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日本工業規格

JIS

 Z

3155

-1993

C

形ジグ拘束突合せ溶接割れ試験方法

Method of FISCO test

1.

適用範囲  この規格は,被覆アーク溶接,ガスシールドアーク溶接及びセルフシールドアーク溶接に

よる炭素鋼,低合金鋼及びステンレス鋼の溶接部に発生する高温割れを調べる C 形ジグ拘束突合せ溶接割

れ試験方法について規定する。

備考  この規格の引用規格は,付表 に示す。

2.

試験板

2.1

試験板の形状及び寸法  試験板の形状及び寸法は,図 による。

図 1  試験板の形状及び寸法

ここに,

t

:  試験板の厚さ

g

:  ルート間隔

2.2

開先形状

(1)

試験板の開先形状は,I 形又は Y 形とする。

(2)

試験板の溶接を行う部分は,酸化被膜の影響がないように軽く表面を機械加工する。

(3)

試験板のルート間隔 は,溶接方法,溶接材料などに応じて,0∼6mm の範囲で適切な値を選択し,

その許容差は±0.3mm とする。

3.

試験方法


2

Z 3155-1993

3.1

試験ジグ  試験ジグは,図 に示すような C 形フレーム,歯形受台及び締付けボルトからなり,試

験板を強固に締め付けて拘束することができる構造とする。

図 2  試験ジグ

3.2

試験板の溶接

(1)

試験板は,JIS G 3101JIS G 3103JIS G 3106JIS G 3126JIS G 4051JIS G 4109JIS G 4304 


3

Z 3155-1993

び JIS G 4305 に規定する鋼材又はこれらに相当する鋼材を用いる。

(2)

試験に使用する溶接材料は,原則として JIS Z 3211JIS Z 3212JIS Z 3221JIS Z 3223JIS Z 3241

JIS Z 3312

JIS Z 3313JIS Z 3316JIS Z 3317JIS Z 3318JIS Z 3321JIS Z 3323 及び JIS Z 3325

に規定する被覆アーク溶接棒,ガスシールドアーク溶接ワイヤ及びセルフシールドアーク溶接ワイヤ

を用いる。

(3)

試験板を試験ジグに取り付け,開先の両端に所要の寸法のはさみ板を挿入した後,上部及び水平方向

からトルクレンチでボルトを締め付け,試験板を強固に固定する。この場合,垂直方向のボルトを締

め付けるトルクは 118N・m とし,水平方向は,はさみ板を押さえる程度とする。

(4)

試験溶接は,下向姿勢とし,

図 に示すように,試験ビードを等間隔に順次 2∼4 本置く。この場合,

原則としてクレータの処理は行わない。

図 3  試験溶接

3.3

割れの測定

(1)

試験溶接が終了してから約 10 分後に,試験材をジグから取り外す。

(2)

冷却後,溶接部を折り曲げて長手方向に破断し,その破面について割れの有無及び長さを調べる。

(3)

割れ率は,2∼4 本の各試験ビードについて,

図 に示す要領でビード長さ及び割れの長さを測定し,

次の式によって算出する。

100

×

Σ

Σ

=

i

i

L

l

C

ここに,

C

割れ率

 (%)

Σ

l

i

図 に示す各試験ビードの割れの合計長さ

 (mm)

Σ

L

i

図 に示す各試験ビードの合計長さ

 (mm)


4

Z 3155-1993

図 4  各試験ビードの割れの長さ

4.

記録  試験を行った後,次の項目について記録する。

(1)

試験板の材料の種類

(2)

試験板の厚さ,開先形状及び開先寸法

(3)

溶接方法

(4)

溶接材料の種類及び寸法

(5)

溶接条件

(6)

割れ調査方法

(7)

割れ試験結果

付表 1  引用規格

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3103

  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材

JIS G 3126

  低温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4109

  ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS Z 3211

  軟鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3212

  高張力鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3221

  ステンレス鋼被覆アーク溶接棒

JIS Z 3223

  モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼被覆アーク溶接棒

JIS Z 3241

  低温用鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3312

  軟鋼及び高張力鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3313

  軟鋼及び高張力鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3316

  軟鋼及び低合金鋼用ティグ溶接棒及びワイヤ

JIS Z 3317

  モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3318

  モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3321

  溶接用ステンレス鋼棒及びワイヤ

JIS Z 3323

  ステンレス鋼アーク溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3325

  低温用鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ


5

Z 3155-1993

原案調査作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

田  村      博

日本大学工学部機械工学科

小  林  秀  雄

機械技術研究所

足  立  芳  寛

通商産業省基礎産業局

服  部  幹  雄

工業技術院標準部

福  島  貞  夫

金属材料技術研究所

神      久  泰

財団法人日本海事協会

西  川      裕

株式会社神戸製鋼所

平  野      侃

日鐵溶接工業株式会社

小  西  良  和

住金溶接工業株式会社

高  津  玉  男

日本ウェルディング・ロッド株式会社

渡  辺      潔

日本油脂株式会社

西  山      昇

川崎製鉄株式会社

村  山  武  弘

石川島播磨重工業株式会社

大  杉  章  生

川崎重工業株式会社

小見山  輝  彦

日本鋼管株式会社

近  藤  康  夫

三菱重工業株式会社

本  間  浩  夫

日揮株式会社

鈴  木      宏

千代田プロテック株式会社

池  原  平  晋

社団法人日本溶接協会