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日本工業規格

JIS

 Z

3043

-1990

ステンレスクラッド鋼溶接施工方法の

確認試験方法

Method of Welding Procedure Qualification Test

for Stainless

−Clad Steel

1.

適用範囲  この規格は,JIS G 3601(ステンレスクラッド鋼)に規定するステンレスクラッド鋼(肉

盛クラッド鋼を除く。以下,クラッド鋼という。

)の突合せ溶接を行う場合,あらかじめ,その溶接施工方

法の適否を確認するための試験方法について規定する。

備考  この規格の中で  {  }  を付けて示してある単位及び数値は,国際単位系 (SI) によるものであっ

て,参考として併記したものである。

なお,この規格の中の従来単位及び数値と,その横に  {  }  を付けて SI による単位及びそれ

に基づく数値が示してある部分は,平成 3 年 1 月 1 日以降  {  }  を付けて示してある単位及び

数値又は

附属書に規定する単位及び数値に切り替える。

引用規格:17, 18 ペ−ジに示す。

2.

用語の意味  この規格で用いる主な用語の意味は,JIS Z 3001(溶接用語)及び JIS G 0601(クラッ

ド鋼の試験方法)による。

3.

溶接施工方法の確認事項

3.1

クラッド鋼の種別による確認事項の対象

3.1.1

クラッド鋼 種  溶接施工方法の確認事項の対象は,母材と合せ材の組合せとする。

3.1.2

クラッド鋼 種  溶接施工方法の確認事項の対象は,次の(1)又は(2)のいずれかとする。

(1)

母材と合せ材の組合せを対象とする。

(2)

母材だけを対象とする。ただし,合せ材側の溶接施工方法の確認試験方法については当事者間の協定

による。

3.2

確認事項の区分  溶接施工方法の確認事項は,3.33.14 までの各事項について,それぞれの規定す

る事項の区分の組合せが異なるごとに確認試験を行う。

3.3

溶接方法の区分  溶接方法の区分は,表 に示すとおりとする。母材と合せ材の溶接方法で,二つ

以上の溶接方法を併用する場合は,その組合せを 1 区分とする。


2

Z 3043-1990

表 1  溶接方法の区分

溶接方法の区分

種類

備考

A

被覆アーク溶接

手動

U

サブマージアーク溶接

手動

T

ティグ溶接

手動,半自動,自動

M

ミグ溶接

半自動,自動

C

マグ溶接(炭酸ガスアーク溶接を含む。

半自動,自動

S

その他
の溶接

帯状電極溶接,セルフシールド
アーク溶接,ガス溶接,エレク

トロスラグ溶接,エレクトロガ
スアーク溶接,プラズマアーク
溶接,電子ビ−ム溶接など

それぞれ 1 種類ごとの
区分とする。

3.4

母材及び合せ材の区分  母材及び合せ材の区分は,表 の P 番号によるものとし,表 以外のもの

については,母材及び合せ材の種類及び成分の組合せとする。

また,母材及び合せ材の各区分を組み合わせて,その組合せを 1 区分とする。

3.5

溶接材料の区分

3.5.1

被覆アーク溶接棒の区分  被覆アーク溶接棒の区分は,表 によるものとし,それ以外のものにつ

いては,溶接棒の種類及び成分の組合せとする。

また,母材及び合せ材を溶接する溶接棒の組合せを 1 区分とする。

3.5.2

溶接ワイヤ及び溶接棒の区分  ガスシールドアーク溶接ワイヤ及び溶接棒の区分は,表 によるも

のとし,サブマージアーク溶接ワイヤの区分は,

表 によるものとする。表 及び表 以外のものについ

ては,溶接ワイヤ及び溶接棒の種類及び成分の組合せによる。

また,母材及び合せ材を溶接する溶接ワイヤ及び溶接棒の組合せを 1 区分とする。

3.5.3

帯状電極溶接材料の区分  帯状電極溶接材料の区分は,表 による。表 以外のものについては,

帯状電極材料の種類及び成分の組合せによる。


3

Z 3043-1990

表 2  母材及び合せ材の区分(平成 2 年 12 月 31 日まで適用)

母材の区分

材料記号(例)

P

番号 Gr 番号

種類

合金成分

種類の記号

日 本 工 業 規

格の番号

形状

C

系 SS

41

SS 41 A

JIS G 3101

JIS G 3106

C-Si

SB 42, SB 46

JIS G 3103

C-Mn-Si

SM 41 B, SM 41 C

SPV 24

SGV 42, SGV 46

SLA 24 A, SLA 24 B, SLA 33 A,

SLA 33 B

JIS G 3106

JIS G 3115

JIS G 3118

JIS G 3126

C-Mn-Si-Cu-Cr-

(Ni)

SMA 41 AW, SMA 41 BW,

SMA 41 CW,

SMA 41 AP, SMA 41 BP,

SMA 41 CP

JIS G 3114

鋼板

C-Si

SF 40 A, SF 45 A

SFVC1

JIS G 3201

JIS G 3202

1 1

炭素鋼のうち日本工業
規格で規定する最小引

張 強 さ が 49kgf/mm

2

{480N/mm

2

}

未満のも

の。

C-Mn-Si

系 SFL

1

JIS G 3205

鍛鋼

C-Mn-Si

系 SB

49

SM 50 A, SM 50 B, SM 50 C,

SM 53 B, SM 53 C, SM 50 YA,

SM 50 YB

SPV 32, SPV 36

SGV 49

SLA 37

JIS G 3103

JIS G 3106

JIS G 3115

JIS G 3118

JIS G 3126

C-Mn-Si-Cu-Cr-

(Ni)

SMA 50 AW, SMA 50 BW,

SMA 50 CW,

SMA 50 AP, SMA 50 BP,

SMA 50 CP

JIS G 3114

鋼板

C-Si

系 SF

50

A

SFVC 2 A, SFVC 2 B

JIS G 3201

JIS G 3202

1 2

炭素鋼のうち日本工業

規格で規定する最小引
張 強 さ が 49kgf/mm

2

{480N/mm

2

}

56kgf/mm

2

{550N/mm

2

}

未 満 の も

の。

C-Mn-Si

系 SFL2

JIS G 3205

鍛鋼

1 3

炭素鋼のうち日本工業
規格で規定する最小引
張 強 さ が 56kgf/mm

2

{550N/mm

2

}

以上のも

の。

C-Mn-Si

系 SM58

SPV 46, SPV 50

JIS G 3106

JIS G 3115

鋼板

C-1/2Mo

SB 46 M

JIS G 3103

3 1

耐熱低合金鋼

1/2Cr-1/2Mo

SCMV1 1

JIS G 4109

鋼板

C-1/2Mo

系 SB49M

JIS G 3103

Mn-1/2Mo

系 SBV1A

JIS G 3119

Mn-Si-Cu-Mo

系 SEV25,

30

JIS G 3124

1/2Cr-1/2Mo

SCMV1 2

JIS G 4109

鋼板

C-1/2Mo

系 SFVAF1

JIS G 3203

3 2

耐熱低合金鋼のうち日

本工業規格で規定する
最 小 引 張 強 さ が

49kgf/mm

2

{480N/mm

2

}

56kgf/mm

2

 {550N

/mm

2

}

未満のもの。

3/4Cr-1/2Mo

SFVA F2

JIS G 3203

鍛鋼


4

Z 3043-1990

母材の区分

材料記号(例)

P

番号 Gr 番号

種類

合金成分

種類の記号

日 本 工 業 規
格の番号

形状

Mn-1/2Mo

SBV 1 B

SQV 1 A, SQV 1 B

JIS G 3119

JIS G 3120

Mn-1/2Mo-1/2

Ni

SBV 2

SQV 2 A, SQV 2 B

JIS G 3119

JIS G 3120

Mn-1/2Mo-3/4

Ni

SBV 3

SQV 3 A, SQV 3 B

JIS G 3119

JIS G 3120

Mn-Si-Cu-Mo

SEV 35

JIS G 3124

鋼板

3/4Ni-1/2Mo-1/4Cr

-V

SFVQ 1 A, SFVQ 1 B

JIS G 3204

3/4Ni-1/2Mo-1/3Cr

-V

SFVQ 2 A

JIS G 3204

1/2Ni-1/4Cr-0.6Mo

SFVQ 2 B

JIS G 3204

3 3

耐熱低合金鋼のうち日

本工業規格で規定する
最 小 引 張 強 さ が

56kgf/mm

2

{550N/mm

2

}

以上のも

の。

3

・1/2Ni-1・

3/4Cr-1/2Mo

SFVQ 3

JIS G 3204

鍛鋼

1Cr-1/2Mo

系 SCMV

2

1

∼2

JIS G 4109

1

・1/4Cr-1/2Mo 系 SCMV 3 1∼2

JIS G 4109

鋼板

1Cr-1/2Mo

SFVA F 12

JIS G 3203

4 1

耐熱低合金鋼

1

・1/4Cr-1/2Mo 系 SFVA F 11 A, SFVA F 11 B

JIS G 3203

鍛鋼

2

・1/4Cr-1Mo 系

SCMV 4 1

∼2

JIS G 4109

3Cr-1Mo

系 SCMV

5

1

∼2

JIS G 4109

鋼板

2

・1/4Cr-1Mo 系

SFVA F 22 A, SFVA F 22 B

JIS G 3203

5 1

耐熱低合金鋼

3Cr-1Mo

SFVA F 21 A, SFVA F 21 B

JIS G 3203

鍛鋼

5Cr-1Mo

系 SCMV 6

1

∼2

JIS G 4109

鋼板

5Cr-1Mo

SFVA F 5 A, SFVA F 5 B,

SFVA F 5 C, SFVA F 5 D

JIS G 3203

5 2

耐熱低合金鋼

9Cr-1Mo

SFVA F 9

JIS G 3203

鍛鋼

7

フェライト系ステンレ
ス鋼

SUS 410 S

SUS 405, SUS 410 L, SUS 429, SUS 430,

SUS 430 LX, SUS 434, SUS 436 L, SUS 444,

SUS 447 J 1, SUS XM 27

JIS G 4304 

JIS G 4305

8 1

オーステナイト系ステ

ンレス鋼

SUS 201, SUS 202, SUS 301, SUS 301 J1,

SUS 302, SUS 302 B, SUS 304, SUS 304 L,

SUS 304 N1, SUS 304 N2, SUS 304 LN,

SUS 305, SUS 309 S, SUS 310 S, SUS 316,

SUS 316 L, SUS 316 J1L, SUS 317, SUS 317 L,

SUS 317 J1, SUS 321, SUS 347, SUS XM 15 J1,

SUS 329 J1, SUS 329 J2L

JIS G 4304 

JIS G 4305

8 2

オーステナイト・フェ
ライト系ステンレス鋼

SUS 329 J1

SUS 329 J2L

JIS G 4304 

JIS G 4305

鋼板


5

Z 3043-1990

表 3  被覆アーク溶接棒の区分(平成 2 年 12 月 31 日まで適用)

溶接材料記号(例)

被覆アーク溶接
棒の区分

種類

種類の記号

日本工業規格の番号

F-1-(1)

軟鋼及び 50kgf/mm

2

 {490N/mm

2

}

級鋼

に用いられる被覆アーク溶接棒で低水
素系以外のもの。

D 4301, D 4303, D 4311, D 4313, D

4324, D 4327

D 5001, D 5003

JIS Z 3211

JIS Z 3212

F-1-(2)

軟鋼及び 50kgf/mm

2

 {490N/mm

2

}

級鋼

に用いられる被覆アーク溶接棒で低水

素系のもの。

D 4316, D 4326

D 5016, D 5026, D 5316, D 5326

JIS Z 3211

JIS Z 3212

F-1-(3)

低温用鋼に用いられる被覆アーク溶接

棒で溶着金属のニッケル量の 2%未満
のもの。

DL5016-3XY, DL5016-4XY,

DL5016-6XY, DL5016-10XY,

DL5026-3XY, DL5026-4XY,

DL5026-6XY

JIS Z 3241

F-2

60kgf/mm

2

 {590N/mm

2

}

級鋼に用いら

れる被覆アーク溶接棒で低水素系のも
の。

D 5816, D 5826, D 6216, D 6226

JIS Z 3212

F-3

主として P-3 材に用いられる被覆アー
ク溶接棒で,溶着金属の基本合金成分

が P-3 材と同程度のもの。

DT 1216

JIS Z 3223

F-4

主として P-4 材に用いられる被覆アー
ク溶接棒で,溶着金属の基本合金成分

が P-4 材と同程度のもの。

DT 2313, DT 2315, DT 2316, DT 2318

JIS Z 3223

F-5

主として P-5 材に用いられる被覆アー

ク溶接棒で,溶着金属の基本合金成分
が P-5 材と同程度のもの。

DT 2413, DT 2415, DT 2416, DT 2418,

DT 2516

JIS Z 3223

F-6

ステンレス鋼に用いられる被覆アーク

溶接棒で,マルテンサイト系の溶着金
属が得られるもの。

D410

JIS Z 3221

F-7

ステンレス鋼に用いられる被覆アーク
溶接棒で,フェライト系の溶着金属が
得られるもの。

D 410 Nb, D 430, D 430 Nb

JIS Z 3221

F-8-(1)

ステンレス鋼に用いられる被覆アーク
溶接棒で,オーステナイト系の溶着金
属が得られるもの。

D 308, D 308 L, D 309, D 309 L,

D 309 Mo, D 309 MoL, D 317, D 317 L,

D 16-8-2, D 347, D 347 L, D 316,

D 316 L, D 316 J1L, D 310, D 310 Mo

JIS Z 3221

F-8-(2)

ステンレス鋼に用いられる被覆アーク

溶接棒で,オーステナイト・フェライ
ト系の溶着金属が得られるもの。

D 329 J1

JIS Z 3221

備考  溶接材料記号中の“XY”は,JIS Z 3241 で定められており,X は溶接後熱処理の有無(A, P 又は AP)を,Y

は溶着金属の化学成分  (0, 1, 2, 3, 4)  を表す。 


6

Z 3043-1990

表 4  ガスシールドアーク溶接ワイヤ及び溶接棒の区分(平成 2 年 12 月 31 日まで適用)

溶接材料記号(例)

溶接ワイヤ及び
溶接棒の区分

種類

種類の記号

日本工業規格の番号

Y-1-(1)

軟鋼及び 50kgf/mm

2

 {490N/mm

2

}

級鋼

に用いられる溶接ワイヤ及び溶接棒。

YGW 1 X

YFW 2 X, YFW 3 X

YGT 50

JIS Z 3312

JIS Z 3313

JIS Z 3316

Y-1-(2)

低温用鋼に用いられる溶接ワイヤで,
溶着金属のニッケル量の 2%未満のも

の。

YGL 1-XX

JIS Z 3325

Y-2

60kgf/mm

2

 {590N/mm

2

}

級鋼に用いら

れる溶接ワイヤ及び溶接棒。

YGW 2 X

YGT 60, YGT 62

JIS Z 3312

JIS Z 3316

Y-3

主として P-3 材に用いられる溶接ワイ
ヤ及び溶接棒で.溶着金属の基本合金

成分が P-3 材に相当するもの。

YGTM, YGTML

YGM-X, YGCM-X

YFM-X, YFCM-X

JIS Z 3316

JIS Z 3317

JIS Z 3318

Y-4

主として P-4 材に用いられる溶接ワイ

ヤ及び溶接棒で,溶着金属の基本合金
成分が P-4 材に相当するもの。

YGT 1 CM, YGT 1 CML

YG 1 CM-X

YF 1 CM-X

JIS Z 3316

JIS Z 3317

JIS Z 3318

Y-5

主として P-5 材に用いられる溶接ワイ

ヤ及び溶接棒で,溶着金属の基本合金
成分が P-5 材に相当するもの。

YGT 2 CM, YGT 2 CML, YGT 3 CM,

YGT 5 CM

YG 2 CM-X, YG 3 CM-X, YG 5 CM-X

YF 2 CM-X

JIS Z 3316

JIS Z 3317

JIS Z 3318

Y-6

ステンレス鋼に用いられる溶接ワイヤ

及び溶接棒で,マルテンサイト系の溶
着金属が得られるもの。

Y 410

YF 410 X

YS 410

JIS Z 3321

JIS Z 3323

JIS Z 3324

Y-7

ステンレス鋼に用いられる溶接ワイヤ

及び溶接棒で,フェライト系の溶着金
属が得られるもの。

Y 430

YF 410 X

JIS Z 3321

JIS Z 3323

Y-8

ステンレス鋼に用いられる溶接ワイヤ
及び溶接棒で,オーステナイト系の溶
着金属が得られるもの。

Y 308, Y 308 L, Y 309, Y 309 L, Y 309

Mo, Y 16-8-2, Y 316, Y 316 L, Y 316 J 1

L, Y 317, Y 321, Y 347, Y 316 J 1 L, Y

310, Y 310S

YF 308 X, YF 308 LX, YF 309 X, YF

309 LX, YF 309 MoX, YF 309 MoLX,

YF 316 X, YF 316 LX, YF 316 J1LX, YF

317 LX, YF 347X

JIS Z 3321

JIS Z 3323

備考  溶接材料記号中の“X”の記号は,日本工業規格でそれぞれの数値  (1, 2, 3…)  又は記号  (C, A, G)  が定められ

ており,そのいずれかに該当することを示す。 


7

Z 3043-1990

表 5  サブマージアーク溶接ワイヤの区分(平成 2 年 12 月 31 日まで適用)

溶接材料記号(例)

溶接ワイヤの区分

種類

種類の記号

日本工業規格の番号

YS-1-(1)

軟鋼及び 50kgf/mm

2

 {490N/mm

2

}

級鋼

に用いられる溶接ワイヤ。

YS-SX, YS-M 1, YS-M 2

JIS Z 3351

YS-1-(2)

低温用鋼に用いられる溶接ワイヤで,
溶着金属のニッケル量の 2%未満のも
の。

YS-N 1

JIS Z 3351

YS-2

60kgf/mm

2

 {590N/mm

2

}

級鋼に用いら

れる溶接ワイヤ。

YS-CM 1, YS-CM 2, YS-CM 3, YS-NM

1

JIS Z 3351

YS-3

主として P-3 材に用いられる溶接ワイ
ヤで,溶着金属の基本合金成分が P-3
材に相当するもの。

YS-M 3, YS-M 4, YS-M 5, YS-CMX

JIS Z 3351

YS-4

主として P-4 材に用いられる溶接ワイ
ヤで,溶着金属の基本合金成分が P-4

材に相当するもの。

YS-1 CMX

JIS Z 3351

YS-5

主として P-5 材に用いられる溶接ワイ
ヤで,溶着金属の基本合金成分が P-5

材に相当するもの。

YS-2 CMX, YS-3 CMX, YS-5 CMX

JIS Z 3351

YS-6

ステンレス鋼に用いられる溶接ワイヤ

で,マルテンサイト系の溶着金属が得
られるもの。

YS410

JIS Z 3324

YS-7

ステンレス鋼に用いられる溶接ワイヤ

で,フェライト系の溶着金属が得られ
るもの。

YS430

JIS Z 3324

YS-8

ステンレス鋼に用いられる溶接ワイヤ
で,オーステナイト系の溶着金属が得
られるもの。

YS 308, YS 308 L, YS 309, YS 309 L, YS

309 Mo, YS 310, YS 312, YS 16-8-2, YS

316, YS 316 L, YS 316 J1L, YS 317, YS

317 L, YS 347, YS 347 L

JIS Z 3324

備考  溶接材料記号中の“X”の記号は,規格でそれぞれの数値 (1, 2, .3…)  又は記号 (C, A, G) が定められており,

そのいずれかに該当することを示す。 

表 6  帯状電極溶接材料の区分

溶接材料記号(例)

帯状電極溶接材
料の区分

種類

種類の記号

日本工業規格の番号

YB-8

ステンレス鋼溶接金属が得られる帯状
電極肉盛溶接材料で,オーステナイト

系の溶接金属が得られるもの。

YB 304, YB 304 L, YB 316, YB 316 L,

YB 347

JIS Z 3322


8

Z 3043-1990

表 7  サブマージアーク溶接用フラックスの区分

フラックスの区分  種類(日本工業規格の番号)

フラックスのタイプ

適用できる母材及び合せ材

G-1

FS-FG 1 (JIS Z 3352)

  G-2

FS-FG 2 (JIS Z 3352)

  G-3

FS-FG 3 (JIS Z 3352)

  G-4

FS-FG 4 (JIS Z 3352)

溶融フラックス

 G-5

FS-FP 1 (JIS Z 3352)

溶融フラックス(軽石状)

  G-6

FS-BN 1 (JIS Z 3352)

  G-7

FS-BN 2 (JIS Z 3352)

ボンドフラックス

  G-8

FS-BT 1 (JIS Z 3352)

  G-9

FS-BT 2 (JIS Z 3352)

ボンドフラックス(鉄粉系)

炭素鋼又は耐熱低合金鋼

G-21 FSS-F

(JIS Z 3324)

溶融フラックス

G-22 FSSF-B

1

(JIS Z 3324)

ボンドフラックス

オーステナイト系 
ステンレス鋼

備考  種類の記号の付け方は,次の例による。

例:

3.5.4

フラックスの区分  フラックスの区分は,表 によるものとし,表 以外のものについてはその種

類及び成分の組合せとする。

3.5.5

シールドガスの区分  シールドガスの区分は,その種類ごととする。

なお,2 種類以上のガスを混合する場合は,その組合せ及びガス組成をそれぞれ 1 区分とする。

3.6

溶接棒の使用の区分  ティグ溶接及びプラズマアーク溶接における溶接棒の使用区分は,その使用

の有無による。

3.7

予熱の区分  予熱の区分は,その使用の有無による。ただし,予熱温度が以前に確認した最低温度

より 50℃以上低い場合は新たな区分とする。

3.8

溶接後熱処理の区分  溶接後熱処理の区分は,その有無による。溶接後熱処理を行う場合の区分は,

温度の下限及び最低保持時間の組合せとする。

3.9

電極の区分  電極の区分は,単極又は多極とする。

3.10

衝撃試験の区分  衝撃試験の区分は,その有無による。衝撃試験を必要とする場合の区分は衝撃温

度の下限を区分とする。

3.11

合せ材の溶接の区分  合せ材の溶接の区分は,次の事項とする。

(1)

合せ材の溶接の層盛りの区分は,溶接層数とする。ただし,多層盛りについては以前確認した層数よ

り多層で溶接する場合は,新たな確認試験を省略することができる。

(2)

合せ材の溶接電流の区分は,交流又は直流とする。直流を用いる場合の極性の区分は棒マイナス (SP) ,

棒プラス (RP) とする。

(3)

パス間温度の区分は,その温度の最高値とする。

3.12

合せ材の溶接における被覆アーク溶接の区分  合せ材の被覆アーク溶接の区分は,以前に確認した

初層溶接の溶接電流値より 10%以上増加する場合は,新たな区分とする。

3.13

合せ材の溶接におけるサブマージアーク溶接,ティグ溶接,ミグ溶接,マグ溶接及びその他の溶接

の区分  合せ材の溶接におけるサブマージアーク溶接,ティグ溶接,ミグ溶接,マグ溶接及びその他の溶

接の区分は,次の事項とする。


9

Z 3043-1990

(1)

溶接のウィ−ビングの区分は,その有無による。

(2)

サブマージアーク溶接,ミグ溶接,マグ溶接及びその他の溶接の電極の直径を区分とする。

また,ティグ溶接の溶接棒の直径が 20%以上変わる場合は,新たな区分とする。

(3)

以前に確認した初層溶接の入熱量の範囲より 10%以上増加した場合は,新たな区分とする。

(4)

以前に確認した 2 層目以降の溶接の入熱量の範囲より 20%以上増加した場合は,新たな区分とする。

(5)

電源の種類の区分は,パルスの有無による。

3.14

クラッド鋼の厚さの区分  クラッド鋼の厚さの区分は,表 による母材と合せ材の厚さの組合せと

する。

表 8  確認される母材及び合せ材並びに試験材の母材及び合せ材の厚さの区分

(1)

母材

単位 mm

試験材の母材の厚さ  (t)

確認される母材の厚さ  (T)

 10

未満

2t

以下

10

以上 19 未満

5

以上

2t

以下

19

以上

5

以上 2以下

  ただし最大 200

(2)

合せ材

単位 mm

試験材の合せ材の厚さ  (t)

確認される合せ材の厚さ  (T)

 1.5

未満

t

以上

2t

以下

1.5

以上 10 未満

 1.5

以上

2t

以下

10

以上

5

以上

2t

以下

備考1.  次による場合の母材及び合せ材の厚さの上限は,1.1とする。

(a)

ガス溶接の場合。

(b)

各パスの溶接厚さが 13mm を超えるとき。

2.

母材の厚さ  (T)  が 200mm を超えるときの試験材の母材の厚さ 

1

.

1

T

上 (mm) とし,それによって確認される厚さは

2

t

∼1.1までとする。

4.

確認試験

4.1

試験材の種類  クラッド鋼の 1 種及び 2 種における溶接試験材の種類は,クラッド鋼の突合せ溶接

とする。ただし,当事者間の協議によって決定する場合はこの限りではない。

4.2

試験材の厚さ  確認を行う母材及び合せ材の厚さに対応する試験材の母材及び合せ材の厚さは,表 8

のとおりとする。

4.3

溶接姿勢  試験材の溶接姿勢は,下向とする。ただし,これによって行うことが適当でないと認め

られるものは実作業の姿勢とする。

4.4

試験片及び試験方法

4.4.1

試験の種類  試験片の採取は,図 のとおりとし,試験の種類及び試験片の数は,表 のとおりと

する。


10

Z 3043-1990

図 1  試験材と試験片採取要領

備考  フェライト量試験は,任意の位置で行う。

表 9  試験の種類及び試験片の数

単位個

試験項目

参考試験項目

継手引張試験

試験材

の厚さ

mm

クラッド

鋼の種類

クラッド鋼

母材

表曲げ

試験

裏曲げ

試験

側曲げ

試験

母材側の

衝撃試験

成分分析  フェライト量試験

1

種 2 − 2  2 −

19

未満

2

− 2

− 2 −

1

種 2 −

− 2  2

19

以上

2

− 2

− 2

溶接金属

3

熱影響部

3

合せ材側

の溶接金

属  1

オーステナイト系

ステンレス鋼溶接

金属  1

備考1.  合せ材の溶接金属の成分分析及びオーステナイト系ステンレス鋼の溶接金属のフェライ

ト量試験は,必要とする場合に限り行う。

2.

表曲げ試験は合せ材を外側にして曲げ,裏曲げ試験は母材側を外側にして曲げる。

3.

衝撃試験は,母材に要求がある場合に行う。

4.4.2

突合せ溶接の試験片の形状,寸法及び試験方法  突合せ溶接の試験片の形状,寸法及び試験方法は,

次による。

(1)

継手引張試験は,JIS Z 3121(突合せ溶接継手の引張試験方法)による。

なお,クラッド鋼の 2 種における継手引張試験は,合せ材を取り除いて行う。

(2)

曲げ試験は,JIS Z 3122(突合せ溶接継手の曲げ試験方法)による。

(3)

衝撃試験は,JIS Z 2202(金属材料衝撃試験片)の 4 号試験片(切欠きは板厚方向に設ける。

)で行う

ものとし,試験方法は,JIS Z 2242(金属材料衝撃試験方法)による。母材の厚さが 10mm 未満の場

合には 7.5mm,5mm 又は 2.5mm 幅とする試験片を用いることができる。

なお,試験片の採取位置は,JIS Z 3040(溶接施工方法の確認試験方法)による。

(4)

成分分析は,

図 に示す合せ材の溶接金属によって分析試料を採取して,JIS Z 3221(ステンレス鋼

被覆アーク溶接棒)及び JIS Z 3321(溶接用ステンレス鋼棒及びワイヤ)に規定する分析試験方法に


11

Z 3043-1990

よって行う。ただし,分析試料の採取位置及び分析成分については,当事者間の協議によって決定す

る場合はこの限りではない。

(5)

フェライト量試験は,合せ材のオーステナイト系ステンレス鋼溶接金属について行う。試験方法は,

JIS G 0601

に規定される方法による。ただし,試験位置については当事者間の協議によって決定する。

図 2  溶接金属の分析試料採取位置

4.5

試験結果の判定  試験結果の判定は次による。

(1)

継手引張試験については,次による。

(a)

クラッド鋼 1 種については,試験片の引張強さが JIS G 3601 による引張強さの最小値以上である場

合を合格とする。日本工業規格に規定する最小引張強さが異なるクラッド鋼の溶接継手については,

二つのうちいずれか低い方の最小引張強さ以上とする。

(b)

クラッド鋼 2 種については,試験片の引張強さが,母材の日本工業規格に規定する引張強さの最小

値以上である場合を合格とする。日本工業規格に規定する最小引張強さが異なる母材を用いるとき

には,二つのうちいずれか低い方の最小引張強さ以上とする。

(2)

曲げ試験については,試験片の曲げ表面に,長さ 3.0mm 以上の割れ(縁角に生ずる小さな割れを除く。

が生じない場合は合格とする。

(3)

衝撃試験については,すべての試験結果のシャルピ−吸収エネルギ−の値が母材の規格値以上でなけ

ればならない。

(4)

化学成分については,JIS Z 3221 及び JIS Z 3321 に規定される成分値の範囲内の場合は合格とする。

ただし,当事者間の協議によって合否を決定する場合はこの限りではない。

(5)

フェライト量試験結果の判定については,当事者間の協定による。

4.6

確認試験の省略  一つ以上の溶接方法について以前確認を行った場合であって,それらの溶接方法

の組合せを併用する場合には,確認試験を省略することができる。ただし,溶接方法以外の確認事項はす

べて満足しなければならない。

5.

記録  溶接施工方法の確認試験結果報告として,クラッド鋼の試験成績書の写し,溶接記録(溶接装

置,溶接材料,溶接条件)

,熱処理記録,確認試験成績書を作成する。

また,必要に応じて次のものを含める。

(1)

非破壊試験(液体浸透探傷試験,放射線透過試験など)の成績書

(2)

溶接部の硬さ分布を示す記録


12

Z 3043-1990

6.

再試験  溶接施工方法の確認試験を行い,その結果不合格となった場合は,溶接施工方法において不

合格となった原因の検討を行い,必要に応じて修正の上再試験を行うことができる。


13

Z 3043-1990

附属書 

附属書表 1  母材及び合せ材の区分

(平成 3 年 1 月 1 日から適用)

母材の区分

材料記号(例)

P

番号 Gr 番号

種類

合金成分

種類の記号

日 本 工 業 規
格の番号

形状

C

系 SS

400

SM 400 A

JIS G 3101

JIS G 3106

C-Si

SB 410, SB 450

JIS G 3103

C-Mn-Si

SM 400 B, SM 400 C

SPV 235

SGV 410, SGV 450

SLA 235 A, SLA 235 B,

SLA 325 A, SLA 325 B

JIS G 3106

JIS G 3115

JIS G 3118

JIS G 3126

C-Mn-Si-Cu-Cr-

(Ni)

SMA 400 AW, SMA 400 BW,

SMA 400 CW,

SMA 400 AP, SMA 400 BP,

SMA 400 CP

JIS G 3114

鋼板

C-Si

SF 490 A, SF 440 A

SFVC 1

JIS G 3201

JIS G 3202

1 1

炭素鋼のうち 日本工
業規格で規定 する最
小 引 張 強 さ が

480N/mm

2

未 満 の も

の。

C-Mn-Si

系 SFL

1

JIS G 3205

鍛鋼

C-Mn-Si

系 SB

480

SM 490 A, SM 490 B, SM 490 C,

SM 520 B, SM 520 C,

SM 490 YA, SM 490 YB

SPV 315, SPV 355

SGV 480

SLA 360

JIS G 3103

JIS G 3106

JIS G 3115

JIS G 3118

JIS G 3126

C-Mn-Si-Cu-Cr-

(Ni)

SMA 490 AW, SMA 490 BW,

SMA 490 CW, SMA 490 AP,

SMA 490 BP, SMA 490 CP

JIS G 3114

鋼板

C-Si

系 SF

490

A

SFVC 2 A, SFVC 2 B

JIS G 3201

JIS G 3202

1 2

炭素鋼のうち 日本工
業規格で規定 する最

小 引 張 強 さ が

480N/mm

2

550N/mm

2

未 満 の も

の。

C-Mn-Si

系 SFL2

JIS G 3205

鍛鋼

1 3

炭素鋼のうち 日本工
業規格で規定 する最

小引張強さ 550N/mm

2

以上のもの。

C-Mn-Si

系 SM

570

SPV 450, SPV 490

JIS G 3106

JIS G 3115

鋼板

C-1/2Mo

系 SB

450

M

JIS G 3103

3 1

耐熱低合金鋼

1/2Cr-1/2Mo

SCMV 1 1

JIS G 4109

鋼板

C-1/2Mo

系 SB

480

M

JIS G 3103

Mn-1/2Mo

系 SBV

1

A

JIS G 3119

Mn-Si-Cu-Mo

SEV 245, SEV 295

JIS G 3124

1/2Cr-1/2Mo

SCMV 1 2

JIS G 4109

鋼板

C-1/2Mo

SFVA F 1

JIS G 3203

3 2

耐熱低合金鋼 のうち

日本工業規格 で規定
する最小引張 強さが

480N/mm

2

550N/mm

2

未 満 の も

の。

3/4Cr-1/2Mo

SFVA F 2

JIS G 3203

鍛鋼


14

Z 3043-1990

母材の区分

材料記号(例)

P

番号 Gr 番号

種類

合金成分

種類の記号

日 本 工 業 規
格の番号

形状

Mn-1/2Mo

SBV 1 B

SQV 1 A, SQV 1 B

JIS G 3119

JIS G 3120

Mn-1/2Mo-1/2

Ni

SBV 2

SQV 2 A, SQV 2 B

JIS G 3119

JIS G 3120

Mn-1/2Mo-3/4

Ni

SBV 3

SQV 3 A, SQV 3 B

JIS G 3119

JIS G 3120

Mn-Si-Cu-Mo

系 SEV

345

JIS G 3124

鋼板

3/4Ni-1/2Mo

-1/4Cr-V

SFVQ 1 A, SFVQ 1 B

JIS G 3204

3/4Ni-1/2Mo

-1/3Cr-V

SFVQ 2 A

JIS G 3204

1/2Ni-1/4Cr

-0.6Mo

SFVQ 2 B

JIS G 3204

3 3

耐熱低合金鋼 のうち

日本工業規格 で規定
す る 最 小 強 さ が

550N/mm

2

以 上 の も

の。

3

・1/2Ni-1・

3/4Cr-1/2Mo

SFVQ 3

JIS G 3204

鍛鋼

1Cr-1/2Mo

系 SCMV

2

  1∼2

JIS G 4109

1

・1/4Cr-1/2Mo 系 SCMV 3  1∼2

JIS G 4109

鋼板

1Cr-1/2Mo

SFVA F 12

JIS G 3203

4 1

耐熱低合金鋼

1

・1/4Cr-1/2Mo 系 SFVAF 11 A, SFVA F 11 B

JIS G 3203

鍛鋼

2

・1/4Cr-1

Mo

SCMV 4

  1∼2

JIS G 4109

3Cr-1Mo

系 SCMV

5

  1∼2

JIS G 4109

鋼板

2

・1/4Cr-1

Mo

SFVA F 22 A, SFVA F 22 B

JIS G 3203

5 1

耐熱低合金鋼

3Cr-1Mo

SFVA F 21 A, SFVA F 21 B

JIS G 3203

鍛鋼

5Cr-1Mo

系 SCMV

6

  1∼2

JIS G 4109

鋼板

5Cr-1Mo

SFVA F 5 A, SFVA F 5 B,

SFVA F 5 C, SFVA F 5 D

JIS G 3203

5 2

耐熱低合金鋼

9Cr-1Mo

系 SFVA

F9

JIS G 3203

鍛鋼

7

フェライト系 ステン

レス鋼

SUS 410 S

SUS 405, SUS 410 L, SUS 429, SUS 430,

SUS 430 LX, SUS 434, SUS 436 L, SUS 444,

SUS 447 J 1, SUSXM 27

JIS G 4304

JIS G 4305

8 1

オーステナイ ト系ス
テンレス鋼

SUS 201, SUS 202, SUS 301, SUS 301 J 1,

SUS 302, SUS 302 B, SUS 304, SUS 304 L,

SUS 304 N 1, SUS 304 N 2, SUS 304 LN,

SUS 305, SUS 309 S, SUS 310 S, SUS 316,

US 316 L, SUS 316 J 1 L, SUS 317, SUS 317 L,

SUS 317 J 1, SUS 321, SUS 347, SUSXM 15 J 1,

SUS 329 J 1, SUS 329 J 2 L

JIS G 4304

JIS G 4305

8 2

オーステナイト・フェラ

イト系ステンレス鋼

SUS 329 J 1

SUS 329 J 2 L

JIS G 4304

JIS G 4305

鋼板


15

Z 3043-1990

附属書表 2  被覆アーク溶接棒の区分

(平成 3 年 1 月 1 日から適用)

溶接材料記号(例)

被 覆 ア ー ク 溶 接
棒の区分

種類

種類の記号

日本工業規
格の番号

F-1-(1)

軟鋼及び 490N/mm

2

級鋼に用

いられる被覆アーク溶接棒で
低水素系以外のもの。

D 4301, D 4303, D 4311, D 4313, D 4324, D 4327

D 5001, D 5003

JIS Z 3211

JIS Z 3212

F-1-(2)

軟鋼及び 490N/mm

2

級鋼に用

いられる被覆アーク溶接棒で
低水素系のもの。

D 4316, D 4326

D 5016, D 5026, D 5316, D 5326

JIS Z 3211

JIS Z 3212

F-1-(3)

低温用鋼に用いられる被覆ア
ーク溶接棒で溶着金属のニッ

ケル量の 2%未満のもの。

DL 5016-3XY, DL 5016-4XY,

DL 5016-6XY, DL 5016-10XY,

DL 5026-3XY, DL 5026-4XY, DL 5026-6XY

JIS Z 3241

F-2

590N/mm

2

級鋼に用いられる

被覆アーク溶接棒で低水素系

のもの。

D 5816, D 5826, D 6216, D 6226

JIS Z 3212

F-3

主として P-3 材に用いられる

被覆アーク溶接棒で,溶着金
属の基本合金成分が P-3 材と
同程度のもの。

DT 1216

JIS Z 3223

F-4

主として P-4 材に用いられる
被覆アーク溶接棒で,溶着金
属の基本合金成分が P-4 材と

同程度のもの。

DT 2313, DT 2315, DT 2316, DT 2318

JIS Z 3223

F-5

主として P-5 材に用いられる

被覆アーク溶接棒で,溶着金
属の基本合金成分が P-5 材と
同程度のもの。

DT 2413, DT 2415, DT 2416, DT 2418, DT 2516

JIS Z 3223

F-6

ステンレス鋼に用いられる被
覆アーク溶接棒で,マルテン
サイト系の溶着金属が得られ

るもの。

D 410

JIS Z 3221

F-7

ステンレス鋼に用いられる被

覆アーク溶接棒で,フェライ
ト系の溶着金属が得られるも
の。

D 410 Nb, D 430, D 430 Nb

JIS Z 3221

F-8-(1)

ステンレス鋼に用いられる被
覆アーク溶接棒で,オーステ
ナイト系の溶着金属が得られ

るもの。

D 308, D 308 L, D 309, D 309 L, D 309 Mo, D 309

MoL,

D 317, D 317 L, D 16-8-2, D 347, D 347 L, D 316,

D 316 L, D 316 J 1 L, D 310, D 310 Mo

JIS Z 3221

F-8-(2)

ステンレス鋼に用いられる被

覆アーク溶接棒で,オーステ
ナイト・フェライト系の溶着
金属が得られるもの。

D 329 J 1

JIS Z 3221

備考  溶接材料記号中の“XY”は,JIS Z 3241 で定められており,X は溶接後熱処理の有無(A, P 又は AP)を,

Y

は溶着金属の化学成分  (0, 1, 2, 3, 4)  を表す。 


16

Z 3043-1990

附属書表 3  ガスシールドアーク溶接ワイヤ及び溶接棒の区分

(平成 3 年 1 月 1 日から適用)

溶接材料記号(例)

溶 接 ワ イ ヤ 及 び
溶接棒の区分

種類

種類の記号

日本工業規
格の番号

Y-1-(1)

軟鋼及び 490N/mm

2

級鋼に用

いられる溶接ワイヤ及び溶接
棒。

YGW 1 X

YFW 2 X, YFW 3 X

YGT 50

JIS Z 3312

JIS Z 3313

JIS Z 3316

Y-1-(2)

低温用鋼に用いられる溶接ワ
イヤで,溶着金属のニッケル
量の 2%未満のもの。

YGL 1-XX

JIS Z 3325

Y-2

590N/mm

2

級鋼に用いられる

溶接ワイヤ及び溶接棒。

YGW 2 X

YGT 60, YGT 62

JIS Z 3312

JIS Z 3316

Y-3

主として P-3 材に用いられる
溶接ワイヤ及び溶接棒で,溶
着金属の基本合金成分が P-3

材に相当するもの。

YGTM, YGTML

YGM-X, YGCM-X

YFM-X, YFCM-X

JIS Z 3316

JIS Z 3317

JIS Z 3318

Y-4

主として P-4 材に用いられる

溶接ワイヤ及び溶接棒で,溶
着金属の基本合金成分が P-4
材に相当するもの。

YGT 1 CM, YGT 1 CML

YG 1 CM-X

YF 1 CM-X

JIS Z 3316

JIS Z 3317

JIS Z 3318

Y-5

主として P-5 材に用いられる
溶接ワイヤ及び溶接棒で,溶
着金属の基本合金成分が P-5

材に相当するもの。

YGT 2 CM, YGT 2 CML, YGT 3 CM,

YGT 5 CM

YG 2 CM-X, YG 3 CM-X, YG 5 CM-X

YF 2 CM-X

JIS Z 3316

JIS Z 3317

JIS Z 3318

Y-6

ステンレス鋼に用いられる溶

接ワイヤ及び溶接棒で,マル
テンサイト系の溶着金属が得
られるもの。

Y 410

YF 410 X

YS 410

JIS Z 3321

JIS Z 3323

JIS Z 3324

Y-7

ステンレス鋼に用いられる溶
接ワイヤ及び溶接棒で,フェ
ライト系の溶着金属が得られ

るもの。

Y 430

YF 410 X

JIS Z 3321

JIS Z 3323

Y-8

ステンレス鋼に用いられる溶

接ワイヤ及び溶接棒で,オー
ステナイト系の溶着金属が得
られるもの。

Y 308, Y 308 L, Y 309, Y 309 L, Y 309 Mo, Y 16-8-2,

Y 316, Y 316 L, Y 316 J 1 L, Y 317, Y 321, Y 347,

Y 316 J 1 L, Y 310, Y 310 S

YF 308 X, YF 308 L X, YF 309 X, YF 309 LX,

YF 309 MoX, YF 309 MoLX, YF 316 X, YF 316 LX,

YF 316 J1LX, YF 317 LX, YF 347 X

JIS Z 3321

JIS Z 3323

備考  溶接材料記号中の“X”の記号は,日本工業規格でそれぞれの数値  (1, 2, 3…)  又は記号  (C, A, G)  が定めら

れており,そのいずれかに該当することを示す。 


17

Z 3043-1990

附属書表 4  サブマージアーク溶接ワイヤの区分

(平成 3 年 1 月 1 日から適用)

溶接材料記号(例)

溶接ワイヤの区分

種類

種類の記号

日本工業規
格の番号

YS-1-(1)

軟鋼及び 490N/mm

2

級鋼に用

いられる溶接ワイヤ。

YS-SX, YS-M 1, YS-M 2

JIS Z 3351

YS-1- (2)

低温用鋼に用いられる溶接ワ

イヤで,溶着金属のニッケル
量の 2%未満のもの。

YS-N 1

JIS Z 3351

YS-2

590N/mm

2

級鋼に用いられる

溶接ワイヤ。

YS-CM 1, YS-CM 2, YS-CM 3, YS-NM 1

JIS Z 3351

YS-3

主として P-3 材に用いられる

溶接ワイヤで,溶着金属の基
本合金成分が P-3 材に相当す
るもの。

YS-M 3, YS-M 4, YS-M 5, YS-CMX

JIS Z 3351

YS-4

主として P-4 材に用いられる
溶接ワイヤで,溶着金属の基

本合金成分が P-4 材に相当す
るもの。

YS-1CMX

JIS Z 3351

YS-5

主として P-5 材に用いられる

溶接ワイヤで,溶着金属の基
本合金成分が P-5 材に相当す
るもの。

YS-2 CMX, YS-3 CMX, YS-5 CMX

JIS Z 3351

YS-6

ステンレス鋼に用いられる溶
接ワイヤで,マルテンサイト

系 の 溶 着 金 属 が 得 ら れ る も
の。

YS 410

JIS Z 3324

YS-7

ステンレス鋼に用いられる溶

接ワイヤで,フェライト系の
溶着金属が得られるもの。

YS 430

JIS Z 3324

YS-8

ステンレス鋼に用いられる溶
接ワイヤで,オーステナイト
系 の 溶 着 金 属 が 得 ら れ る も

の。

YS 308, YS 308 L, YS 309, YS 309 L, YS 309 Mo,

YS 310, YS 312, YS16-8-2, YS 316, YS 316 L,

YS 316 J 1 L, YS 317, YS 317 L, YS 347, YS 347 L

YS 310

JIS Z 3324

備考  溶接材料記号中の“X”の記号は,規格でそれぞれの数値 (1, 2, 3…)  又は記号 (C, A, G) が定められており,

そのいずれかに該当することを示す。 

引用規格: 

JIS G 0601

  クラッド鋼の試験方法

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3103

  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材

JIS G 3114

  溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材

JIS G 3115

  圧力容器用鋼板

JIS G 3118

  中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3119

  ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板


18

Z 3043-1990

JIS G 3120

  圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3124

  中・常温圧力容器用高強度鋼鋼板

JIS G 3126

  低温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3201

  炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3202

  圧力容器用炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3203

  高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品

JIS G 3204

  圧力容器用調質型合金鋼鍛鋼品

JIS G 3205

  低温圧力容器用鍛鋼品

JIS G 3601

  ステンレスクラッド鋼

JIS G 4109

  ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板

JIS Z 2202

  金属材料衝撃試験片

JIS Z 2242

  金属材料衝撃試験方法

JIS Z 3001

  溶接用語

JIS Z 3040

  溶接施工方法の確認試験方法

JIS Z 3121

  突合せ溶接継手の引張試験方法

JIS Z 3122

  突合せ溶接継手の曲げ試験方法

JIS Z 3211

  軟鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3212

  高張力鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3221

  ステンレス鋼被覆アーク溶接棒

JIS Z 3223

  モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼被覆アーク溶接棒

JIS Z 3241

  低温用鋼用被覆アーク溶接棒

JIS Z 3312

  軟鋼及び高張力鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3313

  軟鋼及び高張力鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3316

  軟鋼及び低合金鋼用ティグ溶接棒及びワイヤ

JIS Z 3317

  モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3318

  モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3321

  溶接用ステンレス鋼棒及びワイヤ

JIS Z 3322

  ステンレス鋼帯状電極肉盛溶接材料

JIS Z 3323

  ステンレス鋼アーク溶接フラックス入りワイヤ

JIS Z 3324

  ステンレス鋼サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ及びフラックス

JIS Z 3325

  低温用鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

JIS Z 3351

  炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接ワイヤ

JIS Z 3352

  炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接フラックス


19

Z 3043-1990

ステンレスクラッド鋼溶接施行方法の確認試験方法  工業標準原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

稲  垣  道  夫

財団法人日本溶接技術センタ−

恩  沢  忠  男

東京工業大学工学部生産機械工学科

池  田      要

工業技術院標準部材料規格課

久保田      彰

旭化成工業株式会社化薬事業部

夏  目  松  吾

株式会社神戸製鋼所溶接棒事業部技術部

原      修  一

住友金属工業株式会社鋼板技術部

大  尾  和  彦 NKK 商品技術センタ−鋼材技術部

関  村  和  義

株式会社日本製鋼所室蘭製作所鋼材部

高  橋  研  二

株式会社日立製作所笠戸工場製造部

近  藤  正  義

新日本製鐵株式会社チタン部

浅  見  正  則

三菱金属株式会社桶川第 1 製作所

大  浦  基  宏

川崎製鉄株式会社技術本部鋼材技術部

濱  田  晋  作

株式会社北海鐵工所

福  井  一  郎

株式会社新潟鐵工所エンジニアリング事

業部

大  屋  武  夫

ステンレス協会

石  井  正  義

日石エンジニアリング株式会社技術本部

近  藤  康  章

日立造船株式会社陸機設計所プラント事

業本部

吉  田  康  之

三菱重工業株式会社広島研究所

片  岡  浩  三

三井造船株式会社化学機械事業室設計部

(事務局)

高  野  兼  清

社団法人日本高圧力技術協会