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Z 4344:2017  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  2 

4 性能 3 

4.1 直線性  3 

4.2 エネルギー特性  3 

4.3 方向特性  4 

4.4 指示値変動  4 

4.5 応答時間  4 

4.6 ドリフト  4 

4.7 オーバロード特性  4 

4.8 警報レベルの誤差  4 

4.9 警報レベルの安定性  4 

4.10 温度特性  4 

4.11 湿度特性  5 

4.12 電源電圧・周波数の変動に対する安定性  5 

4.13 放射無線周波数電磁界に対するイミュニティ特性  5 

4.14 電源周波数磁界イミュニティ特性  5 

4.15 静電気放電イミュニティ特性  5 

4.16 無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害に対するイミュニティ特性  5 

4.17 サージイミュニティ特性  5 

4.18 耐インパクト特性  5 

4.19 耐衝撃特性  5 

5 構造 5 

5.1 一般  5 

5.2 検出部  5 

5.3 指示部  6 

5.4 警報部  6 

5.5 電源部  6 

5.6 測定範囲  6 

6 試験 7 

6.1 試験条件  7 

6.2 試験方法  7 

7 検査 12 

7.1 一般  12 


 

Z 4344:2017 目次 

(2) 

ページ 

7.2 形式検査  13 

7.3 受渡検査  13 

8 表示 13 

9 取扱説明書  13 

 

 


 

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(3) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本電気計測器工業会(JEMIMA)

及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出

があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

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X線及びγ線用可搬形エリアモニタ 

Transportable area monitors for X and γ rays 

 

適用範囲 

この規格は,原子力施設及び放射線施設の作業環境における,X線及びγ線の周辺線量当量率(以下,

線量率という。)を連続的に監視するための可搬形のエリアモニタ(以下,モニタという。)について規定

する。 

この規格は,パルス状の放射線の測定に関わる性能,及び事故時又は緊急時の線量率測定に関わる特別

な性能は,規定しない。また,この規格で規定する環境条件を超えてモニタを使用するために付加された

機能の性能についても,規定しない。 

なお,据置形のエリアモニタについては,JIS Z 4324に規定されている。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)

は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS C 60068-2-75 環境試験方法−電気・電子−第2-75部:ハンマ試験 

JIS C 61000-4-2 電磁両立性−第4-2部:試験及び測定技術−静電気放電イミュニティ試験 

JIS C 61000-4-3 電磁両立性−第4-3部:試験及び測定技術−放射無線周波電磁界イミュニティ試験 

JIS C 61000-4-5 電磁両立性−第4-5部:試験及び測定技術−サージイミュニティ試験 

JIS C 61000-4-6 電磁両立性−第4-6部:試験及び測定技術−無線周波電磁界によって誘導する伝導

妨害に対するイミュニティ 

JIS C 61000-4-8 電磁両立性−第4-8部:試験及び測定技術−電源周波数磁界イミュニティ試験 

JIS Z 4001 原子力用語 

JIS Z 4324 X線及びγ線用据置形エリアモニタ 

JIS Z 4511 照射線量測定器,空気カーマ測定器,空気吸収線量測定器及び線量当量測定器の校正方

法 

JIS Z 8103 計測用語 

ISO 4037-1:1996,X and gamma reference radiation for calibrating dosemeters and doserate meters and for 

determining their response as a function of photon energy−Part 1: Radiation characteristics and 

production methods 

ISO 4037-2:1997,X and gamma reference radiation for calibrating dosemeters and doserate meters and for 

determining their response as a function of photon energy−Part 2: Dosimetry for radiation protection over 

the energy ranges from 8 keV to 1,3 MeV and 4 MeV to 9 MeV 


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ISO 4037-3:1999,X and gamma reference radiation for calibrating dosemeters and doserate meters and for 

determining their response as a function of photon energy−Part 3: Calibration of area and personal 

dosemeters and the measurement of their response as a function of energy and angle of incidence 

ISO 4037-4:2004,X and gamma reference radiation for calibrating dosemeters and doserate meters and for 

determining their response as a function of photon energy−Part 4: Calibration of area and personal 

dosemeters in low energy X reference radiation fields 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 4001及びJIS Z 8103によるほか,次による。 

3.1 

周辺線量当量率,H

*(10)(ambient dose equivalent rate) 

拡張・整列場によって作り出される放射線場に置かれたICRU球内の整列場の方向に対向する半径上の

深さ10 mmの点における線量当量率。 

注記1 周辺線量当量率は,シーベルト毎時(Sv/h)で表す。 

注記2 JIS Z 4511に規定する,場所に関わる1 cm線量当量率は,H

*(10) に相当する。 

3.2 

検出部(detector assembly) 

放射線検出器及びそれに附属する機能ユニットを含む部分。 

3.3 

処理部(processing assembly) 

検出部からの出力を受け,指示部及び警報部への出力を行う部分。 

3.4 

指示部(indication assembly) 

線量率を表示する部分。処理部を内部に含むこともある。 

3.5 

警報部(alarm assembly) 

測定値がある設定値を超えたことを知らせるための部分。 

3.6 

線量率の取決め真値(conventionally true value of dose rate) 

モニタの校正に用いる線量率の最良推定値。 

3.7 

線量率の指示値(indicated dose rate) 

指示部に指示される線量率。 

3.8 

変動係数,V(coefficient of variation) 

n個の測定値(xi)の標準偏差の推定値(s)の平均値(x)に対する比。変動係数は,次の式によって

求められる。 

n

i

ix

x

n

x

x

s

V

1

2

1

1

1

 


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3.9 

有効測定範囲(effective range of measurement) 

この規格で規定される性能に適合する測定値の範囲。 

3.10 

有効測定範囲の下限値,H

0(lower limit of effective range of measurement) 

有効測定範囲の最小の線量率。 

3.11 

デカード(decade) 

対数目盛又はこれに準じる目盛(以下,対数目盛という。)の目盛範囲を表す単位。例えば,二つの目盛

値の比の常用対数がDであるとき,この2目盛間の目盛範囲をDデカードという。 

3.12 

レスポンス,R(response) 

正味の指示値(G)の線量率の取決め真値(Ht)に対する比。レスポンスは,次の式によって求められ

る。 

R=G/Ht 

3.13 

基準レスポンス,R0(reference response) 

基準となる条件下で得られた正味の指示値(Gr,0)の線量率の取決め真値(Hr,0)に対する比。基準レス

ポンスは,次の式によって求められる。 

R0=Gr,0/Hr,0 

3.14 

相対レスポンス,r(relative response) 

特定の試験条件で得られたレスポンス(R)の基準レスポンス(R0)に対する比。相対レスポンスは,

次の式によって求められる。 

r=R/R0 

3.15 

据置形(installed instrument) 

使用する場所に永続的に据え付けられた装置。 

3.16 

可搬形(transportable instrument) 

異なる場所に移動できる装置。ただし,移動中は測定を実施しない。 

 

性能 

4.1 

直線性 

直線性は,6.2.2によって試験したとき,相対レスポンスの許容範囲は,(0.7−urel)〜(1.3+urel)とす

る。 

注記 4.1において,urelは,直線性試験における基準となる線量率の,試験点における線量率に対す

る比の拡張不確かさ(包含係数k=2)である。 

4.2 

エネルギー特性 

エネルギー特性は,6.2.3によって試験したとき,80 keV〜1.5 MeVのエネルギー範囲について,137Csか


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らのγ線のレスポンスに対する比の許容範囲は,(0.4−urel)〜(2.5+urel)とする。80 keV未満及び1.5 MeV

を超えるエネルギー範囲を測定対象とするモニタについては,80 keV〜1.5 MeV以外のエネルギー範囲に

おける許容範囲は受渡当事者間の協議による。 

注記 4.2において,urelは,エネルギー特性試験における137Csからのγ線による線量率の,他の試験

エネルギーのX線又はγ線による線量率に対する比の拡張不確かさ(包含係数k=2)である。 

4.3 

方向特性 

方向特性は,6.2.4によって試験したとき,指示値の変化の許容範囲は,±20 %とする。ただし,製造業

者は±90°における指示値の変化を明示することとし,許容範囲は指定しない。 

4.4 

指示値変動 

指示値変動は,6.2.5によって試験したとき,変動係数は,直線目盛及び対数目盛の場合,0.2未満とす

る。デジタル式の場合,0.1未満とする。 

4.5 

応答時間 

応答時間は,レートメータ方式のモニタの場合,6.2.6によって試験したとき,60秒未満とする。ただし,

4.4の規定を満足させるために60秒以上の応答時間が必要な場合には,4.4を優先する。また,計数値積

算方式のモニタについては,この試験を適用しないが積算時間を明示する。 

4.6 

ドリフト 

ドリフトは,6.2.7によって試験したとき,指示値の変化の許容範囲は次のとおりとする。 

a) 直線目盛の場合,最大目盛の±2 %。 

b) 対数目盛の場合,基準値の±5 %又は±0.02 Dデカード。 

c) デジタル式の場合,基準値の±5 %。 

注記 ここで,Dデカードは,モニタの表示範囲の最小値と最大値との目盛範囲である。 

4.7 

オーバロード特性 

オーバロード特性は,6.2.8によって試験したとき,6.2.8 b) の場合に高線量率側の目盛範囲外であるこ

とを表示するか,又はオーバスケールを表示していなければならない。オーバロードを起こさせる照射を

停止した後,指示値はオーバスケールの状態から10分以内に有効測定範囲に復帰しなければならない。有

効測定範囲に復帰した後の指示値の変化の許容範囲は,±10 %とする。 

4.8 

警報レベルの誤差 

警報レベルの誤差は,6.2.9によって試験したとき,±30 %とする。 

4.9 

警報レベルの安定性 

警報レベルの安定性は,6.2.10によって試験したとき,表1のとおりでなければならない。 

 

表1−警報レベルの安定性試験 

測定項目 

動作内容 

警報レベルの90 %の信号入力 

警報は動作しない。 

警報レベルの110 %の信号入力 

60秒以内に警報が動作する。 

 

4.10 

温度特性 

温度特性は,6.2.11によって試験したとき,指示値の変化の許容範囲は,±15 %とする。各部を分割し

て試験を実施する場合は,各部の出力の変化を積み上げた指示値の変化の許容範囲は,±15 %とする。 


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4.11 

湿度特性 

湿度特性は,6.2.12によって試験したとき,指示値の変化の許容範囲は,±15 %とする。各部を分割し

て試験を実施する場合は,各部の出力の変化を積み上げた指示値の変化の許容範囲は,±15 %とする。 

4.12 

電源電圧・周波数の変動に対する安定性 

電源電圧・周波数の変動に対する安定性は,6.2.13によって試験したとき,指示値の変化の許容範囲は,

±10 %とする。 

4.13 

放射無線周波数電磁界に対するイミュニティ特性 

放射無線周波数電磁界に対するイミュニティ特性は,6.2.14によって試験したとき,指示値の変化の許

容範囲は,0.7H

0以下とする。 

4.14 

電源周波数磁界イミュニティ特性 

電源周波数磁界イミュニティ特性は,6.2.15によって試験したとき,指示値の変化の許容範囲は,0.7H

0

以下とする。 

4.15 

静電気放電イミュニティ特性 

静電気放電イミュニティ特性は,6.2.16によって試験したとき,指示値の変化の許容範囲は,0.7H

0以下

とする。 

4.16 

無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害に対するイミュニティ特性 

無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害に対するイミュニティ特性は,6.2.17によって試験したとき,

指示値の変化の許容範囲は,0.7H

0以下とする。装置に妨害電磁界を結合させる伝導ケーブル(例えば,電

源線又は信号線)をもたないモニタについては,この試験を適用しない。 

4.17 

サージイミュニティ特性 

サージイミュニティ特性は,6.2.18によって試験したとき,指示値の変化の許容範囲は,0.7H

0以下とす

る。また,電源線をもたないモニタについては,この試験を適用しない。 

4.18 

耐インパクト特性 

耐インパクト特性は,6.2.19によって試験したとき,指示値の変化の許容範囲は,±15 %とする。また,

試験後に動作に異常があってはならない。 

4.19 

耐衝撃特性 

耐衝撃特性は,6.2.20によって試験したとき,S1形及びS2形共に指示値の変化の許容範囲は,±15 %

とする。また,試験後に動作に異常があってはならない。 

 

構造 

5.1 

一般 

構造は,次による。 

a) モニタは,検出部,処理部,指示部,警報部及び電源部によって構成する。各部は一体に構成するか,

又はケーブルで接続し,操作及び持ち運びに便利で,かつ,転倒しにくく,堅ろうな構造とすること

を配慮した設計とする。 

b) モニタは,必要に応じて,データ記録装置,データ伝送装置などの機器と組み合わせて使用してもよ

い。 

5.2 

検出部 

検出部は,次による。 

a) 電離箱,GM計数管,半導体検出器,シンチレーション検出器などの放射線検出器が内蔵され,汚染


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しにくい構造かつ除染又は交換が容易な構造でなければならない。製造業者は,放射線検出器の種類

及びその他の放射線検出器の諸特性を示さなければならない。 

b) 測定対象とする放射線以外の放射線の存在する場で用いる場合,それらに対する応答を明示しなけれ

ばならない。 

c) 検出部は,中性子の存在する場で用いる場合,放射化の少ない材質で構成することが望ましい。 

d) 基準照射方向を示す表示は,検出部表面に明示しなければならない。 

5.3 

指示部 

指示部は,次による。 

a) 指示は,アナログ式又はデジタル式とする。アナログ式の場合,直線目盛又は対数目盛で指示する。 

b) 対数目盛の場合,1デカード当たりの目盛の長さは20 mm以上であることが望ましい。 

c) 直線目盛の場合,隣り合う目盛の最大値の比は,10以下でなければならない。 

d) 有効測定範囲は,直線目盛の場合は各レンジの10 %〜100 %とし,対数目盛の場合は最小指示値の1.5

倍からフルスケールとし,デジタル式の場合は下から2桁目からフルスケールとする。 

5.4 

警報部 

警報部は,次による。 

a) 設定値を超える指示に対し,ランプ,ブザーなどによって警報を発しなければならない。 

b) 警報は,リセット又は原因の解消まで維持しなければならない。 

c) 警報動作をチェックできるテスト機能を設けなければならない。また,警報設定が可変な場合は,警

報設定値を確認できなければならない。 

d) 警報設定が可能な範囲は,直線目盛の場合は有効測定範囲の少なくとも10 %〜100 %とし,対数目盛

の場合は少なくとも最小デカードの50 %からフルスケールとし,デジタル式の場合は有効測定範囲と

することが望ましい。 

5.5 

電源部 

電源部は,次による。 

a) 電源部は,外部電源式又は電池式とする。外部電源式の場合は交流電源又は直流電源を用い,電池式

の場合は一次電池又は二次電池を用いる。 

b) 使用する電池は,製造業者が指定する。 

c) 電池式のモニタは,正常に動作しない電圧に低下したとき,表示又は光によって知らせる機能をもた

なければならない。 

d) 一次電池を使用するモニタは,正しい極性で接続できるように明示しなければならない。 

e) 一次電池を使用するモニタは,一次電池を容易かつ迅速に交換ができる構造であることが望ましい。 

f) 

二次電池は,充電時間を取扱説明書に明示しなければならない。 

g) 一次電池を使用するモニタは100時間,二次電池を使用するモニタは10時間,それぞれ連続して稼動

できなければならない。 

5.6 

測定範囲 

測定範囲は,次による。 

a) エネルギー測定範囲は,少なくとも80 keV〜1.5 MeVを含むものとする。 

b) 有効測定範囲は,受渡当事者間で取決めのない場合は,100 μSv/hを含む3デカード以上とする。 


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試験 

6.1 

試験条件 

6.1.1 

共通試験条件 

6.2の試験方法における基準条件は,表2の第2欄による。特に,使用者の指示がない限りこの規格にお

ける試験は,表2の第3欄に示す標準試験条件で行う。 

標準試験条件で行えない場合は,温度,気圧及び湿度を指定し,必要に応じて基準条件の指示値に補正

する。各部をケーブルで接続するモニタについては,そのケーブルの長さは製造業者が定める最大ケーブ

ル長で試験する。 

 

表2−共通試験条件 

項目 

基準条件 

(製造業者の指定がない場合) 

標準試験条件 

(製造業者の指定がない場合) 

線源 

137Cs 

137Cs a) 

予熱時間 

分 

30 

30以上 

環境温度 

℃ 

20 

18〜22 

相対湿度 

65 

50〜75 

気圧b) 

kPa 

101.3 

86〜106 

電源電圧 

定格電源電圧 

±1 % 

電源周波数c) 

定格電源周波数 

±1 % 

電源波形 

正弦波 

正弦波からのひずみ5 %以下 

γ線バックグラウンド 

μGy/h 

空気カーマ率 

0.1以下 

空気カーマ率 

0.25以下 

外部電磁波 

無視できるレベル 

影響の認められるレベル以下 

外部磁気誘導 

無視できるレベル 

地球磁界の2倍以下 

基準照射方向 

製造業者が指定 

±10° 

装置の制御 

通常使用状態 

通常使用状態 

放射性物質による汚染 

無視できるレベル 

無視できるレベル 

注a) 

137Csを用いることができない試験には,60Coを用いてもよい。60Coを用いる場合は,137Csに対す

る60Coのレスポンスの比を指示値に乗じて性能評価を行う。 

b) 気圧の変化に敏感な装置を用いる場合は,基準圧力の±5 %の範囲に制限する。 

c) 直流電源を使用する場合は,適用しない。 

 

6.1.2 

基準放射線 

個々の試験方法で特に指定のない限り,放射線による試験は,表2の線源(核種)を用い,JIS Z 4511

又はISO 4037-1〜ISO 4037-4に規定するX線及び/又はγ線で行う。試験に用いるX線及びγ線は,国家

標準1) とのトレーサビリティが明確なものとする。また,その不確かさは,10 %以内であることが明示さ

れていることが望ましい。 

注1) JIS Z 8103に規定された国が認める計量標準。 

6.2 

試験方法 

6.2.1 

一般 

試験方法一般は,次による。 

a) 全ての試験は,30分間以上の予熱時間が経過した後に実施する。このとき,使用者が操作するゼロ調

整機能をもっているモニタは,ゼロ調整を行った後に実施する。 

b) 試験条件のうち一つ又は複数の項目を変化させ試験する場合,その項目以外の条件は,表2の第3欄


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に示す範囲とする。 

c) 試験において使用するγ線源は,試験方法に規定がない限り,137Csとする。エネルギー特性試験以外

で60Coを用いる場合は,137Csに対する60Coのレスポンスの比を指示値に乗じて性能評価を行う。 

d) X線又はγ線を用いて試験を行う場合,指示値はバックグラウンドの線量率を差し引いた値を用いる。 

e) 検出部へのX線又はγ線照射方向は,特に規定のない場合,製造業者が指定する方向とする。 

f) 

デジタル式の場合の試験結果は,デジタル誤差を除くものとする。 

6.2.2 

直線性試験 

直線性試験は,次の方法によって行う。有効測定範囲の下限値の10倍から100倍までの範囲に相当する

線量率で,製造業者が指定する線量率を基準となる線量率とする。標準試験条件で,製造業者が定める手

順に従って,基準レスポンスがほぼ1になるようにモニタを調整する。調整後のモニタを使用して,相対

レスポンスを求める。 

a) 形式検査 

1) 直線目盛の場合,有効測定範囲の各レンジについて最大目盛の25 %,50 %及び75 %付近の指示値

について,指示値と線量率の取決め真値とからレスポンスを求め,レスポンスと基準レスポンスと

から相対レスポンスを求める。 

2) 対数目盛及びデジタル式の場合,有効測定範囲の各デカードごとに,各デカードの最大値の70 %以

上,及び最大値の1/3以下の指示値について,指示値と線量率との取決め真値からレスポンスを求

め,そのレスポンスと基準レスポンスとから相対レスポンスを求める。 

b) 受渡検査 

1) 直線目盛の場合,有効測定範囲の各レンジについて最大目盛の50 %〜75 %付近の1点の指示値につ

いて,指示値と線量率との取決め真値からレスポンスを求め,そのレスポンスと基準レスポンスと

から相対レスポンスを求める。 

2) 対数目盛及びデジタル式の場合,有効測定範囲の各デカードについて最大目盛の10 %〜90 %の間の

1点の指示値について,指示値と線量率との取決め真値からレスポンスを求め,そのレスポンスと

基準レスポンスとから相対レスポンスを求める。 

受渡検査においては,最大レンジ(又はデカード)の1点及び最小レンジ(又はデカード)の1点

で線源を使った試験を実施すれば,残りは照射にかえて電気信号で行ってもよい。電気信号は検出部

からの信号を可能な限り模擬し,検出部以外のモニタを構成する各部を試験できなければならない。 

6.2.3 

エネルギー特性試験 

エネルギー特性試験は,次の方法によって行う。 

受渡当事者間で取決めのない場合は,バックグラウンドの変化及び数え落としの影響が十分無視できる

程度の指示を与える線量率で照射を行い,各核種のγ線エネルギー又はX線の実効エネルギーに対するレ

スポンスを求め,137Csからのγ線のレスポンスに対する比を求める。 

6.2.4 

方向特性試験 

方向特性試験は,検出部基準照射方向を0°とし,照射方向並びに検出部中心軸を含む水平及び垂直の2

平面について,0°,±15°,±30°,±45°,±60°及び±90°方向からバックグラウンドの変化及び数

え落としの影響が十分無視できる程度の指示を与える線量率の137Csからのγ線を照射し,指示値を読み取

る。0°方向の値を基準値とし,各方向に対する指示値から基準値を差し引いた値の基準値に対する百分率

を求める。 

6.2.5 

指示値変動試験 


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指示値変動試験は,次に示す指示値に相当する線量率のγ線を照射し,統計的に独立とみなせる時間間

隔で少なくとも10回指示値を読み取り,変動係数を求める。 

a) 直線目盛の場合には,最小レンジの最大目盛の33 %〜50 %。 

b) 対数目盛の場合には,最小デカードの最大目盛の33 %〜50 %。 

c) デジタル式の場合には,最高感度の測定状態において,330〜500デジット。 

6.2.6 

応答時間試験 

応答時間試験は,モニタに照射する線量率又は検出器からの信号を模擬した電気信号を変化させ,指示

値がNからN' になるとき,指示値がNから次の式で示される値になるまでに要する時間を測定する。 

N+0.9 (N'−N) 

測定は指示値を増加させる場合と減少させる場合との両方について行い,増加の場合にはN'/Nを,減少

の場合にはN/N' を10以上にする。 

6.2.7 

ドリフト試験 

ドリフト試験は,バックグラウンドの変化及び数え落としの影響が十分無視できる程度の指示を与える

線量率のγ線を照射させ,30分間モニタを動作させる。30分間モニタを動作させた後に測定した指示値を

基準とする。その後,モニタを24時間連続動作させ,指示値を1時間ごとに記録し,指示値の変化を求め

る。 

a) 直線目盛の場合は,記録したそれぞれの指示値から基準値を差し引いた値の最大目盛に対する百分率

を指示値の変化とする。 

b) 対数目盛の場合は,記録したそれぞれの指示値から基準値を差し引いた値の基準値に対する百分率又

は記録したそれぞれの指示値を基準値で除した値の常用対数を指示値の変化とする。 

c) デジタル式の場合は,記録したそれぞれの指示値から基準値を差し引いた値の基準値に対する百分率

を指示値の変化とする。 

6.2.8 

オーバロード特性試験 

オーバロード特性試験は,次による。 

a) 直線目盛及び対数目盛の場合には,有効測定範囲の各レンジについて,デジタル式の場合には,有効

測定範囲について,それぞれバックグラウンドの変化及び数え落としの影響が十分無視できる程度の

指示を与えるX線又はγ線を照射し,このときの指示値を基準とする。 

b) X線又はγ線によって,直線目盛及び対数目盛の場合には,各レンジ,最大目盛値の約10倍の線量率

を,また,デジタル式の場合には,有効測定範囲の最大目盛の約10倍の線量率を,それぞれ5分間以

上照射する。 

c) オーバロードを起こさせる照射を停止し,10分を超えない時間内に有効測定範囲内に復帰することを

確認する。有効測定範囲内に復帰した後,a) と同じ条件で測定し,指示値を読み取る。この指示値か

ら基準値を差し引いた値の基準値に対する百分率を求める。 

6.2.9 

警報レベルの誤差試験 

警報レベルの誤差試験は,警報設定点を設定範囲の最大値及び最小値としたときについて実施する。パ

ルス信号発生器又は電流源を用いて,警報設定値を下回る指示値に相当する信号をモニタに与える。与え

る単位時間当たりのパルス数又は電流量を少しずつ増やし,警報が発生したときの指示値を読み取り,こ

の指示値から警報設定点を差し引いた値の警報設定点に対する百分率を求める。 

6.2.10 

警報レベルの安定性試験 

警報レベルの安定性試験は,次による。 


10 

Z 4344:2017  

 

a) 6.2.9で警報が発生したときのモニタの指示値の90 %の指示値に相当する信号を処理部に60秒間与

え,警報の動作有無を確認する。 

b) 6.2.9で警報が発生したときのモニタの指示値の110 %の指示値に相当する信号を処理部に与え,60秒

間以内に警報が発生することを確認する。 

c) 24時間モニタを動作させた後に,6.2.9で警報が発生したときのモニタの指示値の90 %に相当する信

号を処理部に60秒間与え,警報の発生しないことを確認する。 

d) 24時間モニタを動作させた後に,6.2.9で警報が発生したときのモニタの指示値の110 %の指示値に相

当する信号を処理部に与え,60秒以内に警報が発生することを確認する。 

6.2.11 

温度特性試験 

温度特性試験は,モニタ全体を恒温槽内に設置し,バックグラウンドの変化及び数え落としの影響が十

分無視できる線量率のX線又はγ線を照射して行う。周囲温度20 ℃に30分以上又は温度平衡に達するま

で放置し,指示値を記録する。周囲温度5 ℃及び40 ℃でそれぞれ少なくとも4時間放置し,指示値を記

録する。20 ℃における指示値を基準値とし,周囲温度5 ℃及び40 ℃における指示値から基準値を差し引

いた値の基準値に対する百分率を求める。 

なお,温度変化率は1時間当たり10 ℃以下とし,湿度は相対湿度65 %未満が望ましい。検出部に温度

調節機能をもつモニタの場合は,これを動作させた状態で試験する。必要に応じてモニタを構成する各部

を別々に試験してもよく,検出部以外の各部を試験するときには,X線又はγ線の照射ではなく電気信号

で代替してもよい。 

6.2.12 

湿度特性試験 

湿度特性試験は,モニタ全体を恒温槽内に設置し,バックグラウンドの変化及び数え落としの影響が十

分無視できる線量率のX線又はγ線を照射して行う。周囲温度20 ℃,相対湿度65 %に30分以上又は十

分な時間放置し,指示値を記録する。周囲温度35 ℃に上昇させ,相対湿度93 %に16時間以上及び相対

湿度40 %に2時間以上放置し,指示値を記録する。相対湿度65 %における指示値を基準値とし,それぞ

れの相対湿度における指示値から基準値を差し引いた値の基準値に対する百分率を求める。 

なお,相対湿度の変化率は,1時間当たり10 %以下とする。必要に応じてモニタを構成する各部を別々

に試験してもよく,検出部以外の各部を試験するときには,X線又はγ線の照射ではなく電気信号で代替

してもよい。 

6.2.13 

電源電圧・周波数の変動に対する安定性試験 

電源電圧・周波数の変動に対する安定性試験は,次による。 

a) 交流電源を用いるモニタの場合 

1) 次に示す指示値に相当する線量率のX線又はγ線を照射して行う。 

− 直線目盛の場合には,最小レンジの最大目盛の33 %〜50 %。 

− 対数目盛の場合には,最小デカードの最大目盛の33 %〜50 %。 

− デジタル式の場合には,最高感度の測定状態において,33〜50デジット。 

2) 電源周波数を定格周波数とし,電源電圧を定格電圧値の90 %,100 %及び110 %にした場合の指示

値を読み取る。 

3) 定格電圧における指示値を基準値とし,各電圧における指示値から基準値を差し引いた値の基準値

に対する百分率を求める。 

4) 電源電圧を定格電圧とし,電源周波数を定格周波数が60 Hzの場合は57 Hz,60 Hz及び63 Hzにし,

50 Hzの場合は47 Hz,50 Hz及び53 Hzにした場合の指示値を読み取る。 


11 

Z 4344:2017  

 

5) 定格周波数における指示値を基準値とし,各周波数における指示値から基準値を差し引いた値の基

準値に対する百分率を求める。 

b) 直流電源を用いるモニタ 

1) 次に示す指示値に相当する線量率のX線又はγ線を照射して行う。 

− 直線目盛の場合には,最小レンジの最大目盛の33 %〜50 %。 

− 対数目盛の場合には,最小デカードの最大目盛の33 %〜50 %。 

− デジタル式の場合には,最高感度の測定状態において,33〜50デジット。 

2) 電源電圧を定格電圧値の90 %,100 %及び110 %にした場合の指示値を読み取る。 

3) 定格電圧における指示値を基準値とし,各電圧における指示値から基準値を差し引いた値の基準値

に対する百分率を求める。 

c) 電池を用いるモニタ 

1) 新しい一次電池又は完全に充電された二次電池を用いる。 

2) 次に示す指示値に相当する線量率のX線又はγ線を照射したときの指示値を読み取り,その値を基

準とする。 

− 直線目盛の場合には,最小レンジの最大目盛の33 %〜50 %。 

− 対数目盛の場合には,最小デカードの最大目盛の33 %〜50 %。 

− デジタル式の場合には,最高感度の測定状態において,33〜50デジット。 

3) 次に,製造業者が定める稼働時間の間,モニタを連続稼動した後の指示値を読み取る。 

4) この指示値から基準値を差し引いた値の基準値に対する百分率を求める。 

6.2.14 

放射無線周波数電磁界イミュニティ特性試験 

放射無線周波数電磁界イミュニティ特性試験は,JIS C 61000-4-3によって試験する。ただし,電磁界強

度,周波数及び指示値の読取り時間は,次による。 

a) 試験装置内にモニタを設置し,指示値を読み取り,その値を基準とする。 

b) 次に,強度10 V/m,周波数80 MHzの環境下にモニタを60秒間又は6.2.6で求めた応答時間のうち一

番長い時間放置し,指示値を記録する。 

c) その後,80 MHz〜1 000 MHz,及び1.4 GHz〜2.4 GHz,周波数を1 %ステップで変化させ同様に試験

し,各周波数における指示値を記録する。 

d) 各周波数における指示値から基準値を差し引いた値を求める。 

6.2.15 

電源周波数磁界イミュニティ特性試験 

電源周波数磁界イミュニティ特性試験は,JIS C 61000-4-8によって試験する。ただし,電源周波数磁界

強度,周波数及び指示値の読取り時間は,次による。 

試験装置内にモニタを設置し,指示値を読み取り,その値を基準とする。次に,強度100 A/m,周波数

50 Hz又は60 Hzの環境下で,モニタを60秒間又は6.2.6で求めた応答時間のうち一番長い時間の間放置

し,指示値を記録する。指示値から基準値を差し引いた値を求める。 

6.2.16 

静電気放電イミュニティ特性試験 

静電気放電イミュニティ特性試験は,JIS C 61000-4-2によって試験する。ただし,放電電圧は,次によ

る。 

モニタの指示値を読み取り,その値を基準とする。次に,モニタを操作するときにユーザが触れる箇所

のうち,導電表面部には±6 kVによる接触放電を,絶縁表面部には±8 kVによる気中放電を,それぞれ1

か所当たり10回以上与え,放電中の指示値を記録する。指示値から基準値を差し引いた値を求める。 


12 

Z 4344:2017  

 

6.2.17 

無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害に対するイミュニティ特性試験 

無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害に対するイミュニティ特性試験は,JIS C 61000-4-6によって

試験する。ただし,電圧,周波数及び印加時間は,次による。 

試験装置内にモニタを設置し,指示値を読み取り,その値を基準とする。次に,電圧10 V(140 dBμV),

周波数150 kHzの妨害信号を電源線,信号線及び設置線に印加し,60秒間又は6.2.6で求めた応答時間の

うち一番長い時間の間放置し,指示値を記録する。その後,150 kHz〜80 MHz,周波数を1 %ステップで

変化させ同様に試験し,各周波数における指示値を記録する。各周波数における指示値から基準値を差し

引いた値を求める。 

6.2.18 

サージイミュニティ特性試験 

サージイミュニティ特性試験は,JIS C 61000-4-5によって試験する。ただし,開回路試験電圧は,次に

よる。 

試験装置内にモニタを設置し,指示値を読み取り,その値を基準とする。次に,開回路試験電圧±2 kV

のサージを電源ケーブルに10回印加し,印加中の指示値を記録する。指示値から基準値を差し引いた値を

求める。 

6.2.19 

耐インパクト特性試験 

耐インパクト特性試験は,次による。 

バックグラウンドの変化及び数え落としの影響が十分無視できる線量率のX線又はγ線を照射し,モニ

タの指示値を読取り基準とする。モニタを動作させた状態で,JIS C 60068-2-75に規定されるスプリング

ハンマなどを用いて1 Jの衝突エネルギーを与える。試験は,モニタの処理部及び検出部を保護するきょ

う(筐)体上の任意の6か所に対して実施する。衝撃を与えた後,基準値を読み取ったときと同じ条件で

測定し,指示値を記録する。指示値から基準値を差し引いた値の基準値に対する百分率を求める。 

6.2.20 

耐衝撃特性試験 

耐衝撃特性試験は,次による。 

バックグラウンドの変化及び数え落としの影響が十分無視できる線量率のX線又はγ線を照射し,モニ

タの指示値を読取り基準とする。モニタの電源を切った状態で,3直交方向に,表3に示すピーク加速度

をもち公称パルスの作用時間が11 msとなる正弦半波の衝撃を10回与える。衝撃を与えた後,基準値を読

み取ったときと同じ条件で測定し,指示値を記録する。指示値から基準値を差し引いた値の基準値に対す

る百分率を求める。 

 

表3−ピーク加速度 

種類 

ピーク加速度 m/s2 

S1形 

500 

S2形 

150 

 

検査 

7.1 

一般 

モニタの検査は,形式検査2) と受渡検査3) とに区分し,箇条6に規定する方法で行い,箇条4の規定に

適合したものを合格とする。 

なお,形式検査は,設計段階で一つ以上のモニタに対して行う。受渡検査の抜取検査の方式は,受渡当

事者間の協定による。 


13 

Z 4344:2017  

 

注2) 製品の品質が,設計で示した全ての特性を満足するかどうかを判定するための検査。 

3) 既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による製品の受渡しをする場合,必要と認める

特性が満足するものであるかどうかを判定するための検査。 

7.2 

形式検査 

形式検査は,次の項目について試験する。 

a) 直線性 

b) エネルギー特性 

c) 方向特性 

d) 指示値変動 

e) 応答時間 

f) 

ドリフト 

g) オーバロード特性 

h) 警報レベルの誤差 

i) 

警報レベルの安定性 

j) 

温度特性 

k) 湿度特性 

l) 

電源電圧・周波数の変動に対する安定性 

m) 放射無線周波数電磁界に対するイミュニティ特性 

n) 電源周波数磁界イミュニティ特性 

o) 静電気放電特性 

p) 無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害に対するイミュニティ特性 

q) サージイミュニティ特性 

r) 耐インパクト特性 

s) 

耐衝撃特性 

7.3 

受渡検査 

受渡検査項目は,直線性とするほか,受渡当事者間の協定によって定める項目とする。 

 

表示 

モニタには,見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。 

a) 規格名称又は規格番号 

b) モニタの種類 

c) 名称及び形名 

d) 製造番号 

e) 製造年月又はその略号 

f) 

製造業者名又はその略号 

g) 基準照射方向 

 

取扱説明書 

モニタには,次の事項を記載した取扱説明書を添付しなければならない。 

a) 検出器の種類及び寸法 


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Z 4344:2017  

 

b) 直線性 

c) 警報レベルの誤差 

d) エネルギー特性 

e) 方向特性 

f) 

有効測定範囲 

g) 警報設定範囲 

h) 電池式モニタは使用する電池及びその電池を使用したときのモニタの稼働時間 

i) 

二次電池を使用するモニタは二次電池の充電時間 

j) 

据付方法 

k) その他の取扱い上の注意事項