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Z 4702 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣及び厚生大臣

が制定した日本工業規格である。


日本工業規格

JIS

 Z

4702

: 1999

医用 X 線高電圧装置通則

General requirements for high-voltage generators

of medical X-ray apparatus

序文  この規格は,1998 年に第 2 版として発行された IEC 60601-2-7, Medical electrical equipment−Part 2 :

Particular requirements for the safety of high-voltage generators of diagnostic X-ray generators ,1988

年に初版とし

て発行された IEC 60601-2-15, Medical electrical equipment−Part 2 : Particular requirements for the safety of

capacitor discharge X-ray generators

を元に,対応する X 線高電圧装置については技術的内容を変更すること

なく作成した日本工業規格である。

なお,点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲  この規格は,JIS Z 4704 に適合する医用 X 線管装置に内蔵する医用 X 線管(以下,X 線管

という。

)に加えるための高電圧を発生し,かつ,それを制御する医用 X 線高電圧装置(以下,X 線高電

圧装置という。

)について規定する。ただし,X 線 CT(画像再構成断層装置)

,乳房用 X 線装置及び JIS Z 

4711

に規定する診断用一体形 X 線発生装置に使用する X 線高電圧装置を除く。

なお,ここに規定する以外の事項については,JIS Z 4701 の規定を適用する。

備考  対応国際規格

IEC 60601-2-7 : 1998

  Medical electrical equipment−Part 2 : Particular requirements for the safety of

high-voltage generators of diagnostic X-ray generators

IEC 60601-2-15 : 1988

  Medical electrical equipment−Part 2 : Particular requirements for the safety

of capacitor discharge X-ray generators

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS C 8303

  配線用差込接続器

JIS C 8308

  カバー付きナイフスイッチ

JIS C 8313

  配線用つめ付きヒューズ

JIS C 8314

  配線用筒形ヒューズ

JIS C 8370

  配線用遮断器

JIS T 1001

  医用電気機器の安全通則

JIS T 1005

  医用電気機器取扱説明書の様式

JIS Z 4004

  医用放射線機器図記号

JIS Z 4005

  医用放射線用語


2

Z 4702 : 1999

JIS Z 4511

  照射線量測定器及び線量当量測定器の校正方法

JIS Z 4701

  医用 X 線装置通則

JIS Z 4704

  医用 X 線管装置

JIS Z 4711

  診断用一体形 X 線発生装置

JIS Z 4731

  医用 X 線装置用高電圧プラグ及びソケット

JIS Z 4921

  X 線管電圧測定器

JIS Z 8601

  標準数

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS Z 4005 によるほか,次による。

a)

X

線高電圧装置  X 線発生装置において X 線管に供給する電気エネルギーの発生と制御のすべての構

成要素を組み合わせたもの。通常,高電圧発生装置と X 線制御装置から構成される。

b)

高電圧発生装置  X 線高電圧装置のうち,高電圧変圧器とその他の高電圧回路構成部品からなる装置。

c)

X

線制御装置  X 線高電圧装置のうち,X 線の制御に必要なすべての回路構成部品からなる装置。

d)

インバータ式 線高電圧装置  X 線照射中に直流電力を交流電力に変換して必要な高電圧を得る X 線

高電圧装置。

e)

変圧器形インバータ式 線高電圧装置  撮影時,X 線照射エネルギーを電源設備から供給するように

したインバータ式 X 線高電圧装置。

f)

エネルギー蓄積形インバータ式 線高電圧装置  撮影時,X 線照射エネルギーを電池又はコンデンサ

から供給するインバータ式 X 線高電圧装置。

g)

変圧器式 線高電圧装置  電源の各周期に多ピークの整流出力電圧を供給する単相及び三相電源作動

の X 線高電圧装置。

h)  2

ピーク形 線高電圧装置  電源の各周期ごとに二つのピーク値をもつ整流出力電圧が得られるよう

にした,単相電源で作動する変圧器式 X 線高電圧装置。

i)

6

ピーク形 線高電圧装置  電源の各周期ごとに六つのピーク値をもつ整流出力電圧が得られるよう

にした,三相電源で作動する変圧器式 X 線高電圧装置。

j)

12

ピーク形 線高電圧装置  電源の各周期ごとに 12 のピーク値をもつ整流出力電圧が得られるよう

にした,三相電源で作動する変圧器式 X 線高電圧装置。

k)

定電圧形 線高電圧装置  出力管電圧のリプル百分率が 4%を超えない電圧波形を出力する X 線高電

圧装置。

l)

コンデンサ式 線高電圧装置  電気エネルギーを高電圧コンデンサに蓄え,その放電によって X 線管

に 1 回の負荷を供給するようにした,撮影用コンデンサの容量 2

µF 以下で X 線照射の開閉を高電圧側

で行う X 線高電圧装置。ただし,高電圧出力の平滑用にコンデンサを使用している X 線高電圧装置は

除く。

m)

管電圧  X 線管の陽極と陰極との間に印加される電位差。通常,管電圧はピーク値をキロボルト (kV)

で示す。

n)

公称最高管電圧  特定の操作条件に適用される最高許容管電圧。

o)

管電流  X 線照射中に X 線管の陽極に衝突する電子ビームによって流れる陽極電流。管電流は平均値

(mA)

で示す。ただし,コンデンサ式 X 線高電圧装置を用いて行う撮影の場合には,波高値 (mAp) で

示す。

備考  管電流は一般に陽極側で測定するが金属外囲器の X 線管を用いた場合は,陰極側回路に流れる


3

Z 4702 : 1999

管電流とする。

p)

公称最大管電流  X 線高電圧装置の使用できる最大管電流の公称値。

q)

長時間定格  透視を行う場合の定格。10min 以上連続して X 線管に負荷できる最高管電圧の値及びそ

の管電圧における最大管電流の値で示す。

備考

定格

とは許容差を含まない値をいい,許容差を含めるときは

公称

という。

r)

短時間定格  撮影を行う場合の定格。原則として 0.1s 以上 X 線管に負荷できる最高管電圧の値及びそ

の管電圧における最大管電流の値の組合せで示す。ただし,変圧器式 X 線高電圧装置の場合は 1s 以

上とする。コンデンサエネルギー蓄積形インバータ式 X 線高電圧装置又はコンデンサ式 X 線高電圧装

置の場合は,X 線管に負荷できる最高管電圧の値 (kV) と管電流時間積 (mAs) 又は撮影用コンデンサ

の容量  (

µF)  で示す。

s)

電源設備  配電変圧器,低圧電線路,低圧引込線,引込開閉器及び屋内配線を経て手元開閉器又は差

込接続器に至る設備。

t)

電源の見掛けの抵抗  X 線高電圧装置を接続する手元開閉器又は差込接続器の電源端子から電源設備

側のインピーダンスを抵抗負荷によって測定した抵抗値。測定は,電力 30kW 以下で行い,次の式に

よって求める。

L

L

N

I

U

U

R

ここに,

R

電源の見掛けの抵抗

  (

)

U

N

無負荷時の電源電圧

 (V)

U

L

負荷時の電源電圧

 (V)

I

L

負荷時の電源電流

 (A)

u)

変動係数

 

X

線出力の再現性を表す係数。再現性は,指定

(

1

)

X

線管装置を用いて,連続して測定し

10

回の

X

線量から次の式によって求める。

2

1

2

10

9

)

(

1

ú

û

ù

ê

ë

é

− K

K

K

K

S

C

i

i

=1

Σ

ここに,

C

:  変動係数

S

: 10 回の測定による標準偏差

K

:  10 回の測定による相加平均値

K

i

:  番目の測定値

(

1

)

指定

とは,取扱説明書に指定していることを意味する。

備考  X 線量は,空気中で測定した空気カーマ量で,その単位はグレイ (Gy) で表す。空気カーマ 1Gy

は 29.7mC/kg {115R}  に相当する。

v)

公称最大電力  X 線高電圧装置においては,指定(

1

)

の負荷時間において,単一の X 線管負荷を供給で

きる最大電力。インバータ式 X 線高電圧装置及び変圧器式 X 線高電圧装置においては,管電圧 100kV

(100kV に設定できない装置においては最も 100kV に近い値)

,負荷時間 0.1s において,使用できる

最大管電流と管電圧との積。公称最大電力はキロワット (kW) で示す。

コンデンサ式 X 線高電圧装置においては,負荷時間の 0.1s 間に管電圧が放電開始電圧の 50%未満に

降下しないような,ある放電開始管電圧で放電を開始する負荷のうち,0.1s の間に最大エネルギーを

X

線管に与えるエネルギーとして決定する。ただし,0.1s 間に管電圧が放電開始管電圧の 50%を超え

るものでは 50%を超えない最も大きい負荷時間で求める。


4

Z 4702 : 1999

1)

インバータ式 X 線高電圧装置及び変圧器式 X 線高電圧装置においては,次の式によって求める。

3

10

×

×

×

f

I

U

P

ここに,  P:  公称最大電力 (kW) 

U

:  管電圧 (kV)

I

:  管電流 (mA)

f

:  管電圧の波形に依存する因子で,次から選択する。

a)

  0.74:1 ピーク及び 2 ピーク形 X 線高電圧装置

b)

  0.95:6 ピーク形高電圧装置

c)

  1.00:12 ピーク形 X 線高電圧装置及び定電圧形 X 線高電圧

装置

d)

  インバータ式 X 線高電圧装置においては,

備考

を参照して

管電圧の波形から最も適切な値を 0.74,0.95,1.00 の中から

選び,それを選択した理由を明確にする。

備考

  の値は,次の値を参考とする。

f

=1.00

      リプル百分率≦10%

f

=0.95

10%

<リプル百分率≦25%

f

=0.74

25%

<リプル百分率

管電圧のリプル百分率は,次の式によって求める。

100

max

min

max

×

U

U

U

  ここに,

U

max

: 電源の各周期における管電圧波形の最高

U

min

電源の各周期における管電圧波形の最小

2)

コンデンサ式 X 線高電圧装置については,次の式によって求める。

(

)

3

2

3

2

1

10

2

×

U

U

t

C

P

ここに,

P

:  公称最大電力 (kW)

C

:  撮影用コンデンサの容量  (

µF)

t

:  放電時間 (s)

U

1

:  放電開始時の管電圧 (kV)

U

3

:  放電停止時の残留管電圧 (kV)

w)

公称最大エネルギー

  コンデンサ式 X 線高電圧装置において,最高定格管電圧からその値の

2

1

の残留

管電圧になるまで放電した場合のエネルギーは,次の式によって求める。

(

)

3

2

2

2

1

10

2

×

U

U

C

E

ここに,

E

:  放電した電気エネルギー (kJ)

C

:  撮影用コンデンサの定格容量  (

µF)

U

1

:  放電開始時の管電圧 (kV)

U

2

:  放電停止時の残留管電圧 (kV)

x)

撮影時間

  撮影に有効な対放射線量が得られる時間。X 線高電圧装置の評価に関しては,撮影時,

1

3

に示す方法によって測定された時間とする。

備考

インバータ式,6 ピーク形,12 ピーク形及び定電圧形装置の撮影時間は,管電圧波形の立上り

部及び立下り部が,所定管電圧に対し各々75%になる間の時間である。


5

Z 4702 : 1999

また,2 ピーク形の撮影時間(パルス数)は,電気角 45°を超えた部分を,

図 2

に示すよう

に 1 パルスと数える。

図 1  インバータ式及び ピーク形,12 ピーク形 線高電圧装置の撮影時間

図 3  コンデンサ式 線高電圧装置の撮影時間

y)

管電流時間積

  X 線管に負荷をかけることによる電気量。ミリアンペアで表した平均管電流と秒で表

した負荷の継続時間との積としてミリアンペア秒 (mAs) で表示する。

z)

公称最大管電流時間積

  エネルギー蓄積形インバータ式 X 線高電圧装置の使用できる最大管電流時間

積の公称値。

aa)

待機状態(スタンバイ状態)

  装置の動作を開始させるために不可欠な前準備が完了した状態。

ab)

準備完了状態

  X 線の照射を開始するために必要なすべての条件の設定を完了し,かつ,すべてのイ

ンタロックを解除して,あと一つの操作で X 線照射が開始できる状態。X 線の照射に関しては,回転

陽極の起動に用いるような,二つの連続した操作を一つの制御器で行う場合には,一つの操作と考え

てもよい。

ac)

公称最短撮影時間

  自動露出制御の場合において,所定の安定性を満足し実質的な濃度を均一にする

最短撮影時間であり,タイマの最短撮影時間より一般に長い値である。本文の内容を図で表すと

図 4

のようになる。


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Z 4702 : 1999

図 4  公称最短撮影時間

ad)

X

線条件

  その値によって X 線管負荷が変化する条件。例えば,管電圧,管電流,撮影時間などをい

う。

X

線源装置

  X 線管装置と絞り装置を組み合わせたもの。

ae)

高線量率透視

  限定された条件の下でだけ許可される高い線量率を用いた透視。

4.

種類

  X 線高電圧装置の種類は,インバータ式,変圧器式及びコンデンサ式の 3 種類とする。

なお,定電圧形 X 線高電圧装置は,これらのいずれかに属するものとする。

a)

インバータ式 線高電圧装置

  インバータ式 X 線高電圧装置の種類は,変圧器形及びエネルギー蓄積

形の 2 種類とする。

1)

変圧器形インバータ式 X 線高電圧装置は,用途,公称最高管電圧及び公称最大管電流によって区分

するものとし,その標準となる形名の区分を

表 1

に示す。

2)

エネルギー蓄積形インバータ式 X 線高電圧装置は,用途,公称最高管電圧,公称最大管電流又は公

称最大管電流時間積によって区分するものとし,その標準となる形名の区分を

表 2

に示す。


7

Z 4702 : 1999

表 1  変圧器形インバータ式 線高電圧装置の標準となる形名の区分

標準となる形名(

2

)

公称最高管電圧

kV

公称最大管電流

mA

IRF- 200-125 125

    200

IR -  400-150 150

    400

IRF- 400-150 150

    400

IRF- 630-150 150

    630

IRF- 1  000-150 150 1

000

IRF- 1  250-150 150 1

250

(

2

)

形名はそのグループ内の標準となるものを示し,その性能はそれぞれ
の形名に関する規定を適用する。

なお,形名を

表 及び表 に準じて表示するものとし,その装置が

ここに示す標準となる形名のどれに該当するかを,取扱説明書に明記
すること。

備考  形名に用いる文字及び数字の意味は,次による。

例 IRF -1000- 150

| | |

1

項   2 項  3 項

1

項 IRF  :インバータ式の撮影及び透視に用いる

   IR

:インバータ式の撮影に用いる。

2

項 200,400,630,1 000,1 250:公称最大管電流の値

3

項 125,

150

:公称最高管電圧の値

表 2  エネルギー蓄積形インバータ式 線高電圧装置の標準となる形名の区分

標準となる形名

(

2

)

公称最高管電圧

kV

公称最大管電流

mA

公称最大管電流時間積

mAs

CIRF -  5-120 120

  5

CIR - 32-150 150

− 32

BIRF -160-125 125 160

BIR -160-125 125 160

BIR -200-125 125 200

備考  形名に用いた文字及び数字の意味は,次のとおりとする。

例 CIRF -5- 125  BIRF -160- 125

| | |

|  | |

1

項  2 項 3 項

1

項 2 項 3 項

1

項 CIRF  :コンデンサエネルギー蓄積形の撮影及び透視に用いる。

   CIR

:コンデンサエネルギー蓄積形の撮影に用いる。

   BIRF

:蓄電池エネルギー蓄積形の撮影及び透視に用いる。

   BIR

:蓄電池エネルギー蓄積形の撮影に用いる。

2

5

,32  :公称最大管電流時間積(コンデンサエネルギー蓄積形)の値

   160

,200  :公称最大管電流(蓄電池エネルギー蓄積形)の値

3

項 120,125,150  :公称最高管電圧の値

b)

変圧器式 線高電圧装置

  変圧器式 X 線高電圧装置は,用途,電源の種類,公称最高管電圧及び公称

最大管電流によって区分するものとし,その標準となる形名の区分を

表 3

に示す。


8

Z 4702 : 1999

表 3  変圧器式 線高電圧装置の標準となる形名の区分

標準となる形名(

2

)

公称最高管電圧

kV

公称最大管電流

mA

用途

RDP -

20-100 100 20

主として歯科撮影用

RDP -  100-100 100 100

主として歯科撮影用

RF - 500-125 125 500

2

ピーク形の撮影,透視用

RF - 500-150 150 500

2

ピーク形の撮影,透視用

TRF -  800-150 150 800

6

ピーク形又は 12 ピーク形の撮影,透視用

TRF -1 000-150 150 1

000

6

ピーク形又は 12 ピーク形の撮影,透視用

TRF -1 250-150 150 1

250

6

ピーク形又は 12 ピーク形の撮影,透視用

TRF -2 000-150 150 2

000

6

ピーク形又は 12 ピーク形の撮影,透視用

備考  形名に用いた文字及び数字の意味は,次による。

例 RDP  - 20 - 100

| | |

1

項  2 項 3 項

1

項 RDP

:単相交流電源を電源とし,主として歯科撮影(パノラマ断層撮影など)に用いる。

   RF

:単相交流電源を電源とし,撮影及び透視に用いる。

   TRF

:三相交流電源を電源とし,撮影及び透視に用いる。

2

項 20,100,320,500,800,1 000,1 250,2 000

:公称最大管電流の値

3

項 100,125,150  :公称最高管電圧の値

c)

コンデンサ式 線高電圧装置

  コンデンサ式 X 線高電圧装置は,用途,公称最高管電圧及び公称撮影

用コンデンサ容量で区分するものとし,その標準となる形名の区分を

表 4

に示す。

表 4  コンデンサ式 線高電圧装置の標準となる形名の区分

標準となる形名(

2

)

公称最高管電圧

kV

公称撮影用コンデンサ容量

µF

用途

CR -0.5-100 100 0.5

撮影用

CR -1  -100 100

1

撮影用

CR -1  -125 125

1

撮影用

CR -1  -150 150

1

撮影用

CR -1.5-150 150 1.5

撮影用

CRF-0.5-100 100 0.5

撮影,透視用

CRF-1 -125 125

1

撮影,透視用

CRF-1.5-125 125 1.5

撮影,透視用

CRF-1 -150 150

1

撮影,透視用

CRF-1.5-150 150 1.5

撮影,透視用

備考  形名に用いた文字及び数字は,次による。

例 CR -0.5- 100

|

|

|

1

項  2 項  3 項

1

項 CR

:撮影だけに用いる。

   CRF

:撮影及び透視に用いる。

2

項 0.5,1,1.5  :公称撮影用コンデンサ容量の値

3

項 100,125,150  :公称最高管電圧の値

5.

定格

  X 線高電圧装置の標準となる定格は,

表 5

による。ただし,インバータ式 X 線高電圧装置の短

時間定格の負荷時間は,0.1s とする。


9

Z 4702 : 1999

表 5  定格

a)

インバータ式 線高電圧装置

電源

長時間定格

短時間定格

標準となる形名(

2

)

公称最大電力

kW

相数

周波数

Hz

定格標準電圧

V

管電圧

kV

管電流

mA

管電圧

kV

管電流

mA

管電流時間積

mAs

 75 200

100 160

IRF - 200-125

16

1 50

又は 60 100 又は 200

120

4

以下

125 100

 80 400

100 320

IR -

400-150

32

1 50

又は 60

200

150 200

 80 400

100 320

IRF - 400-150

32

1 50

又は 60

200 120

4

以下

150 200

 80 630

100 500

IRF - 630-150

50

1 50

又は 60

200 120

4

以下

150 320

 80 630

100 500

IRF - 630-150

50

3 50

又は 60 200 又は 415

120

4

以下

150 320

 80 1

000

100 800

IRF -1

000-150

80

3 50

又は 60 200 又は 415

120

4

以下

150 500

 80 1

250

100 1

000

IRF -1

250-150 100

3 50

又は 60 200 又は 415

120

4

以下

150 630

 70

100

CIRF -

5-120

1 50

又は 60 100 又は 200

120

4

以下

120

  5

 80

100

CIR -  32-150

1 50

又は 60 100 又は 200

150

− 32

 80 160

100 100

BIRF -  160-125

1 50

又は 60 100 又は 200

120

4

以下

125 100

 80 160

100 100

BIR - 160-125

1 50

又は 60 100 又は 200

125 100

 75 200

100 160

BIR - 200-125

1 50

又は 60 100 又は 200

125 100


10

Z 4702 : 1999

b)

変圧器式及びコンデンサ式 線高電圧装置

電源

長時間定格

短時間定格

撮影用コンデンサ容量

µF

標準となる形名(

2

)

相数

周波数

Hz

定格標準電圧

V

管電圧

kV

管電流

mA

管電圧

kV

管電流

mA

RDP -

20-100

1

50

又は 60

100

又は 200

80

100

20

10

RDP -  100-100

1

50

又は 60

200

80

100

100

63

RF - 500-125

1

50

又は 60

200

120

4

以下

100

125

500

320

RF - 500-150

1

50

又は 60

200

又は 415

120

4

以下

125

150

500

320

TRF -  800-150

3

50

又は 60

200

又は 415

120

4

以下

100

125

150

800

500

250

TRF -1 000-150

3

50

又は 60

200

又は 415

120

4

以下

100

125

150

1 000

630

320

TRF -1 250-150

3

50

又は 60

200

又は 415

120

4

以下

100

125

150

1 250

800

400

TRF -2 000-150

3

50

又は 60

200

又は 415

120

4

以下

100

125

150

2 000

1 000

320

CR - 0.5

-100

1

50

又は 60

100

100

− 0.5

CR - 1  -100

1

50

又は 60

100

100

1

CR - 1  -125

1

50

又は 60

100

125

1

CR - 1  -150

1

50

又は 60

100

150

1

CR - 1.5

-150

1

50

又は 60

100

150

− 1.5

CRF -  0.5 -100

1

50

又は 60

100

 95

2

以下

100

− 0.5

CRF -  1  -125

1

50

又は 60

100

120

2

以下

125

1

CRF -  1.5 -125

1

50

又は 60

100

120

2

以下

125

− 1.5

CRF -  1  -150

1

50

又は 60

100

120

2

以下

150

1

CRF -  1.5 -150

1

50

又は 60

100

120

2

以下

150

− 1.5

備考

表 における長時間定格は通常の線量率を用いた透視における定格である。

6.

電源設備

  変圧器形インバータ式 X 線高電圧装置及び変圧器式 X 線高電圧装置の電源設備は,X 線高

電圧装置 1 台に 1 系統の設備を設けることが望ましい。

なお,X 線高電圧装置 2 台以上を 1 系統の電源設備に接続する場合は,同時に負荷がかからないような

措置,又は同時に負荷がかかっても電源電圧降下の影響がないような措置を講じなければならない。

a)

電源

  電源の相数,周波数,定格標準電圧及びその許容電圧範囲,電源の見掛けの抵抗並びに推奨す

る配電変圧器の容量は,

表 6

及び

表 7

のとおりとする。


11

Z 4702 : 1999

表 6  電源設備(100V 又は 200V 配電の場合)

標準となる形名(

2

)

相数

周波数

Hz

定格標準電圧

V

無負荷時の許

容電圧範囲

V

電源の見掛

けの抵抗

(

3

)

推奨する配電

変圧器の容量

kVA

CIRF -

5 -120

1

50

又は 60±1

100

 90

〜110

0.5(

4

)

  3

以上

CIR -  32

-150

1

50

又は 60±1

100

 90

〜110

0.5(

4

)

  3

以上

IRF - 200

-125

1

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.12

 20

IR -

400

-150

1

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.08

 30

IRF - 400

-150

1

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.08

 30

IRF - 630

-150

1

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.051

 50

IRF - 630

-150

3

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.087

 50

IRF -1

000

-150

3

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.054

 75

IRF -1

250

-150

3

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.043

100

100

 90

〜110

0.5

  2

以上

RDP -  20  -100

1

50

又は 60±1

200

180

〜220

2.0

  2

以上

RDP -  100 -100

1

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.4

 10

RF - 500

-125

1

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.064

 50

RF - 500

-150

1

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.051

 50

TRF -  800 -150

3

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.054

 75

TRF -1 000 -150

3

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.043

100

TRF -1 250 -150

3

50

又は 60±1

200

180

〜220

0.035

150

コンデンサ式

1

50

又は 60±1

100

 90

〜110

0.5(

4

)

  3

以上

(

3

)

短時間定格負荷の最大値を与える X 線照射において,電源電圧変動率が10%以下になる電源の見

掛けの抵抗を示したものであり,できるだけ小さいことが望ましい。

なお,電源電圧変動率 (%) は,次の式によって求める。

100

L

L

N

×

U

U

U

ここに,

U

N

無負荷時の電源電圧 (V)

U

L

短時間定格負荷時の電源電圧 (V)

(

4

)

コンデンサ式 X 線高電圧装置の場合は,電源コードの有効断面積を 1.25mm

2

以上とする。


12

Z 4702 : 1999

表 7  電源設備(415V 配電の場合)

標準となる形名(

2

)

相数

周波数

Hz

定格標準電圧

V

無負荷時の許

容電圧範囲

V

電源の見掛

けの抵抗

(

5

)

推奨する配電

変圧器の容量

kVA

IRF -  630-150

3 50

又は 60±1

4 5

3 4

〜457 018  (

50)

(

6

)

IRF - 1 000-150

3 50

又は 60±1

4 5

3 4

〜457 0.12  (

75)

(

6

)

IRF - 1 250-150

3 50

又は 60±1

4 5

3 4

〜457 0.09

100

RF -

500-150

1 50

又は 60±1

4 5

3 4

〜457 0.12  (

50)

(

6

)

TRF - 800-150

3 50

又は 60±1

4 5

3 4

〜457 0.12  (

75)

(

6

)

TRF - 1  000-150

3 50

又は 60±1

4 5

3 4

〜457 0.09

100

TRF - 1  250-150

3 50

又は 60±1

4 5

3 4

〜457 0.07  (150)

(

6

)

TRF - 2  000-150

3 50

又は 60±1

4 5

3 4

〜457 0.04

200

(

5

)

短時間定格負荷の最大値を与える X 線照射において,電源電圧変動率が5%以下になる電源の見掛

けの抵抗を示した。

(

6

)

 415V

用の配電変圧器は標準品として生産されていないが,単独に設置する場合に必要であると仮

定した容量を示した。

参考

変圧器形インバータ式 X 線高電圧装置及び変圧器式 X 線高電圧装置を発電機に直接接続して使用

することは避けること。やむを得ず発電機を直接接続して使用する場合には,あらかじめ受渡当

事者間でその仕様について十分な打合せを行うこと。

b)

低電圧電線路

  変圧器形インバータ式 X 線高電圧装置及び変圧器式 X 線高電圧装置を設置する場合,

専用の配電変圧器及びその配電変圧器から手元開閉器に至る低電圧電線路の電線の公称断面積は,コ

ンジット配線による 200V の場合は

表 8

に,415V の場合は

表 9

に示す値以上でなければならない。

表 8  低電圧電線路の電線の公称断面積(200V コンジツト配線の場合)

単位

 mm

2

電線の片道の長さ

標準となる形名(

2

)

相数

配電変圧

器の容量

kVA

10m

以下

20m

以下

30m

以下

40m

以下

50m

以下

60m

以下

70m

以下

80m

以下

90m

以下

100m

以下

IRF -  200-125

1

 15

 8

14

22

38

 38

 60

 60

 60

 60

100

 20

 8

14

14

22

 22

 38

 38

 38

 38

 60

IR  -  400-150

1

 30

 8

22

38

38

 60

 60

 60

100

100

100

IRF -  400-150

IRF -  630-150

1

50  14 22 38 60

60

100

100

100

100 100

IRF -  630-150

3

 50

 8

14

14

22

 38

 38

 38

 60

 60

 60

IRF -1 000-150

3

 75

14

22

38

38

 60

 60

 60

100

100

100

IRF -1 250-150

3  100  22 22 38 38

60

60

100

100

100 150

RDP -  100-100

1

 10

  3.5

  3.5

  5.5

  5.5

  8

  8

 14

 14

 14

 14

RF  -  500-125

1

30  14 38 60 60 100

100

100

 50

 8

14

38

38

 38

 60

 60

 60

100

100

RF  -  500-150

1

50  14 22 38 60

60

100

100

100

100 100

TRF -  800-150

3

 75

14

22

38

38

 60

 60

 60

100

100

100

TRF -1  000-150

3  100  22 22 38 38

60

60

100

100

100 150

TRF -1  250-150

3  150  22 38 60 60 100

100

100

150

150 150


13

Z 4702 : 1999

表 9  低電圧電線路の電線の公称断面積(415V コンジット配線の場合)

単位

 mm

2

電線の片道の長さ

標準となる形名(

2

)

相数

配電変圧

器の容量

kVA

10m

以下

20m

以下

30m

以下

40m

以下

50m

以下

60m

以下

70m

以下

80m

以下

90m

以下

100m

以下

IRF -  630-150

3

( 50) (

6

)    5.5

  5.5

  5.5

  5.5

  8

  8

  8

 14

 14

 14

IRF -1 000-150

3

( 75) (

6

)    5.5

  8

 14

 22

 22

 22

 38

 38

 38

 38

IRF -1 250-150

3

 100

  8

 14

 22

 22

 38

 38

 38

 60

 60

 60

RF - 500-150

1

(

50)

(

6

)    8

 14

 14

 22

 22

 38

 38

 38

 38

 60

TRF -  800-150

3

( 75) (

6

)    5.5

  8

 14

 22

 22

 22

 38

 38

 38

 38

TRF -1 000-150

3

 100

  8

 14

 22

 22

 38

 38

 38

 60

 60

 60

TRF -1 250-150

3

(150) (

6

)    8

 14

 22

 22

 38

 38

 38

 38

 60

 60

TRF -2 000-150

3

 200

 14

 22

 38

 38

 60

 60

 60

100

100

100

c)

安全装置

  装置保護用の安全装置は,

表 10

及び

表 11

に示す手元開閉器(ナイフスイッチ)及びヒュ

ーズ,配線用遮断器,又は差込接続器を X 線制御装置の位置から直ちに操作できる場所に取り付けな

ければならない。ただし,

8.2.2

に規定する緊急 X 線遮断器を備えた場合を除く。

差込接続器を使用する場合には,装置内にヒューズ又は配線用遮断器を設けなければならない。


14

Z 4702 : 1999

表 10  安全装置(100V 又は 200V 配電の場合)

安全装置

推奨するヒューズ(

7

)

又は配線用遮断器の定格電流

A

標準となる形名(

2

)

相数

種類

容量

A

CIRF -

5-120

1

3

極差込接続器(

8

)

 15

以上

 15

CIR -  32-150

1

3

極差込接続器(

8

)

 15

以上

 15

IRF - 200-125

1

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

 60

以上

 40

IR -

400-150

1

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

100

以上

 60

IRF - 400-150

1

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

100

以上

 60

IRF - 630-150

1

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

100

以上

100

IRF - 630-150

3

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

100

以上

100

IRF -1

000-150

3

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

100

以上

100

IRF -1

250-150

3

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

225

以上

125

100V

 15

以上

 10

RDP -  20-100

1

3

極差込接続器(

8

)

200V

    7

以上

    5

RDP -  100-100

1

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

 30

以上

 20

RF - 500-125

1

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

100

以上

 75

RF - 500-150

1

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

100

以上

100

TRF -  800-150

3

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

100

以上

100

TRF -1 000-150

3

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

225

以上

125

TRF -1 250-150

3

ナイフスイッチ(

9

)

及びヒュー

(

7

)

又は配線用遮断器(

10

)

225

以上

150

コンデンサ式

1

2

極又は 3 極差込接続器(

8

)

 15

以上

 15

(

7

)

ヒューズは,JIS C 8313又は JIS C 8314に規定のものを使用すること。

(

8

)

差込接続器は,JIS C 8303 に規定の差込プラグ及びコンセントを使用すること。

(

9

)

ナイフスイッチは,JIS C 8303 に規定のものを使用すること。

(

10

)

配線用遮断器は,JIS C 8370 に規定のものを使用すること。


15

Z 4702 : 1999

表 11  安全装置(415V 配電の場合) 

安全装置

標準となる形名(

2

)

相数

種類

推奨する配線用遮断器の定格電流  A

IRF -  630-150

3

配線用遮断器(

10

)

 50

IRF -1 000-150

3

配線用遮断器(

10

)

 75

IRF -1 250-150

3

配線用遮断器(

10

)

 75

RF -  500-150

1

配線用遮断器(

10

)

 50

TRF- 800-150

3

配線用遮断器(

10

)

 50

TRF-1 000-150

3

配線用遮断器(

10

)

 75

TRF-1 250-150

3

配線用遮断器(

10

)

 75

TRF-2 000-150

3

配線用遮断器(

10

)

125

7.

性能

  装置の性能は,

10.

の試験方法によって試験したとき,次のとおりでなければならない。

a)

インバータ式 線高電圧装置,変圧器式 線高電圧装置

1)

管電圧

  管電圧の調整範囲及び調整段階の標準値は,

表 12

に示すとおりとし,管電圧の誤差は±

10%

以内であること。

2)

管電流

  管電流の調整範囲の標準値は,

表 12

に示すとおりとし,管電流の誤差は±20%以内である

こと。


16

Z 4702 : 1999

表 12  管電圧,管電流,管電流時間積の調整範囲及び調整段階の標準値

管電圧,管電流,管電流時間積の調整範囲及び調整段階の標準値

長時間定格

短時間定格

管電圧  kV

管電流  mA

管電圧  kV

管電流  mA

管電流時間積

標準となる形名(

2

)

調整範囲  調整段階

調整範囲

調整範囲

調整段階

調整範囲

調整範囲  mAs

IRF - 200-125

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜125

2

以下(

11

)

50

〜  200

IR -

400-150

− 45〜150

2

以下(

11

)

50

〜  400

IRF - 400-150

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜150

2

以下(

11

)

50

〜  400

IRF - 630-150

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜150

2

以下(

11

)

50

〜  630

IRF -1

000-150

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜150

2

以下(

11

)

50

〜1 000

IRF -1

250-150

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜150

2

以下(

11

)

50

〜1 250

CIRF -

5-120

60

〜120 5 以下

2

以下 50〜120

2

以下(

11

)

1

〜 5

CIR -  32-150

− 50〜150

2

以下(

11

)

1

〜32

BIRF -  160-125

60

〜120 5 以下

2

以下 45〜125

2

以下(

11

)

50

〜  160

BIR - 160-125

− 45〜125

2

以下(

11

)

50

〜  160

BIR - 200-125

− 45〜125

2

以下(

11

)

50

〜  200

RDP -  20-100

− 60〜100

2

以下(

11

)

10

〜   20

RDP -  100-100

− 60〜100

2

以下(

11

)

10

〜  100

RF - 500-125

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜125

2

以下(

11

)

50

〜  500

RF - 500-150

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜150

2

以下(

11

)

50

〜  500

TRF -  800-150

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜150

2

以下(

11

)

50

〜  800

TRF -1 000-150

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜150

2

以下(

11

)

50

〜1 000

TRF -1 250-150

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜150

2

以下(

11

)

50

〜1 250

TRF -2 000-150

60

〜120 5 以下

4

以下 45〜150

2

以下(

11

)

50

〜2 000

CR - 0.5

-100

− 45〜100

2

以下(

11

)

CR - 1 -100

− 45〜100

2

以下(

11

)

CR - 1 -125

− 45〜125

2

以下(

11

)

CR - 1 -150

− 45〜150

2

以下(

11

)

CR - 1.5

-150

− 45〜150

2

以下(

11

)

CRF -  0.5 -100

60

〜 95

5

以下

2

以下 45〜100

2

以下(

11

)

CRF -  1  -125

60

〜120 5 以下

2

以下 45〜125

2

以下(

11

)

CRF -  1.5 -125

60

〜120 5 以下

2

以下 45〜125

2

以下(

11

)

CRF -  1  -150

60

〜120 5 以下

2

以下 45〜150

2

以下(

11

)

CRF -  1.5 -150

60

〜120 5 以下

2

以下 45〜150

2

以下(

11

)

(

11

)

管電圧の調整段階を X 線量が等比級数的に変化するように設計されているものを除く。

3)

撮影用タイマ

  撮影用タイマの標準の調整範囲は,

表 13

に示すとおりとし,撮影時間の誤差は±

(10%

+1ms)  以内であること。


17

Z 4702 : 1999

表 13  撮影用タイマの調整範囲

単位

  s

標準となる形名(

2

)

調整範囲

IRF -  200-125

0.003

〜5

IR - 400-150

0.003

〜5

IRF -  400-150

0.003

〜5

IRF -  630-150

0.003

〜5

IRF -  800-150

0.003

〜5

IRF -1 000-150

0.003

〜5

IRF -1 250-150

0.003

〜5

RDP -

20-100(

12

) 0.2

〜2

RDP -  100-100(

12

) 0.2

〜2

RF - 500-125

0.02

〜5

RF - 500-150

0.02

〜5

TRF -  800-150

0.006

〜5

TRF -1 000-150

0.006

〜5

TRF -1 250-150

0.006

〜5

TRF -2 000-150

0.003

〜5

(

12

)

パノラマ断層撮影専用 X 線高電圧装置のように撮

影用タイマを用いず,撮影時間が装置の機械的設定
によって決定されるものを除く。

4)

管電流時間積

  管電流時間積の調整範囲の標準値は,2〜250mAs とする。ただし,コンデンサエネ

ルギー蓄積形インバータ式 X 線高電圧装置の管電流時間積の調整範囲の標準値は,

表 12

に示すと

おりとする。管電流時間積の誤差は,± (10%+0.2mAs)  以内とする。管電流と撮影時間の組合せ

によって,あらかじめ管電流時間積を設定する管電流時間積制御方式に関する撮影時間の誤差は,

7.a)3)

のとおりとする。

5)

X

線出力の再現性

  撮影時(自動露出制御方式を除く。

)における X 線出力の変動係数は,指定

(

1

)

の範囲内のあらゆる X 線条件の組合せにおいて,0.05 以下であること。

6)

相隣る設定値における 線出力の直線性

  撮影時において指定

(

1

)

の範囲にわたり,管電流及び撮影

時間又は管電流時間積の相隣る設定値における X 線出力を測定したとき,相隣る設定値における測

定値は,次の式を満足すること。X 線条件が連続可変の場合には,その条件が 2 倍を超えなくでき

るだけ 2 倍に近い二つの設定値を選定する。

2

2

.

0

2

2

2

1

1

1

2

2

2

1

1

1

t

I

K

t

I

K

t

I

K

t

I

K

+

ここに,

1

K

2

K

相隣る設定値において測定した X 線出力の測定値の平均

I

1

I

2

相隣る管電流の設定値

t

1

t

2

相隣る撮影時間の設定値

管電流時間積制御方式においては,

I

1

t

1

Q

1

I

2

t

2

Q

2

としてよい。

ここに,

Q

は管電流時間積の設定値である。

7)

自動制御システムの 線出力の安定性

  自動制御システムを用いた撮影において,X 線フイルムの

濃度の変化は次の値を超えてはならない。

7.1)

被写体の厚さを一定にしておいて,管電圧の変化に起因する濃度の変化は 0.15


18

Z 4702 : 1999

7.2)

管電圧を一定にしておいて,被写体の厚さの変化に起因する濃度の変化は 0.20

7.3)

管電圧及び被写体の厚さの両者の変化に起因する濃度の変化は 0.20

7.4)

管電圧及び被写体の厚さとも変化しない場合の濃度の変化は 0.10

8)

電源一次回路の耐電圧

  電源一次回路と接地した金属部との間の耐電圧は,定格標準電圧が 50V を

超え 150V 以下のとき 1 000V,150V を超え 250V 以下のとき 1 500V,定格標準電圧が 250V を超え

るものでは[2×(定格標準電圧)+1 000V]の交流電圧(実効値)に 1min 以上耐えること。

9)

高電圧側耐電圧

  高電圧側電気回路は,短時間定格の最高管電圧の 1.2 倍に 3min 以上,また,長時

間定格の最高管電圧の 1.2 倍に 15min 以上耐えること。ただし,長時間定格の最高管電圧が短時間

定格のそれの 80%を超えない場合は,短時間定格の値だけを満足すればよい。

備考

(

33

)

を参照。

10)

定格負荷

 

表 5

に示す長時間定格及び短時間定格を負荷したとき,異常がないこと。

b)

コンデンサ式 線高電圧装置

1)

管電圧

  管電圧の調整範囲及び調整段階の標準値は,

表 12

に示すとおりとし,管電圧の誤差は±

10%

以内であること。

2)

撮影用コンデンサ容量

  撮影用コンデンサ容量は,2

µF 以下とし,その誤差は−5〜+10%の範囲で

あること。

3)

管電流

  長時間定格の管電流調整範囲の標準値は,

表 12

に示すとおりとし,管電流の誤差は±20%

以内であること。

4)

管電流時間積

  管電流時間積制御の調整範囲の標準値は,2〜32mAs とし,表示値に対する誤差は,

± (10%+0.2mAs)  以内であること。

5)

X

線出力の再現性

  撮影時(自動露出制御方式を除く。

)における X 線出力の変動係数は,指定

(

1

)

の範囲のあらゆる X 線条件の組合せにおいて 0.05 以下であること。

6)

自動制御システムの 線出力の安定性

  自動制御システムを用いた撮影において,X 線フイルムの

濃度の変化は次の値を超えてはならない。

i)

被写体の厚さを一定にしておいて,管電圧の変化に起因する濃度の変化は 0.15

ii)

管電圧を一定にしておいて,被写体の厚さの変化に起因する濃度の変化は 0.20

iii)

管電圧及び被写体の厚さの両者の変化に起因する濃度の変化は 0.20

iv)

管電圧及び被写体の厚さとも変化しない場合の濃度の変化は 0.10

7)

電源一次回路の耐電圧

  電源一次回路と接地した金属部との間の耐電圧は,定格標準電圧が 50V を

超え 150V 以下のとき 1 000V,150V を超え 250V 以下のとき 1 500V,定格標準電圧が,250V を超

えるものでは[2×(定格標準電圧)+1 000V]の交流電圧(実効値)に 1min 以上耐えること。

8)

高電圧側耐電圧

  高電圧側電気回路は,短時間定格の最高管電圧の 1.1 倍の電圧に 15min 以上耐え

ること。

備考

(

33

)

を参照。

9)

定格負荷

 

表 5

に示す長時間定格及び短時間定格を負荷したとき,異常がないこと。

8.

構造

8.1

高電圧発生装置

  高電圧発生装置は,

表 14

に示す部品などの組合せによって構成する。


19

Z 4702 : 1999

表 14  高電圧発生装置の構成部品

部品名

インバータ式

変圧器式

コンデンサ式

主変圧器

整流器

X

線管フィラメント変圧器

高 電 圧 ス イ ッ チ ン グ 装 置

(

13

)

撮影用コンデンサ

格子電圧制御器

充放電抵抗

残留電荷放電装置

高電圧ソケット

低電圧入力端子

高電圧平滑用コンデンサ

高電圧測定用分圧器

高電圧切換器

保護接地端子

(

13

)

高電圧側テトロード管などで直接管電圧を制御するか,又は管電流を開
閉する方式の場合。

備考  ○印は,高電圧発生装置の構成に必要なものを示す。

△印は,高電圧発生装置の目的とする性能を保証できる場合,省略し

てもよいものを示す。

8.2

X

線制御装置

  X 線制御装置は,

表 15

の部品などの組合せによって構成する。これらの部品は,1

個で複数の機能を兼ねてもよい。


20

Z 4702 : 1999

表 15    線制御装置の構成部品

インバータ式

部品名

変圧器形

エネルギー蓄積形

変圧器式

コンデンサ式

電源開閉器

電源電圧調整器(

14

)

管電圧調整器又は管電圧設定器

管電流調整器又は管電流設定器

撮影用タイマ(

15

)

管電流時間積制御器

透視用積算タイマ

波尾切断制御器(

16

)

照射開閉器(

17

)

透視時過度照射防止器(

18

)

過負荷自動遮断器(

19

)

X

線照射中表示器

管電圧表示器(

20

)

管電流表示器又は管電流時間積表示器

充電開閉器

管電圧計(充電電圧計)(

21

)

回転陽極 X 線管駆動装置

管電圧安定回路

管電流安定回路

電源投入表示器又は表示灯

緊急 X 線遮断器(

22

)

低電圧側入出力端子(

23

)

インバータユニット(

24

)

一次コンデンサ平滑部(

25

)

蓄電池(

25

)

及び充電回路

残留電荷放電回路(

26

)

保護接地端子(

27

)

(

14

)

電源電圧調整器が必要な装置では,調整間隔は6V 以下とする。タップ式調整器の場合は,接点が完全に接触し

たことを示すためにタップ位置表示器を備えること。

(

15

) RDP

形でパノラマ断層撮影専用のものは除く[

(

12

)

参照]

(

16

)

コンデンサ式 X 線高電圧装置は,少なくとも次のいずれかの機構を備えること。

a)

管電流時間積が設定値に達したとき波尾切断する機構

b)

撮影時降下する管電圧が設定値に達したとき波尾切断する機構

c)

自動露出制御器と組み合わせて波尾切断する機構

(

17

)

主回路の X 線照射を開閉するもので,電磁接触器,サイリスタ,トランジスタ,テトロードなど。

(

18

) RDP

形及び透視の定格のないものは除く。

(

19

)

過負荷自動遮断器は,X 線高電圧装置の異常による過電流を遮断するものであり,ヒューズを用いてもよい。

(

20

)

コンデンサ式 X 線高電圧装置以外において,撮影又は透視における管電圧値を前示値又は実測値を用いて表示
する電気表示器。

(

21

)

コンデンサ式 X 線高電圧装置において,撮影用コンデンサの充電電圧に基づいて照射開始時又は照射中の管電

圧を表示する電気計器。

(

22

)

電源開閉器又は手元開閉器で代用できる場合は省略してもよい(9.2.2 参照)

(

23

)

主な低電圧側入出力端子の記号例を次に示す。

電源端子

L

1

,L

2

(単相の場合)

U

,V,W(三相の場合)

主変圧器一次端子

T

1

,T

2

,……T

i

(単相の場合又はインバータ式の場合)

TU

,TV,TW(三相の場合)


21

Z 4702 : 1999

主変圧器中性点端子 N,

N

1

, N

2

,

……N

i

NE

(接地側)

X

線管フィラメント変圧器一次端子

C

C

1

又は C

L

(大焦点用)

C

2

又は C

S

(小焦点用)

(

24

)  X

線照射中に直流電力を交流電力に交換するための機構。

(

25

)

撮影時インバータユニットに必要な直流電力を供給するための部品又はユニット。

(

26

)

蓄電池エネルギー蓄積形インバータ式は除く。

(

27

)

接地端子 JIS Z 4004 の図記号 (01-21) を用いる。

備考  ○印は,X 線制御装置の構成に必要なものを示す。△印は,X 線制御装置の目的とする性能を保証できる場合

に限り省略してもよいものを示す。

8.3

表示値の数列

  管電流,撮影時間及び管電流時間積の値は,可能な限り

JIS Z 8601

の R’10 系列又は

R’20

系列から選ばなければならない。

備考 

R’10

系列

標準数

1.0 1.25

1.6 2.0 2.5

計算値

1.000 0  1.258 9  1.584 9 1.995 3 2.511 9

標準数

3.2 4.0 5.0 6.3 8.0

計算値

3.162 3  3.981 1  5.011 9 6.309 6 7.943 3

R’20

系列

標準数

1.0 1.1 1.25

1.4 1.6 1.8 2.0 2.2 2.5 2.8

計算値

1.000 0  1.122 0  1.258 9 1.412 5 1.584 9 1.778 3 1.995 3 2.238 7  2.511 9  2.818 4

標準数

3.2 3.6 4.0 4.5 5.0 5.6 6.3 7.1 8.0 9.0

計算値

3.162 3  3.548 1  3.981 1 4.466 8 5.011 9 5.623 4 6.309 6 7.079 5  7.943 3  8.912 5

9.

安全

9.1

高電圧発生装置

9.1.1

高電圧プラグ及びソケット

  高電圧プラグ及びソケットは,

JIS Z 4731

の構造及び接続の規定によ

らなければならない。また,ソケットの近くには陽極,陰極及び危険電圧を示す

JIS Z 4004

の図記号(01-28,

01-29

,03-01)を表示しなければならない。

また,高電圧ソケットとプラグとの接続は,工具を用いなければ取り外しができない構造とする。

9.1.2

高電圧切換器

  一つの高電圧回路に二つ以上の X 線管装置を接続する場合は,陽極側及び陰極側

に遠隔操作の高電圧切換器を設けなければならない。

9.1.3

計測回路の保護

  高電圧回路に接続される管電流及び管電圧計測回路用端子には,計測回路の断線

による危険防止のため,放電管などの電圧制限器を接地端子との間に備えなければならない。

9.1.4

コンデンサ式 線高電圧発生装置の残留電荷放電装置

  高電圧コンデンサの残留電荷放電装置は,

残留電荷が放電開始後 5s 以内に 50V 以下となり,かつ,放電を継続する構造でなければならない。

また,この残留電荷放電装置とは別に,装置と電源設備との接続を開放してから 150min 以内に残留電

荷が自動的に 50V 以下となるような放電抵抗を備えなければならない。

備考

通常,高電圧測定用分圧器によって後者の目的を達成できる。

9.1.5

高電圧回路の分離

  高電圧回路は,低電圧回路との間に挿入したシールドを保護接地するなどの方

法で低電圧回路から分離するとともに,人が触れるおそれのある部分に,高電圧が現れないようにしなけ

ればならない。


22

Z 4702 : 1999

9.2

X

線制御装置

9.2.1

電源開閉器

  電源開閉器は,各相を同時に接続又は遮断できるものでなければならない。

9.2.2

緊急 線遮断器

  緊急 X 線遮断器は,装置が故障して通常の X 線遮断装置が作動しないときに緊

急,かつ,安全に X 線を遮断でき,復帰時に危険を生じない構造でなければならない。

なお,電源開閉器又は手元開閉器をこの目的に使用してもよい。

9.2.3

X

線条件の表示

  撮影又は透視における X 線条件を,次のとおり表示しなければならない。

a)

撮影の場合は,X 線撮影に先立って選択した管電圧,管電流及び撮影時間を表示すること。ただし,

管電流及び撮影時間の代わりに管電流時間積で表示してもよい。自動露出制御を行う場合は,管電圧

だけを表示してもよく,撮影後に撮影時間又は管電流時間積を表示すること。

b)

透視の場合は,操作者が透視中に随時確認できる方法で管電圧及び管電流を表示すること。

c)

管電圧若しくは管電流又はその両方が固定式の装置は,X 線制御装置(又はこれに相当する場所)に,

公称管電圧若しくは公称管電流又はその両方を表示すること。

9.2.4

作動状態の表示

  作動状態は,次のとおり表示しなければならない。

a)

準備完了状態の表示

  準備完了状態を制御盤面に

9.2.10

に規定する色の光で表示をすること。

なお,撮影の場合には,移動形 X 線高電圧装置を除き,この状態を制御盤から離れた場所に表示で

きること。

b)

X

線照射中の表示

  X 線の照射中であることを制御盤面に

9.2.10

に規定する色の光で表示をすること。

なお,撮影の場合は,X 線照射が終了したことを音響で表示し,さらに遠隔操作式の場合は,操作

している場所でも聞こえるようにできること。

透視の場合は,移動形 X 線高電圧装置を除き,X 線の照射中であることを制御盤から離れた場所に

も表示できる手段を備えること。

c)

選択した 線源装置の表示

  X 線高電圧装置が二つ以上の X 線源装置を選択するようになっている場

合には,X 線源装置に負荷する前に選択した X 線源装置を制御盤面に表示すること。二つ以上の X 線

源装置の負荷を一つの場所で開始する手段を備えた X 線高電圧装置の場合には,選択できる各 X 線源

装置か又はその近傍に選択した X 線源装置の追加表示ができる手段を備えること。

d)

自動制御の表示

  自動制御システムによって作動する X 線高電圧装置については,選択した作動モー

ドを制御盤面に表示すること。

e)

自動露出制御の範囲

  X 線条件の変化によって自動露出制御を行う X 線高電圧装置については,これ

らの X 線条件の範囲及び相互関係に関する情報を,取扱説明書に記載すること。

9.2.5

X

線照射の制御

  X 線の照射は,次の方法で制御しなければならない。

a)

X

線照射の制御は,デッドマン形であること。

b)

一つ前の照射を開始したデッドマン制御を開放することなく,その次の照射や連続照射が開始できな

いこと。

c)

X

線照射中のいかなる時点においても照射を終了させることができること。ただし,0.5s 以下の照射

及び連続撮影を除く。

連続撮影において,一連の照射のなかの一つの照射を実行中である場合は,その照射の完了を待っ

て撮影を終了させてもよい。

d)

意図しない不慮の作動によって X 線照射が開始しないこと。

9.2.6

過度の照射防止

  過度の照射を防止するために,次の各項に適合しなければならない。

a)

保護手段

  撮影が正常に終了しなかった場合には,適切な保護手段でその撮影を終了させる機能をも


23

Z 4702 : 1999

つこと。

b)

透視用積算タイマ

  透視用積算タイマは積算透視時間の完了を操作者に知らせる警告音を出す機能を

もつこと。また,透視用積算タイマは次の特性をもつこと。

1)

積算透視時間が 5min に至るまで警告を出すことなく透視が行えるような時間の設定が可能なこと。

タイマの設定は 5min より短い時間で設定してもよい。

タイマを再設定せずに透視を行う場合は,透視中に警告音を発すること。

2)

警告音を停止して引き続き透視を行うときは,透視を中断することなくタイマの再設定ができるこ

と。再設定は 5 分を超えて設定できないこと。

3)

連続して 10min 透視を行ったときは自動的に 10min で停止すること。また,照射スイッチを押し直

すことによって再び透視が行えること。

4)

透視用積算タイマの設定や再設定のための手段は,照射スイッチと別のものであること。

c)

透視時の過度照射防止

  透視時には,

次に示す過度照射の防止ができる機構を備えなければならない。

1)

患者への入斜面における X 線ビームの中心において,50mGy/min に制限できること。

ただし,高線量率透視制御を備えている装置を除く。

2)

高線量率透視制御を備えている装置にあっては,125mGy/min に制限できること。また,高線量透

視制御は,操作者による連続操作時だけ作動しなければならず,かつ,連続した警告音を発するこ

と。

d)

自動露出制御を用いた撮影時の照射制限

  1 回の照射が 60kJ を超えないように管電圧,管電流又は照

射時間のいずれかを制限するか,若しくは管電流時間積が 1 回当たり 600mAs を超えないよう制限す

ること。

また,正規の照射終了手段と安全のための照射終了手段は互いに独立した機能であり,どちらか一

方の故障が他の手段に影響を与えてはならない。

e)

コンデンサ式 線高電圧装置における放電電圧の制限

  自動露出制御を含め,設定管電圧の 50%を下

回る値までの X 線照射が行われない手段を講じること。

f)

自動制御システムの作動の確認

  自動線量率制御又は自動露出制御の機能を備えた X 線高電圧装置に

あっては,その作動を確認するための手段を取扱説明書に記載すること。

9.2.7

保護接地線

  保護接地線は,十分な機械的強度をもつものとし,他の回路電流を流したり機能接地

線を流用してはならない。

保護接地線は,その全長にわたって緑と黄(緑色と黄色のしま模様)で識別し,保護接地端子の近傍に

は保護接地を示す

JIS Z 4004

の図記号を表示しなければならない。

9.2.8

保護接地

  X 線高電圧装置に関する保護接地は,

JIS T 1001

7.5

に従う。ただし,適合の試験に

ついては

10.2m)

に従うこと。

9.2.9

接地漏れ電流及び外装漏れ電流

a)

X

線高電圧装置の接地漏れ電流は,正常状態及び単一故障状態において

表 16

の値を満足しなければな

らない。


24

Z 4702 : 1999

表 16  接地漏れ電流及び外装漏れ電流

単位

 mA

装置の形式

電流の経路

正常状態

単一故障状態

接地漏れ電流 10

10

永久設置形 X 線高電圧装置

外装漏れ電流 0.1

0.5

接地漏れ電流 2.5

5

移動形 X 線高電圧装置

外装漏れ電流 0.1

2

備考1.  永久設置形 X 線装置の接地漏れ電流に関する単一故障状態は,電源導線の1本だけの断線とする。

2.

表 16 に示した接地漏れ電流の許容値は,直流又は周波数 1kHz 以下の交流の実効値  (r. m. s)  値で
ある。1kHz を超える周波数の場合には,その周波数をキロヘルツ (kHz) の単位で表した数値を
表 16 に示した値に乗じた積を許容値とする。ただし,許容値は 10mA を限度とする。永久設置
形については,波形及び周波数に関係なく 20mA を限度とする。

b)

表 16

に示す許容値は,電源又は永久設置された集中接続点(X 線高電圧装置のきょう体又はカバー内

に設けてもよい。

)に直接接続した X 線装置の各単位機器ごとに適用する。

また,X 線源装置のような単位機器又は関連機器を集中接続点に接続する場合には,この集中接続

点と外部の保護接地系との間に流れる漏れ電流が,この点に接続されている個々の装置の許容漏れ電

流値を超えてもよい。

9.2.10

表示灯及び押しボタン

  表示灯などの色は,

表 17

に適合しなければならない。ただし,次の場合

は,この限りではない。

a)

インタロックが作動して危険になることを防止している状態の表示には,赤色を使用しないこと。

b)

次の表示を行うための赤色スペクトルをもつ発光ダイオード (LED) は,赤色表示灯とはみなさない。

1)

ある一つの制御盤面で特定の色を必要としない表示で,すべての表示が同じスペクトルの発光ダイ

オードで表示される場合。

2)

特定の色を必要とする表示であるが,明りょうに見分けられる方法で表示される場合。

表 17  表示灯などの色と意味

意味

危険の警告

緊急措置の要求

X

線照射中

準備完了状態

9.2.11

手持ちスイッチ及び足踏みスイッチの電圧制限

  手持ちスイッチ及び足踏みスイッチに使用する

電源は,電源(商用)から完全に分離され,かつ,その電圧は交流 25V(実効値)以下又は直流 60V 以下

でなければならない。

9.2.12

足踏みスイッチ

  足踏みの照射開閉器(スイッチ部分)は,異常な姿勢で床に置かれても不慮の動

作をしないような構造でなければならない。

9.2.13

移動形 線高電圧装置の蓄電池充電中の駆動及び 線照射のインタロック

  蓄電池の充電器が組

み込まれた移動形 X 線高電圧装置においては,それが廊下などに置かれているとき,外来者などの不用意

な接触による危険を防止するために,充電中の装置の駆動や X 線照射をインタロックする手段を講じなけ

ればならない(例えば,キースイッチを設ける)

9.2.14

外部インタロックの接続

  歯科用及び移動形 X 線高電圧装置を除き X 線高電圧装置には,X 線高

電圧装置より離れたところから X 線照射を停止させることができ,かつまた,X 線照射開始を阻止するこ

とができるインタロック機能又はその機能をもつ電気回路への接続手段を設けなければならない。


25

Z 4702 : 1999

9.2.15

残留電荷

  残留する電荷による危険防止のため,次の手段を講じなければならない。

a)

電源を開路しても電荷又は電気エネルギーが残留したままになる部分には,外装のほかに,その部分

に工具を使用しなければ取り外すことのできない保護カバーを設け,かつ,保護カバーに残留電荷が

ある旨を表示する。

b)

開閉カバーを取り外したとき接触可能となるコンデンサ及びそれに接続する生きている部分には,電

源を開路して開閉カバーを取り外した直後に,60V を超える残留電圧又は 2mJ を超える残留エネルギ

ーがないこと。ただし,自動放電が不可能であり,かつ,工具を使用しなければ開閉カバーが取り外

せない場合には,手動放電装置を組み込んでもよい。手動放電装置には,放電するコンデンサを表示

すること。

なお,蓄電池エネルギー蓄積形インバータ式 X 線高電圧装置,及び搭載された蓄電池については,

この規定を適用しない。

10.

試験

10.1

試験の条件

10.1.1

環境条件

  試験は,次の環境条件の範囲内で行う。

周囲温度:15〜35℃

相対湿度:(65±20) %

気    圧:860〜1 060hPa

10.1.2

電源条件

  インバータ式 X 線高電圧装置及び変圧器式 X 線高電圧装置の試験は,次の

a)

d)

,コ

ンデンサ式 X 線高電圧装置の試験は,

e)

に規定した電源条件で行わなければならない。

a)

無負荷時の電源電圧の変動は,定格標準電源電圧の 5%を超えないこと。

b)

周波数の変動は,1Hz を超えないこと。

c)

無負荷時の電源電圧波形の各瞬時値と,理想正弦波形の対応する瞬時値との差は,理想正弦波形のピ

ーク値の 2%を超えないこと。

d)

電源の見掛けの抵抗は,

表 6

又は

表 7

の該当する基準値±5%か,指定

(

1

)

している場合は,それらのい

ずれか大きいほうの値±5%に調整すること。

e)

コンデンサ式 X 線高電圧装置の場合は,無負荷時の電源電圧の変動は,定格標準電源電圧の 10%を超

えないこと。

10.1.3

高電圧ケーブルの長さ

  高電圧ケーブルの長さが変えられないか,又は指定

(

1

)

されている場合を除

き,試験に使用する高電圧ケーブルの長さ(片道)は,インバータ式及び変圧器式 X 線高電圧装置におい

ては 12〜16m,コンデンサ式 X 線高電圧装置においては 4〜6m とする。

10.1.4

X

線高電圧装置の温度状態

  長時間定格の 60〜100%の平均入力に相当する負荷又は指定

(

1

)

の負荷

で X 線発生装置を約 30min 作動させ,X 線高電圧装置を熱的平衡状態にしておかなければならない。

10.1.5

X

線管との適切な組合せ

 

7.a)1)

7)

及び

7.b)1)

7)

に対する適合性は,一つ以上の X 線管装置及び

該当する単位機器の指定

(

1

)

の組合せで試験しなければならない。

10.1.6

試験中の負荷の繰返し頻度

  10 個の測定の母集団を得るための試験中の負荷の繰返し頻度は,X

線管の許容負荷を考慮して選定しなければならない。

10.1.7

試験のための特定 線条件

  X 線条件設定範囲が,

10.2a)

及び

b)

に規定した試験のための X 線条

件の組合せで試験が行えない X 線高電圧装置については,

適切な値の組合せを指定

(

1

)

しなければならない。


26

Z 4702 : 1999

10.1.8

測定の誤差

  測定器を含む測定系の全体の誤差は,装置の性能として規定されている許容差の 3

分の 1 を超えてはならない。

10.1.9

設定器の再設定

  再現性(変動係数)の測定の場合,X 線管,焦点,作動モード及び X 線条件の

各設定を,1 回の測定ごとにいったん変えて再設定しなければならない。

10.1.10

X

線出力の測定器

  X 線出力の測定器は,

JIS Z 4511

に従って校正した線量計又はその線量計で校

正した蛍光量計を使用しなければならない。

10.2

試験方法

  試験方法は,次による。ただし,これらの試験は,すべて形式試験とする。

a)

管電圧試験

  管電圧試験は,

表 18

又は

表 19

に定める試験点において,

JIS Z 4921

に適合する測定器

又はこれと同等以上の測定器によって測定し,誤差が

7.a)1)

及び

7.b)1)

の規定に適合するかどうかを調

べる。

b)

管電流試験

  長時間定格の管電流試験は,

表 18

又は

表 19

に定める試験点において,高電圧回路にあ

らかじめ校正された X 線管電流測定器を接続して測定し,許容差が

7.a)2)

及び

7.b)3)

の規定に適合す

るかどうかを調べる。

短時間定格の管電流試験は,インバータ式及び変圧器式 X 線高電圧装置の場合,

表 18

に定める試

験点において高電圧回路にあらかじめ校正された管電流測定器を接続し誤差が

7.a)2)

の規定に適合す

るかどうかを調べる。

コンデンサ式 X 線高電圧装置の場合は,あらかじめ校正された波高電流計によって測定し,取扱説

明書に示した値と比較する。

管電流の選定に当たっては,組み合わせる X 線管の許容負荷以内とすること。

c)

撮影用タイマ試験

  インバータ式及び変圧器式 X 線高電圧装置の撮影用タイマ試験は,

表 18

に定め

る試験点において,

JIS Z 4921

に適合する測定器の管電圧出力波形の観測によって,誤差が

7.a)3)

規定に適合するかどうかを調べる。

2

ピーク形 X 線高電圧装置においては,主変圧器の一次入力又は制御器の出力電圧の波形測定で代

用することができる。測定には,オシロスコープを使用する。

d)

管電流時間積試験

  管電流時間積試験は,

表 18

又は

表 19

に定める試験点において,高電圧回路にあ

らかじめ校正した管電流時間積測定器を接続して,誤差が

7.a)4)

及び

7.b)4)

の規定に適合するかどうか

を調べる。


27

Z 4702 : 1999

表 18  インバータ式及び変圧器式 線高電圧装置の管電圧,管電流, 

撮影時間及び管電流時間積の試験点(推奨条件)

試験点

標準となる形名(

2

)

試験内容

管電圧

管電流

撮影時間

IRF - 200-125

最低値(

28

)

最大値

最短時間

IR -

400-150

最低値(

28

)

最大値

約 0.1s

IRF - 400-150

短時間定格の管電圧

最高値(

28

)

最大値

約 0.1s

IRF - 630-150

最高値

最小値(

28

)

最短時間

IRF - 800-150

最高値

最小値(

28

)

約 0.1s

IRF -1

000-150

短時間定格の管電流

最高値

最大値(

28

)

約 0.1s

IRF -1

250-150

最高値の 90%(

28

)

任意

BIRF -  160-125

長時間定格の管電圧

最高値の 60%(

28

)

任意

BIR - 160-125

最低値

最大値の 20%(

28

)

BIR - 200-125

CIRF -

5-120

長時間定格の管電流

最高値

最大値の 20%(

28

)

CIR -  32-150

最高値

任意

最短時間(

28

)

RDP -  20-100

撮影時間

(公称)最大電力

最短時間(

28

)

RDP -  100-100

最高値

最小管電流時間積(

28

)

RF - 500-125

RF - 500-150

TRF -  800-125

TRF -1 000-150

TRF -1 250-150

TRF -2 000-150

管電流時間積

最低値

最大管電流時間積(

28

)

(

28

)

同じ行の他の X 線条件は組合せ設定可能な値とする。

表 19  コンデンサ式 線高電圧装置の管電圧,管電流,撮影時間及び管電流時間積の誤差の試験点

試験点

標準となる形名(

2

)

試験内容

管電圧  kV

管電流  mA

撮影時間  s

CR -0.5-100

短時間定格の管電圧及
び管電流

指定(

1

)

の管電流

指定(

1

)

の撮影時間

又は管電流時間

CR -1 -100

管電流時間積

公 称 最 高 管 電 圧 の

50%

,70%及び 10%

指定(

1

)

の管電流時間積の最小値,10mAs 及

び指定(

1

)

の管電流時間積の最大値

CR -1 -125

CR -1 -150

CR -1.5-150

CRF -0.5-100

CRF -1  -125

CRF -1.5-125

CRF -1  -150

CRF -1.5-150

長時間定格の管電圧及
び管電流

変圧器式 X 線高電圧装置に同じ。

e)

X

線出力の再現性試験

  短時間定格の X 線出力の再現性試験は,

表 20

又は

表 21

に定める A,B,C,

D

の各試験点において,線量計又は蛍光量計で測定し,計算して得た変動係数が

7.a)5)

及び

7.b)5)

の規

定に適合するかどうかを調べる。測定は 1 時間以内に 10 回の測定を行うこと。

線量計又は蛍光量計の検出部は,試験に使用する X 線源装置の利用ビームの中心線上に線源に正対

して配置する。標準となる配置を

図 5

に示す。

線量又は蛍光量の測定をする場合の総ろ過は,乳房撮影装置の場合 0.5mmAl 当量以上,歯科専用装

置では 6mmAl 当量以上,その他の装置は

表 22

による。


28

Z 4702 : 1999

f)

X

線出力の直線性試験

  インバータ式及び変圧器式 X 線高電圧装置の短時間定格の X 線出力の直線性

試験は

表 20

に定める E,F の試験点において,線量計又は蛍光量計で 1 時間以内に 10 回測定する。

これらの平均値と

10.2e)

で求めた C,D の試験点での平均値が,

7.a)6)

の規定に適合するかどうかを調

べる。線量計又は蛍光量計の検出部の配置及び付加ろ過は,

10.2e)

と同じとする。

表 20  インバータ式及び変圧器式 線高電圧装置の 線出力の再現性及び直線性の試験点

標準となる形名

試験内容(試験点)

管電圧

管電流又は管電流時間積

撮影時間

IRF - 200-125

IR -

400-150

再現性 (A)

最低値(

29

)

最大値 0.01s から 0.32s の間の 1 点

IRF - 400-150

IRF - 630-150

再現性 (B)

最高値(

29

)

最小値 0.01s から 0.32s の間の 1 点

IRF - 800-150

IRF -1

000-150

IRF -1

250-150

再 現 性 及 び 直 線 性

(C)

最 高 値 の

50%(

29

)

1

µGy〜5µGy となる値の 1 点 0.01s から 0.32s の間の 1 点

BIRF -  160-125

BIR - 160-125

BIR - 200-125

再 現 性 及 び 直 線 性

(D)

最 高 値 の

80%(

29

)

1

µGy〜5µGy となる値の 1 点 0.01s から 0.32s の間の 1 点

CIRF -

5-120

CIR -  32-150

直線性 (E)

最 高 値 の

50%(

29

)

(C)

の設定に隣接する値 0.01s から 0.32s の間の 1 点

RDP -  20-100

RDP -  100-100

RF - 500-125

RF - 500-150

TRF -  800-125

TRF -1 000-150

TRF -1 250-150

TRF -2 000-150

直線性 (F)

最 高 値 の

80%(

29

)

(D)

の設定に隣接する値 0.01s から 0.32s の間の 1 点

(

29

)

同じ行の他の X 線条件は組合せ設定可能な値とする。

表 21  コンデンサ式 線高電圧装置の 線出力の再現性の試験点

試験点

標準となる形名  試験内容

管電圧  kV

管電流  mA

撮影時間  s

CR -0.5-100

CR -1  -100

CR -1  -125

CR -1  -150

CR -1.5-150

CRF -0.5-100

CRF -1  -125

CRF -1.5-125

CRF -1  -150

CRF -1.5-150

再現性

公称最高管電圧の 50%,

70%

及び 100%

指定(

1

)

の管電流時間積の最小値,10mAs 及び指

(

1

)

の管電流時間積の最大値


29

Z 4702 : 1999

図 5  線出力の再現性及び直線性試験配置例

表 22  線出力測定のための付加ろ過(

30

)

管電圧  kV

アルミニウム厚さ  mmE

40 4

50 10

60 16

70 21

80 26

90 30

100 34

120 40

150 45

(

30

)

管電圧が表示値の中間にある場合は高い

ほうに合わせた厚さを使用する。

g)

自動露出制御システムの 線出力の安定性試験

  照射時間を変化させる撮影の自動露出制御システム

の X 線出力安定性試験は,

表 23

に定める試験点において,

7.a)7)

及び

7.b)6)

の規定に適合するかどう

かを調べる。

測定のための配置例を

図 6

に示す。同一カセッテを用い,X 線照射野はカセッテサイズに絞り,一

連の試験で変化しないこと。

自動露出制御を作動させて,

水又はアクリルファントムを撮影した X 線フィルムの濃度を測定する。

異なるファントム厚及び異なる X 線管電圧での濃度変化を測定する。自動露出制御の濃度補正は,管

電圧 80kV,15cm のファントムを使用したとき,光学的濃度が 1.1〜1.3 になるように調整する。

固定した撮影時間で自動露出制御を作動させる場合を除き,指定の公称最短撮影時間の 3 倍を超え

るような撮影時間になるように管電流を選択する。適切な管電流値が選択できない場合は,上述の撮

影時間が得られるように,焦点・受像面間距離を変更する。

表 23

に示された管電圧とファントム厚さの組合せでフィルムを現像し,それぞれの像の光学的濃度

を測定する。8 回の試験負荷を実行する。

フィルムの平均階調度が 2 相当の X 線フィルムを用いて測定したとき,

以下の基準に合致すること。

1)

 15cm

ファントムを使用した四つの負荷に対し,それぞれ濃度の測定値が四つの平均値との差が 0.15


30

Z 4702 : 1999

を超えないこと。また,隣接した管電圧での測定値の差が 0.15 を超えないこと。

2)

同じ管電圧で実行された四つの組合せ(異なるファントム厚での)において,他の値の組合せとの

差が 0.20 を超えないこと。

3)

8

回の負荷すべてにおいて,8 回の平均値との差が 0.20 を超えないこと。

4)

 80kV

で 15cm のファントム厚での 5 回の一定のテストパラメータにおいて,5 回の平均値との差が

0.10

を超えないこと。

表 23  自動露出制御試験の試験条件

電圧(

31

)

  kV

ファントム厚さ  cm

60(

32

) 10

と 15

80 15

と 20

100 15

と 20

120(

32

) 10

と 15

(

31

)

これらの値が選択できない場合,選択が

可能な最も近い値を使用する。 

(

32

)

この値が指定(

1

)

の適合範囲外ならば,指

定の範囲で最も近い値とする。

図 6  自動露出制御システムの安定性試験配置例

h)

定格試験

  長時間定格試験は,指定

(

1

)

の最高管電圧及び最大管電流を 10min 以上負荷して異常の有無

を調べる。

短時間定格試験はインバータ式 X 線高電圧装置の短時間定格試験においては,公称最大電力の負荷

を 0.1s 負荷して異常の有無を調べる。また,変圧器式 X 線高電圧装置の短時間定格試験においては,

公称最大電力の負荷を 1s 負荷して異常の有無を調べる。ただし,X 線管を組み合わせて行う場合は,

X

線管の許容負荷範囲内で行う。


31

Z 4702 : 1999

i)

電源一次回路の耐電圧試験

  電源一次回路の耐電圧試験は,X 線高電圧装置の電源一次回路のすべて

の開閉器を閉路状態にし,電源端子と接地した接地端子間に

7.a)8)

又は

7.b)7)

に規定する電圧を 1min

加えて,異常の有無を調べる。

j)

高電圧側耐電圧試験

  高電圧側耐電圧試験は,テトロード管及び X 線管を外した状態で,

7.a)9)

又は

7.b)8)

に規定する試験電圧で,異常

(

33

)

の有無を調べる。

まず,試験電圧の約

2

1

の電圧を加え,その後インバータ式 X 線高電圧装置及び変圧器式 X 線高電圧

発生装置では約 10s で,コンデンサ式 X 線高電圧発生装置では可能な充電時間で,試験電圧まで増加

する。試験電圧は,

JIS Z 4921

に適合する X 線管電圧測定器によって測定し,規定値の 100〜105%(で

きるだけ 100%に近く)に維持すること。

耐電圧試験中に,試験対象の変圧器に加熱の危険がある場合には,高い周波数の電源を用いて試験

してもよい。

(

33

)

耐電圧試験中にコロナ放電が発生しても,試験の基準とする最高管電圧の110%に降下させたと

き,その放電が消滅する場合は異常とは考えない。

k)

撮影用コンデンサ容量試験

  撮影用コンデンサ容量は,部品の製造業者の試験表が

7.b)2)

の規定に適

合しているかどうかを調べる。

l)

透視時の過度照射防止試験

  過度照射防止機構が

9.2.6c)

の機能を満たすことを確認する。

m)

保護接地抵抗試験

  保護接地抵抗の測定は,無負荷時の電圧が 6V を超えない 50Hz 又は 60Hz の電源

から 25A 以上の電流を 5〜10s 間,保護接地線と基礎絶縁の不良時に生きになるおそれのある各種接

地可能金属部との間に流して測定する。

11.

検査

  検査は形式検査とし,

表 24

の項目の該当するものについて,

10.

によって試験したとき

7.

の規

定に適合したものを合格とする。

また,

表 25

の項目に該当するものについては,

9.

の規定に適合したものを合格とする。

表 24  線高電圧装置の種類による性能に関する検査項目

検査項目

インバータ式

X

線高電圧装置

変圧器式

X

線高電圧装置

コンデンサ式

X

線高電圧装置

(1)

管電圧

(2)

管電流

(3)

撮影時間

(4)

管電流時間積

(5)  X

線出力の再現性

(6)

相隣る設定値における X 線出力の直線性

(7)

自動制御システムの X 線出力の安定性

(8)

電源一次回路の耐電圧

(9)

高電圧側耐電圧

(10)

定格負荷

(11)

撮影用コンデンサ容量


32

Z 4702 : 1999

表 25  線高電圧装置の種類による安全に関する検査項目

検査項目

インバータ式

X

線高電圧装置

変圧器式

X

線高電圧装置

コンデンサ式

X

線高電圧装置

(1)

高電圧プラグ及びソケット

(2)

高電圧切換器

(3)

計測回路の保護

(4)

残留電荷放電装置

(5)

高電圧回路の分離

(6)

電源開閉器

(7)

緊急 X 線遮断器

(8)  X

線条件の表示

(9)

作動状態の表示

(10)  X

線照射の制御

(11)

透視用積算タイマ

(12)

透視時過度照射防止

(13)

自動制御の照射制限

(14)

放電電圧の制限

(15)

保護接地線

(16)

保護接地

(17)

接地漏れ電流及び外装漏れ電流

(18)

表示光及び押しボタン

(19)

手持スイッチ及び足踏スイッチの電圧制

(20)

足踏スイッチ

(21)

移動形装置の蓄電池充電中の駆動及び X

線照射のインタロック

(22)

残留電荷

備考  (1)(5)は高電圧発生装置,(6)(22)は X 線制御装置に関する項目である。

12.

表示

12.1

機器の外側の表示

 

JIS Z 4701

12.2

によるほか,次による。

a)

長時間定格及び短時間定格の公称値

b)

据付年月又はその略号

c)

高電圧プラグ及びソケットの極性(高電圧発生装置を機器の外部に設置する場合)

d)

コンデンサ式 X 線高電圧装置の公称撮影コンデンサ容量  (

µF)

e)

X

線条件を半固定又は固定している場合には,その X 線条件

12.2

機器の内部の表示

 

JIS Z 4701

12.3

による。

13.

定期点検

  使用者は 1 年を超えない一定期間ごとに定期的に保守点検を行い,必要があれば部品の更

新及び再調整を行わなければならない。

a)

定期点検

  次の項目を点検すること。

1)

外観

  X 線高電圧装置を構成している部品の外観に目立った変形,汚損,じんあいのたい(堆)積

がなく,配線などの絶縁物に異常がないかどうかを調べる。

2)

取付強度

  部品の取付けなどに緩みがないかどうかを調べる。

3)

放電装置の動作

  コンデンサ式 X 線高電圧装置の残留電荷放電装置が,正常に動作するかどうかを

調べる。


33

Z 4702 : 1999

4)

電気的接続部の導線の引張防止及び絶縁

  電気的接続部の導線の接続(特に,保護接地線の接続)

及び引張防止,並びに生きている部分と接地した金属部分及び電位差のある部分間の絶縁に異常が

ないかどうかを調べる。

b)

部品の更新

  定期的に更新を必要とする部品は,次のとおりとする。

1)

電源開閉器の接点

2)

電磁継電器(リレー)

,電磁接触器など

3)

電子管

4)

その他製造業者が指定

(

1

)

する部品

14.

附属文書

14.1

取扱説明書

  X 線高電圧装置の取扱説明書は,

JIS T 1005

及び

JIS Z 4701

に規定の該当事項のほか,

次の事項を表示又は記述しなければならない。

a)

この規格の適用を受ける標準となる形名

b)

電源の相数,周波数 (Hz),定格標準電圧 (V) 及び許容する電源の見掛けの抵抗  (

Ω)  並びに配線用遮

断器(ヒューズ)の種類及び容量

c)

組み合わせる単位機器の構成

d)

標準として指定

(

1

)

する一つの X 線管装置と組み合わせた場合の次に示す X 線条件

1)

透視及び撮影に関する,公称最高管電圧とその管電圧における最大管電流との組合せ(

5.

参照)

2)

透視及び撮影に関する,公称最大管電流とその管電流における最高管電圧との組合せ(

5.

参照)

3)

透視及び撮影に関する,電気的出力が最大となる管電圧と管電流との組合せ[

3.v)

参照]

4)

管電圧 100kV,

撮影時間 0.1s において,

X

線高電圧装置が X 線管に供給できる公称最大電力 (kW) 及

びこのときの管電圧と管電流との組合せ[

3.v)

参照]

。ただし,この条件の設定ができない装置では,

これらに最も近い X 線条件とし,標準となる形名 RDP では撮影時間は 0.32s とする。

5)

7.a)5)

及び

6)

又は

7.b)5)

及び

6)

の各項に規定した X 線条件の範囲。

なお,直線性及び安定性に適合すると指定

(

1

)

した範囲外の X 線条件の組合せでも使用可能な場合

には,再現性,直線性,安定性及び正確さに関する真値との相関関係を補正係数として表又はグラ

フで示してもよい。

6)

撮影時間を制御する自動露出を備えている場合は,公称最短撮影時間[

3.ac)

参照]

7)

試験のための特定 X 線条件の組合せ(

10.1.7

参照)

8)

自動線量率制御を備えている場合は,これが作動していることを確認できる方法[

9.2.4e)

参照]

e)

コンデンサ式 X 線高電圧装置における公称最大電力[

3.v)

参照]

,公称最大エネルギー[

3.w)

参照]

公称最高管電圧[

4.c)

参照]

,公称撮影用コンデンサ容量[

4.c)

参照]

,撮影時の管電流(波高値)の公

称値[

10.2b)

参照]

,及び撮影時間又は管電流時間積[

10.2b)

10.2d)

表 19

及び

表 21

参照]

f)

X

線条件を半固定又は固定して使用する装置での半固定又は固定した X 線条件の組合せ[

9.2.3c)

参照]

g)

組み合わせる単位機器又は附属品の組合せ及び接続に関する適切な技術情報(

10.1.5

参照)

h)

コンデンサ式 X 線高電圧装置において

1)

X

線出力は照射時間又は管電流時間積に比例しない(直線性がない)こと。

2)

X

線の線質が管電流時間積によって変化すること。

3)

X

線出力の再現性に適合する限界の X 線条件。

4)

自動露出制御システムを備えた場合については,注意書きの形式で残留管電圧が 35kV 未満になる


34

Z 4702 : 1999

作業モード及び(又は)X 線条件の組合せに対する注意事項。

i)

定期的保守点検に対する技術情報

14.2

技術説明(書)

  技術説明(書)は,

JIS T 1005

によるほか,X 線高電圧装置については,次の事項

を記載しなければならない。

a)

X

線高電圧装置を接続する電源の容量及び電源の見掛けの抵抗に関する詳細(

6.

参照)

b)

組み合わせる単位機器又は附属品の組合せ及び接続に関する適切な技術情報(

10.1.5

参照)

c)

定期的保守点検に対する技術情報


35

Z 4702 : 1999

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

平  松  慶  博

東邦大学医学部

(幹事)

矢  野      太

ジーイー田中メディカルシステム株式会社

野辺地  篤  朗

聖路加国際病院

後  藤  芳  一

通産省機械情報産業局

村  上  貴  久

厚生省医薬安全局審査管理課

宮  崎  正  浩

通商産業省工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会技術部

尾  内  能  夫

財団法人癌研究会癌研究所

竹  中  栄  一

関東労災病院

多  田  信  平

東京慈恵会医科大学

宗  近  宏  次

昭和大学医学部

平  林  久  枝

東京女子医科大学病院放射線部 
(社団法人日本放射線技術学会)

鹿  沼  成  美

日本大学医学部付属板橋病院放射線部 
(社団法人日本放射線技術学会)

山  田  和  美

東京日立病院放射線科 
(社団法人日本放射線技術学会)

幾  瀬  純  一

東芝メディカル株式会社技術本部

村  上  文  男

株式会社日立メディコ柏事業本部

山  口  尚二郎

株式会社島津製作所医用機器事業部技術部

三田村  正  義 GE 横河メディカルシステム株式会社品質保証部

辻      久  男

株式会社島津製作所医用機器事業部技術部

浅  野      淳

株式会社東芝那須工場医用機器第一技術部

伊  東      厚

社団法人日本画像医療システム工業会 
(旧社団法人日本放射線機器工業会)

(事務局)

椎  名  光  男

社団法人日本画像医療システム工業会

原案作成分科会  構成表

氏名

所属

(主査)

辻      久  男

株式会社島津製作所

(副主査)

小  林  弘  昌

株式会社東芝

勝  部  憲  二

株式会社近畿レントゲン工業社

小  林  一  郎

株式会社日立メディコ

佐  藤  公  悦

トーレック株式会社

桐  原  聖  純

シーメンス旭メディテック株式会社

須  藤  禎  人 

株式会社インスペック

山  田      均 GE 横河メディカルシステム株式会社

大竹口  正  治

株式会社日立メディコ

橋  口  不可止

メディテック有限会社

宮  崎      茂

東邦大学

安  部  真  治

東京都立保健科学大学

上遠野      昭

檜原村国民健康保険檜原診療所

早  野  幸  雄

工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

(事務局)

椎  名  光  男

社団法人日本画像医療システム工業会