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日本工業規格

JIS

 Z

3140

-1989

スポット溶接部の検査方法

Method of Inspection for Spot Weld

1.

適用範囲  この規格は,板厚が 0.4mm 以上 5.0mm 以下の低炭素鋼,低合金鋼,ステンレス鋼,アル

ミニウム及びアルミニウム合金のスポット溶接部(以下,溶接部という。

)の試験方法並びにその判定基準

について規定する。ただし,溶接部の引張強さが引張せん断強さの 25%以下になるような硬化性材料,表

面処理材,クラッド材及び異種材料の組合せは除く。

備考  この規格の中で{  }  を付けて示してある単位及び数値は,国際単位系 (SI) によるものであ

って,参考として併記したものである。

なお,この規格の中で従来単位及び数値と,その後に{  }を付けて SI による単位及びそれ

に基づく数値が示してある部分は,平成 3 年 1 月 1 日以降{  }を付けて示してある単位及び

数値又は

附属書に規定する単位及び数値に切り換える。

2.

溶接部の等級  溶接部の等級は,その機械的性質及び一方の外表面の平滑度によって区分し,表 

とおりとする。

表 1  溶接部の等級

溶接部の等級

機械的性質及び平滑度

A

  級

特に強さを要する溶接部

B

  級

強さを要する溶接部

C

  級

A

級,B 級以外の溶接部

AF

A

級の品質を有し,かつ表面平滑を要する溶接部

BF

B

級の品質を有し,かつ表面平滑を要する溶接部

CF

C

級の品質を有し,かつ表面平滑を要する溶接部

3.

試験の項目  試験は,1 種試験片又は 2 種試験片(4.2 参照)について行うものとし,その項目は溶接

部の等級に応じて

表 のとおりとする。ただし,1 種試験片において,溶接部の引張せん断荷重とナゲッ

ト寸法との関係が明らかな場合には,当事者間の協議によって断面試験及び引張せん断試験のいずれか一

方を省略することができる。

引用規格:

JIS Z 3136

  スポット溶接継手の引張せん断試験方法

JIS Z 3136

  スポット溶接継手の断面試験方法


2

Z 3140-1989

表 2  試験の項目

溶接部の等級  1 種試験片によるもの 2 種試験片によるもの

A

  級

B

  級

外  観  試  験

断  面  試  験 
引張せん断試験

外  観  試  験

断  面  試  験

C

  級

断  面  試  験

断  面  試  験

AF

BF

外  観  試  験

断  面  試  験 
引張せん断試験 
平  滑  度  試  験

外  観  試  験

断  面  試  験 
平  滑  度  試  験

CF

外  観  試  験 
断  面  試  験 
平  滑  度  試  験

外  観  試  験 
断  面  試  験 
平  滑  度  試  験

4

.  スポット溶接試験片 

4.1

試験片作成の条件

4.1.1

試験片の種類  試験片の種類は,1 種試験片又は 2 種試験片とし,1 種試験片には連続スポット溶

接試験材,2 種試験片には製品又は製品相当試験材を使用するものとする。

4.1.2

材料  試験片に使用する材料は,材質,板厚,熱処理,表面状態などについて,実際の作業に使用

されるものと同等のものでなければならない。

4.1.3

溶接設備  試験片を作成するための電源設備,溶接機などの溶接設備は,実際の作業に使用される

ものでなければならない。

4.1.4

電極チップ  試験片を作成するための電極チップは,実際に使用されるものと同等のものでなけれ

ばならない。

4.2

試験片の作成

4.2.1

1

種試験片  1 種試験片は,連続スポット溶接試験材による溶接部の試験を行うためのもので,そ

の試験片の作成は,JIS Z 3136(スポット溶接継手の引張せん断試験方法)の規定による。

4.2.2

2

種試験片  2 種試験片は,製品又は製品相当試験材の溶接部の試験を行うためのもので,その試

験片は,これらの試験材から切り出すものとする。

4.3

試験片の数  試験片の数は,試験の項目及び溶接部の等級に応じて表 のとおりとする。

表 3  試験片の数

試験の項目

等級

外観試験

平滑度試験

断面試験

引張せん断試験

A

  級 10  − 10 10

B

  級 10  − 5 10

C

  級

− 3 −

AF

級 10 10 10 10

BF

級 10  10  5  10

CF

級 10  10  3  −

5.

試験方法及び合否判定基準

5.1

外観試験  外観試験は,溶接部表面の割れ及びピットの有無について目視によって調べる。

5.1.1

合否判定基準


3

Z 3140-1989

(1)

割れ  表面に割れがあってはならない。

(2)

ピット  直径 1.5mm を超えるピットがあってはならない。

5.2

平滑度試験  AF,BF 及び CF の各級については,平滑度を指定された側の溶接部表面のくぼみを調

べる。

5.2.1

くぼみの測定方法  溶接部のくぼみは,圧こんのほぼ中心と中心からほぼ圧こんの直径だけ離れた

点における板表面との高さの差をダイヤルゲージで測定する。

5.2.2

合否判定基準  AF,BF 及び CF の各級については,平滑度を指定された側の溶接部表面のくぼみ

が,その側の板厚の 10%又は 0.15mm のうちいずれか大きい方の値を超えてはならない。

5.3

断面試験

5.3.1

断面試験方法  断面試験方法は JIS Z 3139(スポット溶接継手の断面試験方法)の規定により,ナ

ゲット径及び溶込みを測定する。

5.3.2

合否判定基準  1 種試験片による場合には,ナゲット径の最小値及び平均値が表 又は表 の値以

上でなければならない。2 種試験片の場合には,ナゲット径の最小値が

表 又は表 の値以上でなければ

ならない。

なお,溶込み率は,1 種及び 2 種試験片のいずれの場合においても板厚の 20%以上でなければならない。

板厚が異なる場合又は 3 枚以上の板を重ね合わせた場合のナゲット径及び溶込み率は,荷重を分担する

板のうち薄い方の板厚に準拠するものとする。試験片の板厚が

表 4∼表 に示す板厚の中間にある場合に

は,試験片よりも薄い板厚に準拠するものとする。

5.4

引張せん断試験

5.4.1

引張せん断試験方法  引張せん断試験方法は,JIS Z 3136 の規定による。

5.4.2

合否判定基準  引張せん断荷重の最小値及び平均値は,表 又は表 の値以上でなければならない。

ただし,板厚が異なる場合又は 3 枚以上の板を重ね合わせた場合には,荷重を分担する板のうち薄い方の

板厚に準拠するものとする。

また,試験片の板厚が表に示す板厚の中間にある場合には,試験片よりも薄い板厚に準拠するものとす

る。


4

Z 3140-1989

表 4  ナゲット径(鋼)

単位 mm

A

級,AF 級

B

級,BF 級

C

級,CF 級

板厚

最小値  平均値  最小値  平均値  最小値 平均値

0.4  2.7 3.2 2.4

2.8 1.9

2.2

0.5  3.0 3.5 2.7

3.2 2.1

2.5

0.6  3.3 3.9 3.0

3.5 2.3

2.7

0.7  3.6 4.2 3.2

3.8 2.5

2.9

0.8  3.8 4.5 3.4

4.0 2.7

3.1

0.9  4.0 4.7 3.6

4.3 2.8

3.3

1.0  4.3 5.0 3.8

4.5 3.0

3.5

1.2  4.7 5.5 4.2

4.9 3.3

3.8

1.4  5.0 5.9 4.5

5.3 3.5

4.1

1.5  5.2 6.1 4.7

5.5 3.6

4.3

1.6  5.4 6.3 4.8

5.7 3.8

4.4

1.8  5.7 6.7 5.1

6.0 4.0

4.7

2.0  6.0 7.1 5.4

6.4 4.2

5.0

2.3  6.4 7.6 5.8

6.8 4.5

5.3

2.5  6.7 7.9 6.0

7.1 4.7

5.5

2.6  6.9 8.1 6.2

7.3 4.8

5.6

2.8  7.1 8.4 6.4

7.5 5.0

5.9

3.0  7.4 8.7 6.6

7.8 5.2

6.1

3.2  7.6 8.9 6.8

8.0 5.3

6.3

3.6  8.1 9.5 7.3

8.5 5.6

6.6

3.8  8.3 9.7 7.5

8.8 5.8

6.8

4.0 8.5

10.0 7.7

9.0 6.0

7.0

4.5 9.0

10.6 8.1

9.5 6.3

7.4

5.0  9.5

11.2 8.6

10.1 6.7

7.8

表 5  ナゲット径(アルミニウム及び 

アルミニウム合金)

単位 mm

A

級,AF 級

B

級,BF 級

C

級,CF 級

板厚

最小値 平均値 最小値  平均値  最小値 平均値

0.4 2.5

3.2

2.3 2.8 1.8

2.2

0.5 2.8

3.5

2.5 3.2 2.0

2.5

0.6 3.1

3.9

2.8 3.5 2.2

2.7

0.7 3.3

4.2

3.0 3.8 2.3

2.9

0.8 3.6

4.5

3.2 4.0 2.4

3.1

0.9 3.8

4.7

3.4 4.3 2.7

3.3

1.0 4.0

5.0

3.6 4.5 2.8

3.5

1.2 4.4

5.5

3.9 4.9 3.1

3.8

1.4 4.7

5.9

4.3 5.3 3.3

4.1

1.5 4.9

6.1

4.4 5.5 3.4

4.3

1.6 5.1

6.3

4.6 5.7 3.5

4.4

1.8 5.4

6.7

4.8 6.0 3.8

4.7

2.0 5.7

7.1

5.1 6.4 4.0

5.0

2.3 6.1

7.6

5.5 6.8 4.2

5.3

2.5 6.3

7.9

5.7 7.1 4.4

5.5

2.6 6.4

8.1

5.8 7.3 4.5

5.6

2.8 6.7

8.4

6.0 7.5 4.7

5.9

3.0 6.9

8.7

6.2 7.8 4.8

6.1

3.2 7.2

8.9

6.4 8.0 5.0

6.3

3.6 7.6

9.5

6.8 8.5 5.3

6.6

3.8 7.8

9.7

7.0 8.8 5.5

6.8

4.0 8.0

10.0

7.2 9.0 5.6

7.0

4.5 8.5

10.6

7.6 9.5 5.9

7.4

5.0 9.0

11.2

8.0

10.1 6.3

7.8


5

Z 3140-1989

表 6  引張せん断荷重(鋼)

(平成 2 年 12 月 31 日まで適用)

単位 kgf {N}

母材引張強さ 28∼38kgf/mm

2

 {275

∼373N/mm

2

}

A

級,AF 級

B

級,BF 級

板厚 (mm)

最小値

平均値

最小値

平均値

0.4

105 { 1030}

125 { 1226}

95 { 932}

115 { 1128}

0.5

150 { 1471}

175 { 1716}

135 { 1324}

160 { 1569}

0.6

195 { 1912}

230 { 2256}

180 { 1765}

210 { 2059}

0.7

250 { 2452}

295 { 2893}

225 { 2206}

265 { 2600}

0.8

305 { 2991}

360 { 3530}

275 { 2697}

320 { 3138}

0.9

365 { 3579}

425 { 4168}

325 { 3187}

385 { 3776}

1.0

425 { 4168}

500 { 4903}

380 { 3727}

450 { 4413}

1.2

560 { 5492}

655 { 6423}

505 { 4952}

590 { 5786}

1.4

705 { 6914}

830 { 8140}

635 { 6227}

745 { 7306}

1.5

780 { 7649}

920 { 9022}

705 { 6914}

825 { 8090}

1.6

860 { 8434}

1010 { 9905}

775 { 7600}

910 { 8924}

1.8

1030 {10101}

1210 {11866}

925 { 9071}

1090 {10689}

2.0

1200 {11768}

1410 {13827}

1080 {10591}

1270 {12454}

2.3

1480 {14514}

1740 {17064}

1330 {13043}

1570 {15396}

2.5

1680 {16475}

1980 {19417}

1510 {14808}

1780 {17456}

2.6

1780 {17456}

2100 {20594}

1600 {15691}

1890 {18535}

2.8

1990 {19515}

2340 {22948}

1790 {17554}

2110 {20692}

3.0

2210 {21673}

2600 {25497}

1990 {19515}

2340 {22948}

3.2

2430 {23830}

2860 {28047}

2190 {21477}

2570 {25203}

3.6

2900 {28439}

3410 {33441}

2610 {25595}

3070 {30106}

3.8

3150 {30891}

3700 {36285}

2830 {27753}

3330 {32656}

4.0

3400 {33343}

4000 {39227}

3060 {30008}

3600 {35304}

4.5

4060 {39815}

4770 {46778}

3650 {35794}

4300 {42169}

5.0

4750 {46582}

5590 {54819}

4280 {41972}

5030 {49327}

備考1.  日本工業規格におけるそれぞれの母材の引張強さの最小値が38∼60Kgf/mm

2

 {373

∼588N/mm

2

}

の場合には,

それぞれの母材の引張強さの最小値×

300

8

6の値に乗

ずるものとする。60kgf/mm

2

 {588N/mm

2

}

を超えるものについては,60kgf/mm

2

{588N/mm

2

}

とし,

6の値に1.6を乗ずるものとする。

2.

この表の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,国際単位系 (SI) による
ものであって,参考として併記したものである。


6

Z 3140-1989

表 7  引張せん断荷重(アルミニウム及びアルミニウム合金)

(平成 2 年 12 月 31 日まで適用)

単位 kgf {N}

母材引張強さ 10kgf/mm

2

 {98N/mm

2

}

A

級,AF 級

B

級,BF 級

板厚

(mm)

最小値

平均値

最小値

平均値

0.4

25 { 245}

39 { 382}

20 { 196}

32 { 314}

0.5

31 { 304}

49 { 481}

25 { 245}

40 { 392}

0.6

38 { 373}

59 { 579}

31 { 304}

48 { 471}

0.7

44 { 431}

69 { 677}

36 { 353}

56 { 549}

0.8

50 { 490}

79 { 775}

41 { 402}

64 { 628}

0.9

57 { 559}

88 { 863}

46 { 451}

72 { 706}

1.0

63 { 618}

98 { 961}

51 { 500}

80 { 785}

1.2

75 { 735}

118 {1157}

61 { 598}

95 { 932}

1.4

88 { 862}

137 {1344}

71 { 696}

111 {1089}

1.5

94 { 923}

147 {1442}

76 { 745}

119 {1167}

1.6

101 { 990}

157 {1540}

81 { 794}

127 {1245}

1.8

113 {1108}

177 {1736}

92 { 902}

143 {1402}

2.0

126 {1236}

196 {1922}

102 {100}

159 {1559}

2.3

145 {1422}

226 {2216}

117 {1147}

183 {1795}

2.5

157 {1540}

245 {2403}

127 {1245}

199 {1952}

2.6

163 {1598}

255 {2501}

132 {1294}

207 {2030}

2.8

176 {1726}

275 {2697}

143 {1402}

223 {2187}

3.0

188 {1844}

295 {2893}

153 {1500}

239 {2344}

3.2

201 {1971}

314 {3079}

163 {1598}

254 {2491}

3.6

226 {2216}

353 {3462}

183 {1795}

286 {2805}

3.8

239 {2344}

373 {3658}

193 {1893}

302 {2962}

4.0

251 {2461}

393 {3854}

204 {2001}

318 {3119}

4.5

283 {2775}

442 {4335}

229 {2246}

358 {3511}

5.0

314 {3079}

491 {4815}

254 {2491}

398 {3903}

備考1.  母材の質別0(0の規定がない場合は H112又は F とする。)の規格の最小引張強さが

10kgf/mm

2

 {98N/mm

2

}

以外の場合には,それぞれの母材の最小引張強さ×

10

1

7

の値に乗ずるものとする。

2.

この表の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,国際単位系 (SI) による

ものであって,参考として併記したものである。


7

Z 3140-1989

附属書 

附属書表 1  引張せん断荷重(綱)

(平成 3 年 1 月 1 日から適用)

単位 kN

母材引張強さ 270∼370N/mm

2

A

級,AF 級

B

級,BF 級

板厚

(mm)

最小値

平均値

最小値

平均値

0.4

1.03 1.23 0.93 1.13

0.5

1.47 1.72 1.32 1.57

0.6

1.91 2.26 1.77 2.06

0.7

2.45 2.89 2.21 2.60

0.8

2.99 3.53 2.70 3.14

0.9

3.58 4.17 3.19 3.78

1.0

4.17 4.90 3.73 4.41

1.2

5.49 6.42 4.95 5.79

1.4

6.91 8.14 6.23 7.31

1.5

7.65 9.02 6.91 8.09

1.6

8.43 9.91 7.60 8.92

1.8 10.1

11.9

9.07  10.7

2.0 11.8

13.8

10.6

12.5

2.3

14.5 17.1 13.0 15.4

2.5

16.5 19.4 14.8 17.5

2.6

17.5 20.6 15.7 18.5

2.8

19.5 22.9 17.6 20.7

3.0

21.7 25.5 19.5 22.9

3.2

23.8 28.0 21.5 25.2

3.6

28.4 33.4 25.6 30.1

3.8

30.9 36.3 27.8 32.7

4.0

33.3 39.2 30.0 35.3

4.5

39.8 46.8 35.8 42.2

5.0

46.6 54.8 42.0 49.3

備考  日本工業規格におけるそれぞれの母材の引張強さの最小値が 370∼590N/mm

2

の場合

には,それぞれの母材の引張強さの最小値×

000

3

8

附属書表 の値に乗ずるものとす

る。590N/mm

2

を超えるものについては 590N/mm

2

とし,

附属書表 の値に 1.6 を乗ず

るものとする。


8

Z 3140-1989

附属書表 2  引張せん断荷重(アルミニウム及びアルミニウム合金)

(平成 3 年 1 月 1 日から適用)

単位 kN

母材引張強さ 100N/mm

2

A

級,AF,級

B

級,BF 級

板厚

(mm)

最小値

平均値

最小値

平均値

0.4

0.25 0.38 0.20 0.31

0.5

0.30 0.48 0.25 0.39

0.6

0.37 0.58 0.30 0.47

0.7

0.43 0.68 0.35 0.55

0.8

0.49 0.78 0.40 0.63

0.9

0.36 0.86 0.45 0.71

1.0

0.62 0.96 0.50 0.79

1.2

0.74 1.16 0.60 0.93

1.4

0.86 1.34 0.70 1.10

1.5

0.92 1.44 0.75 1.17

1.6

0.99 1.54 0.79 1.25

1.8 1.11

1.74

0.90

1.40

2.0

1.24 1.92 1.00 1.56

2.3

1.42 2.22 1.15 1.80

2.5

1.54 2.40 1.25 1.95

2.6

1.60 2.50 1.29 2.03

2.8

1.73 2.70 1.40 2.19

3.0

1.84 2.89 1.50 2.34

3.2

1.97 3.08 1.60 2.49

3.6

2.22 3.46 1.80 2.81

3.8

2.34 3.66 1.89 2.96

4.0

2.46 3.85 2.00 3.12

4.5

2.78 4.34 2.25 3.51

5.0

3.08 4.82 2.49 3.90

備考  母材の質別 0(0 の規定がない場合は H112 又は F とする。)の規格の最

小引張強さが 100N/mm

2

以外の場合には,それぞれの母材の最小引張強

さ×

100

1

附属書表 の値に乗ずるものとする。


9

Z 3140-1989

溶接部会  スポット溶接部の検査方法専門委員会  構成表

(昭和 53 年 9 月 1 日制定のとき)

氏名

所属

(委員会長)

佐  藤  次  彦

大阪工業大学

田  沼  欣  司

科学技術庁金属材料技術研究所

藤  本  二  男

日本国有鉄道

小  平  一  丸

新日本製繊株式会社

森  田  静  泓

社団法人軽金属溶接構造協会

奥  田  滝  夫

三菱電機株式会社

大  谷  信  博

大阪電気株式会杜

中  村      孝

株式会社電元社製作所

川  口  義  男

日産自動車株式会社

森  本      一

トヨタ自動車工業株式会社

妹  島  五  彦

株式会社日立製作所

塔  本      徹

川崎重工業株式会社

森  泉  信  一

東急車輌製造株式会社

木  村  君  男

三菱重工業株式会社

(事務局)

桜  井  俊  彦

工業技術院標準部材料規格課

相  沢  幸  一

工業技術院標準部材料規格課

(事務局)

西  本  光  徳

工業技術院標準部材料規格課(平成元年 3 月 1 日改正のとき)

水  上  洋  子

工業技術院標準部材料規格課(平成元年 3 月 1 日改正のとき)