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Z 3202 : 1999  

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商権業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJlS Z 3202 : 1983は改正され,この規格に置き換えられる。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。 

今回の改正では,寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装について規定したJIS Z 3200の制定に伴い,

これを引用規格として用いた。

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

Z 3202 : 1999 

銅及び銅合金ガス溶加棒 

Copper and copper alloy gas welding rods 

1. 適用範囲 この規格は,ガス溶接(ろう付を含む。)に使用する銅及び銅合金の裸溶加棒(以下,溶加

棒という。)について規定する。 

2. 引用規格 付表1に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の一部を構成する。

これらの引用規格は,その最新版を適用する。 

3. 種類 溶加棒の種類は,表1のとおりとする。 

表1 溶加棒の種類 

種類 

成分系 

GCu 

銅 

GCuZnSn 

ネーバル黄銅 

GCuZnNi 

洋白 

4. 品質 

4.1 

外観 溶加棒の外観は,JIS Z 3200の3.(製品の状態)による。 

4.2 

化学成分 溶加棒の化学成分は,6.の方法によって試験を行ったとき,表2に適合しなければならな

い。 

表2 溶加棒の化学成分 

単位 % 

溶加棒の種類 

化学成分 

Cu 

Sn 

Si 

Ni 

Pb 

Al 

Zn 

GCu 

99.5以上 

− 

− 

− 

0.1以下 0.03以下 

− 

− 

GCuZnSn 

57〜61 

0.5〜1.5 

− 

− 

− 

0.05以下 0.02以下 

残部 

GCuZnNi 

46〜50 

− 

0.25以下 

9〜11 

0.25以下 0.05以下 0.02以下 

残部 

5. 寸法及び許容差 

5.1 

溶加棒の径及び許容差は,JIS Z 3200の2.(寸法及び許容差)による。代表的な溶加棒の寸法は,

表3に示す。 

表3 代表的な溶加棒の寸法 

単位 mm 

径 

1.2, 1.6, 2, 2.4, 2.6, 3, 3.2, 4, 5, 6, 8 

長 

500, 1 000 

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Z 3202 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.2 

溶加棒は,注文者の指定によって,コイル巻きとすることができる。 

6. 試験 溶加棒の分析方法は,JIS H 1291による。 

7. 検査 

7.1 

溶加棒は,品質及び寸法が,4.及び5.の規定に適合しなければならない。 

7.2 

そのほか一般事項は,JIS H 0321による。 

8. 包装 包装は,JIS Z 3200の5.(包装)による。 

9. 製品の呼び方 製品の呼び方は,溶加棒の種類及び寸法による。 

例 

10. 表示 表示は,JIS Z 3200の4.(表示)による。溶加棒は,1本ごとに,溶加棒の種類が見分けられ

るように刻印するか,又は端面に表4に示す彩色を施さなければならない。 

表4 溶加棒の彩色表示 

溶加棒の種類 

端面彩色 

GCu 

白 

GCuZnSn 

緑 

GCuZnNi 

紫 

付表1 引用規格 

JIS H 0321 非鉄金属材料の検査通則 

JIS H 1291 銅及び銅合金の原子吸光分析方法 

JIS Z 3200 溶接材料−寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装 

Z 3202 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS改正原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

桑 名   武 

東北大学名誉教授 

(幹事) 

和 田   豊 

日鐵溶接工業株式会社技術本部 

(委員) 

林   明 夫 

通商産業省基礎産業局 

大 嶋 清 治 

通商産業省工業技術院標準部 

中 原 征 治 

通商産業省工業技術院機械研究所技術交流推進センター 

山 村 修 蔵 

財団法人日本規格協会技術部 

中 川 昌 俊 

財団法人日本規格協会技術部 

堀 田 東 男 

社団法人軽金属溶接構造協会 

池 原 康 允 

ステンレス協会開発事業部 

鈴 木   宏 

千代田プロテック株式会社川崎工場 

二 村 幸 作 

株式会社巴コーポレーション技術開発部 

小見山 輝 彦 

日本鋼管工事株式会社技術開発センター 

森   三 郎 

日本鋼管工事株式会社 

中 村   稔 

日本油脂株式会社技術部 

佐 藤 千 年 

日本ウェルディング・ロッド株式会社浜北製造所品質保証部 

中 井 洋 二 

株式会社神戸製鋼所溶接事業部技術部 

松 本 剛 郎 

川崎製鉄株式会社溶接棒営業部 

松 本   茂 

住金溶接工業株式会社技術部 

宮 尾 信 昭 

四国溶材株式会社 

(事務局) 

池 原 平 晋 

社団法人日本溶接協会