鉛筆,色鉛筆及びそれらに用いるしん)の場合(製品の安全性を上限値で規定する

例)


84

Z 8301

:2008

6

品質

6.2

鉛筆用しん及び色鉛筆用しん

鉛筆用しん及び色鉛筆用しんの品質は,箇条 によって試験したとき,

表 及び表 の規定

に適合しなければならない。

表 6−鉛筆用しん及び色鉛筆用しんのその他の品質

品質

鉛筆用しん

色鉛筆用しん

試験方法

有害物質

しんは,アンチモンが 60 mg/kg 以下,ひ素が 25 mg/kg 以下,バリウム
が 1 000 mg/kg 以下,カドミウムが 75 mg/kg 以下,クロムが 60 mg/kg 以

下,鉛が 90 mg/kg 以下,水銀が 60 mg/kg 以下及びセレンが 500 mg/kg 以
下とする。

8.8 

f

)

性能に関する要求事項は,

“試験方法・検査方法”の箇条の中に含めず,通常,

“性能”の箇条を設け

て規定する。その上で“試験方法”の項では,性能の試験方法だけを規定し,

“検査方法”の項では,

合否判定方法だけを規定する。

g

)

品質の劣化が問題になる製品の場合には,

“表示”の箇条その他適切な箇条を設けて,製造時期,有効

期限などを表示する旨を規定するとともに,必要なときには保管方法などを規定する。

h

)

製品の性能に関連して,製品の使用条件,使用方法などを明確にする必要がある場合には,そのこと

を“製品の添付文書(取扱説明書)

”の箇条を設けて規定する。

L.5

成分・化学的性質・物理的性質

成分・化学的性質・物理的性質を規定する場合に考慮する事項は,次による。

a

)

製品の要求事項に応じて,成分・化学的性質・物理的性質のうち,必要な事項について規定する。

成分・化学的性質・物理的性質を規定する場合は,それぞれ別の箇条にしてもよい。化学的性質及

び物理的性質の両面にまたがるような特性について規定する場合には,箇条の題名を“化学的及び物

理的性質”としてもよい(

例参照)。

例  JIS G 3101(一般構造用圧延鋼材)の場合

4

化学成分

鋼材は,8.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。

なお,必要に応じて,

表 以外の合金元素を添加してもよい。

表 2−化学成分

単位  %

種類の記号 C

Mn

P

S

SS330

− 0.050 以下 0.050 以下

SS400

  

SS490

  

SS540 0.30

以下 1.60 以下 0.040 以下 0.040 以下

b

)

物理的性質のうち,引張強さ,曲げ強さ,硬さなど機械的性質だけを規定する場合には,箇条の題名

を“機械的性質”としてもよい。また,電気抵抗値,耐電圧など電気的性質だけを規定する場合には,

箇条の題名を“電気的性質”としてもよい。

c

)

成分・化学的性質・物理的性質の規定値を定める場合には,要求特性,工程能力,再現性など測定値

のばらつきを考慮して規定する。


85

Z 8301

:2008

d

)

成分・化学的性質・物理的性質の規定値のばらつきについては,L.4.2 c)及び d)と同じ方法で規定する。

e

)

成分・化学的性質・物理的性質は,

“試験方法・検査方法”の項で規定しないで,通常,

“成分・化学

的性質・物理的性質”の箇条を設けて規定し,

“試験方法”及び“検査方法”の項では,L.4.2  f)と同

じように,成分・化学的性質・物理的性質の試験方法及び合否判定方法を規定する。

f

)

品質の劣化が問題になる製品の場合には,L.4.2 g)と同じ方法で規定する。

g

)

製品の使用条件,使用方法などは,L.4.2 h)と同じ方法で規定する。

L.6

構造

L.6.1

一般

構造は,組立品について,耐久性・互換性・安全性の確保,製造・使用などの観点から特に規定する必

要がある場合,及び性能など実用特性項目として規定するよりも,構造として規定するほうが合理的であ

り,かつ,品質の確保に効果が得られる場合に規定する。

なお,組立品には,ワイヤロープ,高圧ホース,自動車用タイヤなどのように,幾つかの部材で構成さ

れたものを含める。

L.6.2

構造を規定する場合に考慮する事項

構造を規定する場合に考慮する事項は,次による。

a

)

使用目的を果たすために,製品が具備する必要がある,機構・構成部品,装備品,部材の構成,回転

の向き,直進の向き,配置,その他構造に関する事項について規定する。

b

)

幾何的(上下,左右及び前後)方向,回転,上下などの運動の方向及び制御要素について規定する場

合には,JIS Z 8907 による。

c

)

構造に形状・寸法を含めて規定するほうが分かりやすい場合には,これらを 1 か所にまとめて“構造・

形状・寸法”

“構造・形状”又は“構造・寸法”としてもよい。

d

)

構造は,製品の進歩を阻害することがないように規定する。

e

)

構造は,文章によるほか,できるだけ図を併用して規定するのがよい。この場合,図には,構成部品

又は主要部品の名称を記入し,規定文との関係を明らかにする。

なお,文章又は図だけで構造を明確に規定してもよいが,図だけによるときには,構成部品又は主

要部品の名称,構造についての要求事項などを必要に応じて図に記載する。

f

)

製造業者に対し,参考として構造を示す場合には,

“例”又は“注記”として示すのがよい。

g

)

組立精度,寸法公差,はめあい,表面特性などを考慮する必要がある場合には,

“構造”の項ではなく,

“性能”“寸法”

“表面性状”などの箇条を設けて規定し,いずれの箇条にも入れられない場合には,

“その他の特性”として規定する。

L.7

形状・寸法

L.7.1

一般

形状・寸法(面積・体積・質量を含む。

)は,互換性の確保,単純化の促進などの観点から,特に,形状・

寸法を規定する必要がある場合,及び性能の箇条で規定するよりも,形状・寸法の箇条で規定するほうが

合理的で,品質の確保に効果が得られる場合に規定する。

なお,製品の寸法が,健康,安全,環境に影響する場合,その許容差を含めてリスクを低減するように

規定するのがよい。

L.7.2

形状・寸法を規定する場合に考慮する事項


86

Z 8301

:2008

形状・寸法を規定する場合に考慮する事項は,次による。

a

)

形状・寸法は,使用上必要な限度の規定にとどめる。

b

)

形状・寸法を構造に含めて規定するほうが分かりやすい場合には,これらを一つの箇条にまとめて,

“構造・形状・寸法”

“構造・形状”又は“構造・寸法”としてもよい。

c

)

形状を,文章によるほか,図を併用して規定する場合には,L.6.2 e)と同じ方法で規定するのがよい。

d

)

形状と寸法とを関連付けて規定する場合には,形状を示す図に寸法数値を直接記入するか,又は図に

記入した寸法記号及び寸法数値を示す表で規定する。長さ寸法の数値は,特別の場合を除き,単位を

mm

で表示する。

e

)

組立品については,総合寸法,組立精度,寸法公差,はめあい,ねじ精度などについても必要に応じ

て規定する。

f

)

製品の幾何特性についても,必要に応じて規定する。

g

)

製造業者に対し,参考として形状・寸法を表す場合には,

“例”又は“注記”として示すのがよい。

h

)

重要な寸法の寸法公差及び幾何特性を規定する場合には,L.4.2  c)と同じ方法で規定する。この場合,

規定値は,L.4.2 d)と同じ方法で規定する。

i

)

寸法を規定する場合には,上記のほか,次の点を考慮する。

1

)

寸法を範囲で示す場合,これに許容差を付けて規定するのは避ける(

例参照)。

例  寸法を範囲で示した好ましくない例

単位  mm

種類

1

2

3

寸法 8.5∼9.0 10.0∼11.0 12.5∼13.0

許容差

±0.2

±0.3

±0.3

2

)

系列をなす寸法及び将来系列化するほうがよい寸法で,他に悪い影響を与えないものには,積極的

に JIS Z 8601 など数列を定めた JIS を適用する。

3

)

ヤード・ポンド法などメートル法以外の単位系による数値を,国際単位系(SI)による数値に換算

して規定する場合には,JIS Z 8202 の規格群によって換算率を求め,JIS Z 8401 によって所要の幅

で丸める。

なお,上記以外によった場合には,算出の根拠について注記などで明らかにしておく。

4

)

幾つかの規格に共通する許容差について,引用できる JIS がない場合には,なるべく通則的な規格

を作って共通的な許容差を規定し,これを引用して個々の規格における許容差を統一するのがよい。

なお,通則的な規格ができるまで,個々に許容差を決める場合には,数値が不統一にならないよ

うに注意する。

5

)

許容差を基準寸法に対する百分率(%)で規定する場合には,必要に応じて,計算によって求めた

許容差の数値について,数値の丸め方などその扱い方を指示する。

L.8

外観及び官能特性


87

Z 8301

:2008

L.8.1

一般

外観を規定する一般事項は,次による。

a

)

外観は,外観上の欠点のうち,主として重欠点,すなわち,それがあると製品の使用目的が果たせな

いか,製品の価値を実質的に減少させるような欠点について,その程度を規定する(

例参照)。

例  JIS S 2029(プラスチック製食器類)の場合

5.2

外観

食器類の外観は,次の各項目に適合しなければならない。

a

)

かけ,き裂,ひび及び充てん不足があってはならない。

b

)

異物,泡,型きず,ひけマーク,ウェルドマーク,フローライン,ばり,膨れその他のきず

が目立ってはならない。

c

)

ぬれた布でふいても落ちないような汚れが目立ってはならない。

d

)

変色,退色,色むら(装飾を目的としたものは除く。

,くもりなどが目立ってはならない。

e

)

塗装を行った場合,塗装面は,流れ,ゆず肌,はじき,あな,泡などが目立ってはならない。

b

)

製品の使用目的に対して実質的にその価値を減じない欠点,すなわち,軽欠点に属するものは,単に

その目標を示す程度に規定するか,又は規定しない。

c

)

人命にかかわる場合,又は他の事物に重大な損害を与えるような欠点(致命欠点)については,外観

の箇条で規定しないで,この欠点を未然に防ぐことができるような特性を,他の品質項目で具体的に

規定する。

L.8.2

外観を規定する場合に考慮する事項

外観を規定する場合に考慮する事項は,次による。

a

)

外観の規定は,抽象的な表現にならないように,取り上げる欠点項目を明確に指示するとともに,物

理的測定・化学的測定ができる欠点については,その測定方法を明確にし,欠点の程度を定量化する

など,できる限り具体的に規定する。

b

)

外観について,物理的測定・化学的測定が困難な場合,又はこれらの測定によるよりも官能試験によ

るほうが合理的な場合には,これに代えて官能特性を規定する。

L.8.3

外観以外の官能特性を規定する場合に考慮する事項

官能特性を規定する場合,味・におい・音などによる官能試験については,JIS Z 9080 などを参照して,

パネルの決め方,試験条件及び試験方法を具体的に規定するのがよい。

L.9

材料

L.9.1

一般

材料は,品質に関する箇条で規定する特性だけでは,製品の品質(信頼性,機能的互換性などを含む。

を十分に確保できず,材料を規定することによって品質を確保できる場合に規定する。

なお,材料の規定には,環境側面の視点からリサイクル材の積極的活用を図ることも重要である(

例参

照)

例  再生プラスチック製駐車場用車止めの規格の場合

8

材料

8.1

再生プラスチック

再生プラスチックは,組成物及び付着物に人体及び環境に有害な影響を及ぼすものを,有害量

含まないことを試験によって確認したものを使用する。また,車止めに使用する再生プラスチッ


88

Z 8301

:2008

クは,再リサイクル可能な素材とする。

L.9.2

材料を規定する場合に考慮する事項

材料を規定する場合に考慮する事項は,次による。

a

)

材料は,製品の品質を確保できるものを選び,材料の市場性・経済性なども考慮して規定する。

b

)

製品の品質を確保するために必要な材料について,JIS が定めてある場合には,これを引用して規定

する。

c

)

製品の材料を,JIS に規定されたある種類の材料だけに限定する必要がない場合には,例えば,

JIS H 

3250

の○○,又は引張強さ及び耐食性がこれと同等以上のもの”という表現を用いて,使用する材料

の範囲を拡大して規定する

16)

16)

材料の特性(引張強さ,硬さ,伸び,耐食性,被切削性など)の,どの特性が同等以上なの

かを明らかにしておく。

d

)

製品の品質を確保するために必要な材料について,JIS がない場合,又は JIS の材料では十分でない

場合には,製品の品質に重要な影響を与える材料の特性によって,使用材料を規定する。

e

)

使用材料を特に厳しく制限する必要がない場合には,一般的な名称(例えば,薄鋼板,黄銅線,合成

繊維,ゴム,竹)で規定し,特に必要があれば,これに要求事項を加えて規定する。

f

)

材料を選択するときの目安として材料が示してあると便利な場合には,

“例”又は“注記”として,一

般に用いる材料を示すのがよい。

g

)

類似する材料であっても,製品の品質を確保するために使ってはならない材料がある場合には,その

材料を明示する。

L.10

試験方法

試験方法は,通常,製品の仕様で定める特性のすべてに対して規定する。試験方法は,6.3.6 による。

一般的な試験方法及び類似の特性を対象とする試験方法(6.3.6.1 参照)で,適用可能な試験方法があれ

ばこれを引用することが望ましい(6.3.6.6 参照)

試験方法の箇条を設けず,他の項目(例えば,

“性能”

)の中で規定することは避けるのがよい。

注記  通常,測定方法とは,ある性質又は量を,主として数値を用いて表すために行う操作方法(JIS 

K 0211

:測定)であり,試験方法とは,特定の手順に従って与えられた製品,プロセスなどに

ついて一つ以上の特性を確定することから構成される技術的作業手順(JIS Q 0043-1:試験)

である。したがって,製品規格を作成する場合,

“試験方法”とするのが一般的である。

L.11

検査方法

検査方法を規定する場合に考慮する事項は,次による。

a

)

検査方法では,保証単位を明確に規定する。ただし,対象が単位体の場合には,保証単位を規定しな

くてもよい。

b

)

検査は,通常,形式検査

17)

と受渡検査

18)

とに区別する。形式検査及び受渡検査の両方についてこれら

の方法を規定する場合には,その区別を明確にする。両方の方法を特に区別して規定する必要がない

場合には,単に“検査方法”として規定する(

例参照)。

例  形式検査と受渡検査とを区別する場合  JIS B 2351-1(油圧・空気圧用及び一般用途用金属製管

継手−第 1 部:24°くい込み式管継手)の例

13

検査方法


89

Z 8301

:2008

13.1

検査の種類及び検査項目

継手の検査は,形式検査と受渡検査とに区分し,検査の項目はそれぞれ次のとおりとする。

なお,形式検査及び受渡検査の抜取検査方式は,受渡当事者間の協定による。

a

)

形式検査項目

1

)

外観検査

2

)

形状・寸法検査

3

)

硬さ検査

4

)

ねじ精度検査

5

)

くい込み検査

6

)

繰返し結合検査

7

)

耐圧検査

8

)

耐衝撃圧検査

9

)

耐振検査

b

)

受渡検査項目

1

)

外観検査

2

)

形状・寸法検査

3

)

硬さ検査

4

)

ねじ精度検査

注記  ここでいう検査とは,製品規格の要求事項(製品の規格値など)に適合しているか否かを確

定することをいう。また,試験とは,製品規格に規定する特性値を求めることをいう(特性

値が規格値などに適合しているか否かの確定はしない。

。詳細は,JIS Q 17000 を参照。

17)

製品の品質が,設計で示すすべての特性を満足するかどうかを判定するための検査。

18)

既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による製品の受渡しをする場合,必要と認め

る特性が満足するものであるかどうかを判定するための検査。

c

)

検査方法では,判定基準を明確にする。

d

)

判定基準を定量的に示すことができない実用特性及び官能特性については,定性的な判定基準(例え

ば,限度見本)の決め方について規定する。

e

)

ロットについての検査方法を規定する場合には,できるだけ JIS の抜取検査方式を引用し,経済性を

考慮して規定する。

この場合の,ロットの決め方,サンプリング方法(試料採取方法)

,及びサンプルの調製方法は,

“試

験方法”の箇条を設けて定める。ただし,試験方法が“検査方法”の箇条に含まれている場合には,

これらを“検査方法”の項で定めてもよい。

f

)

試験結果が合否の判定に供し得ないようなことが生じるおそれがある場合(試験片の加工不良が認め

られたとき,試験操作に誤りがあったと認められるときなど)には,再試験の方法について規定する。

g

)

最終的に不合格となったロットを救済するための再検査についての規定は,設けてはならない。

L.12

包装

L.12.1

一般

包装の規定は,次のいずれかにかかわる場合には,規定する。

a

)

振動,衝撃などによる製品の破損又は品質の低下が問題となる場合。


90

Z 8301

:2008

b

)

光,温度,湿度などによる品質の劣化が問題となる場合。

c

)

輸送の合理化又は取引の合理化に役立つ場合。

L.12.2

包装を規定する場合に考慮する事項

包装を規定する場合に考慮する事項は,次による。

a

)

包装は,その目的に応じて個装・内装・外装の別を明確にし,その包装方法・包装材料を具体的に規

定する。

なお,これらについて,JIS が定めてあるものは,それらを引用するのがよい。また,包装方法・

包装材料について,具体的に規定できない場合には,包装の目的を明確にし,それに適合するものと

して規定する。

b

)

包装は,運搬及び取引の便利さを考慮して,包装ごとに数量,質量,体積などを必要に応じて規定す

る。

c

)

包装に関して,あらかじめ前処理,さび止め処理などを必要とする場合には,それらの方法について

規定する。

d

)

包装貨物の取扱い上の注意を必要とする場合には,荷扱い者の注意を喚起するように,注意事項の表

示の箇所,表示方法などを具体的に規定する。この場合,JIS Z 0150 を引用して規定するのがよい。

e

)

包装及び包装の表示を一緒に規定する場合には,

“包装及び包装表示”として規定してもよい。

f

)

製品の個別規格に共通する包装の規定を,単独の別の規格として取りまとめて規定するほうがよい場

合には,例えば,

“○○の包装”という名称の規格を定める。製品の個別規格では,これを引用して包

装について規定する。

L.13

製品の呼び方

L.13.1

一般

製品の呼び方は,その JIS で規定している製品の呼び方を明らかにする必要がある場合に規定する。

L.13.2

製品の呼び方を規定する場合に考慮する事項

製品の呼び方を規定する場合に考慮する事項は,6.3.7 によるほか,次による。

a

)

製品の呼び方は,通常,その規格で定めている規格番号,製品名称,種類,等級などによる。

b

)

製品の種類が多い場合には,取扱い上の混乱を生じないようにするため,呼び方は記号化したものを

用いるのがよい。

c

)

製品の個別規格に共通する製品の呼び方の規定を,単独の別の規格として取りまとめて規定したほう

がよい場合には,例えば“○○の呼び方”という名称の規格を定める。製品の個別規格では,これを

引用して製品の呼び方について規定する。

L.14

表示及び添付文書

L.14.1

一般

表示及び添付文書は,6.3.8 による。

L.14.2

表示を規定する場合に考慮する事項

表示には,表示の単位(

例 及び例 参照),表示場所(例 3∼例 参照),表示方法(例 及び例 

照)

,表示項目の配列などを,必要に応じて規定する。

例 1  表示の単位の記載例(一般的な例)

1

製品ごと  1 包装ごと  1 容器ごと  1 巻ごと  1 束ごと  1 出荷ごと


91

Z 8301

:2008

例 2  表示の単位の記載例(具体的な例)

1

個ごと  1 鋳塊ごと  1 セットごと  製品 10 枚ごと  1 箱ごと  1 小袋ごと  1 枠ごと  1 木

枠ごと  1 チューブごと  1 コイルごと  1 ドラムごと  1 連ごと  1 タンクごと  1 コンテナご

と  1 運搬車ごと  1 タンクローリごと  1 タンク車ごと  1 タンカーごと  1 貨車ごと  1 貨物

自動車ごと  1 貨物船ごと  1 荷造単位ごと  1 積荷ごと

例 3  表示場所の記載例(一般的な例)

見やすい箇所

例 4  表示場所の記載例(具体的な例)

見やすい表面  見やすい内面  見やすい外面  結束外面  送り状

例 5  表示場所の記載例(より具体的な例)

正面  前面  後面  上面  底面  側面  上部端面  外周面  断面  両端部  端部  外側  上部

下側  甲部  出し入れ口  枠  包装の内部  結束部

例 6  表示方法の記載例(一般的な例)

容易に消えない方法で表示する。

容易にはく離しない方法でちょう(貼)付する。

容易に離脱しない方法で取り付ける。

例 7  表示方法の記載例(具体的な例)

印刷する  押印する  刷り込む  転写印刷する  手書きする  吹き付ける  塗装する  焼き付

ける  刻印する  彫刻する  腐食する  鋳出しする  浮き出しする  成形する  証紙を付ける

シールを付ける  ラベルを付ける  金属はくを付ける  キャップシールを付ける  封かん紙を

付ける  封印キャップを付ける  封かんはくを付ける  封印鉛を付ける  銘板を付ける  金属

板を付ける  印刷ネームを付ける  織ネームを付ける  下げ札を付ける  荷札を付ける  結束

用テープを付ける

L.14.3

添付文書を規定する場合に考慮する事項

添付文書を規定する場合(6.3.8.3 参照)には,予想される範囲で間違った使用方法を防ぐよう注意を促

す内容を含める。特に,一般消費者向けの製品では,使用方法,使用条件,注意事項,禁止事項,保管方

法,点検・手入れ,組立・据付け,修理,廃棄方法などの内容を盛り込み,安全を確保することが重要で

ある(

例参照)。

例  JIS S 2031(密閉式石油ストーブ)の場合

14

取扱説明書

ストーブには,次の事項を記載した取扱説明書を添付する。ただし,ストーブによって該当し

ない事項は,記載しなくてよい。

a

)

規格名称

b

)

形式の呼び

c

)

注意する事項[給排気筒の外れに関する注意,給排気筒トップの閉そくに関する注意などを

含む。ただし,床暖房の機能をもつストーブの場合,低温やけどに関する注意,カーペット

のはがれに関する注意,循環液(循環水・不凍液)の保管に関する注意などを含む。

d

)

使用する場所

e

)

各部の名称

f

)

使用前の準備(燃料に関する注意などを含む。ただし,床暖房の機能をもつストーブの場合,


92

Z 8301

:2008

床暖房スイッチのセット,循環液の水の確認,温水経路の水漏れの確認などを含む。

g

)

使用方法[点火,火力調節,消火,使用上の注意などを含む。ただし,床暖房の機能をもつ

ストーブの場合,床暖房の温度調節の要領及び注意(床暖房の温度調節が部屋の温度調節と

は直結しない旨の注意,必要以上に床パネルの温度を上げ過ぎない旨の注意を含む。

,凍結

防止の要領及び注意,結露水の処理などを含む。

h

)

安全装置

i

)

点検,手入れ[専門技術者(点検及び整備のために必要な知識及び技能を修得するための講

習会を修了した者など)に依頼する旨を含む。

j

)

故障・異常の見分け方及び処置方法

k

)

部品交換のしかた

l

)

保管(長期間使用しない場合)

m

)

仕様(適合する給排気筒の型式の呼び,給排気筒の呼び径及び給排気筒の壁貫通部の孔径を

含む。

n

)

アフタサービス(故障時・修理時の連絡先を含む。

o

)

据付け[設置作業及び移設作業については,専門技術者(点検及び整備のために必要な知識

及び技能を修得するための講習会を修了した者など)に依頼する旨,積雪地区における注意

及び給排気筒を延長する場合の注意“3 m 以下”を含む。

p

)

その他必要とする事項


93

Z 8301

:2008

附属書 M

(参考)

解説のまとめ方

M.1

解説の書き方

解説は,規格に記載した事柄,及びこれらに関連した事柄を説明するものであって,規格の一部ではな

い。したがって,本体・附属書(規定)で規定していない要求事項,規定できない詳細事項などを補足規

定のような形で解説に記載してはならない。規格は,本体及び附属書(規定)だけで誤りなく履行できる

ようにしておくことが必要である。しかし,規格が制定・改正された経緯,内容の根拠,国際規格との整

合性,審議中に特に問題となった事項など,規格の使用者が規格の内容をよりよく理解するため,及び規

格の次期見直し,改正に携わる者が配慮しなければならない事柄を明らかにしておくために,説明・記録

しておいたほうがよいこともある。少なくとも国際規格との整合性,改正した場合の改正箇所・改正内容

などについて記載しておく必要がある。

M.2

解説の内容

解説に記載する内容は,それぞれの規格によって一律に指定はできないが,次の事項のうちから,必要

なものを選ぶ。順番は,通常,次の a)∼i)の順とし,i)は必す(須)事項である。

a

)

制定・改正の趣旨

b

)

制定・改正の経緯

c

)

審議中に特に問題となった事項

d

)

特許権などに関する事項

e

)

規格の適用とする具体的な範囲の補足事項

f

)

規定要素の規定項目の内容(主な改正点を含む。

。特に,次の事項。

1

)

種類・等級などの根拠

2

)

規格値の根拠

3

)

対応国際規格との比較,今後の国際規格への取組み・対応方法など

4

)

国内法規,外国規格などとの比較

5

)

改正の箇所,内容及び改正理由

g

)

懸案事項

h

)

その他の解説事項

i

)

原案作成委員会の構成表

M.3

制定・改正の趣旨

本来,規格を制定又は改正するに当たっては,制定・改正の趣旨,すなわち,背景,目的又は理由があ

るはずである。規格の制定・改正の趣旨は,まず,原案の作成に先立って明確にしておくことによって,

初めてよい規格作りができるわけであるが,規格の使用者が規格内容を理解し,効果的に活用するために

も重要なことであるとともに,次期の規格の見直し,改正に当たる者にとっても必要なことである。

a

)

規格を制定する場合に,規格の規定項目及び規定内容を決定付けるものは,標準化の目的である。JIS 


94

Z 8301

:2008

Z 8002

ISO/IEC Guide 2)では,標準化の目的を次のように分類しているが,個々の規格を制定する

に当たって,いずれの目的に該当するか(複数の項目にわたる場合もある。

)を明確にし,それを制定・

改正の趣旨に含むとよい。

−  多様性の制御

−  目的の合致性

−  両立性

−  互換性

−  安全性

−  環境の保護

−  製品の保護

−  相互理解及び経済性・貿易

b

)

規格の改正は,その規格内容にかかわる技術の進歩,需要の変化,社会環境の変化などが理由となる

ことが多いので,主な改正点を挙げて,それらの理由について具体的に記載する。改正の場合に,新

規制定時の趣旨の概要,また,何回かの改正を経た場合には,重要な改正ごとに主な改正点を書き残

しておく必要がある。

c

)

その規格の制定・改正によって他の規格に影響を及ぼすことがある場合には,その関係,経過処置な

どについて,ここに記載しておくとよい(

例参照)。

例  JIS B 0403(鋳造品−寸法公差方式及び削り代方式)の場合(改正の例)

1

  改正の趣旨

旧規格は,JIS B 0403 : 1987(鋳造品−寸法公差方式)であり,ISO 8062:1984 (Castings−System

of dimensional tolerances)

の国際一致規格であった。その後,ISO/TC 3/WG 7(鋳造品−寸法許

容差)が鋳放し鋳造品の削り代方式を追加規定して,規格案を作成し,ISO/TC 3(公差及びは

めあい)

の多くの P メンバー国の賛成投票を得て,

1994

年 4 月に第 2 版として ISO 8062 (Castings

−System of dimensional tolerances and machining allowances)  が発行された。

そこで,この規格を,ISO 規格に整合させるとともに,鋳造品別に規定して運用してきた次

の各規格を見直し・統合をして改正を行った。

−  JIS B 0407 : 1978(鋳鉄品普通許容差)

−  JIS B 0409 : 1980(ダイカスト普通許容差)

−  JIS B 0412 : 1978(鋳鋼品普通許容差)

−  JIS B 0414 : 1978(アルミニウム合金鋳物普通許容差)

旧規格には,抜けこう配の規定がなかったので,これを鋳造品別に規定していた上記各規格

の抜けこう配の見直しを行い,新たにこれを追加規定した。

さらに,鋳造品別に上記各規格に規定していた普通公差(又は許容差)を,現在使用されて

いる図面に指示しているものの取扱いについては,この規格への切替期間を考慮し,

附属書 1

として残すことにした。

これらの附属書は,改正後 5 年を経過した時点で廃止する予定である。

なお,公差に関する用語は,時代によって,普通寸法差,普通寸法許容差及び普通寸法公差

と変遷している。


95

Z 8301

:2008

M.4

制定・改正の経緯

ここでは,その規格の原案作成から始まって,日本工業標準調査会の議決までの経緯について,後日の

参考となると思われる重要な事柄を記載する。原案作成委員会,日本工業標準調査会の各技術専門委員会

などの回を追った開催の詳記は,必要がない。

その規格原案の基となった団体規格・外国規格がある場合には,その規格番号,規格の名称及び西暦年

を記載し,できればその基の規格の国内での使用実績などを付記するとよい(

例参照)。

改正規格の場合には,最初の制定からその後の各改正を経て,今回の改正に至った経緯の大略も記載す

る。

例  JIS A 1901[建築材料の揮発性有機化合物(VOC),ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物

放散測定方法−小形チャンバー法]の場合(制定の例)

2

  制定の経緯

室内空気汚染物質であるホルムアルデヒドの測定方法については,平成 13 年に JIS A 1460(建

築用ボード類のホルムアルデヒド放散量の試験方法−デシケーター法)が制定されている。同方

法は,繊維板などの JIS 製品規格において規定され,長期間活用されており,ホルムアルデヒド

放散の簡便な試験方法として広く用いられている。しかし,多様な建築材料,施工方法の異なる

材料から放散されるホルムアルデヒド類だけではなく,VOC の放散量をより実環境に近い状態

(居室の換気条件,温度及び湿度を変化させ)で正確に測定できる方法の開発が望まれていた。

建築用ボード類などからの室内空気汚染物質試験方法としての小形チャンバー試験方法は,

ASTM D6007

(米国材料試験協会規格)の木材製品からの小形チャンバー法によるホルムアルデ

ヒド測定方法,欧州規格案 ENV13419-1CEN

(欧州規格案建築材料の小形チャンバーによる

VOC

測定方法)などがある。

これらの海外規格を精査し,かつ,国内に導入されている小形チャンバー試験装置,分析方法

の実態,及び市場流通建材の室内空気汚染物質放散量実測データを踏まえ,海外規格に詳細な規

定のないチャンバーの換気条件,試験負荷率の検証及び容積の異なるチャンバーでの相関性の調

査に基づき試験方法の標準化を図った。

国際的な動向としては,2002 年 9 月にカナダ,トロントで開催された TC146/SC6 国際会議で

は,欧州規格案 ENV13419 を ISO と CEN とによる並行投票にかけられることが決議された。EN

規格は,

ウィーン協定に基づき,

投票によって ISO 規格原案となることが予測される状況にある。

ISO

における規格化投票においては,欧州主導にならないよう建材試験センターに設けられた

TC146

(空気質専門委員会)/SC6(室内空気分科委員会)国内対策委員会を通じ,この JIS に規

定された内容を反映することが求められている。

M.5

審議中に特に問題となった事項

原案の作成審議段階における事項も含み,審議中特に問題になった事項で,解説に書き残すことによっ

てその規格の理解,運用に役立つと考えられたものを記載する。ここで記載する問題事項のうち,次回の

見直し・改正のときに再検討すべき事項は,懸案事項の項にもまとめて再録する(M.9 参照)

規格の規定項目の内容の説明にかかわるものを別項(M.8 参照)を設けて詳記する場合には,この項で

は,その規格に定める規定項目の決定に関する議論,時期尚早として取り上げられなかった事項,少数意

見のため採用されなかった事柄など,規格に現れていないが重要とみなされた事項を記載する。

特定の意見を記載する場合には,審議の議事録に記されているものから選ぶようにして,偏った記載に


96

Z 8301

:2008

ならないように心掛ける必要がある。

M.6

特許権などに関する事項

本体・附属書(規定)に規定・記載した内容にかかわる特許権などについて,その所有者の住所,氏名

(又は名称)

,特許番号,有効期間など,補足事項があれば記載する。

M.7

適用範囲について

適用範囲についての説明は,規格を使う立場に立って,単に適用範囲に規定されている文章を補うので

はなく,規格の対象となる鉱工業品などの用途,使用条件,使用方法など,その規格全体として規格の使

用者にとって有用な事項を記しておくようにする。特に,次のような事項は,記載しておくのがよい。

a

)

関連する法令(告示及び通達を含む。

)などがある場合には,JIS との関係について記載する。

b

)

対応国際規格がある場合には,その国際規格の適用範囲と JIS の適用範囲との差異について詳細に示

す。適用範囲の差異は,国際規格との整合性の判断のために重要である(

例参照)。


97

Z 8301

:2008

例  JIS C 8905(独立形太陽光発電システム通則)の場合(規格の対象範囲及び関連する法令があ

る場合)

1

  適用範囲

適用範囲で用いた分類の概念を,

解説図 に示す。分類の方法については,電力系統との関係

で独立システムと連系システムとの二つに分類することは広く定着している。しかし,更に細部

にわたる分類については,IEC も含めて十分なコンセンサスが得られていないこと,また,通則

という性格上なるべく上位の分類に適応するほうが望ましいことから範囲を限定した。この通則

でカバーする範囲は,

解説図 中二点鎖線で囲ってあるが,電力を供給すべき負荷が規定されて

いるものである。電力を融通するシステム(分散負荷システム)及び系統連系は次の段階で普及

すると考えたためである。

電圧については,

“電気設備の技術基準”の低圧の種別となるように範囲を限定した。その適用

は,この基準に準じるものとする。ただし,太陽電池アレイ出力電圧は,設置場所などを含めた

種々の条件によって大幅に変わり得ることから,一般にシステムの最大使用電圧を設定すること

は難しいが,当面,標準試験条件(STC)でのアレイ開放電圧を適用すればよいとの意見が支配

的であった。そこで,太陽電池アレイの電圧として標準太陽電池アレイ開放電圧を使用すること

とした。

出力の範囲を規定したことについて,特に民生品を考慮し,出力の小さいもの,電圧の低いも

のを発電設備と同等に扱うことは,かえって普及の妨げになるとの意見もあった。しかし,平成

2

年度のシステム生産量調査によれば,

10 W

以上 100 W 未満の容量のものが出荷の約 4 割を占め,

出荷範囲の主流であることから,適用範囲の変更は行わなかった。

この通則の適用除外の範囲については,

“電気事業法施行令”を参考としながら,同令によって

除外しているもののうち,出力 100 W 以上のものについては,規格化によるユーザー保護の観点

から除外しないこととした。

なお,本体中において従来“公称”と性能表示していたものを“標準”とした経緯については,

解説の箇条 6(性能)で説明する。

解説図 1−太陽光発電システムの分類

M.8

規定要素の規定項目の内容(主な改正点を含む。)

M.8.1

一般

規格の正しい運用に必要な規定項目のうち,特に説明が必要だと判断したものについて,規定した理由,

内容の根拠,誤った解釈をしないための補足説明,関連する情報などを記載する。幾つかの規定項目が関


98

Z 8301

:2008

連し合っている場合には,それらの規定項目を一括して説明するほうがよい。

M.8.2

種類・等級などの根拠

種類(等級を含む。

)は,その製品などの使用者の選択の便を図りながら,品種を制限して標準化の効果

を求めようとするものであるから,種類をそのように定めた根拠を説明して,使用者が適切な種類を選択

する基準となるものを示すとよい。

M.8.3

規格値の根拠

規格値をそのように定めた根拠を説明しておくことは,原案作成委員会の利害の調整又は規格の履行を

促進するために有用であるだけでなく,次期の規格の見直し及び改正のときに役立つ。特に代用特性によ

って規定した場合には,実用特性との関係についての調査・研究の結果,実験データなどを解説に記載し

ておくのがよい。

なお,これらについて別に報告書・論文などが公表されている場合には,その報告書・機関紙などの名

称,発行年月,著者,発行所などを明記する。

M.8.4

対応国際規格との比較及び今後の国際規格への取組み・対応方法

対応国際規格を基礎とし技術的な変更を加えた場合で(追加又は削除を含む。

,変更の内容・理由,そ

の背景・経緯,今後の対応(国際提案するなど)

,その見通し,関係国の動向など対比表を補足するときに

は,これらのことを記載する。

M.8.5

国内法規,外国規格などとの比較

関連する国内法規(できれば主要な外国法規も含める。

,国際的に普遍性のある外国規格などがある場

合には,これらの規定内容との関連を記載するとよい。

M.8.6

改正の箇所,内容及び改正理由

規定項目の内容の説明としては,改正規格の場合には,その改正箇所について必ず内容及び理由を記載

しておくが,初回改正以降,前回改正までについても,重要なものついては記載しておき,改正の経歴と

して残すとよい。

規格の改正に当たって,新旧切換えの時期・方法などに関して,規格の使用者に対する助言があれば示

す。

改正についての説明は,規定項目ごとに行うとともに,一括した旧規格との対照表を付けることが望ま

しい(

例参照)。


99

Z 8301

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例  JIS K 3920(フロアーポリッシュ試験方法)の場合

3

  主な改正点及び改正の理由

  今回の主な改正点は,次のとおり。

改正点

改正前

改正後

改正の理由

試験片の作製  フィルムアプリケーター

使用

使用せず

現場の塗布作業に整合させた。

密度

浮きばかり及び振動式密
着計

密度浮ひょう法

密度浮ひょう法が普遍的で 1 本に絞った。

引火点

タグ密閉式及び 
クリーブランド開放式

迅速平衡法(セタ式)

JIS K 2265

の改正で迅速平衡法が加わった。

ポリッシュの測定に最適なので採用した。

貯蔵安定性

促進条件=45  ℃,1 か月

促進条件=50  ℃,14 日

水性フロアーポリッシュの判定期間を短縮

静摩擦係数

耐スリップ性

静摩擦係数

JIS A 1407

ASTM D 2047 を参考に呼称変更

目視,3 段階

光沢維持率の測定

評価方法を数値化した。

耐洗剤性

有りん,ノニルフェノール  無りん,高級アルコール

洗剤の無りん化,環境ホルモン問題へ対応

除去性,有りん

はく離性,無りん

JFPA

規格,ASTM 規格を参考に名称変更,

無りん化

はく離性

浸せき法,精密法

精密法

現場の洗浄作業に適応した評価方法とした。

レベリング性  なし

新たに規格化

JFPA

規格として 10 年の実績を積み規格化

再塗布性

なし

新たに規格化

短時間に重ね塗りを求める現場に対応した。

M.9

懸案事項

原案作成及び審議の過程において,規格化には時期尚早であったり,実績又は実験データが不足してい

たり,使用実績が多いために種類を制限しきれなかったり,国際規格の立案が進行中であったりなどのた

めに規定することを保留し,次回の見直し・改正のときに再検討することにした事項があることも多い。

なお,規格体系の整備をする必要があるとか,国際規格の見直し時に,我が国の意見として提案しなけ

ればならないとか,従来の方針・処置事項などを残すこともある。これらの事項は,

“審議中に特に問題と

なった事項”及び“規定要素の規定項目の内容”の解説に記載したことも含めて,

“懸案事項”としてまと

めておくようにする(

例参照)。

例  JIS B 0601:1994(表面粗さ−定義及び表示)の場合

6

  懸案事項

  表面粗さ測定器,測定値の処理方法,表面粗さ,表面うねりに関する用語,表面うねりの規格

などは,ISO 規格の整備状況に従って,日本工業規格として順次作成,改正する必要がある。

今回,JIS B 0601 : 1982(表面粗さの定義と表示)が改正され,JIS B 0651(触針式表面粗さ測

定器)の定義内容に整合性のない部分が生じている。しかし,現在 ISO において,測定器に関す

る ISO 4288 の改正作業が進められており,DIS 4288 として各国で審議に付されている。このた

め,DIS の審議状況を考慮しつつ JIS B 0651 の改正を行う予定である。

さらに,DIS 4288 では,測定値の処理方法について提案があり,関連する規格である ISO 2602 :

1980

“Statistical interpretation of test results−Estimation of the mean−Confidence interval”の検討が必

要である。

なお,JIS B 0610(表面うねり)は,表面粗さの規格と関連があり,位相補償形のディジタル

フィルタが採用されたことによって改正を検討する。


100

Z 8301

:2008

M.10

その他の解説事項

次のような事項について,特に解説に記載する必要があると考えられるものがあれば記載する。

a

)

参考文献に記載した,規格,その他の文書に関する特記事項。

b

)

附属書(規定)及び附属書(参考)についての経緯,取扱い及び必要があれば内容の補足説明。

将来,廃止する予定のため,附属書(規定)及び附属書(参考)として記載した場合には,できれ

ば廃止の目標時期,準備体制など。

c

)

その規格にかかわる周辺技術の説明。

d

)

規格の本体・附属書(規定)ばかりでなく,附属書(参考)及び解説に記載した事項について,参照

するとよい参考文献(

例参照)。

例  JIS A 5908:1994(パーティクルボード)の場合(周辺技術の説明の場合)

ウェファーボード及び OSB について:ウェファーボードは,既述寸法の比較的四角形に近い

切削片(ウェファーと呼ぶ。

)を,粉末フェノール樹脂又は液体フェノール樹脂接着剤を用いて

積層し成形・熱圧したボードである。基本的には曲げ強度の強さ方向差は少ないが,製造方法

によっては曲げ強さに方向性をもたせたものもあり,これをオリエンテッドウェファーボード

と呼んでいる。

OSB

は,細長い切削小片(ストランドと呼ぶ。)を層状に積層し,各層が直交するように配

列し,液体フェノール樹脂などの接着剤を用いて成形・熱圧したボードである。したがって,

ボードの表面は両者とも木材の切削片で覆われており,近年の我が国で生産されている通常の

ボードである。表面に切削片の形状が認め難い製品とは,外観が異なる。

ウェファーボード及び OSB の原料は,アスペンなどが主力であるが,工場によってはサウザ

ンパイン,レッドオーク,ホワイトオーク,ポプラ,カバなどが用いられている。原料は切削

片の形状などによって,各工場間での製品には外観をも含めてかなりの種類があるが,いずれ

も合板より価格競争力があるため,近年,製造用パネルとしての用途が拡大している。

材料規格としては,カナダ規格(CSN 3-01882-M78)及びアメリカ規格(ANSI A 208

1

がある。また,構造用パネルとしての APA の性能規格があり,我が国でもこれに類似した構造

用パネルの JAS がある。

M.11

原案作成委員会の構成表

制定及び技術的な内容の改正の場合,原案作成委員会の構成表を,通常,解説の最後に記載する。具体

的な方法は,次による。ただし,自主的に作成された原案で,原案作成委員会によらない場合には,構成

表の代わりに原案作成者の氏名,所属などを記載することができる。

−  構成表には,氏名及び所属を記載する。所属は,長くても部局又はそれに準じる程度までとする。

−  配列は,委員会長・中立者・生産者・使用者・販売者の委員,関係者,事務局の順とする。

−  委員会長・委員・関係者・事務局は,氏名の左(複数いる場合は,最上段の氏名の左)に,括弧を付

けて,それぞれ,

“(委員会長)

“(委員)

“(関係者)

“(事務局)

”などと記載する。

−  学協会,工業団体などの代表委員で,別に所属会社などをもつ委員の所属は,代表する団体名を記載

し,所属会社などを括弧書きで付記する(

例参照)。

例  社団法人○○工業会(株式会社○○製作所)

−  原案作成委員会とは別に小委員会・分科会などを設置した場合には,その構成表を付記してもよい。


101

Z 8301

:2008

M.12

解説を作成するときの全般的な注意事項

解説を作成するに当たって,全般的な注意事項を,次に示す。

a

)

解説は,規格を使う多くの人たちが,規定の内容の背景・趣旨を理解し,より適切に活用できるよう

規格本体などを補足するものであるので,解説の記載内容は,公正かつ客観的でなければならない。

したがって,解説の内容が規格の一部分であるような誤解を,読む人に与えないように記載しなけれ

ばならない。そのためには,規格に定めていない事項の説明は,必要最小限にとどめるのがよい。

b

)

解説の文章の書き方,記載に用いる用字・用語・記述符号,注記・例・注の様式,図・表の様式,量・

単位・数値・式の表し方などは,本体に準じる。

なお,解説の中の注の番号は,その解説の中で一連番号とし,図・表については,それぞれ解説図・

解説表として,その解説の中で一連番号を付ける。

c

)

解説における箇条・細別の様式は,本体に準じる。

なお,解説で本体・附属書(規定)

・附属書(参考)の箇条・図・表などに言及するときには,その

箇条番号又は細分箇条番号及び題名を書き,

掲載箇所を太字で括弧の中に付記するのがよい(

例参照)。

例  11  参考量・単位・数値・式(箇条 7

11.1

  量記号(7.4.1

  7.4.1 d)に関連する事項で,下付き添字を付けた量記号で…

d

)

年は,西暦年で表す。規格の制定・改正の経緯などで旧規格,経歴を呼ぶ場合には,1958 年版,1978

年改正,第 3 回改正などのように記載する。

e

)

解説は,本体・附属書(規定)と異なり,日本工業標準調査会の議決の対象ではない。しかし,その

内容は,規格の理解を助けるので,できるだけ解説の原案を規格の原案に付けて原案作成委員会で検

討することが望ましい。

なお,解説の編集・発行者を明確にし,その問合せ先を明記するのが望ましい。また,解説の文責

者名を,原案作成委員会構成表の最後に記載する(

例  文責  ○○○○)。


102

Z 8301

:2008

附属書 N 

参考)

JIS Z 8301

と ISO/IEC 専門業務用指針との相違点

N.1

主な相違点

この規格と ISO/IEC 専門業務用指針第 2 部(2004 年,第 5 版)との主な相違点を,

表 N.1 に示す。

表 N.1−主な相違点

項目

JIS Z 8301 

ISO/IEC

専門業務用指針

注記

本文の注

6.5.2

注を用いる(本文と分離しな

い。

1)

2)

3)

*

**

***

…(用いない方が

よい。

脚注(Foot note)を用いる(本文

と分離する。

1)

2),3)…

*

*****…(用いてもよい。

図,表の注

6.6.5.10 

び 6.6.6.8

注を用いる。 

a)

b)

c)

脚注を用いる(上付小文字)

a

b

c

“注”という漢字を用いたのは,注

がない場合,細別符号 a),b),…,

1)

2)…と混同することをおそれた

ためである。

なお,*,**,***,†,‡などのよ
うな記号は,視力が弱い人が使用す
る音声読み上げソフトが対応でき

ないため用いない方がよいとした。

規格の引用

6.6.7.3

JIS B 1051

の 8.5(保証荷重試

験)又は JIS Q 0034:2001 の

5.5.1

ISO 898-1

:1999 の 8.1

ISO/IEC

専門業務用指針では,特定

の箇条,細分箇条,表及び図に言及
するときは,常に西暦年を示すが,

JIS

では,付記してもよいとした。

連続符号

G.4.4

∼ 
例 1  A∼B 
例 2 10∼30  ℃

文章で規定 
例 3  A to B 
例 4  10  ℃ to 30 ℃

“∼”記号は,公用文の書き方(旧
文部省)でも許容されているため,

従来どおり“∼”を用いた。また,
国際規格では

例 を採用しているの

で,10  ℃∼30  ℃という記述は,禁

止しないこととした。

数値の表し

方(I.1.1

小数点は,下の“.

”とする。

例  1.05 

小数点は,下の“,

”とする。

例  1,05 

対応国際規格がある規格で,複数又

は大量にある場合には,下の“,”
でもよいとした。

許容差の表
し方(I.1.3

紛らわしくない場合には,次
の例でもよい。 
例 80±2 mm

次のように表す。 
例 80

mm

±2 mm

従来,許容差±の前に単位記号を削
除する表し方を許容しているため,
この例でもよいとした。

式の表し方

I.5.2

次の式でもよい。

(

)

2

sin

2

sin

2

1

sin

ϕ

ϕ

ϕ

N

N

+

次のように表す。

(

)

[

]

(

)

( )

2

sin

2

sin

2

1

sin

ϕ

ϕ

ϕ

N

N

+

式の記号の
説明

I.5.1.1

名詞句で表す。 
例  h:フランジの高さ(mm)

文章の形で表す。 
例  はミリメートルの単位の

フランジの高さである。

分かりにくい式の場合には,左欄の
式を用いてもよいとした。


103

Z 8301

:2008

附属書 O 

参考)

参考文献

(用語規格など)

JIS K 0211

:2005

  分析化学用語(基礎部門)

JIS Q 9000

:2006

  品質マネジメントシステム−基本及び用語

JIS Q 17000

:2005

  適合性評価−用語及び一般原則

JIS X 0001

:1994

  情報処理用語−基本用語

JIS Z 8101-1

:1999

  統計−用語と記号−第 1 部:確率及び一般統計用語

JIS Z 8101-2

:1999

  統計−用語と記号−第 2 部:統計的品質管理用語

JIS Z 8101-3

:1999

  統計−用語と記号−第 3 部:実験計画法

JIS Z 8103

:2000

  計測用語

JIS Z 8105

:2000

  色に関する用語

JIS Z 8106

:2000

  音響用語

JIS Z 8113

:1998

  照明用語

JIS Z 8114

:1999

  製図−製図用語

JIS Z 8115

:2000

  ディペンダビリティ(信頼性)用語

JIS Z 8116

:1994

  自動制御用語−一般

JIS Z 8117

:2002

  遠赤外線用語

JIS Z 8120

:2001

  光学用語

JIS Z 8126

(規格群):1999  真空技術−用語

JIS Z 8141

:2001

生産管理用語

公用文の書き表し方の基準(資料集)  文化庁

学術用語(文部科学省編“学術用語集シリーズ”

    <http://sciterm.nii.ac.jp/>で,学術用語の検索が可能

(量,単位及びこれらの記号)

JIS Z 8204

:1983

  計装用記号

(略語)

JIS X 0304

:1999

  国名コード

JIS X 0412

(規格群):2004  言語名コード

(製図)

JIS B 0001

:2000

  機械製図

JIS Z 8310

:1984

  製図総則

JIS Z 8312

:1999

  製図−表示の一般原則−線の基本原則

JIS Z 8313-1

:1998

  製図−文字−第 1 部:ローマ字,数字及び記号


104

Z 8301

:2008

JIS Z 8313-2

:1998

  製図−文字−第 2 部:ギリシャ文字

JIS Z 8313-5

:2000

  製図−文字−第 5 部:CAD 用文字,数字及び記号

JIS Z 8313-10

:1998

  製図−文字−第 10 部:平仮名,片仮名及び漢字

JIS Z 8314

:1998

  製図−尺度

JIS Z 8315

(規格群):1999  製図−投影法

JIS Z 8316

:1999

  製図−図形の表し方の原則

JIS Z 8317-1

:2008

  製図−寸法及び公差の記入方法−第 1 部:一般原則

JIS Z 8318

:1998

  製図−長さ寸法及び角度寸法の許容限界記入方法

JIS Z 8321

:2000

  製図−表示の一般原則−CAD に用いる線

JIS Z 8322

:2003

  製図−表示の一般原則−引出線及び参照線の基本事項と適用

ISO 6433

:1981

,Technical drawings−Item references

(図記号)

JIS B 0125

(規格群)  油圧・空気圧システム及び機器−図記号及び回路図

JIS Z 8206

:1982

  工程図記号

JIS Z 8221

(規格群):2006  機器・装置用図記号の基本原則

JIS Z 8222

(規格群):2006  製品技術文書に用いる図記号のデザイン

JIS Z 8617

(規格群):2008  ダイヤグラム用図記号

(回路図)

JIS C 0617

(規格群)  電気用図記号

JIS E 4017

:2000

  鉄道車両−電気用図記号

JIS X 0121

:1986

  情報処理用流れ図・プログラム網図・システム資源図記号

(構造)

JIS Z 8907

:1987

  方向性及び運動方向通則

(試験)

JIS Q 0043-1

:1998

  試験所間比較による技能試験  第 1 部:技能試験スキームの開発及び運営

JIS Z 8703

:1983

  試験場所の標準状態

JIS Z 9080

:2004

  官能評価分析−方法

(測定の不確かさ)

JIS B 0641-1

:2001

  製品の幾何特性仕様(GPS)−製品及び測定装置の測定による検査−第 1 部:仕様

に対する合否判定基準

JIS Z 8404-1

:2006

  測定の不確かさ―第 1 部:測定の不確かさの評価における併行精度,再現精度及び

真度の推定値の利用の指針

ISO/IEC Guide 98-3

, Uncertainty of measurement − Part 3:Guide to the expression of uncertainty in

measurement(GUM:1995)

ISO/IEC Guide 99

,International vocabulary of metrology−Basic and general concepts and associated terms


105

Z 8301

:2008

(VIM)

(許容限界,はめあい,表面性状など)

JIS B 0021

:1998

  製品の幾何特性仕様(GPS)−幾何公差表示方式−形状,姿勢,位置及び振れの公差

表示方式

JIS B 0022

:1984

  幾何公差のためのデータム

JIS B 0023

:1996

  製図−幾何公差表示方式−最大実体公差方式及び最小実体公差方式

JIS B 0024

:1988

  製図−公差表示方式の基本原則

JIS B 0031

:2003

  製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状の図示方法

JIS B 0401

(規格群):1998  寸法公差及びはめあいの方式

JIS B 0601

:2001

  製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状:輪郭曲線方式−用語,定義及び表面性状パ

ラメータ

JIS B 0621

:1984

  幾何偏差の定義及び表示

(標準数)

JIS C 5063

:1997

  抵抗器及びコンデンサの標準数列

JIS Z 8601

:1954

  標準数

(環境条件及び関連試験)

JIS Q 0064

:1998

  製品規格に環境側面を導入するための指針

JIS Z 8731

:1999

  環境騒音の表示・測定方法

JIS Z 8735

:1981

  振動レベル測定方法

(化学分析方法)

JIS K 0050

:2005

  化学分析方法通則

(電磁両立性)

JIS C 61000

(規格群)  電磁両立性

(高齢者・障害者)

JIS Z 8071

:2003

  高齢者及び障害のある人々のニーズに対応した規格作成配慮指針

(表示)

JIS Q 14021

:2000

  環境ラベル及び宣言−自己宣言による環境主張(タイプⅡ環境ラベル表示)

JIS Z 0150

:2001

  包装−包装貨物の荷扱い指示マーク

JIS Z 7251

:2006

  GHS に基づく化学物質等の表示

(学術用語,その他)

JIS

検索[オンラインデータベース]東京:日本工業標準調査会  出版日付不明

入手先:<http://www.jisc.go.jp/app/JPS/JPSO0020.html>


106

Z 8301

:2008

国立情報学研究所  学術基盤推進部学術コンテンツ課  オンライン学術用語集[オンラインデータベー

ス]東京:国立情報学研究所  出版日付不明

入手先:<http://sciterm.nii.ac.jp/cgi-bin/reference.cgi>