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Z 2381 : 2001

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本ウエ

ザリングテストセンター (JWTC) /財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業

規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業

規格である。これによって JIS Z 2381 : 1987 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,規格名称,適用範囲,定義,暴露試験方法の種類など各項目について,全面的に見直

し,関連する日本工業規格及び国際規格との整合も図り,改正を行った。

JIS Z 2381

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(参考)  暴露環境の区分

附属書 2(参考)  暴露試験用試験片の形状及び寸法

附属書 3(参考)  暴露試験場所の環境因子の測定項目


日本工業規格

JIS

 Z

2381

 : 2001

大気暴露試験方法通則

General requirements for atmospheric exposure test

1.

適用範囲  この規格は,開放大気環境及び遮へい大気環境下における工業材料及び工業製品(以下,

材料及び製品という。

)の化学的性質,物理的性質及び性能の経時変化を調査することを目的とした大気暴

露試験方法の通則について規定する。

備考  この規格に規定される試験方法のいくつかは,有害な可能性のある化学薬品の使用を伴う。あ

らゆる適切な安全対策をとるよう注意が必要である。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,記載の年の版だけがこの規格を構成するものであって,その後の改正版・追補

には適用しない。

JIS B 7753 : 1993

  サンシャインカーボンアーク灯式耐光性及び耐候性試験機

JIS B 7952 : 1996

  大気中の二酸化硫黄自動計測器

JIS B 7953 : 1997

  大気中の窒素酸化物自動計測器

JIS B 7957 : 1992

  大気中のオキシダント自動計測器

JIS K 0108 : 1994

  排ガス中の硫化水素分析方法

JIS K 7363 : 1999

  プラスチック−耐候性試験における放射露光量の機器測定−通則及び基本的測定

方法(ISO 9370 翻訳)

JIS R 3202 : 1996

  フロート板ガラス及び磨き板ガラス

JIS Z 2382 : 1998

  大気環境の腐食性を評価するための環境汚染因子の測定

備考  ISO 9225 : 1992, Corrosion of metals and alloys−Corrosivity of atmospheres−Measurement of

pollution

が,この規格と同等である。

JIS Z 2383 : 1998

  大気環境の腐食性を評価するための標準金属試験片及びその腐食度の測定方法

備考  ISO 9226 : 1992, Corrosion of metals and alloys−Corrosivity of atmospheres−Determination of

corrosion rate of standard specimens for the evaluation of corrosivity

が,この規格と同等であ

る。

JIS Z 8401 : 1999

  数値の丸め方

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

大気暴露試験  開放及び遮へい大気環境下で材料及び製品を暴露して,それらの化学的性質,物理的

性質及び性能の変化を調査する試験(以下,暴露試験という)

b)

開放大気  日照,雨,雪,風などの自然状態における大気。

c)

遮へい大気  自然状態における日照,雨,雪,風などの一部又は全部を遮断した大気。


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d)

試料  暴露試験を行う材料及び製品。

e)

暴露試験場  試料の暴露試験を行う場所。

f)

暴露試験装置  試料を暴露するための試験装置。暴露架台,試料保持枠などで構成されている。

g)

暴露試験期間  試料の暴露試験を継続して行う期間。

h)

試験箱  試料を収納するか又は上面に取り付けた状態で暴露するための容器。

i)

環境因子  暴露試験場における気象因子及び大気汚染因子の総称。

j)

気象因子  気象観測の対象となる気温,湿度,太陽放射エネルギー量,降水量,風向,風速などの因

子。

k)

大気汚染因子  人為的・自然的に発生する硫黄酸化物,窒素酸化物,硫化水素,海塩粒子などの暴露

試験に影響を及ぼす因子。

l)

海塩粒子  海岸の波打ち際及び/又は海上で波頭が砕けたときに発生する海水ミストが,風で運ばれ

て飛来した粒子。海塩粒子の大きさは,約 0.01

µm∼20µm である。

m)

評価試験  試料の化学的・物理的性質の変化及び製品の変化の程度を評価する試験。

n)

フレネル反射鏡  平面鏡の形状・寸法と試料取付け部に反射する照射域の大きさが,同一になるよう

に配列した複数の平面鏡からなる反射鏡装置。

4.

暴露試験方法の種類  暴露試験方法の種類は,表 による。

表 1  暴露試験方法の種類

種類

特徴

直接暴露試験方法

日照,雨,雪,風などの自然状態における大気環境下
で試料を直接暴露する試験方法。

アンダーグラス暴露試験方法

板ガラスで覆った試験箱内に試料を取り付け,板ガラ
スを透過した太陽放射光に暴露する試験方法。

遮へい暴露試験方法

遮へい構造物の下,中又は屋内に試料を設置して,日

照,雨,雪,風などの直接の影響を避けた状態で暴露
する試験方法。

ブラックボックス暴露試験方法 黒色処理した金属製試験箱の上面に試料を取り付けた

状態で暴露する試験方法。

太陽追跡集光暴露試験方法

太陽放射光の光軸方向を追跡し,フレネル反射鏡を用

いて太陽放射光を反射集光する部位に設置した試料保
持枠に試料を取り付けて暴露する試験方法。

5.

暴露試験場

5.1

暴露試験場の要求条件  暴露試験場として満たすべき条件は,次による。

a)

暴露試験場は,当該地域の気候の影響を全面的に受ける場所とする。

b)

暴露試験場の近傍に建築物などの地上物件,草木など及び河川,湖,丘陵,凹地などの特定な地形的

特徴が存在すると,日照,風及び大気汚染因子による影響を受け,予測できなかった暴露試験結果と

なるので,そのような場所は,暴露試験場として避けることが望ましい。

c)

暴露試験場の位置は,暴露した試料を定期的に観察でき,9.に規定する環境因子の測定及び記録がで

きる場所とする。

d)

暴露試験装置は,暴露試験場の状況に応じて,水はけのよい地面,芝地,砂利,コンクリート舗装処

理などを施した場所に設置することが望ましい。ただし,標準的な暴露試験場に設置する暴露試験装


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置は,5.4.1 による。

e)

暴露試験装置の設置場所の付近に草木などが繁茂していると,暴露試験装置の設置場所における温度

及び湿度分布に影響を与えるおそれがあるので,そのような場所に暴露試験装置を設置する場合は,

草木などの高さを 0.2m 以下とする。

f)

暴露試験装置付近の草木の生長を抑制するために除草剤などの薬品を使用する場合は,薬品が試料に

飛来しないようにしなければならない。

5.2

暴露試験場の安全性  暴露試験場は,試料,暴露試験装置などが盗難,損傷などを受けないように,

適切な安全処置が採られていなければならない。ただし,暴露試験場を囲むフェンスなどが暴露試験に影

響しないように注意する。

5.3

暴露試験場の環境  暴露試験は,暴露試験場の環境因子である気象因子及び大気汚染因子の影響を

大きく受ける。したがって,暴露試験の結果を精度よく解析するためには,暴露試験場の環境区分を明確

にしておくことが望ましい。地球規模における暴露試験場の環境区分は,国際規格(ISOIEC など)に

採り入れられている。一方,国内の場合には,地域的な気象の特徴による気候区分,硫黄酸化物などの大

気の汚染状況による大気汚染区分に分類される。また,金属材料の大気暴露試験の場合には,海塩粒子の

飛来量による腐食への影響を考慮した海塩区分が設定される。

附属書 1(参考)に暴露試験場の環境区分

を示す。

5.4

暴露試験場の種類  暴露試験場の種類は,次の 3 種類とする。

5.4.1

標準的な暴露試験場  標準的な暴露試験場は,次による。

a)

地域的な気象の特徴が明らかな場所とする。

b)

大気汚染因子量の年ごとの変動が少ない場所とする。

c)

東,西及び赤道の方向の仰角 20 度以上,反赤道方向の仰角 45 度以上に日照,降水,通風などの環境

条件に著しい影響を及ぼす建築物などの地上物件,草木などがない場所とする。

d)

暴露試験装置の設置場所は,水はけのよい芝地とし,太陽放射光の照り返し,ほこりの舞い上がり,

冠水などを防止する処置を施す。

e)

暴露試験装置の下及び周辺の草木などの高さは,0.2m 以下とする。

f)

暴露試験に影響を及ぼす気象因子及び大気汚染因子を測定できる場所とする。

5.4.2

一般的な暴露試験場  一般的な暴露試験場は,次による。

a)

地域的な気象の特徴が明らかな場所とする。

b)

大気汚染因子量の年ごとの変動が少ない場所とする。

c)

日照,降水,通風などの環境条件に著しい影響を及ぼす建築物などの地上物件,草木などがない場所

とする。

備考  a)b)の条件を満たす建築物の屋上に設置された暴露試験場は,この範ちゅうに含まれる。

5.4.3

特殊な暴露試験場  特殊な暴露試験場は,特殊な環境条件を備えた場所とする。

6.

試料

6.1

試料の区分  試料は,暴露試験の目的又は条件によって次のとおり区分する。

6.1.1

暴露試験用の試料  暴露試験用の試料は,次による。

a)

試験体  製品(部品を含む)をそのまま又は荷姿のままで暴露試験に用いる試料。

b)

試験片  材料又は製品を代表するものとして,材料を暴露試験の目的に合わせて加工した試料,又は

試験体の一部を切り出して作製した試料。


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備考1.  製品から試験片を切り出す場合は,製品の使用状態を想定する。試験片が製品を代表するよ

うに,厚さ,残留応力,暴露試験面などを考慮して,切り出し部位及び切り出し方法を明記

する。

2.

加工方法などに起因した異方性のある試料は,縦及び横方向について,それぞれ試験できる

ようにする。

6.1.2

初期値測定用の試料  暴露試験を開始する前の化学的性質,物理的性質及び性能の初期値を測定す

るために,暴露試験用の試料と同時に作製した同一の試料。

6.1.3

保存用試料  保存用試料は,次による。

a)

暴露試験用の試料と同時に作製し,暴露試験を行った試料と比較対照するために暴露しないで保存す

る同一の試料。

b)

保存用試料は,試料の化学的性質,物理的性質が変化しにくいデシケータ内,冷暗所などで適切に保

管されなければならない。

6.2

試料の形状及び寸法  暴露試験に用いる試料の形状及び寸法は,暴露試験の目的に適したものとす

る。暴露試験で用いることが望ましい試験片の形状及び寸法を

附属書 2(参考)に示す。

6.3

試料の個数  試料の個数は,次による。

a)

暴露試験に供する試料の個数は,試料の化学的性質,物理的性質及び性能の経時変化を正確に評価で

きる十分な数で,最少 3 個とする。

b)

通常の評価試験では,それぞれの暴露試験期間ごとに 3 個の試料でよい。ただし,高度な統計処理,

腐食生成物の分析などを行う場合には,3 個を超える試料を用いることが望ましい。

6.4

試料の標識

6.4.1

標識の内容  試料を識別するために付ける標識の内容は,次による。

a)

標識の内容は,試料の種類,暴露試験場,試験条件などとし,記号,番号などを用いて簡単に表示す

る。

b)

試料の端部への切込み,ドリル孔なども標識として利用してもよい。

6.4.2

標識の位置  標識の位置は,次による。

a)

試料の端部,裏面など,暴露試験及びその結果の評価試験に支障がない位置とする。

b)

試料に直接表示できない場合は,試料を取り付けた暴露架台,試料保持枠などに表示してもよい。

6.4.3

標識の付け方  標識の付け方は,次による。

a)

試料に化学的・物理的な影響を与えない方法で付ける。

暴露試験期間中に標識を読み取ることができ,

耐久性がなければならない。

b)

標識によって影響を受ける面は,できるだけ小さくしなければならない。

c)

試料の記号,暴露架台上の試料の位置など,暴露試験の状況が分かる配置図などを作成しておくこと

が望ましい。

7.

暴露試験方法

7.1

一般的な要求事項

7.1.1

暴露試験装置  暴露試験装置として満たすべき条件は,次による。

a)

暴露試験装置は,暴露架台,試験箱,試料保持枠などで構成され,暴露試験に適した堅ろうな構造と

する。

b)

暴露試験装置の構成材料は,暴風雨,積雪荷重及び暴露架台の全面に試料を取り付けた場合の最大荷


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重に耐える強度と耐久性をもつものとする。

c)

暴露試験装置の構成材料は,試料の化学的性質,物理的性質及び性能の経時変化に影響を与えない耐

食性のあるステンレス鋼,アルミニウム合金,塗覆装を施した鉄鋼などの金属の形材,適切な防腐処

理を施した木材などの不活性な材料とする。

d)

暴露試験装置は,暴風雨,積雪,凍上などの影響を受けないように,適切かつ,堅固に設置する。

e)

暴露架台,試料保持枠,試験箱及びこれらに附属する取付け器具類は,暴露試験方法の種類・目的,

試料の種類,形状,寸法及び暴露試験条件の設定に適した構造とする。

f)

試料と直接接触する試料保持枠,試料取付け器具などの部材は,試料の化学的性質,物理的性質及び

性能の経時変化に影響を及ぼさない不活性な材料とする。

g)

腐食生成物による汚染などが暴露試験を行う試料に影響を及ぼすおそれがある場合は,暴露架台・試

料保持枠・試験箱・金具類などの部材,遮へい構造物の部材,応力又はひずみを加えるための装置類

及び附属器具類には,防せい・防腐処理などの適切な保護処理を施す。

h)

試料の取付け機構は,試料の自由変形を妨げず,試料が脱落するおそれがない構造とし,試料の取付

け及び取外しが容易で,安全に取り扱うことができるものとする。

i)

暴露試験装置は,試料面が規定の暴露方位及び角度に設定でき,維持できる構造とする。

j)

暴露試験装置の接地面から暴露試験を行う試料の最下端部までの距離は,0.5m 以上とする。ただし,

暴露した試料の材料又は製品規格に,接地面からの距離が規定されている場合は,その規定による。

参考  接地面から暴露試験を行う試料の最下端部までの距離については,日本工業規格及び国際規格

(ISO)

に次のような規定例があるので,参照することが望ましい。

JIS K 7219 : 1998

  プラスチック−直接屋外暴露,アンダーグラス屋外暴露及び太陽集光促進

屋外暴露試験方法(ISO 877 Plastics−Methods of exposure to direct weathering, to weathering using

glass-filtered daylight and to intensified weathering by daylight using Fresnel mirrors

の翻訳規格)では,

0.5m

以上。

JIS H 8502 : 1999

  めっきの耐食性試験方法では,0.5m 以上。

JIS H 0521 : 1996

  アルミニウム及びアルミニウム合金の大気暴露試験方法では,0.5m 以上。

ISO 8565

  Metals and alloys−Atmospheric corrosion testing−General requirements for field tests

では,0.75m 以上。

ISO/DIS 2810

  Paints and varnishes−Notes for guidance on the conduct of natural weathering tests

では,0.45m 以上。

7.1.2

暴露試験面の方位及び角度  暴露試験面の方位及び角度は,次による。

a)

暴露試験面の方位は,赤道面とする。

b)

暴露試験面の角度は,水平面から 45°(許容される場合は 30°)とし,試験面を天向きに暴露する。

ただし,暴露する試料の材料又は製品規格に規定がある場合は,その規定による。

c)

遮へい暴露試験における試験面の角度は,水平面に対して 0°,30°,45°,60°又は 90°のいずれ

かとする。ただし,別に規定又は受渡当事者間の協定がある場合は,それによる。

d)

太陽放射光の影響を大きく受けるプラスチックの場合には,年間に最も多く太陽放射光を受ける角度

とし,水平面からの暴露試験面の角度は,暴露試験場の緯度マイナス 10°の角度にすることが望まし

い。

e)

金属材料の場合には,腐食に大きな影響を及ぼす大気汚染因子の発生源に試験面を向けて暴露試験を

行ってもよい。


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f)

建築材料の場合には,実際に使用される状態を模擬した方法で暴露試験を行ってもよい。

7.1.3

暴露試験用の試料の前処理  暴露試験用の試料は,暴露試験結果の変動を少なくして再現性をよく

する目的で,必要に応じて,洗浄,状態調節,切り口及び裏面を保護するなどの前処理を行う。

7.1.4

試料の取付け及び取外し  試料の暴露試験装置への取付け及び取外しは,次による。

a)

暴露試験の実施に際しては,清浄な手袋を使用して試料を取り扱う。

b)

暴露試験の目的に従い,規定の暴露方位及び暴露角度に設置した暴露試験装置に試料を取付ける。

c)

試料の取付けは,試料が自由に変形できるゆとりを持たせる。ただし,使用状態に合わせて試料を固

定する場合又は応力を負荷した状態で暴露試験を行う場合はこの限りでない。

d)

暴露試験に影響を与えないようにするため,試料相互及び試料と他の物質とが接触しないように試料

を暴露架台に取付ける。

e)

試料,試料保持枠などからの腐食生成物,雨水を含んだ汚染物質などが他の試料表面に滴下しないよ

うに取付ける。

f)

試料を取付け及び取外すときは,試料の表面に指紋,きず,汚れ,変形などの暴露試験結果に影響を

及ぼす原因を作らないように注意する。

g)

試料が暴露架台,試料保持枠,試料取付け器具などに接触して腐食などの異常を起こすおそれがある

場合は,暴露架台,試料保持枠,試料取付け器具などに適切な絶縁処置を施す。

7.1.5

暴露試験期間中の試料の取扱い  暴露試験期間中の試料の取扱いは,次による。

a)

暴露試験期間中は,規定された条件に正しく維持されるように試料を適切に管理する。

b)

暴露試験期間中の試料の洗浄は,通常,行わない。ただし,試料の洗浄を行う場合は,暴露試験の目

的,試料の種類などによって,その方法を定めて実施する。

c)

暴露試験の中間に実施する評価試験のために試料の洗浄,観察などを行う場合は,試料に指紋,きず,

変形など,継続して行う暴露試験に影響を及ぼす原因を作らないように注意する。

d)

暴露試験期間中に力学的性質などの評価試験を行った結果,著しいひずみ又はきずが生じた試料は,

継続して暴露試験を行ってはならない。

e)

試料の切り口の保護処理が損傷した場合は,補修する。

f)

積雪などに対する処置は,暴露試験の目的,試料の種類などによって定める。

7.1.6

標準試験片  標準試験片は,次による。

a)

暴露試験を行う試料は,地域,気象,暴露試験の開始時期などの影響を大きく受けるので,標準試験

片を同時に暴露して,それらの暴露試験結果を相対的に比較することが望ましい。

b)

標準試験片は,暴露試験による化学的性質及び物理的性質の変化の傾向が既知であるものを使用する。

c)

金属材料の標準試験片は,JIS Z 2383 に規定する炭素鋼,耐候性鋼,銅,亜鉛,アルミニウム合金又

はステンレス鋼のいずれかを用いることが望ましい。ただし,規定がない材料については,当事者間

の協議によって標準試験片を決めることができる。

7.2

暴露試験方法の種類別の要求事項  それぞれの暴露試験方法における要求事項は,次による。

7.2.1

直接暴露試験方法  この試験方法は,日照,雨,風などが直接影響する大気環境に試料を暴露して,

それの化学的性質,物理的性質及び性能の変化を調査する暴露試験方法である。

a)

直接暴露試験に用いる暴露試験装置は,次による。暴露試験装置の一例を

図 に示す。

1)

日照,雨,風などの大気環境に試料を直接に暴露することができる構造とする。

2)

試料に試験の目的以外の外力が加わらないように,暴露架台に試料を直接取り付けられるか又は暴

露架台の試料保持枠に取り付けて固定できる構造とする。


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3)

日陰,水滴の落下,試料以外からの腐食生成物などによる汚染などが,暴露試験期間中の試料に影

響を与えない構造とする。

b)

試料相互間の接触による影響が生じないように,適当な間隔をあけて試料を取り付ける。

図 1  直接暴露試験装置の一例

7.2.2

アンダーグラス暴露試験方法  この試験方法は,雨,雪などの直接的な影響を除くために,上面を

板ガラスで覆った試験箱内に試料を取り付け,板ガラスを透過した太陽放射光に暴露して,試料の化学的

性質,物理的性質及び性能の変化を調査する暴露試験方法である。

a)

試験装置  アンダーグラス暴露試験に用いる暴露試験装置の構造及び取扱いは,次による。暴露試験

装置の一例を

図 に示す。


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図 2  アンダーグラス暴露試験装置の一例

1)

上面を板ガラスで覆った試験箱は,規定の角度で試料を取り付けることができる構造とする。

2)

暴露架台などに規定の角度で安定した状態で試験箱を取り付けることができる構造とする。

3)

試験箱の構造の型式は,次の 3 種類とする。

3.1)

自然通風型  雨水の影響を受けず,外気が自由に流通し,試験箱内の温度の上昇を少なくするため

に,試験箱側面の一部及び底面は開放した構造とする。

3.2)

強制通風型  試験箱内の温度を調節するための換気機構を有する構造とする(

1

)

3.3)

密閉型  試験箱の全面をふさぎ,外気が自由に流通できない構造とする。

(

1

)

強制通風に伴って外気中の汚染物質を試験箱内に蓄積する可能性があるので注意をする。

4)

試料の上面と試験箱の板ガラス下面との距離が 50mm 以上ある構造とする。

5)

使用する板ガラスは,JIS R 3202 に規定するフロート板ガラスとする。板厚は,通常,3mm とする

が,風圧,積雪,降ひょうなど,その地域の気象条件によって定める。ただし,3mm 以外の板厚の

板ガラスを使用した場合は厚みを明記する。

6)

一般的に,使用する板ガラスは,平らで均一透明な欠陥のないもので,可視域を含む波長 370nm∼

830nm

の範囲の分光透過率が約 90%,波長 310nm 以下の分光透過率が 1%以下の板ガラスが望まし

い。

7)

板ガラスの使用期間は,通常,2 年とする。

8)

他の種類のガラス又は窓用プラスチック材料は,受渡当事者間の協定によって用いることができる。

9)

板ガラスは,弾性シーラント又はガスケットを用いて試験箱にはめ込み,雨,雪及び漏水の影響が

試料に生じないような構造とする。

b)

試料は,試験箱の側壁による日射を遮らない位置に取り付ける。


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c)

暴露試験期間中は,板ガラスの面を常に清浄にしておく。

d)

暴露試験期間中は,必要に応じて試験箱内の温度,相対湿度及び太陽放射光の露光量を測定する。

7.2.3

遮へい暴露試験方法  この試験方法は,遮へい構造物の下若しくは中又は屋内に試料の一部又は全

部を設置して,日照,雨,雪,風などの直接的な影響を避けた状態で暴露し,試料の化学的性質,物理的

性質及び性能の経時変化を調査する暴露試験方法である。

大気暴露試験の場合には,大気汚染物質,腐食生成物などが試験片上にたい(堆)積したり,それらが

降水によって流されないようにするため,遮へい物で覆った暴露試験が必要になることもある。この場合

は,対象となる環境因子に対する暴露試験の目的によって,遮へい構造物の構造及び大きさを設計する。

ただし,暴露試験場で,付近に設置されている暴露試験装置に取り付けられた試料に,日照,通風などを

妨げないように適切な処置をとる。

a)

遮へい暴露試験に用いる試験装置は,次による。

1)

遮へい暴露試験装置は,試料を日照,雨,雪,風などの一部又は全部の直接的な影響から遮断でき

る構造とする。

2)

遮へい暴露試験装置の型式は,次の 3 種類とし,遮へい暴露試験の目的,試料の種類などに応じて

定める。

2.1)

自然通風型  外気が自由に流通できる構造とする。

2.2)

通風制御型  特定方向からの外気の流通を遮断できる構造とする。

2.3)

密閉型  外気が自由に流通できない構造とする。

b)

試料が,風,振動などによって,移動したり破損しないように保持できる構造とする。

備考  必要に応じて,遮へい暴露試験装置の下又は中の温度及び相対湿度を測定することが望ましい。

7.2.4

ブラックボックス暴露試験方法  この試験方法は,内外面とも全面に黒色処理を施した底のある金

属製試験箱の上面に試料を取り付けて暴露試験を直接行い,試験箱の蓄熱効果に伴う温度上昇によって試

料の化学的性質,物理的性質及び性能の変化を促進させ,その経時変化を調査する暴露試験方法である。

この試験方法は,太陽放射光によって高温になる建物の屋根,自動車などの部位に使用される材料及び

製品の暴露試験方法として有効である。

a)

ブラックボックス暴露試験方法に用いる試験装置の型式は,次の 2 種類とする。

1)

上面開口型  試験装置は,次による。試験装置の一例を図 に示す。


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図 3  ブラックボックス暴露試験装置(上面開口型)の一例

1.1)

上面を開口面とし,他の 5 面は黒色処理を施した金属製試験箱で,開口した上面(暴露試験面)に

試料を取り付ける機構を備えた構造とする。

1.2)

金属製試験箱の下部に,小さな水抜きの孔がある構造とする。

1.3)

試料を暴露する開口面の寸法及び試料の取付け方法は,暴露試験の目的に応じて定める。

1.4)

試料が開口部の全面を満たさない場合は,残りの開口部を黒色処理した金属板でふさぐ。

2)

全面密閉型  試験装置は,次による。

2.1)

6

面の内外面とも全面に黒色処理を施した金属製試験箱で,その上面に試料を直接取り付ける機構

を備えた構造とする。

2.2)

試験箱の下部に,小さな水抜きの孔がある構造とする。

2.3)

試験箱の上面(暴露試験面)を除く 5 面の内側に保温材を張りつけた構造のものを用いてもよい。

b)

上面開口型のブラックボックス暴露試験装置を使用する場合は,次による。

1)

開口部全面に隙間が生じないように,試料を取り付ける。

2)

開口部が残った場合は,黒色処理を施した金属板を取り付けて,開口部に空きがないようにする。

3)

試料の表面温度を測定する。

備考  金属製試験箱の内部の相対湿度を測定することが望ましい。

c)

全面密閉型のブラックボックス暴露試験装置を使用する場合は,次による。

1)

試料の裏面が密接するように試験装置の上面に取り付ける。


11

Z 2381 : 2001

2)

試料の表面温度を測定する。

7.2.5

太陽追跡集光暴露試験方法  この試験方法は,太陽放射光の光軸方向を垂直に追跡し,フレネル反

射鏡を用いて太陽放射光を反射集光した部位に試料を取り付け,集光した太陽放射光によって試料の化学

的性質,物理的性質及び性能の変化を促進させ,その経時変化を調査する暴露試験方法である。

フレネル反射鏡を用いた太陽追跡集光暴露試験は,乾燥した天気のよい年間 3 500 時間以上の日照時間

があり,年間の日中の平均相対湿度が 30%以下の場所で行うのが最もよい。この試験を実施するための最

低条件は,太陽に垂直な面での直達日射(

2

)

と全天日射(

3

)

との比率を 0.8 とする。

(

2

)

太陽光線に垂直な面に入射する直達太陽放射照度。

(

3

)

単位時間,単位面積当たりに,面に入射する全太陽放射照度。

相対湿度の高い地域,浮遊粒子の多い地域など,太陽放射光の散乱光が多い地域では,紫外線域の放射

光が天空へ散乱されるため,試料の照射位置に紫外線を集中する効率が大きく減少し,促進倍率は大きく

減少する。

この試験方法による促進倍率は,乾燥した砂漠地帯及び海抜の高い地域で実施されたとき,最も大きく

なる。

a)

太陽追跡集光暴露試験に用いる試験装置の構造及び取扱いは,次による。試験装置の一例を

図 4a 及び

b

に示す。

1)

太陽放射光の光軸を垂直に自動的に追跡する機構を備え,試料取り付け照射面に太陽放射光を反射

集光するための 10 枚の平らな鏡からなるフレネル反射鏡及びその照射面に試料取り付け機構を備

えた構造とする。

2)

フレネル反射鏡は,試料取り付け照射面の試料に太陽放射光が均一に反射するように,試料照射面

を中心とする放物線面の接線方向と平行に配置する。

3)

フレネル反射鏡は,295nm∼750nm の紫外域及び可視域の波長域で高い分光反射率を保持し,310nm

の波長での分光反射率が 65%以上でなければならない。また,試料取り付け照射面に集光された太

陽放射光の露光量のばらつきが,5%以下になるように調節できなければならない。

4)

試料取り付け照射面は,フレネル反射鏡による太陽放射光を集光する中心に位置し,その有効照射

面積は,使用される一枚の反射鏡の面積よりわずかに小さいものとする。

5)

反射鏡部には,最小 25mm 角の大きさの取り外しができる分光反射率モニター用の反射鏡を取り付

ける場所を備えた構造とする。


12

Z 2381 : 2001

図 4a  太陽追跡集光暴露試験装置の一例  装置の概要図 


13

Z 2381 : 2001

図 4b  太陽追跡集光暴露試験装置の一例  光学系の概要図

6)

試料取り付け照射面を温度調節できる空冷機構を備えた構造とする。

7)

暴露試験中の試料に水噴霧が規定のサイクルで行える機構を備えた構造とする。

8)

配水管などのすべての材料は,水を汚染させないような材質のものでなければならない。

b)

試料は,試験装置が回転しても,移動又は脱落しないように取り付ける。

c)

試料の表面温度を測定する。

d)

試料に照射された反射光の特定波長域の太陽放射光の露光量を測定する。

e)

太陽放射光の光軸を常に垂直に追跡することができるように,試験装置を維持管理する。

f)

フレネル反射鏡は,常に清浄な表面を保持するように管理する。

g)

材料及び製品が熱劣化を起こす温度以上に過熱されない範囲内に,試料の表面温度を制御する。

h)

水噴霧の有無及び噴霧条件は,暴露試験の目的によって定める。試料に噴霧する水は,シリカ含有量

0.01mg/l

以下,全固形物の含有量 20mg/l 以下でなければならない。水は,蒸留又はイオン交換などに

よって脱ミネラル処理をすることが望ましい。

8.

暴露試験期間  表 に示すいずれの暴露試験方法においても,同じ暴露試験期間による試験が試料に

同様の化学的性質,物理的性質及び性能の変化を与えるとは限らない。特に,直接暴露試験の場合には,

暴露試験を行う場所の季節による影響を大きく受けることがある。したがって,暴露試験期間の設定に当

たっては,暴露試験場及び暴露試験期間中の環境因子を考慮することが重要である。

8.1

暴露試験期間の設定  暴露試験期間の設定は,次による。

a)

暴露試験期間は,試料の種類,用途などを考慮するとともに,試料の化学的性質,物理的性質及び性


14

Z 2381 : 2001

能の変化をできるだけ正確に把握できるように設定する。

b)

暴露試験期間は,暴露試験の目的,試料の種類及び暴露試験方法によって,次のいずれかを設定する。

1)

時間を単位とする方法

1.1)

週:1,2,3,4 週

1.2)

月:1,3,6,9 か月

1.3)

年:1,1.5,2,3,5,7,10,15,20 年

2)

太陽放射光の露光量 (MJ/m

2

を単位とする方法  試料に照射される太陽放射光の露光量によって

設定する。

3)

性質又は性能の変化の程度による方法  試料が所定の化学的性質,物理的性質又は性能の変化を生

じるまでの期間によって設定する。

8.2

暴露試験期間の表し方  暴露試験期間の表し方は,次による。

a)

時間を単位とする場合  単位は,次による。いずれの場合も暴露試験の開始日及び終了日を明記する。

1)

1

週  翌週の同じ曜日までの期間。

2)

1

か月  翌月の同じ日までの期間。ただし,翌月に同じ日がない場合は,翌月の末日までの期間。

3)

1

年  翌年の同じ日までの期間。ただし,翌年に同じ日がない場合は,その前日までの期間。

b)

太陽放射光の露光量 (MJ/m

2

を単位とする場合  露光量で表示するとともに,暴露試験の開始日及

び終了日を明記する。

c)

性質又は性能の変化の程度による場合  試料の化学的性質,物理的性質又は性能が,所定の変化の程

度に達するまでの期間。この場合は,暴露試験の開始日及び終了日を明記する。

8.3

暴露試験の開始時期  暴露試験期間が 1 年未満の暴露試験結果は,暴露試験を開始した季節に依存

することがある。暴露試験期間が長い場合は,季節による試料の化学的性質,物理的性質及び性能への影

響は平均化されるが,暴露試験を開始した季節によって,その結果は異なることがある。

一般的に,暴露試験の開始時期は,次による。

a)

暴露試験期間が 1 年未満の場合で,かつ,試料の化学的性質,物理的性質及び性能の経時変化を把握

できるものについては,通常,暴露試験開始の時期を次の 2 期に分けて実施する。

1)

春を開始時期とする場合:3 月又は 4 月。

2)

秋を開始時期とする場合:9 月又は 10 月。

b)

暴露試験期間が 1 年以上の場合は,暴露試験の開始時期を特に定めない。ただし,暴露試験期間が 2

年未満で,かつ,暴露試験の開始時期が異なる場合には,その暴露試験の結果は,同一暴露水準とし

て取扱わない。

9.

環境因子  暴露試験に影響する気象因子及び大気汚染因子のすべての環境因子を測定し,記録するこ

とが望ましい。試料の種類によって測定する環境因子の項目を

附属書 3(参考)に示す。暴露試験結果を

評価するためには,暴露試験場の気象状況,大気汚染状況などを詳細に分析する必要がある。

9.1

環境因子の測定  環境因子の測定は,次による。

a)

環境因子の測定は,暴露試験場で行う。ただし,暴露試験場で測定できない気象因子については,最

も近接した気象官署の観測資料によってもよい。その場合は,暴露試験場から気象官署までの距離及

び方角を明記する。

b)

環境因子の測定は,暴露試験期間の全期間を通じて行うことが望ましい。

c)

環境因子の測定に用いる装置及び機器類の設置場所は,暴露試験装置の設置場所の近くとし,かつ,


15

Z 2381 : 2001

暴露試験場を代表する環境因子の測定に適した場所とする。

d)

気象因子としての気温及び相対湿度を測定する機器の受感部は,百葉箱又はこれに準じる装置内に設

置する。

e)

暴露試験の目的によって重要でない因子については,当該項目の測定を省略してもよい。

9.2

環境因子の測定項目,測定方法及び表示方法  環境因子の測定項目,測定方法及び表示方法は,表 2

による。

なお,測定値のけた数及び測定値の丸め方は,次による。

a)

太陽放射光の露光量  小数点以下 2 けたとする。

b)

気温,絶対湿度,日照時間,降水時間,降水量及び風速  小数点以下 1 けたとする。

c)

相対湿度及びぬれ時間  整数位とする。

d)

その他の因子  測定精度を考慮して,必要に応じて定める。

e)

測定値の丸め方  JIS Z 8401 による。


16

Z 2381 : 2001

表 2  環境因子の測定項目,測定方法及び表示方法

表示方法

区分

測定項目

単位

測定方法

表示項目

表示内容

日最高気温

その日の気温の最高値を表示する。

日最低気温

その日の気温の最低値を表示する。

日平均気温

その日の気温の平均値を表示する。

月平均最高気温 その月の日最高気温の平均値を表示する。

月平均最低気温 その月の日最低気温の平均値を表示する。

気温  ℃

温度計を用いて,1 日の気温を連
続又は 8 点以上の定時間間隔で

測定する。

月平均気温

その月の日平均値の平均値を表示する。

日最高相対湿度 その日の相対湿度の最高値を表示する。

日最低相対湿度 その日の相対湿度の最低値を表示する。

日平均相対湿度 その日の相対湿度の平均値を表示する。

月平均最高相対
湿度

その月の日最高相対湿度の平均値を表示する。

月平均最低相対

湿度

その月の日最低相対湿度の平均値を表示する。

相対湿度 
    %

露点式湿度計,乾湿球湿度計又は
毛髪湿度計を用いて,1 日の相対

湿度を連続又は 4 点以上の定時
間間隔で測定する。

月平均相対湿度 その月の日平均相対湿度の平均値を表示する。

日平均絶対湿度 その日の絶対湿度の平均値を表示する。

絶対湿度 
  g/m

3

露点式湿度計を用いるか,又は気
温と相対湿度の測定値から絶対
湿度を求める。

月平均絶対湿度 その月の日平均絶対湿度の平均値を表示する。

日照時間 
    h

日照計を用い,1 日の日照時間を
測定する。

日照時間

暴露試験期間中の日照時間の合計を求めて表示
する。

気象因子

太陽放射光
の露光量 
  MJ/m

2

受光面を試料の暴露面と平行に
した日射計又は積算照度計を用
い,1 日の太陽放射光の露光量を

測定する。ただし,紫外線などの
特定波長域の太陽放射光の露光
量は,選択波長フィルターを用い

て測定する。

太陽放射光の露
光量

暴露試験期間中の太陽放射光の露光量の合計を
求めて表示する。

降水量

    mm

雨量計を用い,1 日の降水量を測

定する。ただし,雪,あられなど
が受水器内に積もったときは既
知量の温水を注いで溶かし,水に

して量った値から注いだ温水の
量を減じて,降水量を求める。

降水量

暴露試験期間中の降水量の合計を求めて表示す

(

4

)

降水時間

    h

雨,雪の降り始めと降り終わりの

時刻を測定し,1 日の降水時間を
求める。

降水時間

暴露試験期間中の降水時間の合計を求めて表示

する(

4

)

結露時間 
    h

結露によるぬれ始めと乾いた時
刻を測定し,結露時間を求める。

結露時間

暴露試験期間中の結露時間の合計を求めて表示
する。

ぬれ時間

    h

1

日ごとに測定した降水時間と結

露時間の合計を求める。

ぬれ時間

暴露試験期間中の降水時間と結露時間の合計を

求めて表示する。

日最多風向

その日の風向で,最多頻度で現れた風向を表示

する。

風向

  16 方位

風向計を用い,その日の風向を

16

方位に区分して測定する。

月最多風向

その月の日最多風向の中で,最多頻度で現れた
風向を表示する。


17

Z 2381 : 2001

表示方法

区分

測定項目

単位

測定方法

表示項目

表示内容

日平均風速

その日の全風程を 86 400 秒で除した値を表示す

るか,又は,その日の 8 点を超える定時間間隔
で測定した風速の平均値を表示する。

気象因子

風速  m/s

風速計を用い,その日の風速を測

定する。

月平均風速

その月の日平均風速の平均値を表示する。

硫黄酸化物
付着量

mg SO

2

/

(m

2

・d)

JIS Z 2382

に規定する二酸化鉛

プレート法,二酸化鉛円筒法又は

アルカリろ紙法によって測定す
る。

硫黄酸化物付着

その月の測定値を,その月の日数で除した値で
表示する。

環境汚染因子

海塩粒子付
着量

mg NaCl/

(m

2

・d)

JIS Z 2382

に規定するウエット

キャンドル法又はドライガーゼ
法で測定する。

海塩粒子付着量 その月の測定値を,その月の日数で除した値で

表示する。

(

4

)

降水の pH 及び降水中の SO

4

2

,NO

3

,Cl

などの含有量を測定しておくことが望ましい。

備考1.  暴露試験を行う試料の種類及び暴露試験場の環境によって,次の大気汚染因子の測定を行うことが望まし

い。

a)

オゾン濃度:JIS B 7957 に規定する化学発光法による自動計測器,又はそれと同等以上の精度をもつ測定方
法によって,1 日の平均濃度を求める。表示は,その月の日平均濃度の平均値(月平均濃度 ppm)で表示す

る。

b)

二酸化硫黄濃度:JIS B 7952 に規定する溶液電導率法による自動計測器,又はそれと同等以上の精度をもつ
測定方法によって,1 日の平均濃度を求める。表示は,その月の日平均濃度の平均値(月平均濃度 ppm)で

表示する。

c)

硫化水素濃度:JIS K 0108 に規定する吸光光度法(メチレンブルー法)に準じて測定するか,又はそれと同
等以上の精度をもつ測定方法によって,1 日の平均濃度を求める。表示は,その月の日平均濃度の平均値(月

平均濃度 ppm)で表示する。

d)

二酸化窒素濃度:JIS B 7953 に規定する吸光光度法による自動計測器,又はそれと同等以上の精度をもつ測
定方法によって,1 日の平均濃度を求める。表示は,その月の日平均濃度の平均値(月平均濃度 ppm)で表

示する。

2.

特定波長域の太陽放射光の露光量  全天日射計及び直達日射計は,太陽放射エネルギーの総量を測定するの
で,紫外線量,可視光線量及び赤外線量も測定値に含まれる。赤外線は,暴露された試料の温度に影響を及

ぼすが,プラスチック,塗膜などの有機質の試料の耐候性における直接の光化学的効果は少ないので,光化
学的に活性な波長域,すなわち,基本的には紫外線域の太陽放射光の露光量を測定することが望ましい。紫
外線量の測定機器は,JIS K 7363 の規定による。

9.3

その他の測定項目  暴露試験方法の種類又は暴露試験の目的によっては,必要に応じて,次の測定

を行う。

a)

ブラックパネル温度  バイメタル,白金抵抗体,サーミスタ,熱電対などの感熱体を黒色処理した金

属板の中心に一致させて取り付け,感熱体保護管を固定した構造の感熱部を備えた温度計を用いて測

定する。

備考  ブラックパネル温度計の構造は,JIS B 7753 の 5.5(2)ブラックパネル温度計の規定による。

b)

ホワイトパネル温度  バイメタル,白金抵抗体,サーミスタ,熱電対などの感熱体を白色処理した金

属板の中心に一致させて取り付け,感熱体保護管を固定した構造の感熱部を備えた温度計を用いて測

定する。

c)

試料の表面温度  白金抵抗体,熱電対などの温度センサーを試料の表面に取り付け,試料の表面温度

を測定する。

9.4

環境因子の測定機器及び管理  環境因子の測定に用いる機器及びその管理は,次による。

a)

気象因子を測定する機器は,気象業務法(昭和 27 年法律第 165 号)に基づく気象測器検定規則(昭和


18

Z 2381 : 2001

27

年運輸省令第 102 号)に適合するものを用いる。ただし,結露時間など気象業務法に規定のない気

象因子の測定は,正確に測定できる機器を用いる。

b)

大気汚染因子を測定する機器は,日本工業規格及び国際規格(ISOIEC など)に規定されている場

合は,それに従う。規定がない場合は,大気汚染因子の成分,濃度などの測定が正確に測定できる機

器を用いる。

c)

測定機器の管理は,次による。

1)

気象因子の測定に用いる測定機器類は,気象業務法に基づく気象測器検定規則に適合するように管

理する。

2)

大気汚染因子の測定に用いる測定機器類は,測定値の信頼性を維持するため,定期的に検査・校正

を行い,その精度を適切に管理する。

10.

暴露試験結果の評価試験における一般的な要求事項  暴露試験結果の評価試験を行う際の一般的な

要求事項は,次による。

10.1

初期値の測定  初期値の測定は,暴露試験を開始する前に次によって行う。

a)

初期値を測定する前に,必要に応じて,10.3a)によって状態調節を行う。

b)

測定によって試料の損傷,破壊など暴露試験に影響を及ぼさないと想定される場合は,暴露試験用の

試料を用いて初期値を測定する。

c)

測定によって試料の損傷,破壊など暴露試験に影響を及ぼすと想定される場合は,初期値測定用の試

料を用いて,それの化学的性質,物理的性質及び性能の初期値を測定する。

10.2

暴露試験の開始後及び終了後の評価試験  暴露試験の開始後及び終了後の評価試験は,次による。

a)

試料の外観に関する経時変化を常時又は一定期間ごとに観察し,著しい変化が発生した場合は,その

発生時期及び状況をカラー写真などで記録する。

b)

所定の暴露試験期間で,暴露架台又は試料保持枠上で試料を目視観察を行う場合は,天候などによる

支障がない限り,暴露試験期間の最終日に行う。

c)

所定の暴露試験が終了した場合は,暴露試験装置から試料を取り外した後,可能な限り早い時期に,

必要に応じて,10.3a)によって状態調節を行い,評価試験を実施する。

10.3

評価試験の方法  評価試験の方法は,次による。

a)

評価試験を行う前に,試料に関する日本工業規格又は国際規格(ISOIEC など)に規定されている

方法で,状態調節を行う。

b)

評価試験の項目は,暴露試験の目的及び試料の種類によって定める。

c)

評価試験結果の評価方法は,初期値に対する変化率,残存率などの試料の性質及び性能の変化を正し

くとらえることができるように定める。

d)

試験結果の再現性を得るため,できる限り同じ試験装置を用いて規定の方法で評価試験を行う。この

場合,同一の試験員が担当することが望ましい。

e)

評価試験に異常な結果が観察された場合は,その状況を詳細に記録する。

10.4

評価試験の項目  暴露試験終了後の評価試験として,次に示す主要な評価項目のうちの必要な項目

について実施する。

a)

外観観察

b)

写真撮影

c)

表面の顕微鏡観察


19

Z 2381 : 2001

d)

断面形態

e)

質量変化(腐食量)

f)

腐食度

g)

局部腐食の状況

h)

腐食生成物の分析

i)

光沢度

j)

色差・変退色

k)

付着性

l)

塗膜厚さ

m)

高分子の官能基・分子量の変化

n)

透過率,反射率などの光学的物性の変化

o)

引張強さ,伸びなどの機械的物性の変化

p)

その他

11.

記録  記録は,次の事項について行う。ただし,必要のない項目は,省略してもよい。

a)

試料の名称及び種類

b)

試料の形状,寸法及び数量

c)

暴露試験を行う前の試料の前処理方法

d)

暴露試験場の所在地及びその緯度・経度・標高

なお,暴露試験場の環境区分を明記することが望ましい。

e)

暴露試験方法の種類

f)

暴露試験面の方位及び角度

g)

暴露試験の開始及び終了時期,暴露試験期間

h)

暴露試験の結果

i)

暴露試験場の環境因子の測定結果(

5

)(

6

)

(

5

)

環境因子の測定方法に明確な規定がない場合(例えば,ぬれ時間など)には,測定方法を明記

する。

(

6

)

気象官署の観測資料を環境因子の測定値として用いた場合は,その入手先及び気象官署と暴露

試験場との距離などの位置関係を明記する。

j)

暴露試験を途中で中止又は中断した場合は,その期間,理由及び処置

k)

暴露試験期間中の暴風雨など特記すべき事項


20

Z 2381 : 2001

附属書 1(参考)  暴露環境の区分

この附属書は,本体に関連する事項を補足するもので,規定の一部ではない。

1.1

世界の気候の区分  一般的によく知られている気候の分類は(

1

)

,次に示す。

(

1

)  Trewartha, T. T. : An Introduction to Weather and Climate, McGraw

−Hill, NewYork, 1974, Plate 1

1.1.1

1.1.6 までの一般的分類と,気候の詳細を更に分類したものによって表される。

1.1.1

熱帯多雨気候

a)

熱帯雨林  Af,Am

b)

熱帯サバンナ  Aw

1.1.2

乾燥気候

a)

ステップ  Bs

1)

熱帯及び亜熱帯ステップ  Bsh

2)

中緯度ステップ  Bsk

b)

砂漠  Bw

1)

熱帯及び亜熱帯砂漠  Bwh

2)

中緯度砂漠  Bwk

1.1.3

温帯気候

a)

地中海・亜熱帯/乾燥した夏  Cs

b)

多湿・亜熱帯/温暖な夏  Ca

1)

乾燥した冬  Caw

2)

乾燥した季節がない  Caf

c)

海洋・涼しい夏  Cb,Cc

1.1.4

多湿亜寒帯気候

a)

多湿・大陸性/温暖な夏  Da

b)

多湿・大陸性/涼しい夏  Db

1.1.5

高温気候

1.1.6

極地気候

a)

ツンドラ  ET

b)

氷雪気候  EF

1.2

日本の気候の区分  日本の気候区分は,世界的に広く使われている植生の分布に基づいて作成された

ケッペンの気候区分によると,北海道は,

“冷帯多雨気候型”その他の日本各地は,沖縄まで含めて“温帯

多雨気候型”に区分される(

2

)

。気温・降水量・日照率・水分過剰量の四つの気象要素による代表的な日本

の気候区分“関口による日本の気候区分(

2

)

”をベースにし,金属材料の腐食度に注目して区分すると,次

の九つの気候区分に区分できる(

3

)

。その気候区分図を,

附属書 図 に示す。

(

2

)

関口,教養の気象学,朝倉書店,p158

(

3

)

鉄鋼系社会資本材料の耐候性・耐食性試験評価方法に係わる調査研究,平成 8 年度報告書,p50,

社団法人日本建材産業協会


21

Z 2381 : 2001

a)

北海道・西  北海道の日本海側

b)

北海道・東  オホーツク海,太平洋側

c)

太平洋・北  伊豆半島以北(関東・東北地方)の太平洋側,甲信地方

d)

太平洋・南  東海・中部・近畿・四国・九州地方の太平洋側

e)

瀬戸内海  四国・中国・九州地方の瀬戸内海側

f)

日本海・北  能登半島以北(北陸・東北地方)の日本海側

g)

日本海・南  福井・近畿・中国地方の日本海側

h)

九州・西  玄界灘に面した九州西部

i)

南西諸島  鹿児島県の南部の島から琉球列島に属する島(亜熱帯海洋性気候に類似した地域)

附属書 図 1  日本の気象要素による気候区分 

1.3

大気汚染区分(大気汚染物質による区分)  大気汚染物質[硫黄酸化物 (SO

x

)

,窒素酸化物 (NO

x

)

降下ばいじんなど]の発生源及び飛来による影響,並びに火山,温泉などの特殊環境によって,次の五つ

の環境に区分する(

3

)

a)

工業地域  生産活動に伴って,大気汚染物質を発生する地域。

b)

都市地域  商業及び生活活動に伴って大気汚染物質を発生する地域。


22

Z 2381 : 2001

c)

田園地域  大気汚染物質の影響が少ない地域。

d)

酸性雨地域  酸性雨の原因物質の直接の発生源ではないが,原因物質の飛来による影響の大きな地域。

e)

火山・温泉  火山性物質及び温泉からのガス(硫化水素ガスなど)の影響を大きく受ける地域(自然

現象による特殊環境として区分する)

1.4

海塩区分(海塩粒子の影響度合いによる区分)  金属材料の腐食に大きく関与する飛来海塩粒子の影

響を考慮して,海岸線からの距離によって,次の五つの環境に区分する(

3

)

a)

海上

b)

海浜  海岸線から 300m 以内の地域(飛来する海塩粒子の影響が最も激しい地域)。

c)

沿岸  海岸線から 300m を超えて 2km 以内の地域(飛来する海塩粒子の影響が比較的大きい地域,た

だし,南西諸島の島は,海岸線から 2km を超えても,すべてこの区分に入れる。

d)

準沿岸  海岸線から 2km を超えて 20km 以内の地域(飛来する海塩粒子の影響が比較的小さい地域)。

e)

内陸  海岸線から 20km を超えた地域(飛来する海塩粒子の影響が無視できる地域)。


23

Z 2381 : 2001

附属書 2(参考)  暴露試験用試験片の形状及び寸法

この附属書は,本体に関連する事項を補足するもので,規定の一部ではない。

暴露試験用試験片の形状及び寸法は,暴露試験の目的に適したものが望ましい。暴露試験の目的が,化

学的性質の経時変化,特に金属材料の耐食性,塗装材料の耐候性などを調査する場合には,平板形状の試

験片が多く用いられ,物理的性質の経時変化を調査する場合には,材料の評価試験方法に規定されたダン

ベル形状のものが使用される。

金属材料,めっきなどの無機被覆金属材料,さび止め処理金属などの耐食性及び塗料,プラスチック,

ゴムなどの耐候性を評価する目的で使用する試験片の形状及び寸法は,関係規格に次のように規定されて

いるので,それらを使用することが望ましい。

2.1

金属関係

2.1.1

試験片の形状  試験片の形状は,平板形状のものが望ましい。

2.1.2

試験片の寸法  試験片の寸法は,暴露試験関係の JIS 及び ISO 規格に次のように規定されている。

JIS H 8502

めっき  幅 70mm×長さ 150mm 又は  幅 100mm×長さ 100mm

JIS Z 0304

さび止め処理金属  幅 50mm×長さ 100mm 以上,辺の長さは 50mm の倍数

JIS Z 2383

標準金属試験片  幅 100mm×長さ 150mm(最低幅 50mm×長さ 100mm),厚さ 1∼6mm

ISO 8565

金属材料  幅 100mm×長さ 150mm,厚さ 1∼3mm

めっき  表面積 50cm

2

 (5cm

×10cm)  以上

2.2

塗装関係

2.2.1

試験片の形状  試験片形状は,平板形状のものが望ましい。

2.2.2

試験片の寸法  試験片の寸法は,JIS K 5600-7-6 に次のように規定されている。

面積  0.03m

2

以上,いずれの辺も 100mm 以上

2.3

プラスチック関係  測定する物性に応じて,あらかじめ試験片を作製して暴露試験に供するのが一般

的である。試験片の形状及び寸法は,JIS K 7362 の 4.1.3(試験片)に,

“用いる特定の暴露方法に関する

規格の要求事項に適合するものとする(2.参照)

”と規定されている。この 2.引用規格の項には,各物性ご

との試験方法規格が掲載されており,それらの規格の中に試験片寸法がそれぞれ示されている。

2.4

ゴム関係

2.4.1

試験片の形状  試験片の形状は,平板形状のものが望ましい。

2.4.2

試験片の寸法  試験片の寸法は,JIS K 6266 に次のように規定されている。

長さ  約 150mm,幅  約 70mm,厚さ  20±0.2mm


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Z 2381 : 2001

附属書 3(参考)  暴露試験場所の環境因子の測定項目

この附属書は,本体に関連する事項を補足するもので,規定の一部ではない。

暴露試験結果を精度よく解析するためには,暴露試験場の環境条件を特性付けることが非常に重要であ

る。特に,暴露試験場における気象因子及び大気汚染因子それぞれのレベルは,暴露試験結果に大きな影

響を及ぼすおそれがある。異なる暴露試験場での暴露試験の結果を対比する場合には,それぞれの暴露試

験場の環境条件の特性付けが明確にされているならば的確な評価が可能になる。

暴露試験結果に影響を及ぼす環境因子は,材料及び製品の種類によって異なることが一般的に知られて

いる。金属材料・めっきなどの無機被覆金属の耐食性及びプラスチック・塗装などの有機被覆金属の耐候

性を的確に評価するのに望ましい環境因子の測定項目を次に示す。

3.1

金属材料・無機被覆金属材料に対する環境因子の測定項目

a)

気温  月平均及び年平均  ℃

b)

相対湿度  月平均及び年平均  %RH

c)

絶対湿度  月平均及び年平均  g/m

3

d)

降水量  月及び年合計  mm

e)

ぬれ時間  月及び年合計  h

f)

風向  月最多風向及び年最多風向  16 方位

g)

風速  月平均風速及び年平均風速  m/s

h)

海塩粒子付着量  月平均及び年平均  mg・NaCl/ (m

2

・d)

i)

硫黄酸化物付着量  月平均及び年平均  mg・SO

2

/ (m

2

・d)

3.2

プラスチック・塗装材料に対する環境因子の測定項目

a)

気温  月最高及び最低気温並びに年最高及び最低気温  ℃

月平均最高気温及び年平均最高気温  ℃

月平均最低気温及び年平均最低気温  ℃

月平均気温及び年平均気温  ℃

b)

相対湿度  月平均最高湿度及び年平均最高湿度  %RH

月平均最低湿度及び年平均最低湿度  %RH

月平均湿度及び年平均湿度  %RH

c)

降水量  月及び年合計  mm

d)

ぬれ時間  月及び年合計  h

e)

日照時間  月及び年合計  h

f)

太陽放射光の露光量  月及び年合計  MJ/m

2

g)

紫外線の露光量  月及び年合計  MJ/m

2

h)

風向  月最多風向及び年最多風向  16 方位

i)

風速  月平均風速及び年平均風速  m/s

j)

海塩粒子付着量  月平均及び年平均  mg・NaCl/ (m

2

・d)


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Z 2381 : 2001

k)

硫黄酸化物付着量  月平均及び年平均  mg・SO

2

/ (m

2

・d)

関連規格  JIS D 0205 : 1987  自動車部品の耐候性試験方法

JIS H 0521 : 1996

  アルミニウム及びアルミニウム合金の大気暴露試験方法

JIS H 8502 : 1999

  めっきの耐食性試験方法

JIS K 5400 : 1990

  塗料一般試験方法

JIS K 5600-7-6 : 1999

  塗料一般試験方法−第 7 部:塗膜の長期耐久性−第 6 節:耐候性(ISO

2810 : 1974

の翻訳規格)

JIS K 6266 : 1996

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの耐候性試験方法

JIS K 6860 : 1974

(1999 確認)  接着剤の耐候性試験方法通則

JIS K 7081 : 1993

  炭素繊維強化プラスチックの屋外暴露試験方法

JIS K 7219 : 1998

  プラスチック−直接屋外暴露,アンダーグラス屋外暴露及び太陽集光促進屋

外暴露試験方法(ISO 877 : 1994 の翻訳規格)

JIS K 7362 : 1999

  プラスチック−アンダーグラス屋外暴露,直接屋外暴露又は実験室光源によ

る暴露後の色変化及び特性変化の測定方法(ISO 4582 : 1998 の翻訳規格)

JIS Z 0304 : 1974

(1992 確認)  さび止め処理金属の大気暴露試験方法

ISO 877 : 1994

  Plastics−Methods of exposure to direct weathering, to weathering using glass-filtered

daylight and to intensified weathering by daylight using Fresnel mirrors

ISO 4582 : 1998

  Plastics−Determination of changes in colour and variations in properties after

exposure to daylight under glass, natural weathering or laboratory light sources

ISO 9370 : 1997

  Plastics−Instrumental determination of radiant exposure in weathering tests−

General guidance and basic test method

ISO 8565 : 1992

  Metals and alloys−Atmospheric corrosion testing−General requirements for field

tests

ISO 4665 : 1998

  Ruber, vulcanized and thermoplastic−Resistance to weathering

ISO/DIS 2810 : 1999

  Paints and varnishes−Notes for guidance on the conduct of natural weathering

tests


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Z 2381 : 2001

委員会組織の構成表

氏名

所属

(委員長)

外  川  靖  人

元通商産業省工業技術院製品科学研究所

(委員)

矢  島  勝  司

通商産業省工業技術院物質工学工業技術研究所

黒  沢  勝登志

科学技術庁金属材料技術研究所

本  橋  健  司

建設省建築研究所

橋  本      進

財団法人日本規格協会

篠  原      正

東京大学

代  田      忠

代田技術事務所

半  田  隆  夫

東日本電信電話株式会社技術協力センタ

三  宅      彰

日本プラスチック工業連盟

田  中  淳  三

財団法人日本塗料検査協会

内  田  幹  雄

社団法人日本塗料工業会

柴  田  正  宣

社団法人日本鉄鋼連盟

高  野  克  明

大洋製鋼株式会社(亜鉛鉄板会)

花  崎  昌  幸

日本軽金属株式会社(社団法人日本アルミニウム協会)

菊  池      哲

軽金属製品協会

西  尾  武  純

トヨタ自動車株式会社(社団法人自動車技術会)

大  島      明

財団法人建材試験センター中央試験所

三  橋  健  八

横浜ゴム株式会社(日本ゴム工業会)

伊  藤  哲  司

財団法人日本ウエザリングテストセンター

(事務局)

大  屋  武  夫

財団法人日本ウエザリングテストセンター

備考  ◎:小委員会主査    ○:小委員会委員