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Z 3183

:2012

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

2

4

  品質区分及び記号の付け方 

2

5

  品質

5

5.1

  溶着金属の機械的性質 

5

5.2

  溶着金属の化学成分

6

5.3

  溶着金属の水素量

6

6

  試験方法

6

6.1

  溶着金属の引張試験及び衝撃試験 

6

6.2

  溶着金属の分析試験

8

6.3

  溶着金属の水素量試験 

8

7

  記録

8


Z 3183

:2012

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本溶接

協会(JWES)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS Z 3183:1993 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 Z

3183

:2012

炭素鋼及び低合金鋼用

サブマージアーク溶着金属の品質区分

Classification for deposited metal of submerged arc welding

for carbon steel and low alloy steel

序文 

この規格は,1988 年に制定され,その後 2 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 1993 年に

行われたが,その後の規格票の様式改正への準拠と鋼材の JIS 改正に対応するために改正した。

適用範囲 

この規格は,炭素鋼及び低合金鋼(高張力鋼,耐熱鋼及び耐候性鋼)の溶接に用いられるサブマージア

ーク溶接材料によって得られる溶着金属(以下,溶着金属という。

)の品質区分(機械的性質及び化学成分)

について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 1201

  鉄及び鋼−分析方法通則

JIS G 1211

規格群  鉄及び鋼−炭素定量方法

JIS G 1212

  鉄及び鋼−けい素定量方法

JIS G 1213

  鉄及び鋼−マンガン定量方法

JIS G 1214

  鉄及び鋼−りん定量方法

JIS G 1215

規格群  鉄及び鋼−硫黄定量方法

JIS G 1216

  鉄及び鋼−ニッケル定量方法

JIS G 1217

  鉄及び鋼−クロム定量方法

JIS G 1218

  鉄及び鋼−モリブデン定量方法

JIS G 1219

  鉄及び鋼−銅定量方法

JIS G 1253

  鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法

JIS G 1256

  鉄及び鋼−蛍光 X 線分析方法

JIS G 1257

  鉄及び鋼−原子吸光分析方法

JIS G 1258

規格群  鉄及び鋼−ICP 発光分光分析方法

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3103

  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材


2

Z 3183

:2012

   

JIS G 3114

  溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材

JIS G 3115

  圧力容器用鋼板

JIS G 3119

  ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3120

  圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3128

  溶接構造用高降伏点鋼板

JIS G 3140

  橋梁用高降伏点鋼板

JIS G 4109

  ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板

JIS Z 3001-1

  溶接用語−第 1 部:一般

JIS Z 3001-2

  溶接用語−第 2 部:溶接方法

JIS Z 3111

  溶着金属の引張及び衝撃試験方法

JIS Z 3118

  鋼溶接部の水素量測定方法

JIS Z 3351

  炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3352

  サブマージアーク溶接用フラックス

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 3001-1 及び JIS Z 3001-2 による。

品質区分及び記号の付け方 

溶着金属の品質区分は,溶着金属の最小引張強さ,シャルピー吸収エネルギー,主な適用鋼種及び溶着

金属の化学成分によって区分し,記号の付け方は,

図 による。

規定する品質区分の全ては,

表 6∼表 による。また,使用ワイヤとフラックスとの組合せを併せて示

す場合の表示方法は,

図 のとおりとする。

      S  ○  ○−○  ○

                              溶着金属の化学成分の記号(

表 3∼表 による。)

                              溶着金属の主な適用鋼種の記号(表 による。) 
                              溶着金属のシャルピー吸収エネルギーの記号(1∼4 とし,

表 6∼表 による。)

                              溶着金属の最小引張強さの記号(

表 による。)

                              サブマージアーク溶接の記号

図 1−品質区分の記号の付け方 

          S623−H3−AC−(M5−CB)

                                                JIS Z 3352 による種類(略号) 
                                                JIS Z 3351 による種類(略号) 
                                                溶接電流の種類及び極性[AC,DC(+)又は DC(−)

                                                溶着金属の品質区分

図 2−使用ワイヤとフラックスとの組合せによる溶着金属の品質区分の表示方法の例 


3

Z 3183

:2012

表 1−溶着金属の最小引張強さ 

単位  MPa

記号

溶着金属の最小引張強さ

記号

溶着金属の最小引張強さ

42 410 62 610

50 490 64 630

50J

a)

 490  70  690

53 520 71 700

57 560 80 780

58 570

80J

a)

 780

58J

a)

 570

a)

記号 50J,58J,80J の最小引張強さは,それぞれ記号 50,58,80 と同じ
であるが,降伏点又は 0.2 %耐力が異なる(

表 及び表 参照)。

表 2−溶着金属の主な適用鋼種 

記号

主な適用鋼種

記号

主な適用鋼種

S

炭素鋼

記号なし

耐熱鋼

H

高張力鋼 A 耐候性鋼

表 3−溶着金属の化学成分(主な適用鋼種:炭素鋼及び高張力鋼) 

単位  %(質量分率)

化学成分

記号

C

,Si,Mn

P S

記号なし

1

− 0.035 以下 0.035 以下

2

− 0.030 以下 0.030 以下

3

− 0.025 以下 0.025 以下

4

− 0.020 以下 0.020 以下

表 4−溶着金属の化学成分(主な適用鋼種:耐熱鋼) 

単位  %(質量分率)

化学成分

記号

C Si Mn  P  S Cu

a)

Ni Cr Mo

M 0.15

以下

0.60

以下

2.00

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.40

以下

0.25

a)

以下

0.15

a)

以下

0.40

0.65

CM 0.15

以下

0.60

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.40

以下

0.25

a)

以下

0.40

0.65

0.40

0.65

1CM 0.15

以下

0.60

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.40

以下

0.25

a)

以下

1.00

1.50

0.40

0.65

2CM 0.15

以下

0.50

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.40

以下

0.25

a)

以下

2.00

2.50

0.90

1.20

3CM 0.15

以下

0.50

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.40

以下

0.25

a)

以下

2.65

3.65

0.90

1.20

5CM 0.15

以下

0.60

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.40

以下

0.25

a)

以下

4.50

6.00

0.40

0.65

MN 0.15

以下

0.60

以下

0.90

2.30

0.030

以下

0.030

以下

0.40

以下

0.40

1.70

0.60

a)

以下

0.35

0.70


4

Z 3183

:2012

   

表 4−溶着金属の化学成分(主な適用鋼種:耐熱鋼)(続き) 

a)

含有量が明らかに微量であって,この表の規定値を十分満足することが予想できる
場合は,分析を省略することができる。

表 5−溶着金属の化学成分(主な適用鋼種:耐候性鋼) 

単位  %(質量分率)

化学成分

記号

C Si  Mn  P

S  Cu  Ni  Cr  Mo

W1 0.12

以下

0.90

以下

0.60

2.20

0.030

以下

0.030

以下

0.30

0.60

0.05

0.70

0.45

0.75

W2 0.12

以下

0.90

以下

0.60

2.20

0.030

以下

0.030

以下

0.30

0.60

0.60

4.00

0.45

1.20

0.80

以下

W3 0.12

以下

0.90

以下

0.60

2.20

0.030

以下

0.030

以下

0.60

以下

1.20

4.00

1.20

以下

0.90

以下

P1 0.12

以下

0.90

以下

0.60

2.20

0.030

以下

0.030

以下

0.20

0.50

− 0.30∼

0.60

P2 0.12

以下

0.90

以下

0.60

2.20

0.030

以下

0.030

以下

0.20

0.50

0.60

4.00

0.30

1.20

表 6−溶着金属の機械的性質(主な適用鋼種:炭素鋼及び高張力鋼) 

品質区分の記号

引張強さ

MPa

降伏点又は

0.2 %

耐力

a)

MPa

伸び

%

衝撃試
験温度

シャルピー吸
収エネルギー

J

S421-S

27

以上

S422-S

410

以上 300 以上 22 以上

0

47

以上

S501-H

27

以上

S502-H

490

以上 390 以上 20 以上

0

47

以上

S50J2-H 490

以上 400 以上 20 以上

0 47

以上

S531-H

27

以上

S532-H

520

以上 420 以上 19 以上

0

47

以上

S581-H

27

以上

S582-H

−5

47

以上

S583-H

27

以上

S584-H

570

以上 490 以上 18 以上

−20

47

以上

S58J2-H 570

以上 500 以上 18 以上

−5 47 以上

S621-H1

,S621-H2,S621-H3,S621-H4 27 以上

S622-H1

,S622-H2,S622-H3,S622-H4

−5

47

以上

S623-H1

,S623-H2,S623-H3,S623-H4 27 以上

S624-H1

,S624-H2,S624-H3,S624-H4

610

以上 500 以上 17 以上

−20

47

以上

S701-H1

,S701-H2,S701-H3,S701-H4 27 以上

S702-H1

,S702-H2,S702-H3,S702-H4

690

以上 550 以上 16 以上

−5

47

以上

S703-H1

,S703-H2,S703-H3,S703-H4

−20 27 以上

S704-H1

,S704-H2,S704-H3,S704-H4

   47

以上

S801-H1

,S801-H2,S801-H3,S801-H4 780 以上 670 以上 15 以上

−5 27 以上

S802-H1

,S802-H2,S802-H3,S802-H4

   47

以上

S803-H1

,S803-H2,S803-H3,S803-H4

−20 27 以上

S804-H1

,S804-H2,S804-H3,S804-H4

   47

以上


5

Z 3183

:2012

表 6−溶着金属の機械的性質(主な適用鋼種:炭素鋼及び高張力鋼)(続き) 

品質区分の記号

引張強さ

MPa

降伏点又は

0.2 %

耐力

a)

MPa

伸び

%

衝撃試
験温度

シャルピー吸
収エネルギー

J

S80J4-H1

,S80J4-H2,S80J4-H3,S80J4-H4 780 以上 700 以上 15 以上

−20 47 以上

a)

降伏点か,0.2 %耐力かを試験成績書などに明記する。

表 7−溶着金属の機械的性質(主な適用鋼種:耐熱鋼) 

品質区分の記号

引張強さ

MPa

降伏点又は

0.2 %

耐力

a)

MPa

伸び

%

衝撃試
験温度

シャルピー吸
収エネルギー

J

S501-M

,S501-5CM 10

27

以上

S502-M

,S502-5CM

490

以上 390 以上 22 以上

0 34

以上

S571-M

,S571-CM,S571-1CM,S571-2CM

S571-3CM

,S571-5CM

10 27

以上

S572-M

,S572-CM,S572-1CM,S572-2CM

S572-3CM

,S572-5CM

560

以上 460 以上 19 以上

0 34

以上

S641-CM

,S641-1CM,S641-2CM,S641-3CM 10

27

以上

S642-CM

,S642-1CM,S642-2CM,S642-3CM

630

以上 530 以上 17 以上

0 34

以上

S711-1CM

,S711-2CM,S711-3CM 10

27

以上

S712-1CM

,S712-2CM,S712-3CM

700

以上 600 以上 16 以上

0 34

以上

S571-MN

0 40

以上

S572-MN

560

以上 460 以上 19 以上

−10 40 以上

S641-MN

0 47

以上

S642-MN

630

以上 530 以上 17 以上

−10 47 以上

注記  表中の値は全て 6.1 g)  の熱処理後の値を示す。 

a)

降伏点か,0.2 %耐力かを試験成績書などに明記する。

表 8−溶着金属の機械的性質(主な適用鋼種:耐候性鋼) 

品質区分の記号

引張強さ

MPa

降伏点又は

0.2 %

耐力

a)

MPa

伸び

%

衝撃試
験温度

シャルピー吸
収エネルギー

J

S501-AW1

,S501-AW2,S501-AP1 27 以上

S502-AW1

,S502-AW2,S502-AP1

490

以上 390 以上 20 以上

0

47

以上

S50J2-AW1

,S50J2-AW2 490 以上 400 以上 20 以上

0 47

以上

S581-AW1

,S581-AW2,S581-AP1 27 以上

S582-AW1

,S582-AW2,S582-AP1

570

以上 490 以上 18 以上

−5

47

以上

S58J2-AW1

,S58J2-AW2,S58J2-AP2 570 以上 500 以上 18 以上

−5 47 以上

S80J4-AW2

,S80J4-AW3 780 以上 700 以上 15 以上

−20 47 以上

a)

降伏点か,0.2 %耐力かを試験成績書などに明記する。

品質 

5.1 

溶着金属の機械的性質 

溶着金属の引張強さ,降伏点又は 0.2 %耐力,伸び及びシャルピー吸収エネルギーは,6.1 の方法によっ

て試験を行ったとき,

表 6∼表 に適合しなければならない。


6

Z 3183

:2012

   

5.2 

溶着金属の化学成分 

溶着金属の化学成分は,6.2 の方法によって分析試験を行ったとき,

表 3∼表 に適合しなければならな

い。

5.3 

溶着金属の水素量 

主な適用鋼種の記号が H(高張力鋼)の場合には,溶着金属の水素量は,6.3 の方法によって試験を行っ

たとき,

表 に適合しなければならない。

表 9−溶着金属の水素量 

単位  mL/溶着金属 100 g

溶着金属の最小引張強さの記号

水素量

62

,70 8.5 以下

80

,80J 6.0 以下

上記以外

規定なし

試験方法 

6.1 

溶着金属の引張試験及び衝撃試験 

溶着金属の引張試験及び衝撃試験は,次による。

なお,a)h)  以外の項目については,JIS Z 3111 による。

a)

試験に用いるワイヤは,JIS Z 3351 に適合するもの,又はこれに準じるものとし,ワイヤの径は,4.0

mm

又は 4.8 mm とする。ただし,受渡当事者間の協定によってこれら以外の径で行ってもよい。

b)

試験に用いるフラックスは,JIS Z 3352 に適合するもの,又はこれに準じるものとし,あらかじめ製

造業者の推奨する条件で乾燥を行う。

c)

溶着金属の試験に使用する試験板の材質は,

表 10 による。ただし,バタリングをして使用する場合は,

JIS G 3101

の SS400,JIS G 3106 の SM400A∼SM400C 若しくは SM490A∼SM490C,又はこれらと同

等の機械的性質及び化学成分をもつ圧延鋼材とする。

なお,

表 10 の試験板の材質と同等の機械的性質及び化学成分をもつ圧延鋼材を使用してもよい。

表 10−試験板の材質 

主な適用鋼種

及びその記号

品質区分の記号

a)

試験板の材質

炭素鋼 S

S42

○-S

JIS G 3106

の SM400A,SM400B 又は SM400C

S50

○-H

JIS G 3106

の SM400A,SM400B 若しくは SM400C 又は SM490A,

SM490B

若しくは SM490C

S50J2-H

,S53○-H,

JIS G 3106

の SM490A,SM490B 若しくは SM490C 又は JIS G 3140

の SBHS400

S58

○-H

JIS G 3106

の SM570 又は JIS G 3115 の SPV450

S58J2-H

JIS G 3106

の SM570,JIS G 3115 の SPV450 若しくは SPV490 又は

JIS G 3140

の SBHS500

S62

○-H○

JIS G 3106

の SM570 又は JIS G 3115 の SPV450 若しくは SPV490

S70

○-H○

溶接用 690MPa 級高張力鋼

S80

○-H○

JIS G 3128

の SHY685,SHY685N 又は SHY685NS

高張力鋼 H

S80J4-H

JIS G 3128

の SHY685,SHY685N 若しくは SHY685NS 又は JIS G 

3140

の SBHS700


7

Z 3183

:2012

表 10−試験板の材質(続き) 

主な適用鋼種 
及びその記号

品質区分の記号

a)

試験板の材質

S

○○○-M

JIS G 3103

の SB450M 若しくは SB480M,JIS G 3119 の SBV1A 若

しくは SBV1B 又は JIS G 3120 の SQV1A 若しくは SQV1B

S

○○○-CM

JIS G 4109

の SCMV1

S

○○○-1CM

JIS G 4109

の SCMV3

S

○○○-2CM

JIS G 4109

の SCMV4

S

○○○-3CM

JIS G 4109

の SCMV5

S

○○○-5CM

JIS G 4109

の SCMV6

耐熱鋼  記号なし

S

○○○-MN

JIS G 3120

の SQV2A,SQV2B,SQV3A 又は SQV3B

S50

○-AW○

JIS G 3114

の SMA490AW,SMA490BW 若しくは SMA490CW 又は

JIS G 3140

の SBHS400W

S50

○-AP1

JIS G 3114

の SMA490AP,SMA490BP 又は SMA490CP

S50J2-AW

JIS G 3114

の SMA490AW,SMA490BW 若しくは SMA490CW 又は

JIS G 3140

の SBHS400W

S58

○-AW○

JIS G 3114

の SMA570W 又は JIS G 3140 の SBHS500W

S58

○-AP1,S58J2-AP2

JIS G 3114

の SMA570P

S58J2-AW

JIS G 3114

の SMA570W 又は JIS G 3140 の SBHS500W

耐候性鋼 A

S80J4-AW

JIS G 3140

の SBHS700W

a)

○は,

表 6∼表 による。 

d)

試験板の厚さは,20 mm とする。ただし,19 mm 又は 25 mm を使用する場合は,受渡当事者間の協定

による。

e)

溶接電流の種類及び極性は,交流,直流ワイヤプラス又は直流ワイヤマイナスとし,溶接条件は,

11

の溶接条件範囲において製造業者の推奨する条件で行う。ただし,4.0 mm 又は 4.8 mm 以外の径に

よる場合の溶接条件は,受渡当事者間の協定による。

表 11−溶接条件 

主な適用鋼種 
及びその記号

溶着金属の

化学成分の記号

溶接電流

A

アーク電圧

V

溶接速度

cm/min

入熱量

kJ/cm

炭素鋼  S,耐候性鋼 A

全て

高張力鋼 H

記号なし

450

∼700 24∼38 30∼50 20∼50

高張力鋼 H

1

∼4

耐熱鋼  記号なし

全て

450

∼650 24∼36 30∼50 20∼35

f)

試験板の予熱・パス間温度及び溶接直後の後熱は,

表 12 による。

表 12−予熱・パス間温度及び溶接直後の後熱 

溶着金属の化学成分の記号

予熱温度

パス間温度

溶接直後の後熱

記号なし,W1,W2,P1,P2

室温 135∼165

1

,2,3,4,M,CM,MN,W3 135∼165

135

∼165

1CM

,2CM,3CM 160∼190

160

∼190

5CM 185

∼215

185

∼215

溶接を中断する必要が生じたり,又は溶接が完了し
た場合には,必要に応じて溶接部の脱水素を目的と
した溶接直後の後熱を行うことができる。ただし,

試験材を 350  ℃を超えて加熱してはならない。


8

Z 3183

:2012

   

g)

溶着金属の熱処理条件は,

表 13 による。

表 13−溶着金属の熱処理条件 

溶着金属の化学成分の記号

温度

保持時間

h

冷却速度及び冷却方法

M

,CM,1CM,MN 620±15 1.0∼1.5

2CM

,3CM 690±15 1.0∼1.5

5CM 740

±15 1.0∼1.5

1

時間当たり 180  ℃以下の冷却速度で約 300  ℃

まで炉冷し,その後  炉冷又は空冷する。

上記以外

表 12 に規定する溶接直後の後熱を除き,熱処理は,行わない。

h)

引張試験片は,JIS Z 3111 の A1 号とし,250  ℃以下で 16 時間以内の水素除去処理を行ってもよい。

6.2 

溶着金属の分析試験 

溶着金属の分析試験は,次による。

a)

溶着金属の分析試料は,試験終了後の引張試験片の平行部から採取する。ただし,引張試験片の延長

線上で平行部と同等の位置から別途採取してもよい。

b)

溶着金属の分析方法は,次のいずれかによる。

JIS G 1201

JIS G 1211 規格群,JIS G 1212JIS G 1213JIS G 1214JIS G 1215 規格群,JIS G 1216

JIS G 1217

JIS G 1218JIS G 1219JIS G 1253JIS G 1256JIS G 1257JIS G 1258 規格群

6.3 

溶着金属の水素量試験 

溶着金属の水素量試験は,JIS Z 3118 による。

記録 

試験記録を作成する場合は,次の事項を記載する。

a)

試験年月日及び試験場所

b)

使用ワイヤの種類及び径,並びに使用フラックスの種類及び粒度

c)

使用鋼種,板厚及びバタリングの有無

d)

溶接条件(電流の種類,予熱・パス間温度,各パスごとの溶接電流,アーク電圧,溶接速度及び入熱

量)

e)

熱処理条件

f)

水素除去処理条件

g)

試験結果

1)

溶着金属の化学成分

2)

溶着金属の機械的性質(引張試験,衝撃試験)

3)

溶着金属の水素量

h)

溶着金属の品質区分