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Z 323

3 : 2

001

解説

解説付表 1  JIS と対応する国際規格との対比表

JIS Z 3233 : 2001

  イナートガスアーク並びにプラズマ切断及び溶接用タングス

テン電極

ISO 6848 (1984)

  Tungsten electrodes for inert gas shielded arc welding,and for plasma

cutting and welding

−Cordification

対比項目

規定項目

(I)  JIS

の規定内容 (II)

国 際 規 格

番号

(III)

国際規格の規定内容 (IV)

JIS

と国際規格との相違点 (V)

JIS

と国際規格との一致が困

難な理由及び今後の対策

1.

適用範囲

○ TIG 溶接,プラズマ切断/溶

ISO 6848

○ TIG 溶接,プラズマ切断/

溶接要求項目

3.

用 語 の 定

○  タングステン電極

同上

○ タングステン電極

4.

分類記号

○  従来 JIS の種類を A 系列,

ISO

の種類を B 系列として規

定。不純物の純度及び識別色
は従来どおり。

同上

○ 不純物の純度:0.2wt%以下

識別色:複合電極…ピンク

ADP  JIS

の不純物の純度:0.10wt%

以下。識別色:YWCe-2…桃

色。 
従来 JIS の種類を A 系列,

ISO

を B 系列に規定。 

使用者の要望により,不純物の規
定を ISO より JIS を厳しくした。

溶接品質確保のため,整合化は困
難。JIS は IEC を包含している。

5.

要求事項

同上

5.1

寸 法 及 び

寸 法 許 容

 (A)

棒径

JIS にあって ISO にない径

…2.4,2.6,3.0,6.4mm

○ (A)棒径…2.4,2.6 ,3.0,

6.4mm

が ISO にない。

ADP

従来 JIS にある棒径を残し,

従来 JIS になく ISO にある棒
径はすべて採用した。

従来,JIS の棒径のものは我が国

で生産・使用されている。JIS 

ISO

を包含している。

5.2

真直性

○ (B)真直性

:判定方法を

附属書 で規

定。

○ (B)真直性

:判定方法の規定なし。

−  真直性の判定方法を附属書

で規定。

性能の確認のためには試験が必

要。JIS の体系に合わせている。 
判定方法をパート制にするか又
は団体規格にすることを検討(次

回改正時)

5.3

品質

○ (C)品質

○ (C)品質

5.4

化学成分

○ (D)成分は種類・等級に含ま

れる。

○ (D)成分は種類・等級に含ま

れる。

(E)

化学成分

:分析方法を

附属書 で規

定。

− (E)化学成分

:分析方法の規定なし。

ADP

化学成分の分析方法を附属
書で規定。

成分の確認のためには試験が必
要。JIS の体系に合わせている。

試験方法をパート制にするか又
は団体規格にすることを検討(次
回改正時)

6.

包装

○  包装

同上

○ 包装


 

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Z 323

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01

解説

対比項目

規定項目

(I)  JIS

の規定内容 (II)

国 際 規 格
番号

(III)

国際規格の規定内容 (IV)

JIS

と国際規格との相違点 (V)

JIS

と国際規格との一致が困

難な理由及び今後の対策

7.

表示

○ (A)識別色

同上

○ (A)表示:識別色

ADP  4

参照

4

参照

(B)

箱又は包装の表示

(B)

箱又は包装の表示:ロッ

ト番号・製造番号の規定無

ADP  JIS

はロット番号又は製造番

号を規定。

品質確認のためにはロット番号
又は製造番号が必要。

附属書 1(規定)

○  真直性判定方法

同上

− −

−  5.2 参照

5.2

参照

附属書 2(規定)

○  化学分析試験

同上

− −

−  5.4 参照

5.4

参照

備考1.  対比項目(I)及び(III)の小欄で,“○”は該当する項目を規定している場合,“−”は規定していない場合を示す。

2.

対比項目(IV)の小欄の記号の意味は,次による。

“≡”

JIS と国際規格との技術的内容は同等である。

“=”

JIS と国際規格との技術的内容は同等である。ただし,軽微な技術上の差異がある。

“ADP”

(ADOPTION の略)

JIS は,国際規格と対応する部分を国際規格そのまま変更なしで採用している。

ただし,採用した部分において,JIS として必要な規定内容を追加し,又は適用範囲,規定項目及び/又は規定内容の一部を
不採用としている。

“−”

::該当項目がない場合。