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(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲  1 

2 引用規格  1 

3 用語及び定義  1 

4 暴露試験の種類及び内容  3 

5 暴露試験を実施するための手順  3 

6 試料 3 

6.1 試料の区分  3 

6.2 試料の形状及び寸法  4 

6.3 試料の個数  4 

6.4 試料の標識  4 

6.5 暴露試験用の試料の前処理 4 

7 暴露試験場  5 

7.1 暴露試験場の環境  5 

7.2 暴露試験場の要求事項  5 

8 暴露試験装置  5 

9 暴露試験方法  6 

9.1 暴露試験面の方位及び角度 6 

9.2 試料の取付け及び取外し  6 

9.3 暴露試験期間  7 

9.4 暴露試験期間中の試料の取扱い 8 

9.5 暴露試験の種類別の要求事項 8 

10 環境因子  13 

10.1 一般  13 

10.2 環境因子の測定  13 

10.3 環境因子の測定方法及び表示方法  13 

10.4 その他の測定項目  15 

10.5 環境因子の測定機器及び管理  16 

11 暴露試験用試料の評価試験における一般的な要求事項  16 

11.1 初期値の測定  16 

11.2 暴露試験の開始後及び終了後の評価試験  16 

11.3 評価試験の方法  16 

11.4 評価試験の項目  17 

12 試験報告書  17 

附属書A(参考)暴露試験を実施するための手順の例 18 


 

Z 2381:2017 目次 

(2) 

ページ 

附属書B(参考)暴露試験用試料の形状及び寸法  19 

附属書C(参考)暴露環境の区分  21 

附属書D(参考)試料の種類の違いにおける環境因子の測定項目  24 

 

 


 

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まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人日本

ウエザリングテストセンター(JWTC)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具し

て日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正し

た日本工業規格である。 

これによって,JIS Z 2381:2001は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

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大気暴露試験方法通則 

General requirements for atmospheric exposure testing 

 

序文 

この規格は,1979年に制定され,その後3回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は2001年に

行われたが,その後の技術動向の変化に対応するために改正した。 

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。 

 

適用範囲 

この規格は,屋外大気環境及び遮蔽大気環境下における工業材料及び工業製品(以下,材料及び/又は

製品という。)の大気暴露試験方法の一般要求事項について規定する。 

警告 この規格に基づいて試験を行う者は,通常の試験室での作業に精通していることを前提とする。

この規格は,その使用に関して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。

この規格の利用者は,各自の責任において,安全及び健康に対する適切な措置を取らなければ

ならない。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 7753 サンシャインカーボンアーク灯式の耐光性試験機及び耐候性試験機 

JIS B 7952 大気中の二酸化硫黄自動計測器 

JIS B 7953 大気中の窒素酸化物自動計測器 

JIS B 7957 大気中のオゾン及びオキシダントの自動計測器 

JIS K 0108 排ガス中の硫化水素分析方法 

JIS K 7363 プラスチック−耐候性試験における放射露光量の機器測定−通則及び基本的測定方法 

JIS R 3202 フロート板ガラス及び磨き板ガラス 

JIS Z 2382 大気環境の腐食性を評価するための環境汚染因子の測定 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。 

3.1 

大気暴露試験 

屋外及び遮蔽大気環境下で材料及び/又は製品を暴露して,それらの化学的性質,物理的性質及び性能


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の経時変化を調査する試験(以下,暴露試験という。)。 

3.2 

屋外大気環境 

屋外の自然状態における環境因子の影響を全て受ける大気環境。 

3.3 

遮蔽大気環境 

自然状態における環境因子の一部を遮断した大気環境。 

3.4 

試料 

暴露試験に用いる材料及び/又は製品。暴露試験用の試料,初期値測定用の試料,保存用試料及び参照

試料がある。 

3.5 

暴露試験場 

試料の暴露試験を行う場所。 

3.6 

暴露試験装置 

試料を暴露するための試験装置。暴露架台,試料保持枠などで構成する。 

3.7 

暴露試験期間 

試料の暴露試験を継続して行う期間。 

3.8 

試験箱 

試料を収納するか又は上面に取り付けた状態で暴露するための容器。 

3.9 

環境因子 

暴露試験場における気象因子及び大気汚染因子の総称。 

3.10 

気象因子 

気象観測の対象となる気温,湿度,太陽放射光の露光量,降水量,風向,風速などの因子。 

3.11 

大気汚染因子 

自然的又は人為的に発生する海塩粒子,硫黄酸化物,窒素酸化物,硫化水素などの暴露試験に影響を及

ぼす因子。 

3.12 

海塩粒子 

海岸の波打ち際及び/又は海上で波頭が砕けたときに発生する海水ミストが,風で運ばれて飛来した粒

子。海塩粒子の大きさは,約0.01 μm〜20 μmである。 

3.13 

評価試験 

試料の化学的,物理的性質の変化及び性能の経時変化の程度を評価する試験。 


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暴露試験の種類及び内容 

暴露試験の種類及び内容は,表1による。 

 

表1−暴露試験の種類及び内容 

種類 

内容 

直接暴露試験 

日照,雨,雪,風などの自然状態における大気環境下で試料を
直接暴露する試験。 

ガラス越し暴露試験 

板ガラスで覆った試験箱内に試料を取り付け,板ガラスを透過
した太陽放射光に暴露する試験。アンダーグラス暴露試験とも
いう。 

遮蔽暴露試験 

遮蔽構造物の下,中又は屋内に試料を設置して,日照,雨,雪,
風などによる直接の影響を避けた状態で暴露する試験。 

ブラックボックス暴露試験 

内側及び外側の全てを黒色処理した金属製試験箱の上面に試
料を取り付けた状態で暴露する試験。 

 

暴露試験を実施するための手順 

暴露試験によって試料に関する様々な情報を得るためには,暴露試験の実施前に試験の目的,評価項目,

試験環境,暴露場所,暴露試験の種類,暴露試験期間などの試験計画を立て,検討するのがよい。暴露試

験の計画立案から試験終了までに検討する事項及びその手順の例を,附属書Aに示す。 

 

試料 

6.1 

試料の区分 

試料は,暴露試験の目的又は条件によって次のとおり区分する。 

6.1.1 

暴露試験用の試料 

暴露試験用の試料は,次による。 

a) 試験体 暴露試験に用いる製品(部品を含む)。 

b) 試験片 材料又は製品を代表するものとして,材料を暴露試験の目的に合わせて加工した試料,又は

試験体の一部を切り出して作製した試料。 

なお,製品から試験片を切り出す場合は,製品の使用状態を想定する。試験片が製品を代表するよ

うに,厚さ,残留応力,暴露試験面などを考慮して,切出し部位及び切出し方法を明記する。また,

加工方法などに起因した異方性のある試料は,縦及び横方向について,それぞれ試験できるようにす

る。 

6.1.2 

初期値測定用の試料 

暴露試験を開始する前の化学的性質,物理的性質及び性能の初期値を測定するために,暴露試験用の試

料と同一で同時に作製した試料。 

6.1.3 

保存用試料 

保存用試料は,次による。 

a) 暴露試験用の試料と同一で同時に作製し,暴露試験を行った試料と比較対照するために暴露しないで

保存する試料。 

b) 保存用試料は,試料の化学的性質,物理的性質が変化しにくいデシケータ内,冷暗所などで適切に保

管しなければならない。 


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6.1.4 

参照試料 

参照試料は,次による。 

a) 参照試料は,暴露試験用の試料と同時に暴露して,それらの暴露試験の結果を相対的に比較するもの。 

b) 参照試料は,暴露試験による化学的性質及び物理的性質の変化の傾向が既知であるものが望ましい。 

c) 製品規格などに規定がない場合,参照試料は受渡当事者間の協定による。 

注記1 参照試料は,リファレンス材料(JIS K 7219-1)又はコントロール試験片(JIS K 6266)と

もいう。 

注記2 金属材料の参照試料に相当するものとしては,JIS Z 2383に規定する炭素鋼,耐候性鋼,

銅,亜鉛,アルミニウム合金又はステンレス鋼がある。ただし,JIS Z 2383で規定する試

料の使用方法はこの規格とは異なる。 

注記3 ゴム材料の参照試料としては,JIS K 6266の附属書A(ウェザリング基準材料)にあるウ

ェザリング基準材料(SBR,EPDM,CR及びNR)のいずれかがコントロール試験片とし

て用いられる。 

6.2 

試料の形状及び寸法 

暴露試験に用いる試料の形状及び寸法は,暴露試験の目的に適したものとする。暴露試験で用いる試料

の形状及び寸法の例を,附属書Bに示す。 

6.3 

試料の個数 

暴露試験に供する試料の個数は,試料の化学的性質,物理的性質及び性能の経時変化を正確に評価でき

る十分な数とする。ただし,試験結果のばらつきを特に考慮する場合は,3個以上の試料を用いることが

望ましい。 

6.4 

試料の標識 

6.4.1 

標識の内容 

試料を識別するために付ける標識の内容は,次による。 

a) 標識の内容は,試料の種類,暴露試験場,試験条件などとし,記号,番号などを用いて簡単に表示す

る。 

b) 試料の端部への切込み,ドリル孔なども標識として利用してもよい。 

6.4.2 

標識の位置 

標識の位置は,次による。 

a) 試料の端部,裏面など,暴露試験及びその結果の評価試験に支障がない位置とする。 

b) 試料に直接表示できない場合は,試料を取り付けた暴露架台,試料保持枠などに表示してもよい。 

6.4.3 

標識の付け方 

標識の付け方は,次による。 

a) 試料に化学的・物理的な影響を与えない方法で付ける。暴露試験期間中に標識を読み取ることができ,

耐久性がなければならない。 

b) 標識によって影響を受ける面は,できるだけ小さくしなければならない。 

c) 試料の記号,暴露架台上の試料の位置など,暴露試験の状況が分かる配置図などを作成しておくこと

が望ましい。 

6.5 

暴露試験用の試料の前処理 

暴露試験用の試料は,暴露試験の結果の変動を少なくして再現性をよくする目的で,必要に応じて,洗

浄,端面及び裏面を保護するなどの前処理を行う。 


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なお,製品規格などに規定がある場合は,その規定による。 

 

暴露試験場 

7.1 

暴露試験場の環境 

暴露試験は,暴露試験場の環境因子である気象因子及び大気汚染因子の影響を大きく受けるので,暴露

試験の結果を精度よく解析するためには,暴露試験場の環境区分を明確にしておくことが望ましい。 

なお,附属書Cに暴露環境の区分を示す。 

注記 国内の場合には,地域的な気象の特徴による気候区分と硫黄酸化物などの大気の汚染状況によ

る大気汚染区分とに分類する。また,金属材料などの腐食特性を評価する場合には,海塩粒子

の飛来量による腐食への影響を考慮した海塩区分を設定する。 

7.2 

暴露試験場の要求事項 

暴露試験場の要求事項は,次による。 

a) 暴露試験場は,当該地域の気候の影響を全面的に受ける場所とする。さらに,大気汚染因子量の年ご

との変動が少ない場所でなければならない。 

b) 暴露試験場の東,西及び赤道方向の仰角20°以上,反赤道方向の仰角45°以上に日照,降水,通風な

どの環境条件に著しい影響を及ぼすような地形的特徴,建築物等の地上物件,樹木などがない場所で

なければならない。ただし,市街地,工場地帯,火山・温泉地帯,河川,海浜の近傍などの特殊な環

境における暴露試験を目的とする場合,この限りでない。 

c) 暴露試験場の位置は,暴露した試料を定期的に観察でき,箇条10に規定する環境因子の測定及び記録

ができる場所とする。 

d) 暴露試験装置の設置場所は,水はけのよい地面で,草地(芝など),砂利,コンクリート舗装,人工芝

などを施した場所とする。 

なお,太陽放射光の照り返し,冠水,ほこりの舞い上がりなどを少なくするために,水はけのよい

草地(芝など)が望ましい。ただし,暴露試験装置の設置場所における温度及び湿度分布に影響を与

えるおそれがあるので,暴露試験装置の下,周辺の草木などの高さを0.2 m以下とする。 

e) 暴露試験装置付近の草木の生長を抑制するために除草剤などの薬品を使用すると,薬品が試料に飛来

する可能性があるため,使用しないことが望ましい。 

f) 

暴露試験場は,試料,暴露試験装置などが盗難,損傷などを受けないように,フェンスなどで暴露試

験場を囲むなど適切な安全処置が採られていなければならない。ただし,暴露試験場を囲むフェンス

などが暴露試験に影響しないように注意する。 

 

暴露試験装置 

暴露試験装置は,次による。 

a) 暴露試験装置は,暴露架台,試験箱,試料保持枠,試料取付器具などで構成し,暴露試験に適した堅

ろうな構造とする。 

b) 暴露試験装置の構成材料は,暴風雨,積雪による重さ及び暴露架台の全面に試料を取り付けた場合の

最大の負荷に耐える強度及び耐久性をもつものとする。 

c) 暴露試験装置の構成材料は,試料の化学的性質,物理的性質及び性能の経時変化に影響を与えない耐

食性のあるステンレス鋼,アルミニウム合金,塗覆装を施した鉄鋼などの金属の形材,適切な防腐処

理を施した木材,セラミックスなどの不活性な材料とする。 


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d) 暴露試験装置は,暴風雨,積雪,凍上などの影響を受けないように,適切かつ堅固に設置する。 

e) 暴露架台,試験箱,試料保持枠及びこれらに附属する取付器具類は,暴露試験の種類・目的,試料の

種類,形状,寸法及び暴露試験条件の設定に適した構造とする。 

f) 

腐食生成物による汚染などが暴露試験を行う試料に影響を及ぼすおそれがある場合は,暴露架台・試

験箱・試料保持枠・金具類などの部材,遮蔽構造物の部材,応力又はひずみを加えるための装置類及

び附属器具類には,防せい・防腐処理などの適切な保護処理を施す。 

g) 試料の取付機構は,試料の自由変形を妨げず,試料が脱落するおそれがない構造とし,試料の取付け

及び取外しが容易で,安全に取り扱うことができなければならない。 

h) 暴露試験装置は,試料面が規定の暴露方位及び角度に設定でき,維持できる構造とする。 

i) 

暴露試験装置の接地面から暴露試験を行う試料の最下端部までの距離は,0.5 m以上とする。ただし,

暴露した試料の材料又は製品規格に,接地面からの距離が規定されている場合は,その規定による。

また,暴露する試料の使用状態を考慮し,接地面に直接又は近接して暴露試験を行う場合,接地面か

ら試料の最下端部までの距離は,その限りでない。 

注記 接地面から暴露試験を行う試料の最下端部までの距離については,JIS及びISO規格に次の

ような規定例があるので,参照することが望ましい。 

− 0.5 m以上:JIS H 0521,JIS H 8502,JIS K 7219-2,ISO 8565など 

− 0.45 m以上:ISO 2810 

 

暴露試験方法 

9.1 

暴露試験面の方位及び角度 

暴露試験面の方位及び角度は,次による。 

a) 直接暴露試験,ガラス越し暴露試験,ブラックボックス暴露試験の場合,暴露試験面の方位は赤道面

とし,暴露試験面の角度は,水平面に対して0°,20°,30°,45°,60°又は90°のいずれかとす

る。ただし,他の製品規格などに規定がある場合は,その規定による。 

b) 遮蔽暴露試験の場合は,試験面の角度を水平面から90°の間として暴露する。ただし,他の製品規格

などに規定があるか又は受渡当事者間の協定がある場合は,それによる。 

c) プラスチック,塗料,ゴムなど,太陽放射光の影響を大きく受ける試料の場合には,年間に最も多く

太陽放射光を受ける角度とし,水平面からの暴露試験面の角度は,暴露試験場の緯度から5°〜10°

引いた角度にすることが望ましい。 

d) 金属材料などの腐食特性を評価する試料の場合には,腐食に大きな影響を及ぼす大気汚染因子の発生

源に試験面を向けて暴露試験を行ってもよい。 

e) 建築材料など実際に使用される状態を考慮する試料の場合には,その状態を模擬した方法で暴露試験

を行ってもよい。 

9.2 

試料の取付け及び取外し 

試料の暴露試験装置への取付け及び取外しは,次による。 

a) 暴露試験の実施に際しては,清浄な手袋を使用して試料を取り扱う。 

b) 暴露試験の目的に従い,規定の暴露方位及び暴露角度に設置した暴露試験装置に試料を取り付ける。 

c) 試料の取付けは,試料が自由に変形できるゆとりをもたせる。ただし,使用状態に合わせて試料を固

定する場合又は応力を負荷した状態で暴露試験を行う場合はその限りではない。 

d) 暴露試験に影響を与えないようにするため,試料相互及び試料と他の物質とが接触しないように試料


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を暴露架台に取り付ける。 

e) 試料,試料保持枠などからの腐食生成物,雨水を含んだ汚染物質などが他の試料表面に滴下しないよ

うに取り付ける。 

f) 

試料の取付け及び取外しの際は,試料の表面に指紋,きず,汚れ,変形などの暴露試験結果に影響を

及ぼす原因を作らないように注意する。 

g) 試料が暴露架台,試料保持枠,試料取付器具などに接触して腐食などの異常を起こすおそれがある場

合は,暴露架台,試料保持枠,試料取付器具などに適切な絶縁処置を施す。 

h) 試料は,表面及び裏面を大気が自由に流れるような方法で試験装置に取り付ける。ただし,製品規格

などに規定があるか受渡当事者間の協定がある場合はその限りではない。 

i) 

試料に裏当てをする場合は,合板を使用することが望ましい。合板の厚さ及びコーティングの種類に

ついては,受渡当事者間の協定による。 

9.3 

暴露試験期間 

9.3.1 

暴露試験期間の設定 

暴露試験期間の設定は,次による。 

a) 暴露試験期間は,試料の種類,用途などを考慮するとともに,試料の化学的性質,物理的性質及び性

能の経時変化をできるだけ正確に把握できるように設定する。 

b) 暴露試験期間は,暴露試験の目的,試料及び暴露試験の種類によって,次のいずれかを設定する。た

だし,他の暴露試験期間を設定してもよい。 

1) 時間を単位とする方法 

1.1) 週:1,2,3,4週 

1.2) 月:1,3,6,9か月 

1.3) 年:1,1.5,2,3,5,7,10,15,20年 

2) 太陽放射光の露光量を単位とする方法 試料に照射される太陽放射光の露光量(MJ/m2)によって

設定する。 

3) 性質又は性能の変化の程度による方法 試料が所定の化学的性質,物理的性質又は性能の変化を生

じるまでの期間によって設定する。 

9.3.2 

暴露試験期間の表し方 

暴露試験期間の表し方は,次による。 

a) 時間を単位とする場合 単位は,次による。いずれの場合も暴露試験の開始日及び終了日を明記する。 

1) 1週 翌週の同じ曜日までの期間。 

2) 1か月 翌月の同じ日までの期間。ただし,翌月に同じ日がない場合は,翌月の末日までの期間。 

3) 1年 翌年の同じ日までの期間。ただし,翌年に同じ日がない場合は,その前日までの期間。 

b) 太陽放射光の露光量を単位とする場合 露光量(MJ/m2)で表示するとともに,暴露試験の開始日及

び終了日を明記する。 

c) 性質又は性能の変化の程度による場合 試料の化学的性質,物理的性質又は性能が,所定の変化の程

度に達するまでの期間。この場合は,暴露試験の開始日及び終了日を明記する。 

9.3.3 

暴露試験の開始時期 

暴露試験の開始時期は,次によることが望ましい。 

a) 暴露試験期間が1年未満の場合で,かつ,試料の化学的性質,物理的性質及び性能の経時変化を把握

できるものについては,通常,暴露試験開始の時期を次の2期に分けて実施する。 


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1) 春を開始時期とする場合:3月又は4月。 

2) 秋を開始時期とする場合:9月又は10月。 

b) 暴露試験期間が1年以上の場合は,暴露試験の開始時期を特に定めない。ただし,暴露試験期間が2

年未満で,かつ,暴露試験の開始時期が異なる場合には,その暴露試験の結果は,同一暴露水準とし

て取り扱わない。 

注記1 表1に示すいずれの暴露試験の種類においても,同じ暴露試験期間による試験が試料に同様

の化学的性質,物理的性質及び性能の変化を与えるとは限らない。特に,直接暴露試験の場

合には,暴露試験を行う場所の季節による影響を大きく受けることがある。 

注記2 暴露試験期間が長い場合は,季節による試料の化学的性質,物理的性質及び性能への影響は

平均化されるが,暴露試験期間が1年未満の暴露試験結果は,暴露試験を開始した季節に依

存することがある。 

9.4 

暴露試験期間中の試料の取扱い 

暴露試験期間中の試料の取扱いは,次による。 

a) 暴露試験期間中は,規定された条件に正しく維持されるように試料を適切に管理する。 

b) 暴露試験の目的,試料の種類などによって試料の洗浄を行う場合は,その方法を定めて実施する。 

c) 暴露試験期間中に実施する評価試験のために試料の洗浄,観察などを行う場合は,試料に指紋,きず,

変形など,継続して行う暴露試験に影響を及ぼす原因を作らないように注意する。 

d) 暴露試験期間中に力学的性質などの評価試験を行った結果,著しいひずみ又はきずが生じた試料は,

継続して暴露試験を行ってはならない。 

e) 試料の端面及び裏面の保護処理が損傷した場合は,補修する。 

f) 

積雪などに対する処置は,暴露試験の目的,試料の種類などによって受渡当事者間によって定める。 

9.5 

暴露試験の種類別の要求事項 

9.5.1 

直接暴露試験 

この試験では,日照,雨,風などが直接影響する大気環境に試料を暴露して,それの化学的性質,物理

的性質及び性能の経時変化を調査する。 

a) 直接暴露試験に用いる暴露試験装置は,次による。直接暴露試験装置の一例を,図1に示す。 

1) 日照,雨,風などの大気環境に試料を直接に暴露することができる構造とする。 

2) 試料に試験の目的以外の外力が加わらないように,暴露架台に試料を直接取り付けられるか又は暴

露架台の試料保持枠に取り付けて固定できる構造とする。 

3) 日陰,水滴の落下,試料以外からの腐食生成物などによる汚染などが,暴露試験期間中の試料に影

響を与えない構造とする。 

b) 試料相互間の接触による影響が生じないように,適当な間隔をあけて試料を取り付ける。 


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図1−直接暴露試験装置の一例 

 

9.5.2 

ガラス越し暴露試験 

この試験では,雨,雪,風などの直接的な影響を除くために,上面を板ガラスで覆った試験箱内に試料

を取り付け,板ガラスを透過した太陽放射光に暴露して,試料の化学的性質,物理的性質及び性能の経時

変化を調査する。 

a) 試験装置 ガラス越し暴露試験に用いる暴露試験装置の構造及び取扱いは,次による。ガラス越し暴

露試験装置の一例を,図2に示す。 

 

 

図2−ガラス越し暴露試験装置の一例 


10 

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1) 上面を板ガラスで覆った試験箱は,規定の角度で試料を取り付けることができる構造とする。 

2) 暴露架台などに規定の角度で,安定した状態で試験箱を取り付けることができる構造とする。 

3) 試験箱の構造の型式は,次の3種類とする。 

3.1) 自然通風型 雨水の影響を受けず,試験箱外の大気が自由に流通し,試験箱内の温度の上昇を少

なくするために,試験箱側面の一部及び底面は開放した構造とする。 

3.2) 強制通風型 試験箱内の温度を調節するための換気機構をもつ構造とする1)。 

注1) 強制通風に伴って大気中の汚染物質を試験箱内に蓄積する可能性があるので注意する。 

3.3) 密閉型 試験箱の全面を塞ぎ,大気が自由に流通できない構造とする。 

4) 試料の上面と試験箱の板ガラス下面との距離が50 mm以上ある構造とする。 

5) 使用する板ガラスは,JIS R 3202に規定するフロート板ガラスとする。板厚は,通常,3 mmとする

が,風圧,積雪,降ひょうなど,その地域の気象条件によって変更できる。ただし,3 mm以外の

板厚の板ガラスを使用した場合は厚さを明記する。 

6) 板ガラスの使用期間は,通常,5年とする。 

7) 他の種類のガラス又は窓用プラスチック材料は,受渡当事者間の協定によって用いることができる。 

8) 板ガラスは,弾性シーラント又はガスケットを用いて試験箱にはめ込み,雨,雪及び漏水の影響が

試料に生じないような構造とする。 

b) 試料は,試験箱の側壁による日射を遮らない位置に取り付ける。 

c) 暴露試験期間中は,板ガラスの面を常に清浄にしておく。 

d) 暴露試験期間中は,必要に応じて,試験箱内の温度,相対湿度及び太陽放射光の露光量を測定する。 

9.5.3 

遮蔽暴露試験 

この試験では,遮蔽構造物の下若しくは中又は屋内に試料の一部又は全部を設置して,日照,雨,雪,

風などの直接的な影響を避けた状態で暴露し,試料の化学的性質,物理的性質及び性能の経時変化を調査

する。 

大気暴露試験の場合には,大気汚染物質,腐食生成物などが試験片上に堆積したり,それらが降水によ

って流されないようにするため,遮蔽物で覆った暴露試験が必要になることもある。この場合は,対象と

なる環境因子に対する暴露試験の目的によって,遮蔽構造物の構造及び大きさを設計する。ただし,暴露

試験場で,付近に設置されている暴露試験装置に取り付けられた試料に,日照,通風などを妨げないよう

に適切な処置をとる。 

a) 遮蔽暴露試験に用いる試験装置は,次による。試験装置の一例を図3に示す。 

1) 遮蔽暴露試験装置は,試料を日照,雨,雪,風などの一部又は全部の直接的な影響から遮断できる

構造とする。 

2) 遮蔽暴露試験装置の型式は,次の3種類とし,遮蔽暴露試験の目的,試料の種類などに応じて型式

を定める。 

2.1) 自然通風型 遮蔽暴露試験装置外の大気が自由に流通できる構造とする。 

2.2) 通風制御型 特定方向からの大気の流通を遮断できる構造とする。 

2.3) 密閉型 大気が自由に流通できない構造とする。 

b) 試料が,風,振動などによって,移動,破損などがないように保持できる構造とする。 

注記 必要に応じて,遮蔽暴露試験装置の下又は中の温度及び相対湿度を測定することが望ましい。 


11 

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図3−遮蔽暴露試験装置(自然通風型)の一例 

 

9.5.4 

ブラックボックス暴露試験 

この試験では,内側及び外側の全てに黒色処理を施した底のある金属製試験箱の上面に試料を取り付け

て暴露試験を行い,金属試験箱の蓄熱効果に伴う温度上昇によって試料の化学的性質,物理的性質及び性

能の経時変化を調査する。 

注記 この試験方法は,太陽放射光によって高温になる建物の屋根,自動車などの部位に使用される

材料及び/又は製品の暴露試験方法として有効である。 

a) ブラックボックス暴露試験に用いる試験装置の型式は,次の2種類とする。 

1) 上面開口型 試験装置は,次による。試験装置の一例を,図4に示す。 


12 

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図4−ブラックボックス暴露試験装置(上面開口型)の一例 

 

1.1) 上面を開口面とし,他の5面は黒色処理を施した金属製試験箱で,開口した上面(暴露試験面)

に試料を取り付ける機構を備えた構造とする。 

1.2) 金属製試験箱は,水がたまらない構造とする。 

1.3) 試料を暴露する開口面の寸法及び試料の取付方法は,暴露試験の目的に応じて定める。 

1.4) 試料が開口部の全面を満たさない場合は,残りの開口部を黒色処理した金属板で塞ぐ。 

2) 全面密閉型 試験装置は,次による。 

2.1) 使用する金属製試験箱は,開口面がなく6面の内外面とも全面に黒色処理を施したもので,その

上面に試料を直接取り付ける機構を備えた構造とする。 

2.2) 金属製試験箱は,水がたまらない構造とする。 

2.3) 金属製試験箱の上面(暴露試験面)を除く5面の内側に保温材を張りつけた構造のものを用いて

もよい。 

b) 上面開口型のブラックボックス暴露試験装置を使用する場合は,次による。 

1) 開口部全面に隙間が生じないように,試料を取り付ける。 

2) 開口部が残った場合は,黒色処理を施した金属板を取り付けて,開口部に空きがないようにする。 

3) 試料の表面温度を測定する。 

注記 金属製試験箱の内部の相対湿度を測定することが望ましい。 


13 

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c) 全面密閉型のブラックボックス暴露試験装置を使用する場合は,次による。 

1) 試料の裏面が密接するように試験装置の上面に取り付ける。 

2) 試料の表面温度を測定する。 

 

10 

環境因子 

10.1 

一般 

暴露試験結果を評価するためには,暴露試験場の気象状況,大気汚染状況などを詳細に分析する必要が

あるため,暴露試験に影響する全ての環境因子を測定し,記録することが望ましい。環境因子の測定項目

は,表2による。また,試料の種類によって測定する環境因子の測定項目を附属書Dに示す。 

10.2 

環境因子の測定 

環境因子の測定は,次による。 

a) 環境因子の測定は,暴露試験場で行う。ただし,暴露試験場で測定できない気象因子については,最

も近接した気象官署の観測資料によってもよい。その場合は,暴露試験場から気象官署までの距離及

び方角を明記する。 

b) 環境因子の測定は,暴露試験期間の全期間を通じて行うことが望ましい。 

c) 環境因子の測定に用いる装置及び機器類の設置場所は,暴露試験装置の設置場所の近くとし,かつ,

暴露試験場を代表する環境因子の測定に適した場所とする。 

d) 気温及び相対湿度を測定する機器の受感部は,百葉箱又はこれに準じる装置内に設置する。 

e) 暴露試験の目的によって重要でない環境因子については,当該項目の測定を省略してもよい。 

10.3 

環境因子の測定方法及び表示方法 

環境因子の測定方法及び表示方法は,表2による。 

測定値の桁数は,次による。 

なお,測定値の丸め方はJIS Z 8401の規則A又は規則Bによる。 

a) 気温,絶対湿度,日照時間,降水量及び風速 小数点以下1桁とする。 

b) 太陽放射光の露光量 小数点以下2桁とする。 

c) 相対湿度 整数位とする。 

d) その他の因子 測定精度を考慮して,必要に応じて定める。 


14 

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表2−環境因子の測定項目,測定方法及び表示方法 


分 

測定項目 

単位 

測定方法 

表示方法 

表示項目 

表示内容 



 

気温 

℃ 

白金抵抗体などの温度計を用
いて,1日の気温を連続又は8
点以上の定時間間隔で測定す
る。 

日最高気温 

その日の気温の最高値を表示する。 

日最低気温 

その日の気温の最低値を表示する。 

日平均気温 

その日の気温の平均値を表示する。 

月平均最高気温 

その月の日最高気温の平均値を表示する。 

月平均最低気温 

その月の日最低気温の平均値を表示する。 

月平均気温 

その月の日平均値の平均値を表示する。 

相対湿度 

露点式湿度計,乾湿球湿度計又
は毛髪湿度計を用いて,1日の
相対湿度を連続又は4点以上の
定時間間隔で測定する。 

日最高相対湿度 

その日の相対湿度の最高値を表示する。 

日最低相対湿度 

その日の相対湿度の最低値を表示する。 

日平均相対湿度 

その日の相対湿度の平均値を表示する。 

月平均最高相対
湿度 

その月の日最高相対湿度の平均値を表示
する。 

月平均最低相対
湿度 

その月の日最低相対湿度の平均値を表示
する。 

月平均相対湿度 

その月の日平均相対湿度の平均値を表示
する。 

絶対湿度 

g/m3 

露点式湿度計を用いるか,又は
気温及び相対湿度の測定値か
ら絶対湿度を求める。 

日平均絶対湿度 

その日の絶対湿度の平均値を表示する。 

月平均絶対湿度 

その月の日平均絶対湿度の平均値を表示
する。 

日照時間 

日照計を用い,1日の日照時間
を測定する。 

日照時間 

暴露試験期間中の日照時間の合計を求め
て表示する。 

太陽放射光
の露光量 

MJ/m2 

受光面を試料の暴露面と平行
にした日射計又は積算照度計
を用い,1日の太陽放射光の露
光量を測定する。ただし,紫外
線などの特定波長域の太陽放
射光の露光量は,選択波長フィ
ルターを用いて測定する。 

太陽放射光の露
光量 

暴露試験期間中の太陽放射光の露光量の
合計を求めて表示する。 

 

降水量 

mm 

雨量計を用い,1日の降水量を
測定する。ただし,雪,あられ
などが受水器内に積もったと
きは既知量の温水を注いで溶
かし,水にして量った値から注
いだ温水の量を減じて,降水量
を求める。 

降水量 

暴露試験期間中の降水量の合計を求めて
表示するa)。 

風向 

16方位 

風向計を用い,その日の風向を
16方位に区分して測定する。 

日最多風向 

その日の風向で,最多頻度で現れた風向を
表示する。 

月最多風向 

その月の日最多風向の中で,最多頻度で現
れた風向を表示する。 

風速 

m/s 

風速計を用い,その日の風速を
測定する。 

日平均風速 

その日の全風程を86 400秒で除した値を
表示するか,又はその日の8点を超える定
時間間隔で測定した風速の平均値を表示
する。 

月平均風速 

その月の日平均風速の平均値を表示する。 


15 

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表2−環境因子の測定項目,測定方法及び表示方法(続き) 


分 

測定項目 

単位 

測定方法 

表示方法 

表示項目 

表示内容 




 

海塩粒子付
着量 

mg NaCl/ 

(m2・d) 

JIS Z 2382に規定するウェット
キャンドル法又はドライガー
ゼ法で測定する。 

海塩粒子付着量 

その月の測定値を,その月の日数で除した
値で表示する。 

硫黄酸化物
付着量 

mg SO2/ 

(m2・d) 

JIS Z 2382に規定する二酸化鉛
プレート法,二酸化鉛円筒法又
はアルカリろ紙法によって測
定する。 

硫黄酸化物付着
量 

その月の測定値を,その月の日数で除した
値で表示する。 

注a) 降水のpH及び降水中のSO42−,NO3−,Cl−などの含有量を測定しておくことが望ましい。 

 

10.4 

その他の測定項目 

暴露試験の種類又は暴露試験の目的によっては,必要に応じて,次の測定を行う。 

a) ブラックパネル温度 バイメタル,白金抵抗体,サーミスタ,熱電対などの感熱体を黒色処理した金

属板の中心に一致させて取り付け,感熱体保護管を固定した構造の感熱部を備えた温度計を用いて測

定する。 

なお,ブラックパネル温度計の構造は,JIS B 7753の6.5 b)(ブラックパネル温度計)に規定するブ

ラックパネル温度計の規定による。 

b) ホワイトパネル温度 バイメタル,白金抵抗体,サーミスタ,熱電対などの感熱体を白色処理した金

属板の中心に一致させて取り付け,感熱体保護管を固定した構造の感熱部を備えた温度計を用いて測

定する。 

c) 試料の表面温度 白金抵抗体,熱電対などの温度センサーを試料の表面に取り付け,試料の表面温度

を測定する。 

d) 特定波長域の太陽放射光の露光量 全天日射計及び直達日射計は,太陽放射エネルギーの総量を測定

するので,紫外線量,可視光線量及び赤外線量も測定値に含まれる。赤外線は,暴露された試料の温

度に影響を及ぼすが,プラスチック,塗膜などの有機質の試料の耐候性における直接の光化学的効果

は少ないので,光化学的に活性な波長域,すなわち,基本的には紫外線域の太陽放射光の露光量を測

定することが望ましい。紫外線量の測定機器は,JIS K 7363の規定による。 

e) ぬれ時間 白金線を電極に用いたセンサーに交流電圧を印加し,表面がぬ(濡)れたときの電極間抵

抗値変化を捉えるもの,ガルバニック対及び電気化学インピーダンスを利用したものなどを用いて表

面のぬれ時間を測定する。 

f) 

降水時間,結露時間 ぬれ時間と同様の方法のほかに,試料表面温度と露点との比較によって時間を

求める方法もある。 

g) オゾン濃度 JIS B 7957に規定する紫外線吸収方式又は化学発光方式による自動計測器によって,1

日の平均濃度を求める。表示は,その月の日平均濃度の平均値(月平均濃度pphm又はppb)で表示

する。 

h) 二酸化硫黄濃度 JIS B 7952に規定する紫外線蛍光方式又は溶液導電率方式による自動計測器によっ

て,1日の平均濃度を求める。表示は,その月の日平均濃度の平均値(月平均濃度ppm)で表示する。 

i) 

二酸化窒素濃度 JIS B 7953に規定する化学発光方式又は吸光光度方式による自動計測器によって,1

日の平均濃度を求める。表示は,その月の日平均濃度の平均値(月平均濃度ppm)で表示する。 


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j) 

硫化水素濃度 JIS K 0108の附属書B(二酸化硫黄変換紫外線蛍光法),又はそれと同等以上の精度を

もつ測定方法によって,1日の平均濃度を求める。表示は,その月の日平均濃度の平均値(月平均濃

度ppm)で表示する。 

10.5 

環境因子の測定機器及び管理 

環境因子を測定する機器及びその管理は,次による。 

a) 気象因子を測定する機器は,関連する法規に適合するものを用いる。ただし,関連する法規に規定の

ない結露時間などの気象因子の測定は,どのような方式で測定を行ったか明確にしなければならない。 

注記 関連する法規には,気象業務法(昭和27年法律第165号)に基づく気象測器検定規則(平成

14年国土交通省令第25号)がある。 

b) 大気汚染因子を測定する機器は,JIS,ISO規格,IEC規格などに規定されている場合は,それに従う。

規定がない場合は,どのような方式で測定を行ったか明確にしなければならない。 

c) 測定機器の管理は,次による。 

1) 気象因子を測定する機器は,関連する法規に適合するように管理する。 

2) 大気汚染因子を測定する機器は,測定値の信頼性を維持するため,定期的に検査・校正を行い,そ

の精度を適切に管理する。 

 

11 

暴露試験用試料の評価試験における一般的な要求事項 

11.1 

初期値の測定 

暴露試験を開始する前の初期値の測定は,次による。 

a) 初期値を測定する前の試料の調整は,11.3 a) による。 

b) 測定によって試料の損傷,破壊など暴露試験に影響を及ぼさないと想定される場合は,暴露試験用の

試料を用いて初期値を測定する。 

c) 測定によって試料の損傷,破壊など暴露試験に影響を及ぼすと想定される場合は,初期値測定用の試

料を用いて,それの化学的性質,物理的性質及び/又は性能の初期値を測定する。 

11.2 

暴露試験の開始後及び終了後の評価試験 

暴露試験の開始後及び終了後の評価試験は,次による。 

a) 試料の外観に関する経時変化を常時又は一定期間ごとに観察し,著しい変化が発生した場合は,その

発生時期及び状況をカラー写真などで記録する。 

b) 所定の暴露試験期間で,暴露架台又は試料保持枠上で試料の目視観察を行う場合は,天候などによる

支障がない限り,暴露試験期間の最終日に行う。 

c) 所定の暴露試験が終了した場合は,暴露試験装置から試料を取り外した後,可能な限り早い時期に,

11.3 a) によって試料の調整を行い,評価試験を実施する。 

11.3 

評価試験の方法 

評価試験の方法は,次による。 

a) 試料に関するJIS,ISO規格,IEC規格などに規定されている場合は,評価試験を行う前に試料の調

整を行う。 

b) 評価試験の項目は,暴露試験の目的及び試料の種類によって選択する。 

c) 評価試験結果の評価方法は,初期値に対する変化率,残存率などの試料の性質及び性能の経時変化を

正しく捉えることができるようにする。 

d) 試験結果の再現性を得るため,できる限り同じ試験装置を用いて規定の方法で評価試験を行う。この


17 

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場合は,同一の試験員が担当することが望ましい。 

e) 評価試験に異常な結果が観察された場合は,その状況を詳細に記録する。 

11.4 

評価試験の項目 

暴露試験終了後の評価試験として,次に示す主要な評価項目のうちの必要な項目について実施する。 

a) 外観観察 

b) 写真撮影 

c) 表面の顕微鏡観察 

d) 断面観察 

e) 質量変化(腐食減量) 

f) 

腐食度(単位時間における単位面積当たりの腐食減量) 

g) 局部腐食の状況(腐食面積率,孔食深さなど) 

h) 腐食生成物の分析 

i) 

光沢(光沢度,光沢保持率) 

j) 

色差・変退色 

k) 付着性(塗料,めっき,溶射など) 

l) 

皮(被)膜厚さ(塗料,めっき,溶射など) 

m) 高分子の官能基・分子量の変化 

n) 透過率,反射率などの光学的物性の変化 

o) 引張強さ,伸びなどの機械的物性の変化 

p) その他 

 

12 

試験報告書 

暴露試験の試験報告書には,次の事項を記載する。ただし,必要のない項目は,省略してもよい。 

a) この規格の番号(JIS Z 2381) 

b) 試料の名称及び種類 

c) 試料の形状,寸法及び数量 

d) 暴露試験を行う前の試料の前処理方法 

e) 暴露試験場の所在地及びその緯度・経度・標高 

なお,暴露試験場の環境区分を明記することが望ましい。 

f) 

暴露試験の種類 

g) 暴露試験面の方位及び角度 

h) 暴露試験の開始及び終了時期,暴露試験期間 

i) 

評価試験の結果 

j) 

暴露試験場の環境因子の測定結果 

なお,環境因子の測定方法に明確な規定がない場合(例えば,ぬれ時間など)には,測定方法を明

記する。また,気象官署の観測資料を環境因子の測定値として用いた場合は,その入手先及び気象官

署と暴露試験場との距離などの位置関係を明記する。 

k) 暴露試験を途中で中止又は中断した場合は,その期間,理由及び処置 

l) 

暴露試験期間中の暴風雨など特記しなければならない事項 


18 

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附属書A 

(参考) 

暴露試験を実施するための手順の例 

 

A.1 暴露試験を実施するための手順の例 

暴露試験によって様々な情報を得るためには,暴露試験実施前に試験計画を立て,検討するのがよい。

暴露試験の計画立案から試験終了までに検討する事項及びその手順の例を,図A.1に示す。 

 

 

 

 

(1) 試験目的の設定 
試料のどのような化学的,物理的性質及び
性能の経時変化を知りたいのか。 

 

(7) 試料数量の設定 
試験条件に応じた必要な試料数を決定す
る。 

 

 

 

(2) 評価項目の選定 
どのような性能(色差・光沢,腐食減量な
ど)を評価したいのか。また,評価方法の
検討・選定を行う。 

 

(8) 試料の準備・作製・前処理 
材料を準備し,試料の加工,試験する試料
の作製を行う。必要に応じて,試料の前処
理を行う。 

 

 

 

(3) 暴露試験環境の選定 
どのような環境因子(気温,湿度,紫外線
量,海塩粒子量,日射量,降雨量など)が
必要か。 

 

(9) 試料の初期値測定 
選定した評価項目に応じて初期値の測定を
行う。 

 

 

 

(4) 暴露試験場の選定 
どのような試験場所(亜熱帯,寒冷地帯,
海岸地帯など)を選ぶか。 

 

(10) 暴露試験の実施 
試験期間中の環境因子の測定及び試料の適
切な管理を行う。 

 

 

 

(5) 暴露試験の種類の選定 
直接暴露,遮蔽暴露などを選択する。 

 

(11) 暴露試験後の測定 
設定した評価項目に係る試験を実施する。 

 

 

 

(6) 暴露試験期間の設定 
暴露試験期間を設定する。 

 

(12) 暴露試験結果の評価 
試験環境のデータを検討し,目的としてい
る試料の性能を評価する。 

 

図A.1−暴露試験の手順の例 


19 

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附属書B 

(参考) 

暴露試験用試料の形状及び寸法 

 

B.1 

一般 

暴露試験の目的が,試料の化学的性質の経時変化,特に金属材料の耐食性,塗装材料の耐候性などを調

査する場合には,平板形状の試験片が多く用いられる。物理的性質の経時変化を調査する場合には,材料

の評価試験方法に規定された形状の試験片又は応力を加えた試験片などを使用する。また,製品の耐候性

などを調査する場合には,試験体として製品又はその部品そのものを使用する。 

 

B.2 

金属関係 

B.2.1 試験片の形状 

試験片の形状は,平板形状のものが望ましい。 

B.2.2 試験片の寸法 

試験片の寸法は,次によるのが望ましい。 

− めっき 150×70 mm又は100×100 mmが望ましい(JIS H 8502参照)。 

− 標準金属試験片 100 mm×150 mm(最低50 mm×100 mm),厚さ1〜6 mm(JIS Z 2383参照) 

− 金属材料 100 mm×150 mm,厚さ1〜3 mm(ISO 8565参照) 

− 金属被覆材料 表面積50 cm2(5 cm×10 cm)以上 

 

B.3 

塗装関係 

B.3.1 試験片の形状 

試験片の形状は,平板形状のものが望ましい。 

B.3.2 試験片の寸法 

試験片の寸法は,次のとおりにすることが望ましい(JIS K 5600-7-6参照)。 

面積 0.03 m2以上,いずれの辺も100 mm以上 

 

B.4 

プラスチック関係 

測定する物性に応じて,あらかじめ試験片を作製して暴露試験に供するのが一般的である。試験片の形

状及び寸法は,JIS K 7362の4.1.3(試験片)に,“用いる特定の暴露方法に関する規格の要求事項に適合

するものとする(2. 参照)”と規定されている。この2.(引用規格)の箇条には,各物性ごとの試験方法

規格が掲載されており,それらの規格の中に試験片寸法がそれぞれ示されている。 

 

B.5 

ゴム関係 

B.5.1 試験片の形状 

試験片の形状は,平板形状のものが望ましい。 

B.5.2 試験片の寸法 

試験片の寸法は,次のとおりにすることが望ましい(JIS K 6266参照)。 

長さ 約100 mm以上,幅 約50 mm以上,厚さ 2.0±0.2 mmの短冊状で,かつ,表面が平滑なもの。 


20 

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B.6 

その他 

自動車・鉄道などの運輸機器,電力・通信機器,コンクリート・鋼構造物などの耐候性を調査する場合

は,受渡当事者間の協定によることが望ましい。 


21 

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附属書C 
(参考) 

暴露環境の区分 

 

C.1 日本の気候区分 

日本の気候は,気温,降水量,日照率及び水分過剰量の四つの気象要素による代表的な日本の気候区分

“関口による日本の気候区分[1]”を基礎として金属材料の腐食度に注目すると,次の九つに区分される[2]。

その気候区分図を,図C.1に示す。 

 

a) 北海道・西 北海道の日本海側 

b) 北海道・東 オホーツク海,太平洋側 

c) 太平洋・北 伊豆半島以北(関東・東北地方)の太平洋側,甲信地方 

d) 太平洋・南 東海・中部・近畿・四国・九州地方の太平洋側 

e) 瀬戸内海 四国・中国・九州地方の瀬戸内海側 

f) 

日本海・北 能登半島以北(北陸・東北地方)の日本海側 

g) 日本海・南 福井・近畿・中国地方の日本海側 

h) 九州・西 玄界灘に面した九州西部 

i) 

南西諸島 鹿児島県の南部の島から琉球列島に属する島(亜熱帯海洋性気候に類似した地域) 


22 

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図C.1−日本の気象要素による気候区分 

 

C.2 大気汚染区分(大気汚染物質による区分) 

大気汚染物質[硫黄酸化物(SOx),窒素酸化物(NOx),降下ばいじんなど]の発生源及び飛来による影

響,並びに火山,温泉などの特殊環境によって,次の五つの環境に区分される[2]。 

a) 工業地域 生産活動に伴って,大気汚染物質を発生する地域。 

b) 都市地域 商業及び生活活動に伴って大気汚染物質を発生する地域。 

c) 田園地域 大気汚染物質の影響が少ない地域。 

d) 酸性雨地域 酸性雨の原因物質の直接の発生源ではないが,原因物質の飛来による影響の大きな地域。 

e) 火山・温泉 火山性物質及び温泉からのガス(硫化水素など)の影響を大きく受ける地域(自然現象

による特殊環境として区分する。)。 

 

C.3 海塩区分(海塩粒子の影響度合いによる区分) 

金属材料の腐食に大きく関与する飛来海塩粒子の影響を考慮して,海岸線からの距離によって,次の五

つの環境に区分される[2]。ただし,降雪のある地域では塩化物系の融雪剤を使用する場合があるので,塩

分の影響を無視できない場合もある。 

a) 海上 

b) 海浜 海岸線から300 m以内の地域(飛来する海塩粒子の影響が最も激しい地域)。 


23 

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c) 沿岸 海岸線から300 mを超えて2 km以内の地域(飛来する海塩粒子の影響が比較的大きい地域,

ただし,南西諸島の島は,海岸線から2 kmを超えても,全てこの区分に入れる。)。 

d) 準沿岸 海岸線から2 kmを超えて20 km以内の地域(飛来する海塩粒子の影響が比較的小さい地域)。 

e) 内陸 海岸線から20 kmを超えた地域(飛来する海塩粒子の影響が無視できる地域)。 

 

C.4 世界の気候区分 

C.4.1 一般 

世界の気候区分は,一般的によく知られているKöppenの気候区分を基にGlenn T. Trewarthaによって変

更されたもの[3]が使用されている。表C.1に気候区分とその説明を示す。 

 

表C.1−気候区分及びその説明 

区分 

区分名 

小区分 

小区分名 

概要 

平均気温 

熱帯多雨
気候 

Af 

熱帯雨林 

乾季なし 

1年中17 ℃以上 

Am 

熱帯モンスーン 

短い乾季の他は激しいモンス
ーン雨季 

Aw 

熱帯サバンナ 

冬季乾燥 

乾燥気候 

BWh 

亜熱帯砂漠 

低緯度砂漠 

蒸発が降雨を上回る区分B気候
には適用しない。区分B気候の気
温は3番目の文字に示されてい
る。“h”は乾季の平均気温が0 ℃
以上,“k”は少なくとも1か月の
平均気温が0 ℃以下を示す気候。 

BSh 

亜熱帯ステップ 

低緯度乾燥 

BWk 

中緯度砂漠 

中緯度砂漠 

BSk 

中緯度ステップ 

中緯度乾燥 

温帯中緯
度気候 

Csa 

地中海性気候 

温暖,乾燥して暑い夏 

1年の8〜12か月で9 ℃以上 

Csb 

地中海性気候 

温暖,乾燥して暖かい夏 

Cfa 

湿潤亜熱帯 

温暖,乾季なし,暑い夏 

Cwa 

湿潤亜熱帯 

温暖,乾燥した冬,暑い夏 

Cfb 

西岸海洋性 

温暖,乾季なし,暖かい夏 

Cfc 

西岸海洋性 

温暖,乾季なし,涼しい夏 

寒冷中緯
度気候 

Dfa 

湿潤大陸性 

湿潤,寒冷な冬,乾季なし,暑
い夏 

1年の4〜7か月で9 ℃以上 

Dfb 

湿潤大陸性 

湿潤,寒冷な冬,乾季なし,暖
かい夏 

Dwa 

湿潤大陸性 

湿潤,寒冷で乾燥した冬,暑い
夏 

Dwb 

湿潤大陸性 

湿潤,寒冷で乾燥した冬,暖か
い夏 

Dfc 

亜極地性 

寒冷な冬,乾季なし,涼しい夏 1年の1〜3か月で9 ℃以上 

Dfd 

亜極地性 

寒冷な非常に寒い冬,乾季な
し,涼しい夏 

Dwc 

亜極地性 

寒冷,乾燥した冬,涼しい夏 

Dwd 

亜極地性 

寒冷,非常に寒い乾燥した冬,
涼しい夏 

極地気候 

ET 

ツンドラ 

極地ツンドラ,夏なし 

平均気温9 ℃以上の月なし 

EF 

氷雪気候 

永久凍土 

区分なし
高地 

区分なし高地 

高地 

適用しない 


24 

Z 2381:2017  

  

附属書D 
(参考) 

試料の種類の違いにおける環境因子の測定項目 

 

D.1 一般 

暴露試験結果を精度よく解析するためには,暴露試験場の環境条件を明確にすることが非常に重要であ

る。特に,暴露試験場における気象因子及び大気汚染因子それぞれのレベルは,暴露試験の結果に大きな

影響を及ぼすおそれがある。異なる暴露試験場での暴露試験の結果を対比する場合には,それぞれの暴露

試験場の環境条件が明確にされているならば正確な評価が可能になる。 

暴露試験の結果に影響を及ぼす環境因子は,材料及び/又は製品の種類によって異なることが一般的に

知られている。金属材料・めっきなどの無機被覆金属の耐食性及びプラスチック・塗装などの有機被覆金

属の耐候性を正確に評価するのに望ましい環境因子の測定項目の例を,D.2及びD.3に示す。 

 

D.2 金属材料・無機被覆金属材料に対する環境因子の測定項目 

a) 気温 月平均及び年平均 ℃ 

b) 相対湿度 月平均及び年平均 % 

c) 絶対湿度 月平均及び年平均 g/m3 

d) 降水量 月及び年合計 mm 

e) ぬれ時間 月及び年合計 h 

f) 

風向 月最多風向及び年最多風向 16方位 

g) 風速 月平均風速及び年平均風速 m/s 

h) 海塩粒子付着量 月平均及び年平均 mg・NaCl/ (m2・d) 

i) 

硫黄酸化物付着量 月平均及び年平均 mg・SO2/ (m2・d) 

 

D.3 プラスチック・塗装材料に対する環境因子の測定項目 

a) 気温 月最高及び最低気温並びに年最高及び最低気温 ℃ 

  月平均最高気温及び年平均最高気温 ℃ 

  月平均最低気温及び年平均最低気温 ℃ 

  月平均気温及び年平均気温 ℃ 

b) 相対湿度 月平均最高湿度及び年平均最高湿度 % 

    月平均最低湿度及び年平均最低湿度 % 

    月平均湿度及び年平均湿度 % 

c) 降水量 月及び年合計 mm 

d) ぬれ時間 月及び年合計 h 

e) 日照時間 月及び年合計 h 

f) 

太陽放射光の露光量 月及び年合計 MJ/m2 

g) 紫外線の露光量 月及び年合計 MJ/m2 

h) 風向 月最多風向及び年最多風向 16方位 

i) 

風速 月平均風速及び年平均風速 m/s 


25 

Z 2381:2017  

 

j) 

海塩粒子付着量 月平均及び年平均 mg・NaCl/ (m2・d) 

k) 硫黄酸化物付着量 月平均及び年平均 mg・SO2/ (m2・d) 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

参考文献  

[1] 日本気象学会編,教養の気象学,朝倉書店,p158(1980) 

[2] 鉄鋼系社会資本材料の耐候性・耐食性試験評価方法に係る調査研究,平成8年度報告書,p50,社団法

人日本建材産業協会 

[3] ISO 877-1,Plastics−Methods of exposure to solar radiation−Part 1: General guidance 

[4] JIS D 0205 自動車部品の耐候性試験方法 

[5] JIS H 0521 アルミニウム及びアルミニウム合金の大気暴露試験方法 

[6] JIS H 8502 めっきの耐食性試験方法 

[7] JIS K 5600-7-6 塗料一般試験方法−第7部:塗膜の長期耐久性−第6節:屋外暴露耐候性 

[8] JIS K 6266 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐候性の求め方 

[9] JIS K 6860 接着剤の耐候性試験方法通則 

[10] JIS K 7081 炭素繊維強化プラスチックの屋外暴露試験方法 

[11] JIS K 7219-1 プラスチック−屋外暴露試験方法−第1部:通則 

[12] JIS K 7219-2 プラスチック−屋外暴露試験方法−第2部:直接暴露試験及び窓ガラス越し暴露試験 

[13] JIS K 7362 プラスチック−アンダーグラス屋外暴露,直接屋外暴露又は実験室光源による暴露後の

色変化及び特性変化の測定方法 

[14] JIS Z 2383 大気環境の腐食性を評価するための標準金属試験片及びその腐食度の測定方法 

[15] ISO 877-2,Plastics−Methods of exposure to solar radiation−Part 2: Direct weathering and exposure behind 

window glass 

[16] ISO 2810,Paints and varnishes−Natural weathering of coatings−Exposure and assessment 

[17] ISO 4582,Plastics−Determination of changes in colour and variations in properties after exposure to daylight 

under glass, natural weathering or laboratory light sources 

[18] ISO 4665,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Resistance to weathering 

[19] ISO 8565,Metals and alloys−Atmospheric corrosion testing−General requirements 

[20] ISO 9370,Plastics−Instrumental determination of radiant exposure in weathering tests−General guidance 

and basic test method