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Z 3315

:2012

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

2

4

  種類及び記号の付け方 

2

5

  品質

3

5.1

  ワイヤの寸法及びその許容差並びに製品の状態 

3

5.2

  ワイヤの化学成分

3

5.3

  溶着金属の機械的性質 

4

6

  試験方法

5

6.1

  ロットの決め方

5

6.2

  ワイヤの分析試験

5

6.3

  溶着金属の引張試験及び衝撃試験 

5

7

  検査方法

6

8

  製品の呼び方 

7

9

  包装

7

10

  表示

7

10.1

  製品の表示 

7

10.2

  包装の表示 

7

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表 

8


Z 3315

:2012

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本溶接

協会(JWES)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS Z 3315:2007 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 Z

3315

:2012

耐候性鋼用のマグ溶接及びミグ溶接用

ソリッドワイヤ

Solid wires for MAG and MIG welding of atmospheric corrosion resisting steel

序文 

この規格は,2010 年に第 2 版として発行された ISO 14341 及び 2006 年に第 1 版として発行された ISO 

16834

を基とし,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。ISO 14341 は,EN 440 と環太平洋

地域で使用されている規格との共存形であり,ISO 16834 は,EN 12534 と環太平洋地域で使用されている

規格との共存形であり,いずれの対応国際規格も,どちらかの規格を異なる国際市場に適用してもよいと

している。このため,環太平洋地域で使用する規格に該当する部分(ISO 14341 System B 及び ISO 16834

System B

)のうち,耐候性鋼用のマグ溶接及びミグ溶接用ソリッドワイヤを本体で規定した。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

適用範囲 

この規格は,耐候性鋼用のマグ溶接及びミグ溶接に用いるソリッドワイヤ(以下,ワイヤという。

)につ

いて規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 14341:2010

,Welding consumables−Wire electrodes and weld deposits for gas shielded metal arc

welding of non alloy and fine grain steels

−Classification

ISO 16834:2006

,Welding consumables−Wire electrodes, wires, rods and deposits for gas-shielded arc

welding of high strength steels

−Classification(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0203

  鉄鋼用語(製品及び品質)

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 3114

  溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材

JIS G 3140

  橋梁用高降伏点鋼板

JIS Z 3001-1

  溶接用語−第 1 部:一般

JIS Z 3001-2

  溶接用語−第 2 部:溶接方法


2

Z 3315

:2012

JIS Z 3111

  溶着金属の引張及び衝撃試験方法

注記  対応国際規格:ISO 15792-1:2000,Welding consumables−Test methods−Part 1: Test methods for

all-weld metal test specimens in steel, nickel and nickel alloys

(MOD)

JIS Z 3200

  溶接材料−寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装

注記  対応国際規格:ISO 544,Welding consumables−Technical delivery conditions for welding filler

materials

−Type of product, dimensions, tolerances and markings(MOD)

JIS Z 3253

  溶接及び熱切断用シールドガス

注記  対応国際規格:ISO 14175,Welding consumables−Gases and gas mixtures for fusion welding and

allied processes

(MOD)

JIS Z 3423

  溶接材料の調達指針

注記  対応国際規格:ISO 14344,Welding and allied processes−Flux and gas shielded electrical welding

processes

−Procurement guidelines for consumables(MOD)

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 3001-1JIS Z 3001-2 及び JIS G 0203 による。

種類及び記号の付け方 

ワイヤの種類は,溶着金属の引張特性,溶接後熱処理の有無,溶着金属の衝撃試験温度,溶着金属のシ

ャルピー吸収エネルギーレベル,シールドガス及びワイヤの化学成分によって区分し,その記号の付け方

は,

図 による。ただし,溶着金属の機械的性質(引張特性及び衝撃試験温度並びにシャルピー吸収エネ

ルギーレベル)及びワイヤの化学成分の組合せは,

表 による。

なお,溶接後熱処理の有無に応じて,溶着金属の機械的性質の異なる種類に区分してもよい。また,異

なるシールドガスとの組合せで,機械的性質の異なる種類に区分してもよい。

マグ溶接及びミグ溶接用ソリッドワイヤの記号

溶着金属の引張特性の記号(

表 3

による。

溶接後熱処理の有無の記号

  A:溶接のまま

  P:溶接後熱処理あり

  AP:溶接のまま及び溶接後熱処理あり

衝撃試験温度の記号(

表 4

による。

シャルピー吸収エネルギーレベルの記号

  記号なし:規定の試験温度において吸収エネルギーが 27 J 以上

            又は衝撃試験を規定しない場合

  U:規定の試験温度において吸収エネルギーが 47 J 以上

シールドガスの記号(

JIS Z 3253

による。

ワイヤの化学成分の記号(

表 2

による。

G

○○  ○  ○  ○  ○−○○○

図 1−ワイヤの種類の記号の付け方 


3

Z 3315

:2012

表 1−溶着金属の機械的性質及びワイヤの化学成分の組合せ 

溶着金属の機械的性質

溶着金属の

引張特性の記号

衝撃試験温度の記号

シャルピー吸収エネ

ルギーレベルの記号

ワイヤの化学成分の記号

43

,49,55,57

Y

,0,2,3,4,5,

6

,7,8,9,10,Z

記号なし,U

CCJ

,NCC,NCCT,NCCT1,NCCT2

49J

0

U

57J

1

U

NCCJ

78J

2

U

N4M4T

,N5M3T,N7M4T,N5CM3T,N5C1M3T,

N6CM3T

品質 

5.1 

ワイヤの寸法及びその許容差並びに製品の状態 

ワイヤの寸法,許容差及び製品の状態は,JIS Z 3200 に適合しなければならない。

5.2 

ワイヤの化学成分 

ワイヤの化学成分は,6.2 の方法によって分析試験を行ったとき,

表 に適合しなければならない。

表 2−ワイヤの化学成分 

単位  %(質量分率)

化学成分

a)b)

ワイヤの 
化学成分

の記号

C Si Mn P  S Cu

c)

 Ni  Cr  Mo  Ti

CCJ

0.12

以下

0.50

0.90

1.10

1.70

0.030

以下

0.030

以下

0.20

0.60

0.35

0.65

NCC

0.12

以下

0.60

0.90

1.00

1.65

0.030

以下

0.030

以下

0.20

0.60

0.10

0.30

0.50

0.80

NCCJ

0.12

以下

0.50

0.90

1.00

1.80

0.030

以下

0.030

以下

0.30

0.60

0.10

0.80

0.50

0.80

NCCT

0.12

以下

0.60

0.90

1.10

1.65

0.030

以下

0.030

以下

0.20

0.60

0.10

0.30

0.50

0.80

0.02

0.30

NCCT1

0.12

以下

0.50

0.80

1.20

1.80

0.030

以下

0.030

以下

0.20

0.60

0.10

0.40

0.50

0.80

0.02

0.30

0.02

0.30

NCCT2

0.12

以下

0.50

0.90

1.10

1.70

0.030

以下

0.030

以下

0.20

0.60

0.40

0.80

0.50

0.80

0.02

0.30

N4M4T

0.12

以下

0.40

0.90

1.60

2.10

0.025

以下

0.025

以下

0.50

以下

1.90

2.50

0.40

0.90

0.02

0.30

N5M3T

0.12

以下

0.40

0.90

1.40

2.00

0.025

以下

0.025

以下

0.50

以下

2.40

3.10

0.40

0.70

0.02

0.30

N7M4T

0.12

以下

0.30

0.70

1.30

1.70

0.025

以下

0.025

以下

0.50

以下

3.20

3.80

0.30

以下

0.60

0.90

0.02

0.30

N5CM3T

0.12

以下

0.20

0.70

1.10

1.70

0.025

以下

0.025

以下

0.50

以下

2.40

2.90

0.05

0.35

0.35

0.70

0.02

0.30

N5C1M3T

0.12

以下

0.40

0.90

1.40

2.00

0.025

以下

0.025

以下

0.50

以下

2.40

3.00

0.40

0.60

0.40

0.70

0.02

0.30

N6CM3T

0.12

以下

0.30

0.70

1.20

1.50

0.025

以下

0.025

以下

0.50

以下

2.70

3.30

0.10

0.35

0.40

0.65

0.02

0.30


4

Z 3315

:2012

表 2−ワイヤの化学成分(続き) 

a)

“−”は,その化学成分を規定しないことを意味する。

b)

鉄以外の成分であって,この表で規定しない成分を 6.2 の過程で検出した場合又は意図的に添加した場合は,
それらの成分の合計は,0.50 %(質量分率)以下でなければならない。

c)

銅めっきが施されている場合は,めっきの銅を含む。

5.3 

溶着金属の機械的性質 

溶着金属の機械的性質は,次による。

a)

溶着金属の引張強さ,0.2 %耐力及び伸びは,6.3 の方法によって引張試験を行ったとき,

表 に適合

しなければならない。

b)

溶着金属のシャルピー吸収エネルギーは,6.3 の方法によって衝撃試験を行ったとき,

表 に適合しな

ければならない。

表 3−溶着金属の引張特性 

溶着金属の引張

特性の記号

引張強さ

MPa

0.2 %

耐力

MPa

伸び

%

43 430

∼600 330 以上 20 以上

49 490

∼670 390 以上 18 以上

49J 490

∼670 400 以上 18 以上

55 550

∼740 460 以上 17 以上

57 570

∼770 490 以上 17 以上

57J 570

∼770 500 以上 17 以上

78J 780

∼980 700 以上 13 以上

注記 1

MPa

=1 N/mm

2

表 4−溶着金属の衝撃特性 

シャルピー吸収エネルギー

規定値 27 J の場合

(記号なし)

規定値 47 J の場合

(記号:U)

衝撃試験

温度の記号

衝撃試験

温度

衝撃試験片個数:5 個

衝撃試験片個数:3 個

Y

+20

0

   0

1

−5

2

−20

3

−30

4

−40

5

−50

6

−60

7

−70

8

−80

9

−90

10

−100

5

個の試験結果から最大値と最小

値を除いた 3 個を評価する。

3

個の平均値:27 J 以上,かつ,

3

個の最小値:20 J 以上,かつ,

少なくとも 2 個が 27 J 以上

3

個の平均値:47 J 以上,かつ,

3

個の最小値:32 J 以上,かつ,

少なくとも 2 個が 47 J 以上

Z

衝撃試験を規定しない。


5

Z 3315

:2012

試験方法 

6.1 

ロットの決め方 

ワイヤのロットの決め方は,JIS Z 3423 による。

6.2 

ワイヤの分析試験 

ワイヤの分析試験は,JIS G 0320 の箇条 4(溶鋼分析方法)の方法又はそれに対応する ISO 規格による。

なお,製品と変わらない成分の分析試験は,次のいずれかの試験結果を用いてもよい。

a)

同一ヒートの他の径の製品分析試験

b)

同一ヒートの製造途中の線材の分析試験

c)

原料のミルコイルの製品分析値

d)

原料のミルコイルの溶鋼分析値

6.3 

溶着金属の引張試験及び衝撃試験 

溶着金属の引張試験及び衝撃試験は,次の a)k)  を除き,JIS Z 3111 による。

a)

試験を行うワイヤの径は,ワイヤの種類ごとに 1.2 mm とする。ただし,1.2 mm を製造していない場

合は,これに最も近い径とする。

b)

溶接電流の種類は,棒プラスを用いる。ただし,製造業者が他の極性を指定する場合は,それによる。

c)

試験に使用するシールドガスは,ワイヤの種類を区分したガスとする。

d)

試験に使用する試験板の材質は,

表 による。ただし,JIS Z 3111 によってバタリングを行う場合は,

表 以外の鋼材を試験板として用いてもよい。

e)

試験板は,JIS Z 3111 の試験板の記号 1.3 を使用する。

f)

試験板の予熱及びパス間温度は,135  ℃∼165  ℃とする。ただし,最初のパスは,100  ℃∼135  ℃と

してもよい。この場合には,溶接開始後に規定の予熱温度及びパス間温度に達するまでは,連続溶接

とする。

g)

溶接条件は,

表 による。ただし,ワイヤの径が 1.2 mm 以外の場合は,製造業者が推奨する溶接条

件による。

h)

層数は,6 層∼10 層とし,各層のパス数は,1 層当たり 2 パス∼3 パスとする。

i)

溶接後熱処理は,次による。また,溶接後熱処理の条件は,

表 による。

1)

溶接後熱処理の有無の区分記号が A の場合は,溶接のままで試験を行う。

2)

溶接後熱処理の有無の区分記号が P の場合は,溶接後熱処理を行って試験を行う。

3)

溶接後熱処理の有無の区分記号が AP の場合は,溶接のまま及び溶接後熱処理を行ったものの両方

について試験を行う。

j) 

引張試験片は,JIS Z 3111 に規定する A0 号試験片とする。

k) 

衝撃試験の試験片採取個数は,次による。

1)

シャルピー吸収エネルギーレベルが 27 J の場合は,5 個とする。

2)

シャルピー吸収エネルギーレベルが 47 J の場合は,3 個とする。


6

Z 3315

:2012

表 5−試験板の材質 

溶着金属の引 張特性
の記号

ワイヤの化学成分の
記号

試験板の材質

CCJ

JIS G 3114

の SMA400AP,SMA400BP 又は SMA400CP

a)

43

NCC

JIS G 3114

の SMA400AW,SMA400BW 又は SMA400CW

a)

CCJ

JIS G 3114

の SMA490AP,SMA490BP 又は SMA490CP

a)

49

,55

NCC

,NCCT,NCCT1,

NCCT2

JIS G 3114

の SMA490AW,SMA490BW 又は SMA490CW

a)

49J NCCJ

JIS G 3140

の SBHS400W

a)

CCJ

JIS G 3114

の SMA570P

a)

57

NCC

,NCCT,NCCT1,

NCCT2

JIS G 3114

の SMA570W

a)

57J NCCJ

JIS G 3140

の SBHS500W

a)

78J

N4M4T,N5M3T,

N7M4T,N5CM3T,

N5C1M3T,N6CM3T

JIS G 3140

の SBHS700W

a)

a)

この試験板と同等の機械的性質及び化学成分をもつ鋼材を試験板として用いてもよい。

表 6−溶接条件 

ワイヤ径

mm

溶接電流

A

アーク電圧

V

コンタクトチップ距離

mm

1.2 290

±30

適正電圧 20±3

表 7−溶接後熱処理条件 

溶着金属の引張特性の記号

溶接後熱処理条件

43

,49,49J,55,57,57J

605

℃∼635  ℃で 60 min∼75 min

315

℃以上での加熱速度は 220  ℃/h 以下,冷

却速度は 195  ℃/h 以下とし,315  ℃未満での

冷却は炉冷又は空冷とする。

78J

585

℃∼635  ℃で 60 min∼75 min

300

℃以上での加熱速度は 220  ℃/h 以下,冷

却速度は 195  ℃/h 以下とし,300  ℃未満での
冷却は炉冷又は空冷とする。

検査方法 

検査方法は,次による。

a)

ワイヤの検査項目は,JIS Z 3423 の試験スケジュールによる。

b)

検査は,ワイヤのロットごとに,JIS Z 3423 による試験スケジュールに従い,箇条 によって試験し,

該当する箇条 に適合しなければならない。

c)

試験スケジュールに従い,箇条 によって実施した分析試験,引張試験及び衝撃試験のいずれかの試

験結果が,箇条 に適合しなかった場合には,適合しなかった全ての試験について倍数の再試験を行

い,

そのいずれの試験結果も箇条 に適合しなければならない。この場合の再試験のための試験片は,

当初の試験材の残材から採取するか,

又は新たな試験板を用いて作製した試験材から採取する。また,

分析試験において,当初の試験結果が箇条 に適合した成分は,再試験を行わなくてもよい。

d)

試験片の作製から試験の実施を通して正規の手続を行っていない試験を含み,試験結果が合否の判定

に供し得ないようなことが生じるおそれがある場合には,試験の進行状況又は結果のいかんにかかわ


7

Z 3315

:2012

らず無効とする。無効となった試験は,正規の手続に従って繰り返されなければならない。

なお,この場合は,c)  の再試験の対象とはしない。

製品の呼び方 

製品の呼び方は,ワイヤの種類の記号,径及び質量による。

呼び方の例を,次に示す。

例 1  G 49 A 0 U C1−NCC  − 1.6  − 10

      ワイヤの種類の記号    径    質量

        49:溶着金属の引張特性(

表 による。)

        A:溶接のまま

        0:シャルピー衝撃試験温度が 0  ℃

        U:シャルピー吸収エネルギーが 47 J

        C1:シールドガスが炭酸ガス(JIS Z 3253 に規定する C1 で,炭酸ガス)

        NCC:ワイヤの化学成分(

表 による。)

例 2  G 78J A 2 U M21−N5C1M3T  − 1.2  − 20

        ワイヤの種類の記号          径    質量

        78J:溶着金属の引張特性(

表 による。)

        A:溶接のまま

        2:シャルピー衝撃試験温度が  −20  ℃

        U:シャルピー吸収エネルギーが 47 J

        M21:シールドガスが混合ガス[JIS Z 3253 に規定する M21 で,炭酸ガス 15 %∼25 %(体

積分率)とアルゴンとの混合ガス]

        N5C1M3T:ワイヤの化学成分(

表 による。)

包装 

包装は,JIS Z 3200 による。

10 

表示 

10.1 

製品の表示 

製品の表示は,JIS Z 3200 による。

10.2 

包装の表示 

包装の表示は,JIS Z 3200 による。


8

Z 3315

:2012

附属書 JA

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS Z 3315:2012

  耐候性鋼用のマグ溶接及びミグ溶接用ソリッドワイヤ

ISO 14341:2010

  Welding consumables−Wire electrodes and weld deposits for gas

shielded metal arc welding of non alloy and fine grain steels

−Classification

ISO 16834:2006

  Welding consumables−Wire electrodes, wires, rods and deposits

for gas-shielded arc welding of high strength steels

−Classification

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国 際 規 格
番号

箇条 
番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

1

適 用 範

対応国際規格(ISO 

14341

及 び

ISO 

16834

)の System B

であって,かつ,耐

候 性 鋼 用 だ け を 規

ISO 14341

ISO 16834

1 System

A

及び System B に

ついて規定

削除

JIS

は,System B を採用して規

定した。

対応国際規格では,System A 及び

/又は B を使用できる。また,耐
候性鋼用を除いたものについて
は,別の JIS で対応する。

2

引 用 規

3

用 語 及

び定義

JIS G 0203

JIS Z 

3001-1

及 び JIS Z 

3001-2

を引用

ISO 14341

ISO 16834

追加

JIS

では,専門用語及び定義の

規格の引用を記載した。

ワ イ ヤ の 種 類 及 び
記 号 の 付 け 方 を 規

 3B

種類及び記号の付け方を
規定

変更

JIS

では,ワイヤの化学成分の

記号の前にハイフンを付与し
て区切りを明確にした。

技術的な差異はない。

ISO 14341

4.2

引張特性の区分として,
合計 4 区分を規定

追加

JIS

では,49J,57J を追加した。

4

種 類 及

び 記 号 の
付け方

溶 着 金 属 の 引 張 特
性の記号を規定

ISO 16834

4.2

引張特性の区分として,
合計 6 区分を規定

削除 
追加

JIS

では,4 区分を削除した。

JIS

では,78J を追加した。

国内の使用実態に合わせ,鋼材に
整合した区分とした。

8

Z 3

315


20
12


9

Z 3315

:2012

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国 際 規 格

番号

箇条 
番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

ISO 14341

4.3

衝撃試験温度の区分とし
て,合計 12 区分を規定

追加

JIS

では,−5  ℃の“1”を追

加した。

衝 撃 試 験 温 度 を 規

ISO 16834

4.3

衝撃試験温度の区分とし

て,合計 8 区分を規定

変更

JIS

では,−20  ℃の“2”だけ

を規定した。

国内の使用実態に合わせ,鋼材に
整合した区分とした。

4

種 類 及

び 記 号 の
付け方

(続き)

シ ー ル ド ガ ス の 種

類と記号を規定

ISO 16834

4.4

シールドガスの区分とし

て,合計 3 区分を規定

変更

JIS

では,ISO 14341 に合わせ

て,JIS Z 3253 に規定したシー
ルドガスの種類と記号を規定
した。

ISO 16834

は現在 FDIS で,ISO 

14341

を反映した内容に改正され

る予定。

ISO 14341

4.5

記号の先頭に“S”を付与

削除

JIS

では,ISO 16834 に合わせ

て,先頭の“S”を削除した。

ISO

に提案する。

ISO 14341

4.5

軟鋼及び低温用鋼用のワ
イヤの化学成分範囲を規

削除

JIS

では,

NCC

,NCCT,

NCCT1

NCCT2

以外を削除した。

ISO 16834

4.5

高張力鋼用のワイヤの化
学成分範囲を規定

削除

JIS

では,N4M4T,N5M3T,

N7M4T

,N5CM3T,N5C1M3T,

N6CM3T

以外を削除した。

JIS

で削除した種類は,耐候性鋼

用以外であり,箇条 1(適用範囲)
による。

ISO 14341

4.5

ワイヤの化学成分範囲を
規定

追加

JIS

では,CCJ,NCCJ を追加

した。

国内の使用実態に合わせた。

5

品質

5.2

ワ イ

ヤ の 化 学

成分

種 類 ご と の ワ イ ヤ
の 化 学 成 分 範 囲 を
規定

ISO 14341

ISO 16834

Table

3B

鉄以外であって,表に規
定しない成分の合計を規

変更

JIS

では,故意添加ではない場

合は,通常の分析過程で検出さ
れた成分を対象とした。

全ての成分を分析することはで
きない。ISO に提案する。

機械的性質を規定

ISO 14341

ISO 16834

4.2B

降伏が発生した場合は下
降伏点,発生しない場合

は 0.2 %耐力とすると規

変更

JIS

では,0.2 %耐力とした。

技術的な差異はない。

5.3

溶 着

金 属 の 機

械的性質

衝 撃 試 験 片 個 数 と

判断基準を規定

ISO 16834

4.3B

衝撃試験片個数と判断基

準を規定

追加

JIS

では,ISO 14341 に合わせ

て,3 個の最小値:32 J 以上,
かつ,少なくとも 2 個が 47 J
以上と規定した。

技術的な差異はない。

9

Z 3

315


20
12


10

Z 3315

:2012

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国 際 規 格

番号

箇条 
番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

6

試 験 方

6.1

ロ ッ

ト の 決 め

ロ ッ ト の 決 め 方 及
び サ ン プ リ ン グ 方
法として JIS Z 3423

を引用

ISO 14341

ISO 16834

8

8

ISO 14344

を引用

変更

JIS

では,JIS Z 3423 を引用し,

ロットクラス S4 の定義を変更

している。

JIS Z 3423

で対応予定。

6.2

ワ イ

ヤ の 分 析
試験

分 析 方 法 及 び 試 料

の採取方法を規定

ISO 14341

ISO 16834

6

6

適切な方法であればよい

が,疑義ある場合は確立
され公開されている方法
とすると規定

選択

JIS

では,選択できる適切な方

法として,JIS G 0320 に規定さ
れている方法とした。また,製
品と変わらない成分は,製造工

程上流で検査する方法を選択
できるとした。

JIS

では国内で使用されている方

法を規定した。

技術的な差異はない。

6.3

溶 着

金 属 の 引
張 試 験 及

び 衝 撃 試

溶 着 金 属 の 引 張 試
験 方 法 及 び 衝 撃 試
験方法を規定

ISO 14341

ISO 16834

5

5

溶着金属と異なる成分の
試験板は,2 層以上のバタ
リングを行って使用して

もよいと規定

変更

JIS

では,JIS Z 3111 を引用し,

バタリングの厚さを 3 mm 以上
と追加している。

技術的な差異はない。

8

製 品 の

呼び方

製 品 の 呼 び 方 を 規

追加

JIS

では,径及び質量を含む場

合の呼び方も規定した。

国内での使用実態によって,旧規

格のとおりとした。

9

包装

8

一致

10

表示

3

一致

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 14341:2010,ISO 16834:2006,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。 
    −  選択……………… 国際規格の規定内容とは異なる規定内容を追加し,それらのいずれかを選択するとしている。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

10

Z 3

315


20
12