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Z 3313

:2009

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  種類,記号の付け方及び組合せ

3

4.1

  種類及び記号の付け方

3

4.2

  区分記号の組合せ

3

5

  品質

5

5.1

  ワイヤの寸法,許容差及び製品の状態

5

5.2

  溶着金属又は溶接継手の機械的性質

5

5.3

  溶着金属の化学成分

7

5.4

  ワイヤの適用溶接姿勢

8

5.5

  溶着金属の水素量

9

6

  試験方法

9

6.1

  ロットの決め方及びサンプリング方法

9

6.2

  マルチパス溶接の溶着金属の引張試験及び衝撃試験

9

6.3

  パス溶接の溶接継手の引張試験

11

6.4

  溶着金属の分析試験

11

6.5

  すみ肉溶接試験

11

6.6

  溶着金属の水素量試験

11

7

  検査方法

11

8

  製品の呼び方

12

9

  表示

12

9.1

  製品の表示

12

9.2

  包装の表示

13

10

  包装

13

11

  検査証明書

13

附属書 A(参考)ISO 17632 System A

14

附属書 B(参考)ISO 18276 System A

21

附属書 JA(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

28


Z 3313

:2009

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本溶接

協会 (JWES) 及び財団法人日本規格協会 (JSA) から,

工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきと

の申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これに

よって,JIS Z 3313 : 2006 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 Z

3313

:2009

軟鋼,高張力鋼及び低温用鋼用

アーク溶接フラックス入りワイヤ

Flux cored wires for gas shielded and self-shielded metal arc welding of mild

steel, high strength steel and low temperature service steel

序文

この規格は,2004 年に第 1 版として発行された ISO 17632 及び 2005 年に第 1 版として発行された ISO 

18276

を基に,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。ISO 17632 は,EN 758 と環太平洋地

域で使用する規格との共存形であり,ISO 18276 は,EN 12535 と環太平洋地域で使用する規格との共存形

である。いずれの対応国際規格も,共存する両方又はどちらかの規格を特定の国際市場に適用してもよい

としている。このため,この規格では環太平洋地域で使用されている規格に該当する部分(ISO 17632

System B

及び ISO 18276 System B)から耐候性鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤを除いたものを本体

で規定し,EN 758 及び EN 12535 に該当する部分,ISO 17632 System A は,

附属書 に,ISO 18276 System 

A

は,

附属書 に示す。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

1

適用範囲

この規格は,軟鋼,引張強さが 490 MPa 級∼830 MPa 級の高張力鋼及び低温用鋼に用いるガスシールド

アーク溶接及びセルフシールドアーク溶接用フラックス入りワイヤ(以下,ワイヤという。

)について規定

する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 17632 : 2004

,Welding consumables−Tubular cored electrodes for gas shielded and non-gas

shielded metal arc welding of non-alloy and fine grain steels

−Classification

ISO 18276 : 2005

,Welding consumables−Tubular cored electrodes for gas-shielded and non-gas-

shielded metal arc welding of high-strength steels

−Classification(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号 (MOD) は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,修正していることを

示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材


2

Z 3313

:2009

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材

JIS G 3126

  低温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3127

  低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板

JIS G 3136

  建築構造用圧延鋼材

JIS Z 3001-1

  溶接用語−第 1 部:一般

JIS Z 3001-2

  溶接用語−第 2 部:溶接方法

JIS Z 3011

  溶接姿勢−傾斜角及び回転角による定義

注記  対応国際規格:ISO 6947,Welds−Working positions−Definitions of angles of slope and rotation

(MOD)

JIS Z 3111

  溶着金属の引張及び衝撃試験方法

注記  対応国際規格:ISO 15792-1,Welding consumables−Test methods−Part 1 : Test methods for

all-weld metal test specimens in steel, nickel and nickel alloys (MOD)

JIS Z 3118

  鋼溶接部の水素量測定方法

注記  対応国際規格:ISO 3690,Welding and allied processes−Determination of hydrogen content in

ferritic steel arc weld metal (MOD)

JIS Z 3121

  突合せ溶接継手の引張試験方法

JIS Z 3129

  鋼の 1 ラン及び 2 ラン溶接継手の作製方法及び試験方法

注記  対応国際規格:ISO 15792-2,Welding consumables−Test methods−Part 2 : Preparation of

single-run and two-run technique test specimens in steel (MOD)

JIS Z 3181

  溶接材料のすみ肉溶接試験方法

注記  対応国際規格:ISO 15792-3,Welding consumables−Test methods−Part 3 : Classification testing

of positional capacity and root penetration of welding consumables in a fillet weld (MOD)

JIS Z 3184

  化学分析用溶着金属の作製方法及び試料の採取方法

注記  対応国際規格:ISO 6847,Welding consumables−Deposition of a weld metal pad for chemical

analysis (MOD)

JIS Z 3200

  溶接材料−寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装

注記  対応国際規格:ISO 544,Welding consumables−Technical delivery conditions for welding filler

materials

−Type of product, dimensions, tolerances and markings (MOD)

JIS Z 3253

  アーク溶接及びプラズマ切断用シールドガス

注記  対応国際規格:ISO 14175,Welding consumables−Shielding gases for arc welding and cutting

(MOD)

JIS Z 3423

  溶接材料の調達指針

注記  対応国際規格:ISO 14344,Welding and allied processes−Flux and gas shielded electrical welding

processes

−Procurement guidelines for consumables (MOD)

JIS Z 8401

  数値の丸め方

注記  対応国際規格:ISO 31-0 : 1992,Quantities and units−Part 0 : General principles (MOD)

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 3001-1 及び JIS Z 3001-2 による。


3

Z 3313

:2009

4

種類,記号の付け方及び組合せ

4.1

種類及び記号の付け方

ワイヤの種類は,引張特性(溶着金属又は溶接継手)

,衝撃試験温度,使用特性,適用溶接姿勢,シール

ドガスの種類,溶接の種類(1 パス溶接とマルチパス溶接との区別及び溶接後熱処理の有無)及び溶着金

属の化学成分によって区分し,

図 による。さらに,溶着金属のシャルピー吸収エネルギーレベル及び/

又は溶着金属の水素量による区分を追加してもよい。ただし,1 パス溶接は,溶接のままだけで区分する。

なお,溶接後熱処理の有無に応じて,溶着金属の引張特性,衝撃試験温度及び/又は溶着金属のシャル

ピー吸収エネルギーレベルの異なる種類に区分してもよい。また,異なるシールドガスとの組合せで異な

る種類に区分してもよい。

4.2

区分記号の組合せ

区分記号及びその組合せは,

表 による。また,ワイヤの使用特性を,表 に示す。

表 1−区分記号及びその組合せ

引張特性の記号

衝撃試験温度

の記号

使用特性の

記号

適用溶接姿勢

の記号

a)

溶接の種
類の記号

溶着金属の化学成分の記号

T1

,T5,T7,

T15

,TG

0

,1

59

,62,69,76,78,

83

表 溶着金属)

Y

,0,2,3,4,

5

,6,7,8,

Z

T4 0

59J

b)

表 溶着金属)

1

78J

b)

表 溶着金属)

2

T1

,T5,T15,

TG

0

,1

A

,P,AP

3M2

,N2M2,N3M2,G,3M3,

4M2

,N2M1,N3M1,N4M1,

N4M2

,N4C1M2,N4C2M2,

N6C1M4

,N3C1M2

T1

,T5,T7,

T15

,TG

0

,1

43

,49,55,57

表 溶着金属)

Y

,0,2,3,4,

5

,6,7,8,

9

,10

T4

,T6 0

49J

b)

,52

b)

表 溶着金属)

0

57J

b)

表 溶着金属)

1

T1

,T5,T15,

TG

0

,1

A

,P,AP

3M2

,N2M2,N3M2,G,

記号なし,K,2M3,N1,N2,

N3

,N5,N7,N1M2

T1

,T5,T7,

T15

,TG,

T13

,T14

0

,1

43

,49,55,57

表 溶接継手)

記号なし

T2

,T3,T4,

T6

,T10

0

S

同上

注記  第 2 列,第 3 列及び第 5 列では,各列で共通に規定する記号を先に記載した。 

a)

  0

:PA(下向)及び PB(水平すみ肉)

,1:全姿勢(

表 による。)

b)

 “49J”

,“52”,“57J”,“59J”  及び “78J” は,シャルピー吸収エネルギーレベルの記号が U である種類だけに適

用する。


4

Z 3313

:2009

  必す(須)区分記号

  アーク溶接用フラックス入りワイヤの記号

  溶着金属の引張特性(

表 による。)又は溶接継手の引張特性の

  記号(表 による。)

  衝撃試験温度の記号(

表 による。)

  使用特性の記号(

表 による。)

  適用溶接姿勢の記号

      0:下向及び水平すみ肉

      1:全姿勢(溶接姿勢の組合せは,

表 による。)

  シールドガスの種類の記号

      C:JIS Z 3253 に規定する C1(炭酸ガス)

      M:JIS Z 3253 に規定する M2 1 で,炭酸ガス 20 %∼25 %

          (体積分率)とアルゴンとの混合ガス

      G:受渡当事者間の協定による上記以外のガス

      N:シールドガスなし(セルフシールドアーク溶接)

  溶接の種類の記号

      A:マルチパス溶接で溶接のまま

      P:マルチパス溶接で溶接後熱処理あり

      AP:マルチパス溶接で,溶接のまま及び溶接後熱処理あり

      S:1 パス溶接で溶接のまま

  溶着金属の化学成分の記号(

表 による。)

    T XX X TX-X X X-XXX-U HX

追加できる区分記号

  溶着金属の水素量の記号(

表 による。)

  シャルピー吸収エネルギーレベルの記号

    記号なし:規定の試験温度において吸収エネルギーが 27 J

              以上,又は衝撃試験を規定しない場合

U

:規定の試験温度において吸収エネルギーが 47 J

              以上

図 1−ワイヤの種類の記号の付け方


5

Z 3313

:2009

表 2−使用特性の記号

記号

シールド

ガス

電流の

種類

a)

フラックス

タイプ

使用特性(参考)

T1

あり DC

(

+)

ルチール系

溶滴はスプレー移行となり,低スパッタ,高溶着速度,平滑又は若干
凸のビード形状。

T2

あり DC

(

+)

ルチール系

溶滴はスプレー移行となり,“T1”  に近いが,Mn 及び/又は Si の添加

量を高めた種類。

T3

なし DC

(

+)

規定なし

溶滴はスプレー移行となり,高速溶接に適している。

T4

なし

DC (

+)

又は

AC

塩基性系

溶滴はグロビュール移行となり,高溶着速度で,耐高温割れ性に優れ
ており,溶込みは浅い。

T5

あり

DC (

+)

又は

DC (

−)

ライム系

溶滴はグロビュール移行となり,若干凸のビード形状でスラグは不均

一で薄いが,“T1”  に比べて衝撃特性と耐高温割れ性に優れている。

T6

なし DC

(

+)

規定なし

溶滴はスプレー移行となり,衝撃特性に優れており,ルート部での溶

込み性能と開先内でのスラグはく(剥)離性に優れている。

T7

なし DC

(

−)

規定なし

溶滴はスプレー移行となり,高溶着速度で耐高温割れ性に優れている。

T10

なし DC

(

−)

規定なし

溶滴はスプレー移行となり,板厚によらず,高速溶接に適している。

T13

なし DC

(

−)

規定なし

溶滴は短絡移行となり,裏当て材を用いない片面溶接に適している。

T14

なし DC

(

−)

規定なし

溶滴はスプレー移行となり,塗装又はめっき鋼板の単層溶接に適して
いる。

T15

あり DC

(

+)

メタル系

溶滴はスプレー移行となり,鉄粉と合金を主成分とするフラックスで
あって,スラグ発生量が少ない。

TG

b)

受渡当事者間の協定による。

a)

電流の種類に用いている記号の意味は,次による。

AC

:交流,DC (+):ワイヤプラス,DC (−):ワイヤマイナス

b)

 T1

∼T15 に規定するもの以外に適用する。

5

品質

5.1

ワイヤの寸法,許容差及び製品の状態

ワイヤの寸法,許容差及び製品の状態は,JIS Z 3200 の規定に適合しなければならない。

5.2

溶着金属又は溶接継手の機械的性質

溶着金属又は溶接継手の機械的性質は,次による。

a)

マルチパス溶接の溶着金属の引張特性は,6.2 の方法によって引張試験を行ったとき,

表 の規定に適

合しなければならない。

b)

マルチパス溶接の溶着金属の衝撃特性は,6.2 の方法によって衝撃試験を行ったとき,

表 の規定に適

合しなければならない。

c) 1

パス溶接の溶接継手の引張特性は,6.3 の方法によって引張試験を行ったとき,

表 の規定に適合し

なければならない。

なお,製造業者は,

表 の引張特性の規定を満たすのに適した推奨溶接条件を提供しなければなら

ない。


6

Z 3313

:2009

表 3−マルチパス溶接の溶着金属の引張特性

記号

引張強さ

MPa

耐力

a)

MPa

伸び

%

43 430

∼600 330 以上 20 以上

49 490

∼670 390 以上 18 以上

49J 490

∼670 400 以上 18 以上

52 520

∼700 420 以上 17 以上

55 550

∼740 460 以上 17 以上

57 570

∼770 490 以上 17 以上

57J 570

∼770 500 以上 17 以上

59 590

∼790 490 以上 16 以上

59J 590

∼790 500 以上 16 以上

62 620

∼820 530 以上 15 以上

69 690

∼890 600 以上 14 以上

76 760

∼960 680 以上 13 以上

78 780

∼980 680 以上 13 以上

78J 780

∼980 700 以上 13 以上

83 830

∼1 030

745

以上 12 以上

注記 1

MPa

=1 N/mm

2

a)

降伏が発生した場合は,下降伏点とし,それ以外は 0.2 %耐力とする。

表 4−マルチパス溶接の溶着金属の衝撃特性

シャルピー吸収エネルギー

規定値 27 J の場合

(記号なし)

規定値 47 J の場合

(記号:U)

衝撃試験温度の記号

衝撃試験

温度

衝撃試験片個数:5 個又は 3 個

衝撃試験片個数:3 個

Y

+20

0 0

1

−5

2

−20

3

−30

4

−40

5

−50

6

−60

7

−70

8

−80

9

a)

−90

10

a)

−100

試験片個数が 5 個の場合は,試
験結果から最大値と最小値とを

除いた 3 個を評価する。

3

個の平均値:27 J 以上,かつ,

3

個の最小値:20 J 以上,かつ,

少なくとも 2 個が 27 J 以上

3

個の平均値:47 J 以上

Z

b)

又は  記号なし

c)

衝撃試験を規定しない。

a)

  9

及び 10 は,溶着金属の引張特性の記号が 43,49,55 又は 57 の種類だけに適用する。

b)

  Z

は,溶着金属の引張特性の記号が 59,62,69,76,78 又は 83 の種類だけに適用する。

c)

記号なしは,溶着金属の引張特性の記号が 43,49,55 又は 57 の種類であり,かつ,溶接
の種類の記号が S の種類だけに適用する。


7

Z 3313

:2009

表 5パス溶接の溶接継手の引張特性

単位  MPa

記号

引張強さ

a)

43 430

以上

49 490

以上

55 550

以上

57 570

以上

注記 1

MPa

=1 N/mm

2

a)

破断位置は,溶着金属,ボンド部,熱影響部又は母材のいずれでもよい。

5.3

溶着金属の化学成分

溶着金属の化学成分は,6.4 の方法によって分析試験を行ったとき,

表 の規定に適合しなければならな

い。

表 6−溶着金属の化学成分

単位  %(質量分率)

化学成分

a), b), c)

記号

C Si Mn P  S Ni Cr

Mo V

Al

d)

記号なし

0.18

e)

以下

0.90

以下

2.00

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.50

f)

以下

0.20

f)

以下

0.30

f)

以下

0.08

f)

以下

2.0

以下

K

0.20

以下

1.00

以下

1.60

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.50

f)

以下

0.20

f)

以下

0.30

f)

以下

0.08

f)

以下

2M3

0.12

以下

0.80

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.40

0.65

1.8

以下

3M2

0.15

以下

0.80

以下

1.25

2.00

0.030

以下

0.030

以下

0.90

以下

0.25

0.55

1.8

以下

3M3

0.15

以下

0.80

以下

1.00

1.75

0.030

以下

0.030

以下

0.90

以下

0.40

0.70

1.8

以下

4M2

0.15

以下

0.80

以下

1.65

2.25

0.030

以下

0.030

以下

0.90

以下

0.25

0.55

1.8

以下

N1

0.12

以下

0.80

以下

1.75

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.30

1.00

0.35

以下

1.8

以下

N2

0.12

以下

0.80

以下

1.75

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.80

1.20

0.35

以下

1.8

以下

N3

0.12

以下

0.80

以下

1.75

以下

0.030

以下

0.030

以下

1.00

2.00

0.35

以下

1.8

以下

N5

0.12

以下

0.80

以下

1.75

以下

0.030

以下

0.030

以下

1.75

2.75

1.8

以下

N7

0.12

以下

0.80

以下

1.75

以下

0.030

以下

0.030

以下

2.75

3.75

1.8

以下

N1M2

0.15

以下

0.80

以下

2.00

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.40

1.00

0.20

以下

0.20

0.65

0.05

以下

1.8

以下

N2M1

0.15

以下

0.80

以下

2.25

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.40

1.50

0.20

以下

0.35

以下

0.05

以下

1.8

以下

N2M2

0.15

以下

0.80

以下

2.25

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.40

1.50

0.20

以下

0.20

0.65

0.05

以下

1.8

以下

N3M1

0.15

以下

0.80

以下

2.25

以下

0.030

以下

0.030

以下

1.00

2.00

0.20

以下

0.35

以下

0.05

以下

1.8

以下


8

Z 3313

:2009

表 6−溶着金属の化学成分(続き)

単位  %(質量分率)

化学成分

a), b), c)

記号

C Si Mn P  S Ni Cr

Mo V

Al

d)

N3M2

0.15

以下

0.80

以下

2.25

以下

0.030

以下

0.030

以下

1.25

2.25

0.20

以下

0.20

0.65

0.05

以下

1.8

以下

N4M1

0.12

以下

0.80

以下

2.25

以下

0.030

以下

0.030

以下

1.75

2.75

0.20

以下

0.35

以下

0.05

以下

1.8

以下

N4M2

0.15

以下

0.80

以下

2.25

以下

0.030

以下

0.030

以下

1.75

2.75

0.20

以下

0.20

0.65

0.05

以下

1.8

以下

N4C1M2

0.15

以下

0.80

以下

2.25

以下

0.030

以下

0.030

以下

1.75

2.75

0.20

0.60

0.20

0.65

0.05

以下

1.8

以下

N4C2M2

0.15

以下

0.80

以下

2.25

以下

0.030

以下

0.030

以下

1.75

2.75

0.60

1.00

0.20

0.65

0.05

以下

1.8

以下

N6C1M4

0.12

以下

0.80

以下

2.25

以下

0.030

以下

0.030

以下

2.50

3.50

1.00

以下

0.40

1.00

0.05

以下

1.8

以下

N3C1M2

0.10

0.25

0.80

以下

1.75

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.75

2.00

0.20

0.70

0.15

0.65

0.05

以下

1.8

以下

G

溶着金属の引張特性の記号が 43,49,49J,52,55,57 又は 57J の場合は,受渡当事
者間の協定による。

溶着金属の引張特性の記号が 59,59J,62,69,76,78,78J 又は 83 の場合は,Si:

0.80

以上,Mn:1.75 以上,Ni:0.50 以上,Cr:0.30 以上,Mo:0.20 以上又は V:0.10

以上であって,かつ,P:0.030 以下及び S:0.030 以下でなければならない。また,

その他の化学成分の要求値の追加については,受渡当事者間の協定による。

a)

分析値は,JIS Z 8401 によって,表中に規定する値と同じ有効数字に丸めなければならない。

b)

  “

−”  は,その化学成分を規定しないことを意味する。

c)

溶着金属の引張特性の記号が 59,59J,62,69,76,78,78J 又は 83 の場合は,鉄以外の成
分であって,この表で規定しない成分を 6.4 の過程で検出したとき又は意図的に添加したと

きは,それらの成分の合計は,0.50 %(質量分率)以下でなければならない。また,この表
で規定しない成分を意図的に添加したときは,分析値を報告しなければならない。

d)

セルフシールドアーク溶接の場合だけに適用する。

e)

セルフシールドアーク溶接の場合は,0.30 %(質量分率)以下とする。

f)

意図的に添加しない場合は,報告しなくてもよい。

5.4

ワイヤの適用溶接姿勢

ワイヤの適用溶接姿勢は,ワイヤ径によって異なってもよいが,6.5 の方法によってすみ肉溶接試験を行

ったとき,

表 に規定する合格判定基準に適合しなければならない。

表 7−溶接姿勢適応性の合格判定基準

合格判定基準

記号

a)

適用溶接姿勢

b)

膨らみ

c)

mm

脚長差

c)

mm

ルート部の不完全

溶込部分の長さ

0 PA

及び PB

1

全姿勢は,次のいずれかによる。 
− PA,PB,PC,PD,PE,PF 
− PA,PB,PC,PD,PE,PG

− PA,PB,PC,PD,PE,PG,PF

S

<7 の場合:2.0 以下

S

≧7 の場合:2.5 以下

(0.5S

−0.5)  以下

全溶接長の 20 %以下

a)

適用溶接姿勢の記号

b)

溶接姿勢の記号は,JIS Z 3011 による。

PA

=下向,PB=水平すみ肉,PC=横向,PD=上向水平すみ肉,PE=上向,PF=立向上進,PG=立向下進

c)

  S

:すみ肉のサイズ (mm)


9

Z 3313

:2009

5.5

溶着金属の水素量

溶着金属の水素量は,6.6 の方法によって水素量試験を行ったとき,

表 の規定に適合しなければならな

い。

なお,製造業者は,

表 の水素量の規定を満たすのに適した保管条件,溶接電流,アーク電圧,ワイヤ

突出し長さ,電流の種類及びシールドガスについての情報を提供しなければならない。

表 8−溶着金属の水素量

単位  mL/溶着金属 100 g

記号

水素量

H5 5

以下

H10 10

以下

H15 15

以下

6

試験方法

6.1

ロットの決め方及びサンプリング方法

ワイヤのロット及びサンプリング方法は,JIS Z 3423 に規定するロットサイズ及び試験スケジュールに

よる。

なお,適用する試験スケジュールにサンプリング方法の規定がない場合には,サンプリング方法は,製

造業者の社内規定による。

6.2

マルチパス溶接の溶着金属の引張試験及び衝撃試験

マルチパス溶接の溶着金属の引張試験及び衝撃試験は,次の a)∼k)  の規定を除き,JIS Z 3111 による。

a)

試験を行うワイヤの径は,次による。

1)

ガスシールドアーク溶接は,1.2 mm とする。ただし,この径のワイヤを製造していない場合には,

1.2 mm

より大きい径のワイヤを製造しているときは,1.2 mm に最も近い径とし,それ以外のとき

は,製造業者が推奨する径とする。

2)

セルフシールドアーク溶接は,2.4 mm とする。ただし,この径のワイヤを製造していない場合には,

2.4 mm

より小さい径のワイヤを製造しているときは,2.4 mm に最も近い径とし,それ以外のとき

は,製造業者が推奨する径とする。

b)

溶接電流の種類は,

表 による。ただし,複数の種類が規定されている場合は,製造業者が推奨する

種類とする。

c)

試験に使用するシールドガスは,ワイヤを区分したガスとする。

d)

試験に使用する試験板の材質は,

表 による。ただし,JIS Z 3111 の規定によってバタリングを行う

場合は,

表 に規定する以外の鋼材を試験板として用いてもよい。

表 9−試験板の材質

溶着金属の化学成分の記号

試験板の材質

記号なし,K,2M3,3M2,3M3  JIS G 3101 に規定する SS400,JIS G 3106 に規定する SM400A∼SM400C

若しくは SM490A∼SM490C 又は JIS G 3136 に規定する SN400A∼

SN400C

,SN490B 若しくは SN490C

a)

N1

,N2,N3

JIS G 3126

に規定する SLA325A,SLA325B 又は SLA365

a)

N5

JIS G 3127

に規定する SL2N255

a)

N7

JIS G 3127

に規定する SL3N255 又は SL3N275

a)

上記以外

溶着金属又は溶接継手と同等の機械的性質をもつ鋼材

a)

ここで規定する試験板と同等の機械的性質及び化学成分をもつ鋼材を試験板として用いてもよい。


10

Z 3313

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e)

試験板は,JIS Z 3111 に規定する記号 1.3 の試験板を使用する。

f)

試験板の予熱及びパス間温度は,

表 10 による。

なお,溶接開始後に規定のパス間温度に達するまでは,連続溶接とする。

表 10−マルチパス溶接の予熱温度及びパス間温度

単位  ℃

溶着金属の化学成分の記号

予熱温度

パス間温度

a)

記号なし,K

室温

2M3

,3M2,3M3,4M2,N1,N2,N3,N5,N7,N1M2,N2M1,N2M2,

N3M1

,N3M2,N4M1,N4M2,N4C1M2,N4C2M2,N6C1M4,N3C1M2

100

以上

150

±15

G

受渡当事者間の協定による。

a)

測定位置は,溶接線方向の中央,かつ,溶接開先の縁から 10 mm 以内とする。

g)

積層要領は,

表 11 による。

表 11−マルチパス溶接の積層要領

各層のパス数

ワイヤ径

mm

平均入熱

kJ/cm

初層

2

層目以降

a)

層数

0.8

,0.9 8∼16 1 又は 2 2 又は 3 6∼9

1.0

,1.2 12∼20 1 又は 2 2 又は 3 6∼9

1.4

,1.6 14∼22 1 又は 2 2 又は 3 5∼8

2.0 18

∼24 1 又は 2 2 又は 3 5∼8

2.4 20

∼26 1 又は 2 2 又は 3 4∼8

2.8 20

∼28 1 又は 2 2 又は 3 4∼7

3.2 22

∼30 1 又は 2 2  4∼7

4.0 26

∼33 1

2

4

∼7

a)

最終層は 4 パスでもよい。

h)

溶接後熱処理の有無は,溶接の種類の記号に従って,次による。

1)

記号が A の場合は,溶接のままで試験を行う。

2)

記号が P の場合は,溶接後熱処理を行って試験を行う。

3)

記号が AP の場合は,溶接のまま及び溶接後熱処理を行ったものの両方について試験を行う。

i)

溶接後熱処理の条件は,次による。

1)

保持温度及び保持時間は,620  ℃±15  ℃で 60 min∼75 min とする。

2)

加熱速度は,315  ℃以上の温度域で 220  ℃/h 以下とする。ただし,溶着金属の引張特性の記号が 59

∼83 の場合は,280  ℃/h 以下としてもよい。

3)

冷却速度は,315  ℃以上の温度域で 195  ℃/h 以下とする。

なお,315  ℃以下の温度域では,静止大気中で室温まで空冷としてもよい。

j)

引張試験片は,JIS Z 3111 に規定する A0 号試験片とする。また,引張試験用の試験材又は引張試験片

には,JIS Z 3111 の 6.(試験片の作製)の規定の範囲内で,製造業者が推奨する条件で水素除去の加

熱を行う。

k)

衝撃試験の試験片採取個数は,次による。

1)

シャルピー吸収エネルギーの規定値が 27 J の場合は,5 個又は 3 個とする。


11

Z 3313

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2)

シャルピー吸収エネルギーの規定値が 47 J の場合は,3 個とする。

6.3

1

パス溶接の溶接継手の引張試験

1

パス溶接の溶接継手の引張試験は,次の a)∼e)  の規定を除き,JIS Z 3129 による。

a)

試験を行うワイヤの径,溶接電流の種類,シールドガスの種類及び流量並びに試験板の予熱温度の試

験条件は,製造業者が推奨する条件による。また,これらの溶接条件は記録しなければならない。

b)

試験に使用する試験板の材質は,

表 による。

なお,バタリングを行ってはならない。

c)

試験板の厚さ及び形状は,JIS Z 3129 に規定する記号 2.1 又は 2.3 の試験板の中で,製造業者が推奨す

る厚さ及び形状による。

d)

引張試験は,溶接のままで行う。

e)

引張試験片は,JIS Z 3121 に規定する 1A 号試験片とする。

6.4

溶着金属の分析試験

溶着金属の分析試験は,次による。

a)

試験は,すべての径のワイヤについて行う。

b)

溶着金属の分析試料の作製方法及び試料の採取方法は,JIS Z 3184 による。

c)

溶着金属の分析試料として,b)  の代わりに 6.2 の試験によって破断した引張試験片の平行部の残材又

は平行部該当位置を分析してもよい。

d)

溶着金属の分析方法は,JIS G 0321 の 5.(分析方法)に規定する方法又はそれに対応する ISO 規格の

分析方法による。

6.5

すみ肉溶接試験

すみ肉溶接試験は,次の a)∼d)  の規定を除き,JIS Z 3181 による。

a)

適用溶接姿勢の記号が 0 の場合は,水平すみ肉 (PB) で,1 の場合は,上向すみ肉 (PE) 及び製造業者

が推奨する立向姿勢(PF 又は PG)で行う。

b)

試験板の材質は,次の 1)∼3)  のいずれかとする。

1)  JIS G 3101

に規定する SS400

2)  JIS G 3106

に規定する SM400A∼SM400C 又は SM490A∼SM490C

3)

炭素含有量が 0.30 %(質量分率)以下の非合金鋼

c)

溶接条件及びワイヤ径は,製造業者の推奨条件及び径とする。

d)

溶接は,1 パスで試験板の片側を行い,繰返し回数は,1 回とする。

6.6

溶着金属の水素量試験

溶着金属の水素量試験は,JIS Z 3118 による。

7

検査方法

検査方法は,次による。

a)

ワイヤの検査項目は,JIS Z 3423 に規定する試験スケジュールによる。

b)

検査は,ワイヤのロットごとに,JIS Z 3423 による試験スケジュールに従い,箇条 によって試験し,

該当する箇条 の規定に適合しなければならない。ただし,試験結果が合否の判定に供し得ないよう

なことが生じるおそれがある場合には,d)  による。

c)

試験スケジュールに従い,箇条 によって実施した引張試験,衝撃試験,分析試験,すみ肉溶接試験

及び水素量試験のいずれかの試験結果が,箇条 の規定に適合しなかった場合には,適合しなかった


12

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すべての試験について倍数の再試験を行い,そのいずれの試験結果も規定に適合しなければならない。

この場合の再試験のための試験片は,当初の試験材の残材から採取するか,又は新たな試験板を用い

て作製した試験材から採取する。また,分析試験において,当初の試験結果が規定に適合した成分は,

再試験を行わなくてもよい。ただし,シールドガスの種類の記号が G 及び N の場合は,受渡当事者間

の協定による。

d)

試験片の作製から試験の実施を通して正規の手続きを行っていない試験は,試験の進行状況又は結果

のいかんにかかわらず無効とする。無効となった試験は,正規の手続きに従って繰り返されなければ

ならない。

なお,この場合は,c)  に規定する再試験の対象とはしない。

8

製品の呼び方

製品の呼び方は,ワイヤの種類,径及び質量による。

呼び方の例を,次に示す。

例 1 T490T1-1CA-K-UH10−1.2−20

ワイヤの種類          径  質量

49

:溶着金属の引張特性が引張強さ 490 MPa∼670 MPa,耐力 390 MPa 以上,伸び 18 %以上

0

:シャルピー衝撃試験温度が 0  ℃

T1

:使用特性がシールドガスあり,ワイヤプラス,ルチール系

1

:適用溶接姿勢が全姿勢

C

:シールドガスが炭酸ガス(JIS Z 3253 の C1)

A

:溶接の種類がマルチパス溶接で溶接のまま

K

:溶着金属の化学成分(

表 による。)

U

:シャルピー吸収エネルギー47 J 以上

H10

:溶着金属の水素量(単位:mL/溶着金属 100 g)が 10 以下

例 2 T43T13-0NS−1.6−15

ワイヤの種類  径  質量

43

:溶接継手の引張特性が引張強さ 430 MPa 以上

      なお,シャルピー衝撃試験は適用しない。

T13

:使用特性がシールドガスなし,ワイヤマイナス,フラックスタイプは規定なし,

      1 パス溶接

0

:適用溶接姿勢が下向及び水平すみ肉

N

:シールドガスなし(セルフシールドアーク溶接)

S

:溶接の種類が 1 パス溶接で溶接のまま

    溶着金属の化学成分の区分は,

“記号なし”

表 による。)

9

表示

9.1

製品の表示

製品の表示は,JIS Z 3200 による。


13

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9.2

包装の表示

包装の表示は,次の a)  及び b)  の規定を除き,JIS Z 3200 による。

a)

“規格番号”を表示する。

b)

追加できる区分記号のうち,溶着金属の水素量の記号(

表 による。)は表示しなくてもよい。

10

包装

包装は,JIS Z 3200 による。

11

検査証明書

溶接材料の検査証明書は,JIS Z 3200 による。

なお,衝撃試験の結果を報告する場合は,平均値の算出に用いた 3 個の値及び平均値を報告しなければ

ならない。


14

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附属書 A

参考)

ISO 17632 System A

序文

この附属書は,対応国際規格である ISO 17632 に規定している “System A” に相当し,本体の規定を補

足するものであって,規定の一部ではない。

A.1

適用範囲

この附属書は,溶接のまま又は溶接後熱処理後の条件において,耐力が 500 MPa 以下又は引張強さが 570

MPa

以下の軟鋼及び細粒鋼のガスシールド又はセルフシールドアーク溶接に用いるフラックス入りワイ

ヤ(以下,ワイヤという。

)の分類に関する要求事項を規定する。ただし,パルス電流を用いることによっ

てワイヤの作業性が改善されることが知られているが,この附属書においてはワイヤを分類するためにパ

ルス電流を用いることは許可されない。

なお,ワイヤは,異なるシールドガスを用いて試験し,異なる種類に分類してもよい。

A.2

引用規格

次に掲げる規格は,この附属書に引用されることによって,この附属書の一部を構成する。

ISO 31-0 : 1992

,Quantities and units−Part 0 : General principles

ISO 544

,Welding consumables−Technical delivery conditions for welding filler materials−Type of product,

dimensions, tolerances and markings

ISO 3690

,Welding and allied processes−Determination of hydrogen content in ferritic steel arc weld metal

ISO 6847

,Welding consumables−Deposition of a weld metal pad for chemical analysis

ISO 6947

,Welds−Working positions−Definitions of angles of slope and rotation

ISO 13916

,Welding−Guidance on the measurement of preheating temperature, interpass temperature and

preheat maintenance temperature

ISO 14175 : 1997

,Welding consumables−Shielding gases for arc welding and cutting

ISO 14344

,Welding and allied processes−Flux and gas shielded electrical welding processes−Procurement

guidelines for consumables

ISO 15792-1 : 2000

,Welding consumables−Test methods−Part 1 : Test methods for all-weld metal test

specimens in steel, nickel and nickel alloys

ISO 15792-2 : 2000

,Welding consumables−Test methods−Part 2 : Preparation of single-run and two-run

technique test specimens in steel

ISO 15792-3

,Welding consumables−Test methods−Part 3 : Classification testing of positional capacity and

root penetration of welding consumables in a fillet weld

A.3

分類

A.3.1

分類記号

ワイヤは,8 種類の記号によって分類し,次による。


15

Z 3313

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a)

製品のタイプ(フラックス入りワイヤ)の記号

b)

マルチパス溶接の溶着金属の強さ及び伸び,又は 1 パス溶接の母材の強さの記号(

表 A.1 及び表 A.2

参照)

c)

溶着金属又は溶接継手の衝撃特性の記号(

表 A.3 参照)

d)

溶着金属の化学成分の記号(

表 A.4 参照)

e)

フラックスの種類の記号(

表 A.5 参照)

f)

シールドガスの種類の記号(A.4.6 参照)

g)

適用溶接姿勢の記号(

表 A.6 参照)

h)

溶着金属の水素量の記号(

表 A.7 参照)

注記  溶接継手の衝撃試験は要求されないが,原文のままとした。

A.3.2

必す及び任意の分類

ワイヤの分類は,次による。

a)

必すの分類は,製品のタイプ,強さ及び伸び,衝撃特性,化学成分,フラックスの種類,並びにシー

ルドガスの種類による分類とする。これらの分類の記号は,A.4.1A.4.2A.4.3A.4.4A.4.5 及び

A.4.6

で規定する記号である。

b)

任意の分類は,適用溶接姿勢及び水素量による分類とする。これらの分類の記号は,A.4.7 及び A.4.8

で規定する記号である。

A.3.3

種類の表示

包装,製造業者の印刷物及びデータシートにおいては,ワイヤの種類の表示にすべての分類記号(A.10

参照)を使用しなければならない。

A.4

分類記号及び要求事項

A.4.1

製品の種類

メタルアーク溶接法に用いるフラックス入りワイヤの記号は,T とする。

A.4.2

溶着金属又は溶接継手の引張特性

A.4.2.1

マルチパス溶接

表 A.1 の記号は,A.5.1 に従って得た,“1 パス及びマルチパス溶接用ワイヤ”の溶接のままでの溶着金

属の耐力,引張強さ及び伸びを示す。

なお,

“1 パス及びマルチパス溶接用ワイヤ”の分類では A.5.2 の 1 パス溶接の試験は,要求されない。

表 A.1−溶着金属の引張特性

記号

最小耐力

a)

MPa

引張強さ

MPa

最小伸び

b)

%

35 355

440

∼570 22

38 380

470

∼600 20

42 420

500

∼640 20

46 460

530

∼680 20

50 500

560

∼720 18

a)

降伏が発生した場合は下降伏点の応力  (R

eL

)

とし,それ以外は 0.2 %耐力  (R

p0.2

)

を用いる。

b)

標点距離は,試験片直径の 5 倍とする。


16

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A.4.2.2  1

パス溶接

表 A.2 の記号は,A.5.2 に従って得た,“1 パス溶接だけに適用するワイヤ”の溶接のままでの溶接継手

の引張強さ,及び試験に使用する母材の耐力を示す。

表 A.2パス溶接の溶接継手の引張特性

記号

母材の最小耐力

MPa

溶接継手の最小引張強さ

MPa

3T 355

470

4T 420

520

5T 500

600

A.4.3

溶着金属又は溶接継手の衝撃特性

表 A.3 の記号は,A.5.1 による溶着金属のシャルピー吸収エネルギーの平均値が 47 J を満足する温度を

示す。3 個の試験片を試験しなければならない。そのうち 1 個だけは 47 J 未満でもよいが,32 J 未満であ

ってはならない。溶着金属又は溶接継手がある温度に分類されている場合,

表 A.3 の温度より高い温度に

も自動的に適合するものとする。

表 A.3−溶着金属又は溶接継手の衝撃特性

単位  ℃

記号 47

J

の吸収エネルギーを満足する温度

記号

47 J

の吸収エネルギーを満足する温度

Z

a)

衝撃試験は要求されない 5

−50

A

+20 6

−60

0 0 7

−70

2

−20 8

−80

3

−30 9

−90

4

−40 10

−100

a)

  1

パス溶接にだけ適用する。

A.4.4

溶着金属の化学成分の記号

表 A.4 の記号は,A.6 に従って得た溶着金属の化学成分を示す。

表 A.4−溶着金属の化学成分

単位  %(質量分率)

化学成分

a), b)

記号

C

Si Mn P S

Cr Ni  Mo V

Nb

Al

c)

Cu

“記号なし”

− 2.0 −

− 0.2  0.5

0.2  0.08

0.05 2.0 0.3

Mo

− 1.4 −

− 0.2  0.5  0.3∼0.6

0.08 0.05  2.0  0.3

MnMo

− 1.4∼2.0

− 0.2  0.5  0.3∼0.6

0.08 0.05  2.0  0.3

1Ni

− 0.80

1.4

− 0.2 0.6∼1.2

0.2 0.08

0.05

2.0

0.3

1,5Ni

− 1.6 −

− 0.2 1.2∼1.8

0.2 0.08

0.05

2.0

0.3

2Ni

− 1.4 −

− 0.2 1.8∼2.6

0.2 0.08

0.05

2.0

0.3

3Ni

− 1.4 −

− 0.2 2.6∼3.8

0.2 0.08

0.05

2.0

0.3

Mn1Ni

− 1.4∼2.0

− 0.2 0.6∼1.2

0.2 0.08

0.05

2.0

0.3

1NiMo

− 1.4 −

− 0.2 0.6∼1.2

0.3

∼0.6

0.08 0.05  2.0  0.3

Z

d)

a)

表中の単一の数値は,最大値を示す。

b)

分析値は,ISO 31-0 : 1992 の

附属書 規則 A に従って,規定値と同じ有効数字に丸める。

c)

セルフシールドワイヤだけに適用する。

d)

受渡当事者間の協定による。


17

Z 3313

:2009

A.4.5

フラックスの種類

表 A.5 の記号は,フラックスの種類を表す。

なお,製造業者は,推奨する電流の種類の情報を提供しなければならない。

表 A.5−フラックスの種類

記号

フラックスの特性

溶接の種類

シールドガス

R

ルチール系,緩慢凝固スラグ

1

パス及びマルチパス溶接

必要

P

ルチール系,急速凝固スラグ

1

パス及びマルチパス溶接

必要

B

塩基性系

1

パス及びマルチパス溶接

必要

M

金属粉系

1

パス及びマルチパス溶接

必要

V

ルチール系又は塩基性のふっ化物系

1

パス溶接

不要

W

塩基性系又はふっ化物系,緩慢凝固スラグ

1

パス及びマルチパス溶接

不要

Y

塩基性系又はふっ化物系,急速凝固スラグ

1

パス及びマルチパス溶接

不要

Z

その他

規定しない

規定しない

A.4.6

シールドガスの種類

シールドガスの種類は,次による。

a) “M”

は,ISO 14175 に規定する M2 とする。ただし,ヘリウムを含んではならない。

b) “C”

は,ISO 14175 に規定する C1 とする。

c) “N”

は,シールドガスを用いてはならない。

A.4.7

適用溶接姿勢

表 A.6 の記号は,適用溶接姿勢を示す。溶接姿勢の記号は,ISO 6947 による。

表 A.6−適用溶接姿勢

記号

適用溶接姿勢

1 PA

,PB,PC,PD,PE,PF 及び PG

2 PA

,PB,PC,PD,PE 及び PF

3 PA

及び PB

4 PA

5 PA

,PB 及び PG

A.4.8

溶着金属の水素量

表 A.7 の記号は,ISO 3690 による溶着金属の水素量を示す。

なお,製造業者は,水素量規定値を満足させるための,保管条件,溶接電流,アーク電圧,ワイヤ突出

し長さ,電流の種類及びシールドガスの種類の情報を提供しなければならない。

表 A.7−溶着金属の水素量

単位  mL/溶着金属 100 g

記号

水素量の最大値

H5 5

H10

10

H15

15


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:2009

A.4.9

溶接後熱処理の有無

溶接後熱処理の条件は,溶接のままであり,その記号は存在しない。

A.5

機械的性質

A.5.1

マルチパス溶接

引張試験,衝撃試験及び要求されたすべての再試験は,溶接のままの状態で行わなければならない。使

用する試験板は ISO 15792-1 : 2000 に規定するタイプ 1.3,並びに溶接条件は A.5.1.1 及び A.5.1.2 とする。

ワイヤの径は,ガスシールドアーク溶接の場合は,1.2 mm とし,この径を製造していないときは,次に大

きな径とする。また,セルフシールドアーク溶接の場合は,2.4 mm とし,この径を製造していないときは,

2.4 mm

未満の最大径とする。

注記  ワイヤ径の記載に不備があるが,原文のままとした。

A.5.1.1

予熱及びパス間温度

予熱温度及びパス間温度は,ISO 13916 によって温度チョーク,表面温度計又は熱電対で測定しなけれ

ばならない。予熱は要求されず,溶接を室温から開始してもよい。パス間温度は 250  ℃を超えてはならず,

試験体は大気中で冷却されなければならない。

A.5.1.2

溶接パス積層法

溶接パス積層法は,

表 A.8 とする。

表 A.8−溶接パス積層法

1

層のパス数

ワイヤ径

mm

初層

2

層目以降

a)

層数

0.8

,0.9 1 又は 2 2 又は 3 6∼9

1.0

,1.2 1 又は 2 2 又は 3 6∼9

1.4

,1.6 1 又は 2 2 又は 3 5∼8

2.0 1

又は 2 2 又は 3 5∼8

2.4 1

又は 2 2 又は 3 4∼8

2.8 1

又は 2 2 又は 3 4∼7

3.2 1

又は 2 2 4∼7

4.0 1

2

4

∼7

a)

最終層は,4 パスで仕上げてもよい。

A.5.1.3

溶接後熱処理

溶接後熱処理は,行ってはならない。

A.5.2

1

パス溶接

引張試験は,溶接のままの状態で,ISO 15792-2 : 2000 に規定するタイプ 2.1 又はタイプ 2.3 の試験体を

用いて行わなければならない。また,衝撃試験は規定しない。

試験体及び溶接条件は,製造業者が推奨するものとし,この附属書への適合性を示すために記録しなけ

ればならない。

A.6

化学分析

化学分析は,それに適するものであればどのような試験片を用いてもよい。疑義が生じる場合は,ISO 


19

Z 3313

:2009

6847

に準拠した試験片を用いなければならない。どのような分析技術を用いてもよいが,疑義が生じる場

合は確立され公開されている方法でなければならない。

A.7

すみ肉溶接試験

すみ肉溶接試験は,次による。

a)

すみ肉溶接試験体は,ISO 15792-3 に準拠しなければならない。

b)

母材は溶接材料製造業者が推奨している適用材料から選ぶか,又は炭素量が 0.30 %(質量分率)以下

の軟鋼を使用しなければならない。

c)

すみ肉溶接は,1 パスで行わなければならない。

d)

のど厚,脚長及びビードの膨らみは,

表 A.9 の規定に適合しなければならない。

表 A.9−すみ肉溶接試験

適用溶接姿勢

の記号

溶接姿勢

ワイヤ径

a)

mm

のど厚

mm

最大脚長差

mm

最大膨らみ

mm

1

又は 2 PB  2.4 5.5 以上 2.0

3.0

3 PB

2.4

5.5

以上 2.0

3.0

5 PB

2.4

b)

 5.5

以上 2.0

3.0

1

又は 2 PF  2.4

c)

 7.0

以下

規定しない

2.0

1

,2 又は 5 PD

1.2

d)

 4.5

以下 1.5

2.5

5 PG

1.2

d)

 4.5

以上

規定しない

1.5

e)

注記  注

c)

の内容はワイヤ径に関する規定であるが,原文のままとした。

a)

全姿勢溶接用の最大径が規定径より小さい場合,その最大径を使用し,評価
基準を比例調整する。

b)

規定径を製造していない場合は,2.4 mm 以下の最大径とする。

c)

全姿勢用に分類する最大径

d)

製造業者の推奨径でもよい。

e)

最大へこみとする。

A.8

再試験

再試験は,次による。

a)

いずれかの試験結果が,その規定に適合しなかった場合には,適合しなかったすべての試験について

倍数の再試験を行い,そのいずれの試験結果も規定に適合しなければならない。この場合の再試験の

ための試験片は,当初の試験材の残材から採取するか,又は新たな試験板を用いて作製した試験材か

ら採取する。また,分析試験において,当初の試験結果が規定に適合した元素は,再試験を行わなく

てもよい。

b)

試験片の作製から試験の実施を通して正規の手続きがなされていない試験は,試験の進行状況又は結

果のいかんにかかわらず無効とする。無効となった試験は,正規の手続きに従って繰り返さなければ

ならない。ただし,この場合は,倍数の再試験を行わなくてもよい。

A.9

技術的受渡条件

技術的受渡条件は,ISO 544 及び ISO 14344 の規定に適合しなければならない。


20

Z 3313

:2009

A.10

分類記号の表示

ワイヤの記号は,“ISO 17632-A”  に続けて,次の例に示す原則に従って表示しなければならない。

例 1  ガスシールドアーク溶接用フラックス入りワイヤ (T) であって,その溶着金属の溶接のままの

状態での耐力が 460 MPa (46)  以上,−30  ℃ (3) での平均吸収エネルギーが 47 J 以上,1.1 %(質

量分率)Mn,1.0 %(質量分率)Ni(1Ni)の化学成分,及び塩基性のフラックス (B) であり,混

合ガス (M) で試験され,全姿勢 (1) で使うことができ,ISO 3690 によって得た溶着金属 100 g

中の水素含有量が 5 mL を超えない (H5) ものの種類は,次のように表示する。

ISO 17632-A-T46 3 1Ni B M 1 H5

必すの分類による種類は,ISO 17632-A-T46 3 1Ni B M  と表示する。

ここに,

ISO 17632-A

ISO 17632 の “System A”(耐力及び 47 J の吸収エネルギーによる分類)

T

:メタルアーク溶接法に用いるフラックス入りワイヤ(A.4.1 参照)

46

:引張特性(

表 A.1 参照)

3

:衝撃特性(

表 A.3 参照)

1Ni

:溶着金属の化学成分(

表 A.4 参照)

B

:フラックスの種類(

表 A.5 参照)

M

:シールドガス(A.4.6 参照)

1

:適用溶接姿勢(

表 A.6 参照)

H5

:水素量(

表 A.7 参照)

例 2  ガスシールドアーク溶接用フラックス入りワイヤ (T) であって,耐力 355 MPa 以上の母材を 1

パス溶接したときの溶接継手の溶接のままの状態での引張強さが 470 MPa 以上 (3T) で衝撃試

験が要求されず (Z),かつ,ルチール系の緩慢凝固スラグ (R) であり,CO

2

ガス (C) で試験さ

れ,下向及び水平すみ肉 (3) で用いることができ,ISO 3690 によって得た溶着金属 100 g 中の

水素含有量が 10 mL を超えない (H10) ものの種類は,次のように表示する。

ISO 17632-A-T3T Z R C 3 H10

必すの分類による種類は,ISO 17632-A-T3T Z R C  と表示する。

ここに,

ISO 17632-A

ISO 17632 の “System A”(耐力及び 47 J の吸収エネルギーによる分類)

T

:メタルアーク溶接法に用いるフラックス入りワイヤ(A.4.1 参照)

3T

:引張特性(

表 A.2 参照)

Z

:衝撃特性(

表 A.3 参照)

R

:フラックスの種類(

表 A.5 参照)

C

:シールドガス(A.4.6 参照)

3

:適用溶接姿勢(

表 A.6 参照)

H10

:水素量(

表 A.7 参照)


21

Z 3313

:2009

附属書 B

参考)

ISO 18276 System A

序文

この附属書は,対応国際規格である ISO 18276 に規定している “System A” に相当し,本体の規定を補

足するものであって,規定の一部ではない。

B.1

適用範囲

この附属書は,溶接のまま又は溶接後熱処理後の条件において,耐力が 550 MPa 以上又は引張強さが 590

MPa

以上の高張力鋼のガスシールド又はセルフシールドアーク溶接に用いるフラックス入りワイヤ(以下,

ワイヤという。

)の分類に関する要求事項を規定する。ただし,パルス電流を用いることによってワイヤの

作業性が改善されることが知られているが,この附属書においてはワイヤを分類するためにパルス電流を

用いることは許可されない。

なお,ワイヤは,異なるシールドガスを用いて試験し,異なる種類に分類してもよい。また,ワイヤは,

溶接後熱処理の有無に応じて,異なる種類に分類してもよい。

B.2

引用規格

次に掲げる規格は,この附属書に引用されることによって,この附属書の一部を構成する。

ISO 31-0 : 1992

,Quantities and units−Part 0 : General principles

ISO 544

,Welding consumables−Technical delivery conditions for welding filler materials−Type of product,

dimensions, tolerances and markings

ISO 3690

,Welding and allied processes−Determination of hydrogen content in ferritic steel arc weld metal

ISO 6847

,Welding consumables−Deposition of a weld metal pad for chemical analysis

ISO 6947

,Welds−Working positions−Definitions of angles of slope and rotation

ISO 13916

,Welding−Guidance on the measurement of preheating temperature, interpass temperature and

preheat maintenance temperature

ISO 14175 : 1997

,Welding consumables−Shielding gases for arc welding and cutting

ISO 14344

,Welding and allied processes−Flux and gas shielded electrical welding processes−Procurement

guidelines for consumables

ISO 15792-1 : 2000

,Welding consumables−Test methods−Part 1 : Test methods for all-weld metal test

specimens in steel, nickel and nickel alloys

ISO 15792-3

,Welding consumables−Test methods−Part 3 : Classification testing of positional capacity and

root penetration of welding consumables in a fillet weld

B.3

分類

B.3.1

分類記号

ワイヤは,9 種類の記号によって分類し,次による。

a)

製品のタイプ(フラックス入りワイヤ)の記号


22

Z 3313

:2009

b)

溶接のまま又は溶接後熱処理ありでのマルチパス溶接の溶着金属の強さ及び伸びの記号(

表 B.1 参照)

c)

溶着金属の衝撃特性の記号(

表 B.2 参照)

d)

溶着金属の化学成分の記号(

表 B.3 参照)

e)

フラックスの種類の記号(

表 B.4 参照)

f)

シールドガスの種類の記号(B.4.6 参照)

g)

適用溶接姿勢の記号(

表 B.5 参照)

h)

溶着金属の水素量の記号(

表 B.6 参照)

i)

溶接後熱処理の有無の記号(B.4.9 参照)

B.3.2

必す及び任意の分類

ワイヤの分類は,次による。

a)

必すの分類は,製品のタイプ,強さ及び伸び,衝撃特性,化学成分,フラックスの種類,シールドガ

スの種類並びに溶接後熱処理の有無による分類とする。これらの分類の記号は,B.4.1B.4.2B.4.3

B.4.4

B.4.5B.4.6 及び B.4.9 で規定する記号である。

b)

任意の分類は,適用溶接姿勢及び水素量による分類とする。これらの分類の記号は,B.4.7 及び B.4.8

で規定する記号である。

B.3.3

種類の表示

包装,製造業者の印刷物及びデータシートにおいては,ワイヤの種類の表示にすべての分類記号(B.10

参照)を使用しなければならない。

B.4

分類記号及び要求事項

B.4.1

製品の種類

メタルアーク溶接法に用いるフラックス入りワイヤの記号は,T とする。

B.4.2

溶着金属の引張特性

表 B.1 の記号は,B.5.1 に従って得た溶着金属の耐力,引張強さ及び伸びを示す。

表 B.1−溶着金属の引張特性

記号

最小耐力

a)

MPa

引張強さ

MPa

最小伸び

b)

%

55 550 640

∼820 18

62 620 700

∼890 18

69 690 770

∼940 17

79 790

880

∼1 080

16

89 890

940

∼1 180

15

a)

降伏が発生した場合は下降伏点の応力  (R

eL

)

とし,それ以外は 0.2 %耐力  (R

p0.2

)

を用いる。

b)

標点距離は,試験片直径の 5 倍とする。

B.4.3

溶着金属の衝撃特性

表 B.2 の記号は,B.5 による溶着金属のシャルピー吸収エネルギーの平均値が 47 J を満足する温度を示

す。3 個の試験片を試験しなければならない。そのうち 1 個だけは 47 J 未満でもよいが,32 J 未満であっ

てはならない。溶着金属がある温度に分類されている場合,

表 B.2 の温度より高い温度にも自動的に適合

するものとする。


23

Z 3313

:2009

表 B.2−溶着金属の衝撃特性

単位  ℃

記号 47

J

の吸収エネルギーを満足する温度

記号

47 J

の吸収エネルギーを満足する温度

Z

衝撃試験は要求されない 4

−40

A

+20 5

−50

0 0 6

−60

2

−20 7

−70

3

−30 8

−80

B.4.4

溶着金属の化学成分の記号

表 B.3 の記号は,B.6 に従って得た溶着金属の化学成分を示す。

表 B.3−溶着金属の化学成分

単位  %(質量分率)

化学成分

a), b)

記号

C Mn

Si

P

S

Ni Cr

Mo

V

Z

c)

MnMo 0.03

∼0.10 1.4∼2.0 0.90

0.020

0.020

0.3

0.2

0.3

∼0.6 0.05

Mn1Ni 0.03

∼0.10 1.4∼2.0 0.90

0.020

0.020

0.6

∼1.2 0.2

0.2 0.05

Mn1,5Ni 0.03

∼0.10 1.1∼1.8 0.90

0.020

0.020

1.3

∼1.8 0.2

0.2 0.05

Mn2,5Ni 0.03

∼0.10 1.1∼2.0 0.90

0.020

0.020

2.1

∼3.0 0.2

0.2 0.05

1NiMo 0.03

∼0.10 1.4 0.90

0.020

0.020

0.6

∼1.2 0.2 0.3∼0.6 0.05

1,5NiMo 0.03

∼0.10 1.4 0.90

0.020

0.020

1.2

∼1.8 0.2 0.3∼0.7 0.05

2NiMo 0.03

∼0.10 1.4 0.90

0.020

0.020

1.8

∼2.6 0.2 0.3∼0.7 0.05

Mn1NiMo 0.03

∼0.10 1.4∼2.0 0.90

0.020

0.020

0.6

∼1.2 0.2 0.3∼0.7 0.05

Mn2NiMo 0.03

∼0.10 1.4∼2.0 0.90

0.020

0.020

1.8

∼2.6 0.2 0.3∼0.7 0.05

Mn2NiCrMo 0.03

∼0.10 1.4∼2.0 0.90

0.020

0.020

1.8

∼2.6 0.3∼0.6 0.3∼0.6 0.05

Mn2Ni1CrMo 0.03

∼0.10 1.4∼2.0 0.90

0.020

0.020

1.8

∼2.6 0.6∼1.0 0.3∼0.6 0.05

a)

表中の単一の数値は,最大値を示す。

b)

 Cu

:0.3 以下及び Nb:0.05 以下でなければならない。

c)

受渡当事者間の協定による。

B.4.5

フラックスの種類の記号

表 B.4 の記号は,フラックスの種類を表す。

なお,製造業者は,推奨する電流の種類の情報を提供しなければならない。

表 B.4−フラックスの種類

記号

フラックスの特性

R

ルチール系,緩慢凝固スラグ

P

ルチール系,急速凝固スラグ

B

塩基性系

M

金属粉系

Z

その他

B.4.6

シールドガスの種類

シールドガスの種類は,次による。


24

Z 3313

:2009

a) “M”

は,ISO 14175 に規定する M2 とする。ただし,ヘリウムを含んではならない。

b) “C”

は,ISO 14175 に規定する C1 とする。

c) “N”

は,シールドガスを用いてはならない。

B.4.7

適用溶接姿勢

表 B.5 の記号は,適用溶接姿勢を示す。溶接姿勢の記号は,ISO 6947 による。

表 B.5−適用溶接姿勢

記号

適用溶接姿勢

1 PA

,PB,PC,PD,PE,PF 及び PG

2 PA

,PB,PC,PD,PE 及び PF

3 PA

及び PB

4 PA

5 PA

,PB 及び PG

B.4.8

溶着金属の水素量

表 B.6 の記号は,ISO 3690 による溶着金属の水素量を示す。

なお,製造業者は,水素量規定値を満足させるための,保管条件,溶接電流,アーク電圧,ワイヤ突出

し長さ,電流の種類及びシールドガスの種類の情報を提供しなければならない。

表 B.6−溶着金属の水素量

単位  mL/溶着金属 100 g

記号

水素量の最大値

H5 5

H10

10

H15

15

B.4.9

溶接後熱処理の有無

溶接後熱処理ありの場合の記号は,“T”  とする。

注記  溶接のままの場合の記号は存在しない。

B.4.10

数値の丸め方

数値の丸め方は,ISO 31-0 : 1992 の

附属書 規則 A による。

測定値を SI 単位系以外で得た場合は,SI 単位系に換算しなければならない。また,規定値が平均値の

場合は,SI 単位系以外で得た測定値の平均値を計算した後に丸めなければならない。

なお,引用規格の測定方法に規定する数値の丸め方がこの附属書と矛盾する場合は,引用規格に従うも

のとする。

B.5

機械的性質

引張試験,衝撃試験及び要求されたすべての再試験は,溶接のまま又は溶接後熱処理ありの状態で行わ

なければならない。使用する試験板は,ISO 15792-1 : 2000 に規定するタイプ 1.3,並びに溶接条件は B.5.1

B.5.2

及び B.5.3 とする。ワイヤの径は,ガスシールドアーク溶接の場合は,1.2 mm とし,この径を製造し

ていないときは,次に大きな径とする。また,セルフシールドアーク溶接の場合は,2.4 mm とし,この径


25

Z 3313

:2009

を製造していないときは,2.4 mm 未満の最大径とする。

注記  ワイヤ径の記載に不備があるが,原文のままとした。

B.5.1

予熱及びパス間温度

予熱温度及びパス間温度は ISO 13916 によって温度チョーク,表面温度計又は熱電対で測定しなければ

ならない。予熱温度及びパス間温度は,120  ℃∼180  ℃とする。ただし,初層は,予熱を行わなくてもよ

い。また,試験体は大気中で冷却されなければならない。

B.5.2

溶接パス積層法

溶接パス積層法は,

表 B.7 とする。

表 B.7−溶接パス積層法

1

層のパス数

ワイヤ径

mm

初層

2

層目以降

a)

層数

溶接電流

b), c)

A

0.9

∼1.2 1 又は 2 2 又は 3 6∼9 240∼280

1.4

∼2.0 1 又は 2 2 又は 3 5∼8 290∼350

a)

最終層は,4 パスで仕上げてもよい。

b)

アーク電圧は,シールドガスの種類に依存する。

c)

チップ−母材間距離は,20 mm±2 mm とする。

B.5.3

溶接後熱処理の条件

溶接後熱処理は,560  ℃∼600  ℃で,1 h とする。このとき,300  ℃までの冷却は,炉冷とする。

B.6

化学分析

化学分析は,それに適するものであればどのような試験片を用いてもよい。疑義が生じる場合は,ISO 

6847

に準拠した試験片を用いなければならない。どのような分析技術を用いてもよいが,疑義が生じる場

合は確立され公開されている方法でなければならない。

B.7

すみ肉溶接試験

すみ肉溶接試験は,次による。

a)

すみ肉溶接試験体は,ISO 15792-3 に準拠しなければならない。

b)

母材は溶接材料製造業者が推奨している適用材料から選ぶか,又は炭素量が 0.30 %(質量分率)以下

の軟鋼を使用しなければならない。

c)

すみ肉溶接は,1 パスで行わなければならない。

d)

のど厚,脚長及びビードの膨らみは,

表 B.8 の規定に適合しなければならない。


26

Z 3313

:2009

表 B.8−すみ肉溶接試験

適用溶接姿勢の記号

溶接姿勢

ワイヤ径

a)

mm

のど厚

mm

脚長差

mm

最大膨らみ

mm

1

又は 2 PB

2.4

5.5

以上 2.0 以下 3.0 以下

3 PB

2.4

5.5

以上 2.0 以下 3.0 以下

5 PB

2.4

b)

 5.5

以上 2.0 以下 3.0 以下

1

又は 2 PF

2.4

c)

 7.0

以下

規定しない 2.0 以下

1

,2 又は 5 PD 1.2

d)

 4.5

以下 1.5 以下 2.5 以下

5 PG

1.2

d)

 4.5

以上

規定しない 1.5

e)

以下

注記  注

c)

の内容はワイヤ径に関する規定であるが,原文のままとした。

a)

全姿勢溶接用の最大径が規定径より小さい場合,その最大径を使用し,評価基準を比例調整する。

b)

規定径を製造していない場合は,2.4 mm 以下の最大径とする。

c)

全姿勢用に分類する最大径

d)

製造業者の推奨径でもよい。

e)

最大へこみとする。

B.8

再試験

再試験は,次による。

a)

いずれかの試験結果が,その規定に適合しなかった場合には,適合しなかったすべての試験について

倍数の再試験を行い,そのいずれの試験結果も規定に適合しなければならない。この場合の再試験の

ための試験片は,当初の試験材の残材から採取するか,又は新たな試験板を用いて作製した試験材か

ら採取する。また,分析試験において,当初の試験結果が規定に適合した元素は,再試験を行わなく

てもよい。

b)

試験片の作製から試験の実施を通して正規の手続きがなされていない試験は,試験の進行状況又は結

果のいかんにかかわらず無効とする。無効となった試験は,正規の手続きに従って繰り返されなけれ

ばならない。ただし,この場合は,倍数の再試験を行わなくてもよい。

B.9

技術的受渡条件

技術的受渡条件は,ISO 544 及び ISO 14344 の規定に適合しなければならない。

B.10

分類記号の表示

ワイヤの記号は,“ISO 18276-A”  に続けて,次の例に示す原則に従って表示しなければならない。

例 1  ガスシールドアーク溶接用フラックス入りワイヤ (T) であって,その溶着金属の溶接のままの

状態での耐力が 620 MPa (62)  以上,−50  ℃ (5) での平均吸収エネルギーが 47 J 以上,1.7 %(質

量分率)Mn,1.4 %(質量分率)Ni (Mn1,5Ni)  の化学成分,及び塩基性のフラックス (B) であ

り,混合ガス (M) で試験され,全姿勢 (1) で使うことができ,ISO 3690 によって得た溶着金

属 100 g 中の水素含有量が 5 mL を超えない (H5) ものの種類は,次のように表示する。

ISO 18276-A-T62 5 Mn1,5Ni B M 1 H5

必すの分類による種類は,ISO 18276-A-T62 5 Mn1,5Ni B M と表示する。

ここに,

ISO 18276-A

ISO 18276 の “System A”(耐力及び 47 J の吸収エネルギーによる分類)

T

:メタルアーク溶接法に用いるフラックス入りワイヤ(B.4.1 参照)


27

Z 3313

:2009

62

:引張特性(

表 B.1 参照)

5

:衝撃特性(

表 B.2 参照)

Mn1,5Ni

:溶着金属の化学成分(

表 B.3 参照)

B

:フラックスの種類(

表 B.4 参照)

M

:シールドガス(B.4.6 参照)

1

:適用溶接姿勢(

表 B.5 参照)

H5

:水素量(

表 B.6 参照)


28

Z 3313

:2009

附属書 JA

参考)

JIS

と対応する国際規格との対比表

JIS Z 3313 : 2009

  軟鋼,高張力鋼及び低温用鋼用アーク溶接フラックス入りワイ

ISO 17632 : 2004

  Welding consumables−Tubular cored electrodes for gas shielded

and non-gas shielded metal arc welding of non-alloy and fine grain steels

−Classification

ISO 18276 : 2005

  Welding consumables−Tubular cored electrodes for gas-shielded

and non-gas-shielded metal arc welding of high-strength steels

−Classification

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ)国際 
規格番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策

ISO 17632

EN  758

に該当する部

分  (System A) 及 び

System B

を規定

削除

JIS

は,System B の耐候性鋼用

フラッ クス入 りワ イヤを 除 い
て規定した。

1

適用範囲

対 応 国 際 規 格 ( ISO 

17632

及び ISO 18276

の System B であって,

かつ,耐候性鋼用フラ
ックス入りワイヤを除
く部分を規定

ISO 18276

1

EN 12535

に該当する

部分 (System A) 及び

System B

を規定

削除

JIS

は,System B を規定した。

対応国際規格では,System A 及び/
又は System B を使用できる。また,
耐候性鋼用フラックス入りワイヤに

ついては,別の JIS で対応する。

2

引用規格

3

用語及び

定義

JIS Z 3001-1

及び JIS 

Z 3001-2

を引用

ISO 17632

ISO 18276

追加

JIS

では,専門用語及び定義の

規格の引用を記載した。

ISO 17632

15

種類を規定

削除

JIS

では,規定内容が同一とな

る種類について削除した。

ユーザーニーズを考慮した。

使用特性の記号を 12
種類規定

ISO 18276

8

種類を規定

一致

電流の種類を規定

ISO 17632

ISO 18276

4.5B

使 用 特 性 の 種 類 ご と

に,一つの電流の種類
を規定

選択

JIS

では,一部に電流の種類を

追加し,選択できると規定

日本では,セルフシールドアーク溶

接に交流が使用される場合が多いな
どの,ユーザーニーズを考慮した。

溶着金属の引張特性の
記号を規定

引 張 特 性 の 区 分 と し
て,合計 10 区分を規定

追加

JIS

では,49J,52,57J,59J,

78J

を追加した。

ユーザーニーズによって,鋼材に整
合した区分を追加した。

4

種類,記

号の付け方
及び組合せ

4.1

種 類 及

び記号の付
け方

衝撃試験温度を規定

ISO 17632

ISO 18276

3

衝撃試験温度の区分と

して,合計 12 区分を規

追加

JIS

では,−5  ℃の “1” を追加

した。

ユーザーニーズによって,従前の JIS

の一部の種類の区分を追加した。

28

Z 3

313


20
09

28

Z 3

3

13

20
09


29

Z 3313

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ)国際 
規格番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策

ISO 17632

4.3B

12

種類を規定

一致

衝撃試験温度の記号と

して 13 種類を規定

ISO 18276

4.3B

10

種類を規定(9 種類

は ISO 17632 と共通)

選択

JIS

では,1 種類を追加し,選択

できると規定

4.1

による。

削除

JIS

では,CC,NCC,NCC1 を

削除した。

JIS

で削除した種類は,耐侯性鋼用

であり,箇条 1 による。

ISO 17632

4.4 16

種類を規定(4 種類

は ISO 18276 と共通)

変更

JIS

では,3M2,N2M2,N3M2

の Mn 又は Ni を ISO 18276 の規

定値に変更した。

JIS

は,二つの国際規格を統合した

ので,高強度側に合わせた。

溶着金属の化学成分と
して 23 種類

を規定

ISO 18276

4.4 14

種類を規定

一致

5

品質

5.2

溶 着 金

属又は溶接
継手の機械

的性質

5.3

溶 着 金

属の化学成

意図的添加ではない不
純物の取扱いを規定

ISO 18276

4.4

Table

3B

規定しない成分の合計
の上限を規定

変更

JIS

では,意図的添加ではない

場合は,溶着金属の分析過程で
検出された成分を対象とした。

すべての成分を分析することはでき
ない。ISO 規格の次回見直しに提案
する。

試験を行うワイヤの径
を規定

試験を行うワイヤの径
を規定

追加

JIS

では,国際規格に補完して

追加した。

ISO

規格の次回見直しに提案する。

電流の種類を使用特性
の種類ごとに規定

電流の種類を使用特性
の種類ごとに規定

変更

JIS

では,箇条 4 で追加した電

流の種類は,製造業者が推奨す

る種類と規定

ユーザーニーズによって追加した電
流の種類に対応して変更した。

引張試験片の水素除去
の加熱を規定

250

℃以下,16 時間以

内の加熱を行ってもよ

い。

追加

JIS

では,製造業者が推奨する

加熱を行うとした。

試験結果に影響を与える場合がある
ので規定した。ISO 規格の次回見直

しに提案する。

6

試験方法

6.2

マ ル チ

パス溶接の
溶着金属の
引張試験及

び衝撃試験

衝撃試験片の個数を規

5

System B

の 27 J の規定

値の場合は,5 個と規

選択

JIS

では,3 個でもよいとした。 日本では 3 個が広く採用されている

ので,JIS では規定した。JIS Z 3111
で対応が計画されている。

6.4

溶 着 金

属の分析試

分析試料の採取方法を
規定

6

疑 義 の あ る 場 合 は ,

ISO 6847

によると規

選択

JIS

では,引張試験片平行部の

残材でもよいとした。

ISO

規格の次回見直しに提案する。

6.6

溶 着 金

属の水素量

試験

測定方法を規定

ISO 17632

ISO 18276

4.8

引用する ISO 3690 は,
水銀法を規定

変更

JIS

では,JIS Z 3118 によると

規定した。

JIS Z 3118

で対応が予定されてい

る。

29

Z 3

313


20
09

29

Z 3

313


20
09


30

Z 3313

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ)国際 
規格番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策

7

検査方法

再試験を規定   8

規定に適合しない試験

は,倍数で再試験を行
う。

変更

シールドガスの種類が,G 又は

N

の場合は,受渡当事者間の協

定によるとした。

従前の JIS と整合を図った。

8

製品の呼

び方

製品の呼び方を規定

径及び質量を含む場合
の 呼 び 方 の 規 定 は な
い。

追加

JIS

では,径及び質量を含む場

合の呼び方も規定した。

従前の JIS との整合を図った。

9

表示

9.2

包 装 の

表示

種類の区分記号の表示

を規定

3

すべての区分記号を表

示すると規定

選択

JIS

では,追加できる区分記号

のうち,水素量の記号は表示し
なくてもよいとした。

ISO

規格の次回見直しに提案する。

10

包装

9

一致

11

検 査 証

明書

検査証明書を規定

ISO 17632

ISO 18276

9

EN 10204

に従う。

変更

JIS

では,JIS Z 3200 によると

規定した。

ユーザーニーズを考慮した。

附属書 A 
(参考)

ISO 17632 System A

附属書 B 
(参考)

ISO 18276 System A

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 17632 : 2004,ISO 18276 : 2005,MOD

被引用法規

建築基準法,船舶安全法

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

−  一致 技術的差異がない。

−  削除 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−  追加 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更 国際規格の規定内容を変更している。

−  選択 国際規格の規定内容とは異なる規定内容を追加し,それらのいずれかを選択するとしている。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

−  MOD  国際規格を修正している。 

30

Z 3

313


20
09

30

Z 3

313


20
09