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日本工業規格

JIS

 Z

3104

-1995

鋼溶接継手の放射線透過試験方法

Methods of radiographic examination for welded joints in steel

1.

適用範囲  この規格は,鋼の溶接継手を,工業用 X 線フィルムを用いて X 線又は

γ

線(以下,放射線

という。

)による直接撮影方法によって試験を行う放射線透過試験方法について規定する。

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS K 7652

  写真−濃度測定−第 2 部  透過濃度の幾何条件

JIS K 7653

  写真−濃度測定−第 3 部  分光条件

JIS Z 2300

  非破壊試験用語

JIS Z 2306

  放射線透過試験用透過度計

JIS Z 3861

  溶接部の放射線透過試験の技術検定における試験方法及び判定基準

JIS Z 4560

  工業用

γ

線装置

JIS Z 4561

  工業用放射線透過写真観察器

JIS Z 4606

  工業用 X 線装置

2.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 1106/1 : 1984

  Recommended practice for radiographic examination of fusion welded joints−Part

1 : Fusion welded butt joints in steel plates up to 50 mm thick

ISO 1106/2 : 1985

  Recommended practice for radiographic examination of fusion welded joints−Part

2 : Fusion welded butt joints in steel plates thicker than 50 mm and up to and including 200 mm in

thickness

ISO 1106/3 : 1984

  Recommended practice for radiographic examination of fusion welded joints−Part

3 : Fusion welded circumferential joints in steel pipes of up to 50 mm wall thickness

ISO 5579 : 1984

  Non-destructive testing−Radiographic examination of metallic materials by X-and

gamma rays

−Basic rules

2.

用語の定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS Z 2300 によるほか次による。

(1)

母材の厚さ  使用された鋼材の呼び厚さ。母材の厚さが継手の両側で異なる場合は,原則として薄い

方の厚さとする。

(2)

試験部  試験対象となる溶接金属及び熱影響部を含んだ部分。


2

Z 3104-1995

3.

透過写真の像質の種類  透過写真の像質は,A 級,B 級,P1 級,P2 級及び F 級の 5 種類とする。A

級は通常の撮影技術によって得られ,B 級はきずの検出感度が高くなるような撮影技術によって得られる。

鋼管の円周溶接継手の管壁を二重に透過させる撮影方法において,P1 級は円周溶接継手の片面を撮影する

場合及び P2 級は円周溶接継手の両面を撮影する場合に得られる通常の像質である。F 級は T 溶接継手の透

過試験によって得られる通常の像質である。これらの像質は,溶接継手の形状ごとに

表 に示すように適

用する。

表 1  透過写真の像質の適用区分

溶接継手の形状

像質の種類

鋼板の突合せ溶接継手及び撮影時の幾何学的条件

がこれと同等とみなせる溶接継手

A

級  B 級

鋼管の円周溶接継手

A

級  B 級  P1 級  P2 級

鋼板の T 溶接継手

F

4.

試験技術者  放射線透過試験を行う技術者は,JIS Z 3861 に基づく試験に合格した者又はそれと同等

以上の技量をもつ者とする。

5.

放射線透過装置及び付属機器

5.1

放射線透過装置  放射線透過装置は,JIS Z 4606 に規定する X 線装置,電子加速器による X 線発生

装置及び JIS Z 4560 に規定する

γ

線装置並びにこれらと同等以上の性能をもつ装置とする。

5.2

感光材料  工業用 X 線フィルム(以下,フィルムという。)は,低感度・極超微粒子,低感度・超微

粒子,中感度・微粒子又は高感度・微粒子とする。増感紙を使用する場合は,鉛はく増感紙,蛍光増感紙

又は金属蛍光増感紙とする。

5.3

透過度計  透過度計は,JIS Z 2306 に規定する一般形の F 形若しくは S 形の透過度計又はこれと同

等以上の性能をもつものとする。

なお,

円周溶接継手の撮影については,

原則として帯形透過度計の F 形又は S 形を用いることとするが,

一般形の F 形又は S 形の透過度計並びにこれらと同等以上の性能を持つものを用いることができる。

5.4

階調計  階調計の種類,構造,寸法及び材質は,次による。

(1)

階調計の種類,構造及び寸法は,

図 による。

なお,階調計の寸法許容差は,厚さについては±5%とし,一辺の長さについては±0.5mm とする。

(2)

階調計の材質は,JIS G 3101 に規定する鋼材,JIS G 4304 に規定する SUS 304 又は JIS G 4305 に規定

する SUS 304 とする。

図 1  階調計の種類,構造及び寸法


3

Z 3104-1995

5.5

観察器  観察器は,JIS Z 4561 に規定するもの又はこれと同等以上の性能をもつものとする。

5.6

濃度計  濃度計は,JIS K 7652 及び JIS K 7653 を満足するものを使用する。

6.

透過写真の撮影方法

6.1

線源と感光材料の組合せ  線源と感光材料は,透過度計の識別最小線径が識別できるように組み合

わせる。

6.2

記号  撮影に際しては,透過写真が記録と照合できるように記号を用いる。

6.3

照射野  撮影に際しては,絞り又は照射筒を用いて照射野を必要以上に大きくしないことが望まし

い。

6.4

撮影方法  透過写真の撮影方法は,溶接継手の形状に応じて表 に示す附属書による。

表 2  撮影方法を規定する附属書

溶接継手の形状

附属書

鋼板の突合せ溶接継手及び撮影時の幾何学的条件
がこれと同等とみなせる溶接継手

附属書 1

鋼管の円周溶接継手

附属書 2

鋼板の T 溶接継手

附属書 3

7.

透過写真の必要条件  撮影された透過写真の必要条件は,溶接継手の形状に応じて表 に示す附属書

による。

なお,透過写真には,像質の評価及びきずの像の分類の妨げとなる現像むら,フィルムきずなどがあっ

てはならない。

表 3  透過写真の必要条件を規定する附属書

溶接継手の形状

附属書

鋼板の突合せ溶接継手及び撮影時の幾何学的条件
がこれと同等とみなせる溶接継手

附属書 1

鋼管の円周溶接継手

附属書 2

鋼板の T 溶接継手

附属書 3

8.

透過写真の観察

8.1

観察器  透過写真の観察には,5.5 に規定する観察器を表 の区分で用いる。

表 4  観察器の使用区分

観察器の種類

透過写真の最高濃度(

1

)

D10

形 1.5 以下

D20

形 2.5 以下

D30

形 3.5 以下

D35

形 4.0 以下

(

1

)

個々の透過写真において,試験部の示す
濃度の最大値

8.2

観察方法  透過写真の観察は,暗い部屋で透過写真の寸法に適合した固定マスクを用いて行う。

9.

きずの像の分類方法  透過写真によるきずの像の分類は,附属書 による。


4

Z 3104-1995

10.

記録  試験成績書は,次に示す事項を記載し,その記録と試験部の照合ができるようにする。

(1)

試験部関連

(1.1)

施工業者又は製造業者

(1.2)

工事名又は製品名

(1.3)

試験部位の記号又は番号

(1.4)

材質

(1.5)

母材の厚さ(管の肉厚及び外径)

(1.6)

溶接継手の形状(余盛の有無など)

(2)

撮影年月日

(3)

試験技術者の所属及び氏名

(4)

試験条件

(4.1)

使用装置及び材料

(a)

放射線透過装置名及び実効焦点寸法

(b)

フィルム及び増感紙の種類

(c)

透過度計の種類

(d)

階調計の種類

(4.2)

撮影条件

(a)

使用管電圧又は放射性同位元素の種類

(b)

使用管電流又は放射能の強さ

(c)

露出時間

(4.3)

撮影配置

(a)

線源とフィルム間の距離  (L

1

L

2

)

(b)

試験部の線源側表面とフィルム間の距離  (L

2

)

(c)

試験部の有効長さ L

3

(二重壁両面:L

3

L

3

′+L

3

″)

(4.4)

現像条件

(a)

現像液,現像温度及び現像時間(手現像)

(b)

自動現像機名及び現像液(自動現像)

(5)

透過写真の必要条件の確認

(5.1)

観察器の種類及び観察条件

(5.2)

像質の種類(A 級,B 級,P1 級,P2 級又は F 級)

(5.3)

透過度計の識別最小線径

(5.4)

試験部の濃度

(5.5)

階調計の値

÷

ø

ö

ç

è

æ

濃度

濃度差

(5.6)

透過写真の合否

(6)

きずの像の分類実施年月日

(7)

きずの像の分類結果

(7.1)

きずの像のきず点数による分類結果

(a)

第 1 種のきずの像の分類

(b)

第 4 種のきずの像の分類

(c)

第 1 種のきずの像と第 4 種のきずの像の共存の有無


5

Z 3104-1995

(d)

共存きずの像の分類

(7.2)

第 2 種のきずの像の分類

(7.3)

第 3 種のきずの像の分類

(7.4)

試験視野への第 2 種のきずの像の混在の有無

(7.5)

総合分類

(8)

その他必要な事項

(9)

備考


6

Z 3104-1995

附属書 1  鋼板の突合せ溶接継手の撮影方法 

及び透過写真の必要条件

1.

適用範囲  この附属書は,鋼板の突合せ溶接継手を放射線によって直接撮影する場合の撮影方法及び

透過写真の必要条件について規定する。

2.

透過写真の撮影方法

2.1

透過写真の像質の種類  透過写真の像質は,A 級及び B 級とする。

2.2

放射線の照射方向  透過写真は,原則として試験部を透過する厚さが最小になる方向から放射線を

照射して撮影する。

2.3

透過度計の使用  附属書 図 に示すように識別最小線径(附属書 表 参照)を含む透過度計を,

試験部の線源側の表面に溶接継手をまたいで試験部の有効長さ L

3

の両端付近に,透過度計の最も細い線が

位置するように各 1 個置く。この際,細線が外側になるようにする。透過度計とフィルム間の距離を識別

最小線径の 10 倍以上離せば,透過度計をフィルム側に置くことができる。この場合には透過度計のそれぞ

れの部分に F の記号をつけて,透過写真上でフィルム側に置いたことがわかるようにする。

なお,試験部の有効長さが透過度計の幅の 3 倍以下の場合,透過度計は中央に 1 個置くことができる。

附属書 図 1  撮影配置

2.4

階調計の使用  階調計は,母材の厚さ 50mm 以下の溶接継手に対して附属書 表 の区分で用い,

試験部の有効長さの中央付近からあまり離れない母材部のフィルム側に置く。ただし,階調計の値が

附属

書 表 に示す値以上となる場合は,階調計を線源側に置くことができる。

附属書 表 1  階調計の適用区分

単位 mm

母材の厚さ

階調計の種類

20.0

以下 15 形

20.0

を超え  40.0 以下 20 形

40.0

を超え  50.0 以下 25 形


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Z 3104-1995

3.

撮影配置  線源,透過度計,階調計及びフィルムの関係位置は,原則として附属書 図 に示す配置

とする。

(1)

線源とフィルム間の距離  (L

1

L

2

)

は,

試験部の線源側表面とフィルム間の距離 L

2

の 倍以上とする。

m

の値は,像質の種類によって

附属書 表 とする。

(2)

線源と試験部の線源側表面間の距離 L

1

は,試験部の有効長さ L

3

の 倍以上とする。の値は,像質の

種類によって

附属書 表 とする。

(3)

試験部の有効長さ L

3

を示すフィルムマークは線源側に置く。

附属書 表 2  係数 の値

像質の種類

係数 m(

1

)(

2

)

A

d

f

2

又は 6 のいずれか大きい方の値

B

d

f

3

又は 7 のいずれか大きい方の値

(

1

)  f

:線源寸法

(

2

)  d

附属書 表 に規定する透過度計の識別最小線径 (mm)

附属書 表 3  係数 の値

像質の種類

係数 n

A

級 2

B

級 3

4.

透過写真の必要条件

4.1

透過度計の識別最小線径  撮影された透過写真の試験部において,透過度計の識別最小線径は附属

書 表 の値以下とする。


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Z 3104-1995

附属書 表 4  透過度計の識別最小線径

単位 mm

母材の厚さ

像質の種類

A

B

4.0

以下

  0.125

 0.10

4.0

を超え

5.0

以下

0.16

5.0

を超え

6.3

以下

  0.125

6.3

を超え

8.0

以下

 0.20

 0.16

8.0

を超え

10.0

以下

10.0

を超え

12.5

以下

 0.25

 0.20

12.5

を超え

16.0

以下

0.32

16.0

を超え

20.0

以下

 0.40

 0.25

20.0

を超え

25.0

以下

 0.50

 0.32

25.0

を超え

32.0

以下

0.40

32.0

を超え

40.0

以下

 0.63

 0.50

40.0

を超え

50.0

以下

 0.80

 0.63

50.0

を超え

63.0

以下

0.80

63.0

を超え

80.0

以下 1.0

80.0

を超え

100

以下

1.25

1.0

100

を超え

125

以下

125

を超え

160

以下 1.6

1.25

160

を超え

200

以下

200

を超え

250

以下 2.0

1.6

250

を超え

320

以下

320

を超えるもの 2.5

2.0

4.2

透過写真の濃度範囲  透過写真の濃度は,本体 5.6 に規定する濃度計によって測定する。試験部のき

ずの像以外の部分の写真濃度は,

附属書 表 に示す範囲を満足しなければならない。

附属書 表 5  透過写真の濃度範囲

像質の種類

濃度範囲

A

級 1.3 以上  4.0 以下

B

級 1.8 以上  4.0 以下

4.3

階調計の値  階調計を使用した透過写真においては,階調計に近接した母材の部分の濃度と階調計

の中央の部分の濃度とを,本体 5.6 に規定する濃度計によって測定する。その濃度差を母材の部分の濃度

で除した値は,

附属書 表 に示す値以上とする。


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Z 3104-1995

附属書 表 6  階調計の値

単位 mm

階調計の値

÷

ø

ö

ç

è

æ

濃度

濃度差

像質の種類

母材の厚さ

A

B

階調計の
種類

4.0

以下 0.15

0.23

15

 4.0

を超え   5.0 以下 0.10

 5.0

を超え   6.3 以下  0.16

 6.3

を超え   8.0 以下

0.081 0.12

 8.0

を超え  10.0 以下

10.0

を超え  12.5 以下

 0.062

 0.096

12.5

を超え  16.0 以下

0.046

16.0

を超え  20.0 以下

 0.035

 0.077

20.0

を超え  25.0 以下

0.049 0.11  20

25.0

を超え  32.0 以下

0.092

32.0

を超え  40.0 以下

 0.032

 0.077

40.0

を超え  50.0 以下

0.060 0.12  25

4.4

試験部の有効長さ  1 回の撮影における試験部の有効長さ L

3

は,透過度計の識別最小線径,透過写

真の濃度範囲及び階調計の値を満足している範囲とする。


10

Z 3104-1995

附属書 2  鋼管の円周溶接継手の撮影方法 

及び透過写真の必要条件

1.

適用範囲  この附属書は,鋼管の円周溶接継手を放射線によって直接撮影する場合の撮影方法及び透

過写真の必要条件について規定する。

2.

透過写真の撮影方法

2.1

母材の厚さ  鋼管の円周溶接継手の放射線透過試験においては,管の肉厚を母材の厚さとする。こ

の場合,管の肉厚は呼び厚さとし,溶接継手の両側で管の肉厚が異なる場合は,薄い方の厚さとする。

2.2

撮影方法の種類  鋼管の円周溶接継手の透過写真の撮影方法は,内部線源撮影方法,内部フィルム

撮影方法,二重壁片面撮影方法及び二重壁両面撮影方法の 4 種類とする。

2.3

透過写真の像質の種類  撮影方法の種類ごとに適用できる透過写真の像質の種類は,附属書 表 1

による。

附属書 表 1  透過写真の像質の適用区分

撮影方法

像質の種類

内部線源撮影方法

A

級  B 級* P1 級**

内部フィルム撮影方法

A

級  B 級* P1 級**

二重壁片面撮影方法

A

* P1 級 P2 級**

二重壁両面撮影方法

P1

* P2 級

*

高い検出感度を必要とする場合に適用する。

**

通常の撮影技術の適用が困難な場合に適用する。

3.

撮影配置

3.1

内部線源撮影方法  内部線源撮影方法における撮影配置は,次による。

(1)

線源とフィルム間の距離  (L

1

L

2

)

は,

附属書 図 及び附属書 図 に示すように,試験部の線源側

表面とフィルム間の距離 L

2

の 倍以上とする。は,

d

f

によって与えられる値とする。ここに,

線源寸法 (mm) であり,

附属書 表 に規定する透過度計の識別最小線径 (mm) の値である。た

だし,

附属書 図 に示す全周同時撮影の場合,適用する透過写真の像質の種類に対応して附属書 2

表 に規定する透過度識別最小線径の値を満足すればこの限りではない。

(2)

放射線の照射方向は,原則として放射線束の中心線が試験部の中央になり,また,フィルム面に対し

て垂直になるようにする。

(3)

帯形の F 形又は S 形の透過度計は,識別最小線径(

附属書 表 参照)の透過度計を試験部の線源側

表面に溶接継手をまたいで試験部の有効長さ L

3

の両端を含む位置にそれぞれ 1 個置く。この際,2 個

の帯形透過度計及び帯形透過度計と階調計とが重ならないようにする。ただし,1 個の帯形透過度計

で試験部の有効長さ L

3

を十分覆うことができる場合は,帯形透過度計は 1 個とする。

(4)

一般形の F 形又は S 形の透過度計を使用する場合は,

附属書 図 に示すように,識別最小線径(附

属書 表 参照)を含む 2 個の透過度計を試験部の線源側表面に,溶接継手をまたいで置く。この際,

それぞれの透過度計の識別されなければならない線径が,それぞれ有効長さ L

3

の境界線上又はこれよ

り外側になるようにするとともに細線が外側になるように置く。試験部の有効長さ L

3

の範囲内に透過


11

Z 3104-1995

度計を 2 個置くことができない場合は,1 個の帯形透過度計を使用する。

(5)

透過度計とフィルム間の距離を識別最小線径(

附属書 表 参照)の 10 倍以上とすれば,透過度計を

フィルム側に置くことができる。この場合には,透過度計のそれぞれの部分に F の記号を付けて,透

過写真上でフィルム側に置いたことが分かるようにしなければならない。

(6)

階調計は,外径 100mm 以上の円周溶接継手に対して,像質の種類が A 級又は B 級の場合に

附属書 2

表 の区分で用いる。このとき,試験部の中央付近からあまり離れない母材部分のフィルム側に置く。

ただし,階調計の値が

附属書 表 に示す値以上となる場合は,線源側に置くことができる。

附属書 表 2  階調計の適用区分

単位 mm

母材の厚さ

階調計の種類

20.0

以下 15 形

20.0

を超え  40.0 以下 20 形

40.0

を超え  50.0 以下 25 形

(7)

全周同時撮影においては,原則として,

附属書 図 に示すように 4 個の透過度計及び階調計を,そ

れぞれ円周をほぼ 4 等分するような対称の位置に置く。

(8)

試験部の有効長さ L

3

を示す記号は,原則として,線源とフィルム間の距離が管の半径より小さい場合

は管の内側に置き,管の半径より大きい場合は管の外側に置く。ただし,線源とフィルム間の距離が

管の半径より小さい場合,撮影配置の幾何学的関係から記号が管の内側と外側に置かれる場合の相対

位置をあらかじめ明らかにすれば,管の外側に置くことができる。

附属書 図 1  内部線源撮影方法(分割撮影)


12

Z 3104-1995

附属書 図 2  内部線源撮影方法(全周同時撮影)

3.2

内部フィルム撮影方法  内部フィルム撮影方法の撮影配置は,次による。

(1)

線源とフィルム間距離  (L

1

L

2

)

は,

附属書 図 に示すように,試験部の線源側表面とフィルム間距

離 L

2

の 倍以上とする。は 3.1(1)による。

(2)

放射線の照射方向は,3.1(2)による。

(3)

帯形の透過度計の使用方法は,3.1(3)による。

(4)

一般形の透過度計を使用する場合は,3.1(4)による。

(5)

透過度計をフィルム側に置く場合は,3.1(5)による。

(6)

階調計は,外径 100mm 以上の円周溶接継手に対して像質の種類が A 級及び B 級の場合に用いる。使

用方法は,3.1(6)による。

(7)

試験部の有効長さ L

3

を示す記号は,管の外側に置く。


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Z 3104-1995

附属書 図 3  内部フィルム撮影方法

3.3

二重壁片面撮影方法  二重壁片面撮影方法の撮影配置は,次による。

(1)

線源とフィルム間の距離  (L

1

L

2

)

は,

附属書 図 に示すように,試験部の線源側表面とフィルム間

の距離 L

2

の 倍以上とする。は 3.1(1)による。

(2)

放射線は

附属書 図 に示す方向から照射する。線源と溶接継手を含む平面間の距離 は,L

1

4

1

下とする。

(3)

帯形の透過度計の使用方法は,3.1(3)による。

(4)

一般形の透過度計を使用する場合は,3.1(4)による。ただし,撮影方法は

附属書 図 とする。

(5)

透過度計をフィルム側に置く場合は,3.1(5)による。

(6)

階調計は,外径 100mm 以上の円周溶接継手に対して像質の種類が A 級の場合に用いる。使用方法は,

3.1(6)

による。

(7)

試験部の有効長さ L

3

を示す記号は,管の外側に置く。


14

Z 3104-1995

附属書 図 4  二重壁片面撮影方法

3.4

二重壁両面撮影方法  二重壁両面撮影方法の撮影配置は,次による。

(1)

線源とフィルム間の距離  (L

1

L

2

)

は,

附属書 図 に示すように,試験部の線源側表面とフィルム間

の距離 L

2

の 倍以上とする。は 3.1(1)による。ただし,

附属書 表 に規定する透過度計が識別で

きればこの限りではない。

(2)

放射線の照射方向は,

附属書 図 に示すように溶接継手を含む平面に対して斜めに照射する。

(3)

透過度計は,原則として識別最小線径(

附属書 表 参照)の帯形透過度計を使用する。帯形透過度

計は,溶接継手の線源側表面に溶接継手をまたいで置く。1 個の帯形透過度計で有効長さ L

3

′を十分覆

うことができる場合は,1 個の帯形透過度計を置く。ただし,1 個の帯形透過度計で有効長さ L

3

′を十

分覆うことができない場合は,試験部の有効長さ L

3

′の両端を含む位置に,それぞれ 1 個の帯形透過度

計を置く。この際,2 個の帯形透過度計が重ならないように置く。

(4)

試験部の有効長さ L

3

′及び L

3

″を示す記号は,管の外側に置く。


15

Z 3104-1995

附属書 図 5  二重壁両面撮影方法

4.

透過写真の必要条件

4.1

透過度計の識別最小線径  撮影された透過写真において,透過度計の識別最小線径は附属書 表 3

の値以下とする。

附属書 表 3  透過度計の識別最小線径

単位 mm

母材の厚さ

像質の種類

A

B

級 P1 級 P2 級

4.0

以下

 0.125

0.10

 0.20

0.25

 4.0

を超え   5.0 以下 0.16

 5.0

を超え   6.3 以下

 0.125

 0.25

0.32

 6.3

を超え   8.0 以下 0.20 0.16

0.32

0.40

 8.0

を超え  10.0 以下

10.0

を超え  12.5 以下 0.25 0.20

0.40

0.50

12.5

を超え  16.0 以下 0.32

0.50

16.0

を超え  20.0 以下 0.40 0.25

0.63

0.63

20.0

を超え  25.0 以下 0.50 0.32

0.80

0.80

25.0

を超え  32.0 以下  0.40

1.0

32.0

を超え  40.0 以下 0.63 0.50

1.25

40.0

を超え  50.0 以下 0.80 0.63 1.6


16

Z 3104-1995

4.2

透過写真の濃度範囲  透過写真の濃度は,本体 5.6 に規定する濃度計によって測定する。試験部のき

ずの像以外の部分の写真濃度は,

附属書 表 に示す範囲を満足しなければならない。

附属書 表 4  透過写真の濃度範囲

像質の種類

濃度範囲

A

  級 1.3 以上  4.0 以下

B

  級 1.8 以上  4.0 以下

P1

  級 1.0 以上  4.0 以下

P2

  級

4.3

階調計の値  階調計を使用した透過写真においては,階調計に近接した母材の部分の濃度と階調計

の中央の部分の濃度とを測定する。その濃度差を母材の部分の濃度で除した値は,

附属書 表 に示す値

以上とする。

附属書 表 5  階調計の値

単位 mm

母材の厚さ

階調計の値

÷

ø

ö

ç

è

æ

濃度

濃度差

階調計の

種類

像質の種類

A

B

4.0

以下 0.15

0.23

15

 4.0

を超え   5.0 以下 0.10

 5.0

を超え   6.4 以下  0.16

 6.4

を超え   8.0 以下

0.081 0.12

 8.0

を超え  10.0 以下

10.0

を超え  12.5 以下

 0.062

 0.096

12.5

を超え  16.0 以下

0.046

16.0

を超え  20.0 以下

 0.035

 0.077

20.0

を超え  25.0 以下

0.049 0.11  20

25.0

を超え  32.0 以下

0.092

32.0

を超え  40.0 以下

 0.032

 0.077

40.0

を超え  50.0 以下

0.060 0.12  25

4.4

試験部の有効長さ  1 回の撮影における試験部の有効長さ L

3

は,透過度計の識別最小線径,透過写

真の濃度範囲及び階調計の値の規定を満足している範囲とする。ただし,試験部における横割れの検出を

特に必要とする場合は,透過度計の識別最小線径,透過写真の濃度範囲及び階調計の値の規定を満足し,

かつ

附属書 表 の制限を満足している範囲とする。

附属書 表 6  試験部の有効長さ L

3

撮影方法

試験部の有効長さ

内部線源撮影方法 
(分割撮影)

線源と試験部の線源側表面

間距離 L

1

2

1

以下

内部フィルム撮影方法

管の円周長さの

12

1

以下

二重壁片面撮影方法

管の円周長さの

6

1

以下


17

Z 3104-1995

附属書 3  鋼板の 溶接継手の撮影方法及び透過写真の必要条件

1.

適用範囲  この附属書は,鋼板の T 溶接継手を放射線によって直接撮影する場合の撮影方法及び透過

写真の必要条件について規定する。

2.

透過写真の撮影方法

2.1

透過写真の像質の種類  透過写真の像質は F 級とする。

2.2

放射線の照射方向  透過写真は原則として,附属書 図 又は附属書 図 に示す方向から放射線

を照射して撮影する。

2.3

透過度計の使用  識別最小線径(附属書 表 参照)を含む透過度計を,試験部の有効長さ L

3

の両

端付近に,透過度計の最も細い線が位置するように各 1 個置く。この際,細線が外側になるようにし,T2

材の線源側表面又はフィルム側に置く。透過度計をフィルム側に置く場合は,透過度計とフィルム間の距

離を識別最小線径の 10 倍以上とする。この場合には,透過度計の部分に F の記号をつけて,透過写真上

でフィルム側に置いたことが分かるようにする。

2.4

肉厚補償用くさび  透過写真の撮影には,附属書 図 に示す肉厚補償用くさびを用いる。ただし,

附属書 図 の場合,T1 材の厚さが T2 材の厚さの

4

1

又は 5mm のいずれかの小さい値以下であれば,肉厚

補償用くさびを使用しなくてもよい。

また,

附属書 図 の場合,T1 材の厚さが T2 材の厚さの

3

1

又は 8mm のいずれかの小さい値以下であれ

ば,肉厚補償用くさびを使用しなくてもよい。

3.

撮影配置  線源,透過度計,肉厚補償用くさび及びフィルムの配置は次による。

(1)

附属書 図 に示す距離  (L

1

L

2

)

は,試験片の線源側表面及びフィルム間の距離 L

2

の 倍以上とす

る。は,6 又は

d

f

2

の値のいずれか大きい方の値とする。ここに,は線源寸法 (mm) であり,

属書 表 に規定する識別最小線径 (mm) の値である。

(2)

線源と試験部の線源側表面間との距離 L

1

は,試験部の有効長さ L

3

の 2 倍以上とする。

(3)

試験部の有効長さを示す記号  試験部の有効長さ L

3

を示す記号は,線源側に置く。

附属書 図 1  方向からの撮影

附属書 図 2  方向からの撮影


18

Z 3104-1995

附属書 図 3  撮影配置

4.

透過写真の必要条件

4.1

透過度計の識別最小線径  撮影された透過写真において,透過度計の識別最小線径は附属書 表 1

の値以下とする。


19

Z 3104-1995

附属書 表 1  透過度計の識別最小線径

単位 mm

T1

材と T2 材の合計の厚さ

像質の種類

F

8.0

以下

0.20

 8.0

を超え   10.0 以下

10.0

を超え   12.5 以下

0.25

12.5

を超え   16.0 以下

0.32

16.0

を超え   20.0 以下

0.40

20.0

を超え   25.0 以下

0.50

25.0

を超え   32.0 以下

32.0

を超え   40.0 以下

0.63

40.0

を超え   50.0 以下

0.80

50.0

を超え   63.0 以下

63.0

を超え   80.0 以下 1.0

80.0

を超え  100.0 以下

1.25

4.2

透過写真の濃度範囲  透過写真の濃度は,本体 5.6 に規定する濃度計によって測定する。試験部のき

ずの像以外の部分の写真濃度は,1.0 以上 4.0 以下でなければならない。

4.3

試験部の有効長さ  1 回の撮影における試験部の有効長さ L

3

は,透過度計の識別最小線径及び透過

写真の濃度範囲の規定を満足している範囲とする。


20

Z 3104-1995

附属書 4  透過写真によるきずの像の分類方法

1.

適用範囲  この附属書は,鋼溶接継手の透過写真におけるきずの像の分類について規定する。

2.

分類手順  きずの像(以下きずという。)の分類は,次の手順による。

(1)

分類を行う透過写真は,本体 8.によって観察する。

(2)

分類を行う透過写真が,本体 7.に適合することを確認する。

(3)

分類は母材の厚さで区分して行う。鋼板の突合せ溶接継手の両側で厚さが異なる場合は,薄い方の厚

さを母材の厚さとする。鋼管の円周溶接継手の場合は薄い方の肉厚を母材の厚さとする。T 溶接継手

の場合は,

附属書 図 及び附属書 図 に示す T1 材の厚さを母材の厚さとする。

(4)

試験部に存在するきずを 4 種別に区別して分類をする。

(5)

きずの種別ごとに 1 類,2 類,3 類及び 4 類に分類した結果に基づいて,総合分類を行う。

3.

きずの種別  きずは,附属書 表 によって 4 種別に区別する。ここで,第 1 種のきずか第 2 種のき

ずかの区別が困難なきずについては,それらを第 1 種のきず又は第 2 種のきずとしてそれぞれ分類し,そ

のうち分類番号の大きい方を採用する。

附属書 表 1  きずの種別

きずの種別

きずの種類

第 1 種

丸いブローホール及びこれに類するきず

第 2 種

細長いスラグ巻込み,パイプ,溶込み不

良,融合不良及びこれに類するきず

第 3 種

割れ及びこれに類するきず

第 4 種

タングステン巻込み

4.

きず点数  第 1 種のきず点数及び第 4 種のきず点数を求める方法は次による。

(1)

きず点数は,

附属書 表 に示す試験視野を設定して測定する。きずが試験視野の境界線上にかかる

場合は,視野外の部分も含めて測定する。

(2)

試験視野は,試験部の有効長さのうちできず点数が最も大きくなる部位に適用する。

(3)

第 1 種のきずが 1 個の場合のきず点数は,きずの長径の寸法に応じて

附属書 表 の値を用いる。た

だし,きずの長径が

附属書 表 に示す値以下のものは,きず点数として算定しない。

(4)

第 4 種のきずは,第 1 種のきずと同様に(1)(2)及び(3)の方法によって点数を求める。ただし,きず点

数は,きずの長径の寸法に応じて

附属書 表 の値の

2

1

とする。

(5)

きずが 2 個以上の場合のきず点数は,試験視野内に存在する各きずのきず点数の総和とする。

(6)

第 1 種のきずと第 4 種のきずが同一試験視野内に共存する場合は,両者の点数の総和をきず点数とす

る。

附属書 表 2  試験視野の大きさ

単位 mm

母材の厚さ 25 以下

25

を超え 100 以下

100

を超えるもの

試験視野の大きさ 10×10

10

×20 10×30


21

Z 3104-1995

附属書 表 3  きず点数

単位 mm

きずの長径 1.0 以下 1.0 を超え

2.0

以下

2.0

を超え

3.0

以下

3.0

を超え

4.0

以下

4.0

を超え

6.0

以下

6.0

を超え

8.0

以下

8.0

を超えるも

点数 1 2 3 6 10

15  25

附属書 表 4  算定しないきずの寸法

単位 mm

母材の厚さ

きずの寸法

20

以下 0.5

20

を超え 50 以下 0.7

50

を超えるもの

母材の厚さの 1.4%

5.

きず長さ  きず長さは,第 2 種のきずの長さを測定してきず長さとする。ただし,きずが一線上に存

在し,きずときずとの間隔が大きい方のきずの長さ以下の場合は,きずときずとの間隔を含めて測定した

寸法をそのきず群のきず長さとする。

6.

きずの分類

6.1

第 種及び第 種のきずの分類  透過写真によって検出されたきずが第 1 種及び第 4 種のきずであ

る場合の分類は,

附属書 表 の基準に従って行うものとする。表中の数字は,きず点数の許容限度を示

す。ただし,きずの長径が母材の厚さの

2

1

を超えるときは 4 類とする。

なお,きずの長径が

附属書 表 に示す値以下のものでも,1 類については試験視野内に 10 個以上あっ

てはならない。

附属書 表 5  第 種及び第 種のきずの分類

単位 mm

分類

試験視野

 10

×10 10×20 10×30

母材の厚さ

10

以下

10

を超え

25

以下

25

を超え

50

以下

50

を超え

100

以下

100

を超

えるもの

1

1

 2

 4

 5

 6

2

類 3  6  12

15

18

3

類 6  12  24

30

36

4

きず点数が 3 類より多いもの

6.2

第 種のきずの分類  透過写真によるきずが第 2 種のきずである場合の分類は,附属書 表 の基

準に従って行うものとする。表中の値は,きず長さの許容限度を示す。ただし,1 類と分類された場合で

も,溶込み不良又は融合不良があれば 2 類とする。

附属書 表 6  第 種のきずの分類

単位 mm

分類

母材の厚さ

 12

以下

12

を超え 48 未満 48 以上

1

3

以下

母材の厚さの

4

1

以下

12

以下

2

4

以下

母材の厚さの

3

1

以下

16

以下

3

6

以下

母材の厚さの

2

1

以下

24

以下

4

きず長さが 3 類より長いもの


22

Z 3104-1995

6.3

第 種のきずの分類  透過写真によって検出されたきずが第 3 種のきずである場合の分類は 4 類と

する。

6.4

総合分類  試験部の有効長さを対象として,きずの種別ごとに分類した結果に基づいて決定する総

合分類は次による。

(1)

きずの種別が 1 種類の場合は,その分類を総合分類とする。

(2)

きずの種別が 2 種類以上の場合は,そのうちの分類番号の大きい方を総合分類とする。ただし,第 1

種のきず及び第 4 種のきずの試験視野に分類の対象とした第 2 種のきずが混在する場合で,きず点数

による分類ときずの長さによる分類がともに同じ分類であれば,混在する部分の分類は分類番号を一

つ大きくする。このとき,1 類については,第 1 種と第 4 種のきずがそれぞれ単独に存在する場合,

又は共存する場合の許容きず点数の

2

1

及び第 2 種のきずの許容きず長さの

2

1

を,それぞれ超えた場合に

だけ 2 類とする。

JIS Z 3104

  原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

稲  垣  道  夫

財団法人日本溶接技術センター

(委員)

中  島  一  郎

通商産業省基礎産業局製鉄課

高  木  譲  一

工業技術院標準部

平  山  一  男

大阪産業大学工学部

大  岡  紀  一

日本原子力研究所材料試験炉部

丸  山      温

日本溶接構造専門学校

三  好      滋

財団法人発電設備検査技術協会鶴見試験研究センター

冨  田  眞  巳

社団法人日本高圧力技術協会

寺  田  幸  博

日立造船株式会社技術研究所

横  山  計  次

株式会社酒井鉄工所

大  屋  武  夫

ステンレス協会

松  村  裕  之

川崎重工業株式会社生産技術開発センター製造技術開発部

三  浦      守

石川島播磨重工業株式会社横浜第一工場品質管理部

中  森      徹

住友金属工業株式会社プラントエンジニアリング事業本部

松  山      格

社団法人日本非破壊検査協会

初  谷  正  治

社団法人軽金属溶接構造協会

井  野  幸  雄

財団法人日本海事協会

斎  藤  和  正

社団法人日本ボイラ協会

秋  山  清  次

高圧ガス保安協会

中  村  和  夫

非破壊検査株式会社技術本部品質保証部

(事務局)

嵯  峨      敬

社団法人日本溶接協会