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Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  分類

2

4.1

  探傷剤

2

4.2

  感度レベル

3

5

  探傷剤の試験

3

5.1

  試験の種類

3

5.2

  報告

3

5.3

  要求される試験

4

6

  試験方法及び要求事項

5

6.1

  外観

5

6.2

  浸透探傷システムの感度

5

6.3

  密度

10

6.4

  粘度

10

6.5

  引火点

10

6.6

  洗浄性(方法 A  浸透液)

10

6.7

  蛍光光度

10

6.8

  紫外線安定性

11

6.9

  熱安定性

11

6.10

  水分許容性

11

6.11

  腐食性

12

6.12

  硫黄及びハロゲン含有量(低ハロゲン,低硫黄用探傷剤)

15

6.13

  蒸発残査/固形分の含有量

15

6.14

  浸透液含有量

16

6.15

  現像剤の性能

16

6.16

  再分散性

16

6.17

  溶媒の濃度

16

6.18

  製品性能(加圧式容器)

16

6.19

  粒子径の分布

16

6.20

  水分含有量

16

7

  包装及びラベル表示

17

附属書 A(規定)蛍光光度の比較

18

附属書 B(規定)プロセス管理試験

19


Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)  目次

(2)

ページ

附属書 C(規定)蛍光浸透指示模様の視認性を決めるための装置

26

参考文献

27


Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本非破

壊検査協会 (JSNDI) 及び財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正

すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,

経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS Z 2343-2 : 2001 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。

JIS Z 2343

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS Z 2343-1

第 1 部:一般通則:浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の分類

JIS Z 2343-2

第 2 部:浸透探傷剤の試験

JIS Z 2343-3

第 3 部:対比試験片

JIS Z 2343-4

第 4 部:装置


Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)  目次

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 Z

2343-2

:2009

(ISO 3452-2

:2006

)

非破壊試験−浸透探傷試験−

第 2 部:浸透探傷剤の試験

Non-destructive testing-Penetrant testing-

Part 2 : Testing of penetrant materials

序文

この規格は,2006 年に第 2 版として発行された ISO 3452-2 を基に,技術的内容及び対応国際規格の構

成を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項である。

警告  この規格で要求される浸透探傷剤の中には,有害物質,可燃性物質及び/又は揮発性の化学物

質を含むことがある。この観点から必要とするすべての対策を実施しなければならない。

健康,安全及び環境についての要求事項に関係のあるすべての規制などを守らなければなら

ない。

1

適用範囲

この規格は,JIS Z 2343-1 に規定する浸透探傷試験に使用する浸透探傷剤(以下,探傷剤という。

)に対

する形式試験及びロット試験についての技術的要求事項及び試験手順について規定する。また,この規格

は,現場における探傷剤の管理試験とその方法について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 3452-2 : 2006

,Non-destructive testing−Penetrant testing−Part 2 : Testing of penetrant materials

(IDT)

なお,対応の程度を表す記号 (IDT) は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,一致していることを

示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS Q 9001

  品質マネジメントシステム−要求事項

注記  対応国際規格:ISO 9001,Quality management systems−Requirements (IDT)

JIS Q 17025

  試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項

注記  対応国際規格:ISO/IEC 17025,General requirements for the competence of testing and calibration

laboratories (IDT)

JIS Z 2300

  非破壊試験用語

JIS Z 2305

  非破壊試験−技術者の資格及び認証


2

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

注記  対応国際規格:ISO 9712,Non-destructive testing−Qualification and certification of personnel

(MOD)

JIS Z 2323

  非破壊試験−浸透探傷試験及び磁粉探傷試験−観察条件

注記  対応国際規格:ISO 3059,Non-destructive testing−Penetrant testing and magnetic particle testing

−Viewing conditions (IDT)

JIS Z 2343-1

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 1 部:一般通則:浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の

分類

注記  対応国際規格:ISO 3452-1,Non-destructive testing−Penetrant testing−Part 1 : General principles

(MOD)

JIS Z 2343-3

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 3 部:対比試験片

注記  対応国際規格:ISO 3452-3,Non-destructive testing−Penetrant testing−Part 3 : Reference test

blocks (MOD)

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 2300 によるほか,次による。

3.1

ロット  (batch)

均一な性能をもたせるために,1 回の操作で製造し,かつ,個別の分類番号の記号を付与した探傷剤。

3.2

供試剤  (candidate)

この規格に従って評価のために提供されるサンプル。

4

分類

4.1

探傷剤

探傷剤は,浸透液,余剰浸透液の除去剤及び現像剤に分類される。さらに,浸透液はタイプ,除去剤は

方法,現像剤はフォームによってそれぞれ細分される(

表 参照)。

表 1−探傷剤

浸透液

余剰浸透液の除去剤

現像剤

タイプ

呼称

方法

呼称

フォーム

呼称

Ⅰ 
Ⅱ 

蛍光浸透液 
染色浸透液 
二元性浸透液

(蛍光及び染色の識別を
もつ浸透液)


B

 

C

 
 

D

 
 

E

水 
油ベース乳化剤

1.  乳化処理 
2.  洗浄処理

有機溶剤(液体) 
クラス 1  ハロゲン化

クラス 2  非ハロゲン化 
クラス 3  特殊用途用 
水ベース乳化剤

1.  予備水洗 
2.  乳化処理 
3.  洗浄処理

水及び有機溶剤

a

b

c

d

e

 

f

乾式 
水溶性湿式 
水懸濁性湿式

有機溶剤ベース 
(タイプⅠ用の速乾式) 
有機溶剤ベース

(タイプⅡ及びタイプⅢ
の速乾式) 
特殊用途用


3

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

4.2

感度レベル

4.2.1

一般

感度レベルは,浸透液,余剰浸透液の除去剤及び現像剤について個々に定義し,更に探傷剤の組合せご

とに定義する。

4.2.2

蛍光浸透液

蛍光浸透液の感度レベルは,基準探傷剤によって明確にされていなければならない。

−  感度レベル 1/2(超低感度)

−  感度レベル 1(低感度)

−  感度レベル 2(普通感度)

−  感度レベル 3(高感度)

−  感度レベル 4(超高感度)

4.2.3

染色浸透液

染色浸透液の感度レベルは,JIS Z 2343-3 に規定するタイプ 1 対比試験片を使って決めなければならな

い。

−  感度レベル 1(普通感度)

−  感度レベル 2(高感度)

4.2.4

二元性浸透液

二元性浸透液は,感度レベルの区分をしない。分類は,染色浸透液として扱うことができる(4.2.3 参照)

5

探傷剤の試験

5.1

試験の種類

5.1.1

形式試験

この規格の要求事項に適合していることを確認するために,JIS Z 2343-1 に基づき探傷剤の形式試験を

実施しなければならない。

形式試験は,JIS Q 17025 に従って認定された試験所又はこれと同等な能力をもつ専門研究機関で行わな

ければならない。

5.1.2

ロット試験

ロット試験は,それぞれの製品のロットがロットごとに承認された供試剤の対応する形式と同一の性能

をもっていることを確認するために,JIS Z 2343-1 に基づき実施しなければならない。エアゾール缶に入

った探傷剤の場合には,硫黄及びハロゲン含有量についても,追加として 6.12 によって決定しなければな

らない。

ロット試験は,規定され,かつ,品質が維持されたシステムで実施しなければならない。JIS Q 9001 

要求を満たしているシステムがあれば望ましい。

5.1.3

探傷操作管理試験

探傷操作管理試験は,JIS Z 2343-1 及び JIS Z 2343-3 の要求に従って使用者が実施するか又は使用者が

探傷剤製造業者に試験を委託しなければならない。

5.2

報告

5.2.1

形式試験

この規格要求に一致していることを示す証明書及び結果を含む報告書は,

試験所又は専門研究機関

5.1.1

参照)から発行されなければならない。探傷剤の成分に何らかの変更がある場合には,新しい形式試験を


4

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

実施し製品表示を行わなければならない。

5.2.2

ロット試験

探傷剤製造業者は,この規格に適合していることの証明書を提示しなければならない(例えば,JIS G 

0415 : 1999

に規定された証明書)

5.2.3

探傷操作管理試験

得られた結果は,記録しなければならない(

附属書 参照)。

5.3

要求される試験

5.3.1

浸透液

浸透液の特性を確認するために,

表 に基づいて形式試験及びロット試験を実施しなければならない。

5.3.2

除去剤(方法 を含まない)

除去剤の特性を確認するために,

表 に基づいて形式試験及びロット試験を実施しなければならない。

5.3.3

現像剤

現像剤の特性を確認するために,

表 に基づいて形式試験及びロット試験を実施しなければならない。

表 2−浸透液の特性及び必要な試験

試験項目

試験

適用試験箇条

外観

ロット

6.1 

感度

形式及びロット

6.2 

密度

形式及びロット

6.3 

粘度

形式及びロット

6.4 

引火点

形式及びロット

6.5 

洗浄性(方法 A の浸透液だけ)

ロット

6.6 

蛍光光度(タイプⅠ浸透液)

形式及びロット

6.7 

紫外線安定性(タイプⅠ浸透液)

形式

6.8 

熱安定性(タイプⅠ浸透液)

形式

6.9 

水分許容性(方法 A の浸透液だけ)

形式

6.10 

腐食性

形式及びロット

6.11 

硫黄及びハロゲン含有量

a)

形式及びロット

6.12 

水分含有量(方法 A 及び E)

ロット

6.20 

必要に応じ他の不純物

ロット

a)

  硫黄及びハロゲン含有量は,“低硫黄,低ハロゲン”と分類される製品だ

けに必要である。


5

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

表 3−余剰浸透液の除去剤の特性及び必要な試験

試験項目

試験

適用試験箇条

外観

ロット

6.1 

感度

形式及びロット

6.2 

密度

形式及びロット

6.3 

粘度(方法 B 及び D だけ)

形式及びロット

6.4 

引火点

形式及びロット

6.5 

水分許容性(方法 B だけ)

形式及びロット

6.10 

腐食性

形式及びロット

6.11 

硫黄及びハロゲン含有量

a)

形式及びロット

6.12 

蒸発残査/固形分(方法 C だけ)

形式及びロット

6.13 

浸透液含有量(方法 B 及び D だけ)

形式

6.14 

水分含有量(方法 D だけ)

ロット

6.20 

必要に応じ他の不純物

ロット

a)

  硫黄及びハロゲン含有量は,“低硫黄,低ハロゲン”と分類される製品だ

けに必要である。

表 4−現像剤の特性及び必要な試験

試験項目

試験

適用試験箇条

外観

ロット

6.1 

感度

形式及びロット

6.2 

引火点(フォーム d,e)

形式及びロット

6.5 

腐食性(フォーム a を除く)

形式及びロット

6.11 

硫黄及びハロゲン含有量

a)

形式及びロット

6.12 

固形分(フォーム d,e)

形式及びロット

6.13 

現像剤の性能(フォーム f を除く)

形式及びロット

6.15 

再分散性(フォーム c,d 及び e)

形式及びロット

6.16 

密度(フォーム d,e)

形式及びロット

6.17 

粒子径の分布

形式

6.19 

必要に応じ他の不純物

ロット

a)

  硫黄及びハロゲン含有量は,“低硫黄,低ハロゲン”と分類される製品だ

けに必要である。

5.3.4

スプレー缶のロット試験

ロット試験は,6.18 に規定する製品性能試験に基づき実施しなければならない。ロット試験は,最初,

最後の缶及び中間からの缶について実施しなければならない。しかし,硫黄及びハロゲン含有量について

の試験結果が 6.12 の要求に対して妥当である場合には,試験は最初の缶だけとしてもよい。

6

試験方法及び要求事項

6.1

外観

供試剤の外観は,形式試験用探傷剤の試料と同一でなければならない。

6.2

浸透探傷システムの感度

6.2.1

蛍光浸透液(タイプⅠ)

6.2.1.1

格付け

6.2.1.1.1

浸透液(タイプⅠ)


6

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

方法 A(水洗性)の浸透液,方法 B の浸透液,方法 D(後乳化性)の浸透液及び乳化剤は,適切な基準

乾式現像剤 D-1 を用いて格付けする。方法 C の浸透液は,方法 A,方法 B 及び方法 D の探傷剤としての

性能に基づいて格付けするか,

又は適切な基準除去剤 R-1 及び基準乾式現像剤 D-1 を用いて格付けする

5

参照)

表 5−基準探傷剤の名称

名称

基準探傷剤

方法 A

方法 B,C 及び D

浸透液,タイプⅠ,レベル 1/2 FP-1/2

浸透液,タイプⅠ,レベル 1 FP-1W  FP-1PE

浸透液,タイプⅠ,レベル 2 FP-2W  FP-2PE

浸透液,タイプⅠ,レベル 3 FP-3W  FP-3PE

浸透液,タイプⅠ,レベル 4 FP-4W  FP-4PE 

浸透液,タイプⅡ,レベル 1 VP-1W  VP-1PE

浸透液,タイプⅡ,レベル 2 VP-2W  VP-2PE

乳化剤,タイプⅠ,方法 B   FE-B

乳化剤,タイプⅠ,方法 D   FE-D

乳化剤,タイプⅡ,方法 B   VE-B 

除去剤,クラス 1,方法 C R-1  R-1

除去剤,クラス 2,方法 C R-2  R-2 

現像剤,フォーム a D-1

D-1

現像剤,フォーム e D-2

D-2

FP  蛍光浸透液 FE

蛍光浸透液に適用する乳化剤

W

水洗性 VP

染色浸透液

PE  後乳化性 VE

染色浸透液に適用する乳化剤

6.2.1.1.2

現像剤

フォーム f(特殊用途用)を除くタイプⅠ(蛍光)探傷剤の使用を目的としたすべての現像剤は,基準

の感度レベル 4,方法 B の浸透液及び乳化剤システム FP-4PE/FE-B で格付けされなければならない(

表 6

参照)

。フォーム f 現像剤は 6.2.1.1.4 に従って格付けされなければならない。各製品の基準探傷剤は比較目

的で保管され,

表 及び表 のように表示されなければならない。探傷剤製造業者,基準探傷剤及びロッ

ト番号は,記録されなければならない。

注記  基準探傷剤のリストは,認定された試験機関で閲覧できる(例えば,ドイツの MPA-Hannover)。

6.2.1.1.3

除去剤

クラス 1 及び 2 除去剤は,基準浸透液 FP-4PE 及び基準現像剤 D-1 に基づいて格付けされなければなら

ない。クラス 3 除去剤は,6.2.1.1.4 に従って格付けされなければならない。

6.2.1.1.4

特殊な適用:現像剤/除去剤

探傷剤製造業者は,フォーム f 現像剤及びクラス 3 除去剤を特殊品として格付けしなければならない。

そして,これらについては,特殊用途品として承認しなければならない。

6.2.1.1.5

探傷剤の組合せ

個々の供試用探傷剤は格付けされるために,探傷剤の組合せは探傷剤製造業者においてこの規定に基づ


7

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

き分類することができる(例えば,タイプⅠ,レベル 2,方法 D,フォーム a)

6.2.1.2

感度

6.2.1.2.1

一般

タイプ I 浸透液を用いた浸透探傷システムの感度は,供試剤となる探傷剤と基準探傷剤との対比試験片

を用いた比較によって決定される。

6.2.1.2.2

対比試験片

適切な対比試験片は,例えば,JIS Z 2343-3 に規定するタイプ 1 対比試験片を使用することができる。

JIS Z 2343-3

に規定するタイプ 1 対比試験片は,10 μm,20 μm,30 μm 及び 50 μm のニッケルクロムの

めっき厚さをもつ。それぞれのめっき厚さの対比試験片には,一対の同等な割れが存在している。対比試

験片は,蛍光浸透液及び染色浸透液のそれぞれに使われる。同じ対比試験片は,蛍光浸透探傷及び染色浸

透探傷の双方に使用しないほうがよい。

表 6−感度及び除去性の一覧

供試剤

供試剤を処理する探傷剤

基準探傷剤

浸透液のシステム

タイプⅠ,方法 A,レベル 1/2

 D-1

FP-1/2   D-1

タイプⅠ,方法 A,レベル 1

 D-1

FP-1W   D-1

タイプⅠ,方法 B,レベル 1

D-1

FP-1PE

FE-B

D-1

タイプⅠ,方法 C,レベル 1

D-1

FP-1PE

R-1

D-1

タイプⅠ,方法 D,レベル 1

D-1

FP-1PE

FE-D

D-1

タイプⅠ,方法 A,レベル 2

 D-1

FP-2W   D-1

タイプⅠ,方法 B,レベル 2

D-1

FP-2PE

FE-B

D-1

タイプⅠ,方法 C,レベル 2

D-1

FP-2PE

R-1

D-1

タイプⅠ,方法 D,レベル 2

D-1

FP-2PE

FE-D

D-1

タイプⅠ,方法 A,レベル 3

 D-1

FP-3W   D-1

タイプⅠ,方法 B,レベル 3

D-1

FP-3PE

FE-B

D-1

タイプⅠ,方法 C,レベル 3

D-1

FP-3PE

R-1

D-1

タイプⅠ,方法 D,レベル 3

D-1

FP-3PE

FE-D

D-1

タイプⅠ,方法 A,レベル 4

 D-1

FP-4W   D-1

タイプⅠ,方法 B,レベル 4

D-1

FP-4PE

FE-B

D-1

タイプⅠ,方法 C,レベル 4

D-1

FP-4PE

R-1

D-1

タイプⅠ,方法 D,レベル 4

D-1

FP-4PE

FE-D

D-1

タイプⅡ,方法 A,レベル 1

D-2

VP-1PE

VE-B

D-2

タイプⅡ,方法 B,レベル 1

D-2

VP-1PE

VE-B

D-2

タイプⅡ,方法 C,レベル 1

D-2

VP-1PE

R-2

D-2

タイプⅡ,方法 D,レベル 1

D-2

VP-1PE

VE-B

D-2

タイプⅡ,方法 A,レベル 2

D-2

VP-2PE

VE-B

D-2

タイプⅡ,方法 B,レベル 2

D-2

VP-2PE

VE-B

D-2

タイプⅡ,方法 C,レベル 2

D-2

VP-2PE

R-2

D-2

タイプⅡ,方法 D,レベル 2

D-2

VP-2PE

VE-B

D-2

除去剤

クラス 1 FP-4PE

D-1

FP-4PE

R-1

D-1

クラス 2 FP-4PE

D-1

FP-4PE

R-2

D-1


8

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

表 6−感度及び除去性の一覧(続き)

供試剤

供試剤を処理する探傷剤

基準探傷剤

現像剤

フォーム a FE-4PE

FE-B

FP-4PE

FE-B

D-1

フォーム b

FP-4PE FE-B   FP-4PE FE-B

D-1

フォーム c

FP-4PE FE-B   FP-4PE FE-B

D-1

フォーム d

FP-4PE FE-B   FP-4PE FE-B

D-1

フォーム e

VP-2PE VE-B   VP-2PE VE-B D-2

6.2.1.2.3

試験手順

供試剤の試験は,基準探傷剤の試験と同じ手順が使われなければならない。基準探傷剤は,供試剤と同

等な感度レベルでなければならない。

表 にパラメータの例を示す。それぞれの手順は少なくとも 3 回繰

り返し,その結果が要求値を満足しなければならない。

表 7−タイプⅠ感度試験のパラメータの例

浸透時間

全方法

浸せきした後,垂直から 5∼10°傾けて 5 分間排液する。

予備水洗

方法 D 1 分間洗浄する(20±5  ℃で 160±16 kPa)

方法 B

浸せきした後,2 分間排液する。

乳化処理

方法 D

基準システムは 20 %濃度,試験用システムは探傷剤製造業者の推奨濃度でかく

はんしないで 5 分間乳化剤に浸す。

方法 A 1 分間洗浄する。

方法 B

ブラックライトの下で蛍光色のバックグラウンドがなくなるまで洗浄する。も
し,2 分以内になくならない場合は不合格とする。

方法 D

水に入れて乳化停止した後,2 分間洗浄する。

洗浄処理

方法 A,B,D

スプレーノズルに最も近いホースの位置で 160±16 kPa,20±5  ℃で行う。

除去処理

方法 C

除去剤を付けたきれいなウエスでふ(拭)く:乾燥したきれいなウエスで余剰な
除去剤を取り除く。 
5 分間乾燥器内で乾かす。乾燥器内温度は 50  ℃以下がよい。

方法 A,B,D

フォーム b 及び c は,現像剤を適用後乾燥する。

乾燥処理

方法 C

室温で 5 分間乾かす。

現像処理

全方法

フォーム a(乾式)現像剤に 5 秒浸せきする。5 分間以上放置した後観察を行う。

この表は,探傷剤の性能を確認するための試験条件を示す。

したがって,JIS Z 2343-1 に規定する製品検査には,この条件を用いてはならない。

6.2.1.2.4

装置

指示模様を比較するための装置は,適切なものでなければならない。例を,

附属書 に示す。

6.2.1.2.5

要求事項

指示模様は,目視によって評価しなければならない。目視評価の方法については,試験所又は専門研究

機関で決めておかなければならない。目視評価のための観察条件は,JIS Z 2323 に基づき実施しなければ

ならない。これ以外の観察条件で評価を実施した場合には,その旨を記録に残さなければならない。

その結果は,基準探傷剤と同等又はそれ以上の高い性能を示すことを実証していなくてはならない。定

量評価においては,供試剤が基準探傷剤の少なくとも 90 %の結果を示さなければならない。


9

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

6.2.2

染色浸透液(タイプⅡ)

6.2.2.1

格付け

方法 A,B,C 及び D の浸透液及び該当する除去剤(もしあれば)は,基準速乾式現像剤 D-2 で格付け

されなければならない。方法 C(溶剤除去性)の浸透液にあっては,基準除去剤 R-2 及び基準速乾式現像

剤 D-2 を用いて格付けしてもよい(

表 参照)。

フォーム f を除くすべての現像剤は,タイプⅡ(染色浸透液)で使われることを意味し,タイプⅡ基準

浸透液及び方法 B 乳化剤 VP-PE/VE-B を用いて格付けされなければならない。

6.2.2.2

対比試験片

JIS Z 2343-3

のタイプ 1 対比試験片の中で 30 μm 及び 50 μm の試験片が使用されなければならない。

6.2.2.3

試験方法

試験片は最初,タイプⅠ(蛍光)

,レベル 3 の浸透探傷システムを用いて校正されなければならない。試

験片の幅の少なくとも 80 %を超える可視できる指示模様の本数が記録されなければならない。試験片は校

正試験後,十分に蛍光探傷剤の残りを洗浄・除去し,タイプⅡ探傷液使用のため,保管しなければならな

い。供試剤を用いて,試験片は手順に従って処理されなければならない。

表 にパラメータの例を示す。

それぞれの手順は,少なくとも 3 回繰り返し,その結果は要求値を満足しなければならない。

表 8−タイプⅡ感度試験のパラメータの例

浸透時間

全方法

浸せきした後,垂直から 5∼10°傾けて 5 分間排液する。

予備水洗

方法 D 30 秒間予備水洗する。

方法 B 30 秒間乳化処理する。

乳化処理

方法 D 1.5 分間乳化処理する。

方法 A 1 分間洗浄する。

方法 B

可視光線の下で染色浸透液のバックグラウンドがなくなるまで洗浄する。2 分間

以内になくならない場合は不合格とする。

方法 D

水に入れて乳化停止した後,2 分間洗浄する。

洗浄処理

方法 A,B,D

スプレーノズルに最も近いホースの位置で 160±16 kPa,20±5  ℃で行う。

除去処理

方法 C

除去剤を付けたきれいなウエスでふ(拭)く:乾燥したきれいなウエスで余剰な

除去剤を取り除く。

方法 A,B,D 50±3  ℃の乾燥器内で 5 分間乾燥する。

乾燥処理

方法 C

室温で 5 分間乾燥する。

現像処理

全方法

表 の基準現像剤 D-2 を吹きつけ,5 分間以上放置した後観察を行う。

この表は,探傷剤の性能を確認するための試験条件を示す。 
したがって,JIS Z 2343-1 に規定する製品検査には,この条件を用いてはならない。

6.2.2.4

要求事項

目視に関する評価及び観察条件は,JIS Z 2323 に従わなければならない。これ以外の観察条件で評価を

実施した場合には,その旨を記録に残さなければならない。

きず検出率は,次の二つの値の比として求められる。

−  肉眼(もし普段眼鏡を使っている場合は眼鏡で)ではっきりと確認できる,試験片の幅の少なくとも

80 %の断続していない指示模様の本数

−  6.2.2.3 で最初に校正された指示模様の本数

パーセント表示するために,この割合を 100 倍する。


10

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

6.2.2.5

感度レベル

感度レベルは,

表 に示す基準によって決定されなければならない。

表 9−染色浸透探傷試験の感度レベルの決定

きず検出率 %

感度レベル

30 μm 50

μm

1

<75 90∼99

2

≧75 100

6.3

密度

6.3.1

試験方法

20  ℃における精度が±1 %以内となる方法を用いて密度を測定しなければならない。

6.3.2

要求事項

形式試験の結果(基準値)は,報告しなければならない。ロット試験に対しては,基準値の±5 %まで

許容される。

6.4

粘度

6.4.1

試験方法

粘度は,精度が±1 %以内となる適切な方法で粘度を測定する。形式試験に用いた温度は記録しなけれ

ばならない。ロット試験は,規定された温度で実施しなければならない。

6.4.2

要求事項

形式試験の結果(基準値)は,報告しなければならない。ロット試験に対しては,基準値の±10 %まで

許容される。

6.5

引火点

6.5.1

試験方法

引火点が 100  ℃未満の供試剤については,精度が±2  ℃以内となる方法で,引火点が 100  ℃以上の供試

剤については,精度が±5  ℃以内となる方法で,引火点を測定しなければならない。ロット試験に対して

は,予想される引火点が 20∼110  ℃の範囲のときだけ引火点測定が要求される。引火点は,適切な方法で

測定しなければならない。

6.5.2

要求事項

形式試験の結果(基準値)は,報告しなければならない。ロット試験に対しては,引火点は基準値より

5  ℃以上低くてはならない。

6.6

洗浄性(方法 A  浸透液)

20±5  ℃において,JIS Z 2343-3 に規定するタイプ 2 対比試験片に試験する浸透液を塗布し,静かな水

スプレーで洗浄したとき,Ra:5 μm,Ra:10 μm の粗さ部に残留した浸透液は,同一条件で洗浄した基準

浸透液より残存が多くあってはならない。蛍光浸透液については,このテストは,3 W/m

2

以上の A 領域紫

外線を照射して実施しなければならない。

6.7

蛍光光度

6.7.1

試験方法

タイプ I 浸透液の蛍光光度は,

附属書 に基づき測定しなければならない。


11

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

6.7.2

要求事項

形式試験では,供試剤の蛍光光度は基準探傷剤 FP-4PE の蛍光光度に比べ,次の値以下であってはなら

ない(

表 参照)。

感度レベル 1/2  浸透液  50 %

感度レベル 1

浸透液  65 %

感度レベル 2

浸透液  80 %

感度レベル 3

浸透液  90 %

感度レベル 4

浸透液  95 %

ロット試験は形式試験供試剤と比較して行わなければならない。許容値は±10 %としなければならない。

しかし,蛍光光度は形式試験供試剤の要求事項より下回ってはならない。

6.8

紫外線安定性

6.8.1

試験方法

10 枚のろ紙を供試用浸透液でぬらし,作製する。作製の詳細は,附属書 に示す。

そのうち 5 枚は,熱,光及び気流の影響を受けない状態で保管し,残りの 5 枚は,熱及び気流の影響を

受けない状態で,10±1 W/m

2

の 365 nm 付近を中心とした A 領域紫外線を 1 時間照射する。各試験片の蛍

光光度は,

附属書 の方法によって決められる。

6.8.2

要求事項

A 領域紫外線を照射した浸透液の平均蛍光光度は,紫外線を照射しない浸透液の蛍光光度に比べ,次の

値以上でなければならない。

感度レベル 1/2  浸透液  50 %

感度レベル 1

浸透液  50 %

感度レベル 2

浸透液  50 %

感度レベル 3

浸透液  70 %

感度レベル 4

浸透液  70 %

6.9

熱安定性

6.9.1

試験方法

10 枚のろ紙を供試用浸透液でぬらし,作製する。作製の詳細は,附属書 に示す。そのうち 5 枚は,熱,

光及び気流の影響を受けない状態で保管し,残りの 5 枚は清浄な金属板の上に置き,気流のない加熱器で

115±2  ℃の状態に 1 時間保持する。各試験片の蛍光光度は,附属書 の方法によって決める。

6.9.2

要求事項

加熱した浸透液の平均蛍光光度は加熱しない浸透液の蛍光光度に比べ,次の値以上でなければならない。

感度レベル 1/2  浸透液  60 %

感度レベル 1

浸透液  60 %

感度レベル 2

浸透液  60 %

感度レベル 3

浸透液  80 %

感度レベル 4

浸透液  80 %

6.10

水分許容性

6.10.1

試験方法

水分許容性は探傷剤と水とを均一に混ぜ,正確に測定した(一般的に 20 mL)供試用探傷剤に,曇り,

粘度上昇又は分離が生じるまで水を正確に加えることによって測定しなければならない。この試験は,15


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Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

±0.5  ℃で実施しなければならない。含水量は,最後の体積のうちの加えられた水の割合で示される(水

及び供試用探傷剤に曇り,粘度上昇を生じるまで)

6.10.2

要求事項

含水量は,5 %(体積分率)以上でなければならない。

6.11

腐食性

6.11.1

一般

試験体の金属と浸透液との腐食性は,次の方法で確認しなければならない。

6.11.2

形式試験

6.11.2.1

適度な温度での金属の腐食性

6.11.2.1.1

試験手順

金属試験体に適用する供試用浸透液についての試験は,7075-T6 アルミニウム合金又は同等品,AZ31B

マグネシウム合金又は同等品,30 Cr Mo 4 鋼又は同等品について実施しなければならない。これらの材料

の試験片表面は研磨紙 (P240) で研磨し,かつ,硫黄を含まない揮発性炭化水素溶剤(例えば,分析用ア

セトン)で洗浄しておく。この作業は,使用直前に実施する。試験片が十分に入る寸法のビーカーに試験

する浸透液を入れ,試験片の約半分を浸せきさせる。ビーカーは,

図 に示すようなパーボンベ熱量計内

に置かなければならない

(内圧が 700 kPa に保持できる同等の容器でもよい。

密封した熱量計は,

50±1  ℃

に制御された乾燥器又は湯浴の中に 120±5 分間保持する。規定時間経過後,試験片を取り出しすべての浸

透液を除去するために,蒸留水又は有機溶剤で短時間すすぎ,試験片を検査しなければならない。

1

ビーカー

2

探傷剤

3

試験片

4

熱量計

図 1−パーボンベ熱量計

6.11.2.1.2

要求事項

10 倍の拡大鏡を用いて観察した結果,試験片に変色,孔食又は腐食を生じていてはならない。


13

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

6.11.2.2

他の材料との腐食性

6.11.2.2.1

試験手順

浸透液を使用する他の任意の材料についても,6.11.2.1.1 で使用した手順は,他の材料の試験片と取り替

えて適用することができる。

6.11.2.2.2

要求事項

試験材料の劣化が認められてはならない。

6.11.2.3

チタン合金の高温応力腐食試験

6.11.2.3.1

試験片

試験片は,Ti-8Al-1Mo-1V チタン合金 (Ti811) の時効材でなければならない。

6.11.2.3.2

試験片の準備

試験片は,

図 に示したような形状で,圧延方向と試験片の長手方向とが平行になっていなければなら

ない。試験片の表面粗さは Ra:20 μm 程度でなければならない。半径 7.11±0.25 mm のマンドレルを用い

て 65±5°に試験片を曲げる。

6.11.2.3.3

試験手順

供試剤には 4 本の試験片を用いなければならない。

応力を加える前に試験片は溶剤でふきとるか洗浄し,

40 %硝酸 (HNO

3

),3.5 %ふっ化水素酸 (HF) 混合液で,軽くエッチングしなければならない。エッチング

後,試験片は酸の残留を除去し,乾燥させる。

図 2 c)  に示すように,6.4 mm のボルトで試験片に応力を

加える。1 本の試験片は何も塗らない,もう 1 本には 3.5 %塩化ナトリウム (NaCl) 溶液を塗布する。残り

の 2 本に供試剤を塗布する。塗布は,供試剤中に応力を加えた試験片の開口端を上にして浸せきすること

によって行わなければならない。8∼11 時間浸せき後,応力のかかっている試験片を液から取り出す。応

力のかかった試験片を 540±10  ℃の炉に 4.5±0.9 時間置く。

6.11.2.3.4

要求事項

試験片は,応力が加えられた状況で割れの有無を観察しなければならない。もし,NaCl 溶液を塗布した

試験片に割れが観察されなかったならば,ボルトを外し,140±5  ℃の 50 %水酸化ナトリウム (NaOH) 溶

液に 30 分間浸せきし,表面の塗膜を除去し,

表面を洗浄し,その後,

水洗いを行う。40 %HNO

3

溶液,3.5 %HF

溶液にそれぞれ 3∼4 分間エッチングを行う。10 倍の拡大鏡でエッチング表面を観察する。もし残りの試

験片にピット又は割れが観察されないときは,同様の方法で洗浄し,エッチング表面の観察を行う。もし

NaCl 塗布の試験片にピット又は割れが観察されず,何も塗布しない試験片に割れが観察された場合,試験

は有効ではなく,再試験が必要である。試験片は,再使用してはならない。試験が有効であると判断され

た場合は,供試剤を塗布した試験片には割れが観察されてはならない。


14

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

単位  mm

板厚を除く公差は±0.5 mm である。

a)

  試験片寸法

b)

  曲げ状況 

c)

  応力付加状況 

注記  この図はインチを mm に換算している(図は概念を示し,乱尺表示である。)。

図 2−チタン合金の高温応力腐食試験に対する試験片

6.11.2.4

鋳造ニッケル合金の高温腐食試験

6.11.2.4.1

試験片の準備

試験片は 713LC 鋳造ニッケル合金を約 25 mm×13 mm×2.5 mm に切り出したものとする。表面は P600

の研磨紙を用いて滑らかで均一になるように磨かなければならない。

6.11.2.4.2

試験手順

供試剤には 4 本の試験片が必要である。2 本の試験片に供試剤を塗布するか供試剤に浸せきする。供試

剤を塗布した 2 本と塗布していない 2 本を 1 000±50  ℃の炉に 100±4 時間保持する。

試験片を炉から取り

出し,室温まで冷却する。試験片を切断してマウントに埋め,研磨する。


15

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

6.11.2.4.3

要求事項

腐食又は酸化の兆候があるかどうか,200 倍の拡大鏡で試料の断面を観察する。供試剤を塗布した試験

片は供試剤を塗布しない試験片に比べ,腐食,酸化,粒界腐食又は選択酸化が同等以下でなければならな

い。

6.11.3

ロット試験

6.11.3.1

金属との腐食性

ロット試験は,AZ31B マグネシウム合金の試験片を用い,6.11.2.1.1 の試験手順に基づき,あらかじめ試

験片を室温で 24 時間保持した後で試験を実施しなければならない。その後洗浄し,6.11.2.1.1 に基づき試

験片を検査しなければならない。

6.11.3.1.1

要求事項

未処理部分と比較した結果,処理部分に変色,孔食又はその他の腐食があってはならない。

6.11.3.2

他の材料との腐食性

浸透液を使用する他の任意の材料についても,6.11.2.1.1 で使用した手順は,他の材料の試験片と取り替

えて適用することができる。

6.11.3.2.1

要求事項

試験材料に劣化が認められてはならない。

6.12

硫黄及びハロゲン含有量(低ハロゲン,低硫黄用探傷剤)

6.12.1

試験方法

硫黄及びハロゲン含有量は,適切な方法で試験されなければならない。液体に対する精度は,200 ppm

(質量分率)より少ない場合については±10 ppm(質量分率)としなければならない。固体の場合は±50

ppm(質量分率)の精度としなければならない。スプレー缶の場合は,試料採取前に 5 秒間噴射しなけれ

ばならない。100 mL ビーカーに噴射した後に質量を測定し,直ちにその内容物を白金製の燃焼容器に移さ

なければならない。この操作は,供試剤の採取からボンベ熱量計の密封までの時間を 2 分間以内としなけ

ればならない。

6.12.2

要求事項

蒸発させない状態での全硫黄の含有量は,200 ppm(質量分率)未満でなければならない。蒸発させな

い状態での全ハロゲン(塩化物,ふっ化物)含有量は,200 ppm(質量分率)未満でなければならない。

6.13

蒸発残査/固形分の含有量

6.13.1

方法 の除去剤

6.13.1.1

試験手順

100±1 mL の初期体積の供試剤をとり,供試剤の最高沸点より 15±1  ℃高い温度で 15±1 cm の試料皿

上で湯浴又は加熱器によって,1 時間蒸発させなければならない。規定時間経過した後,残査の質量を測

定しなければならない。

6.13.1.2

要求事項

残査の質量は,5 mg 未満でなければならない。

6.13.2

フォーム 及び 現像剤

6.13.2.1

試験手順

100±1 g の初期質量の供試剤をとり,製品の最高沸点より 15±1  ℃高い温度で 15±1 cm の試料皿上で

湯浴又は加熱器によって,1 時間蒸発させなければならない。規定時間経過した後,残査の質量を測定し

初期質量と比較して,%(質量分率)で記録しなければならない。


16

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

6.13.2.2

要求事項

形式試験の結果(基準値)は,報告しなければならない。ロット試験に対しては,基準値の±10 %まで

許容できる。

6.14

浸透液含有量

6.14.1

油ベース乳化剤(方法 B

使用する乳化剤中に,その体積の 20 %の浸透液を加えた状態において,バックグラウンドの上昇を生じ

てはならない。

6.14.2

水ベース乳化剤(方法 D

除去剤として規定された濃度の乳化剤中に,その体積の 1 %の浸透液を加えた状態において,バックグ

ラウンドの上昇を生じてはならない。

6.15

現像剤の性能

探傷剤製造業者の推奨に基づいて使用する場合,現像剤は微細で,均一であり,反射がなく,蛍光を発

しない塗膜でなければならない。適正な浸透液と組み合わせた場合,現像剤は指示模様の視認性を高める

ものでなければならない。

6.16

再分散性

6.16.1

水懸濁性湿式現像剤

かくはんすることによって,現像剤粉末は容易に懸濁するものでなければならない。

6.16.2

速乾式現像剤

かくはんすることによって,現像剤粉末は容易に分散するものでなければならない。エアゾールタイプ

のものは,30 秒間振り懸濁するものでなければならない。

6.17

溶媒の濃度

6.17.1

試験方法

溶媒の濃度は,±1 %以内の精度が得られる方法で測定しなければならない。

6.17.2

要求事項

形式試験の結果(基準値)は,報告しなければならない。ロット試験に対しては,基準値の±5 %まで

許容される。

6.18

製品性能(加圧式容器)

探傷剤製造業者の推奨に基づいて使用する場合,噴霧式の製品は,通常のロット製品に対する要求事項

及び 6.12 の要求事項を満足しなければならない。

6.19

粒子径の分布

乾式現像剤及び湿式現像剤の固体含有物の粒度分布は,回折法又は同等な方法によって決めなければな

らない。

粒度分布は,次の因子によって特徴付けられる。

  下限の粒径 d

l

  :d

l

未満の現像剤が全体に対する体積分率 10 %になる値

  平均の粒径 d

a

  :d

a

より大きな粒径の現像剤が全体に対する体積分率 50 %で,小さな粒径の現像剤が 50 %

になる値

  上限の粒径 d

u

  :d

u

より大きな現像剤が全体に対する体積分率 10 %になる値

6.20

水分含有量

6.20.1

試験方法

方法 A 及び方法 E の浸透液並びに方法 D の乳化剤の原液の水分含有量は,定められた手順によって正


17

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

確に測定されなければならない。手順の参考例は,

“参考文献”に記載されている。

6.20.2

要求事項

水ベースでない浸透液の水分含有量は,5 %(体積分率)未満でなければならない。水ベース浸透液の

水分含有量は,探傷剤製造業者の仕様書の規定に合致していなければならない。

水ベース乳化剤の水分含有量は,5 %未満でなければならない。

7

包装及びラベル表示

包装及びラベル表示は,すべての適用される規制などに基づかなければならない。容器は探傷剤に対し

て有害であってはならない。容器には,関連文書と使用日時のトレーサビリティを保証するためロット番

号を表示しなければならない。


18

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

附属書 A

規定)

蛍光光度の比較

A.1

装置

A.1.1

蛍光光度計

ろ紙試験片(A.2 参照)の保持及び試料室の内部の遮光ができるとともに,波長 365±20 nm を励起でき

る機能があり,CEI

1)

応答曲線と同様な応答特性のあるセンサーを備えたもの。

1)

 CEI は国際電気標準会議

A.1.2

ガラス製器具  50 mL ビーカーに 4 %の溶液を正確に調製するのに適したピペット及びメスシリン

ダー。

A.1.3

適正な吸湿性のあるろ紙

例えば,ワットマン (R) No.4

2)

のような非蛍光のろ紙で 2 cm×2 cm 又は蛍光光度計に適した寸法に切

断したもの(A.1.1 参照)

。これらのろ紙は,使用するまでデシケーター内で乾燥しておかなければならな

い(A.1.5 参照)

2)

  ワットマン (R) No.4 は,市販されている適正な製品の実例である。この情報はこの規格使用者

の便宜のため提供されたものであり,当該製品を保証するものではない。

A.1.4

ろ紙乾燥用スタンド  ろ紙試験片を垂直に保持するための“わに口クリップ”又は類似品などの取

り付けたもの。

A.1.5

デシケーター  A.1.4 で説明したろ紙の保管に適したもの。

A.1.6

乾燥剤  A.1.5 で説明したデシケーター内で使用できるシリカゲルなど。

A.1.7

有機溶剤  浸透液とよく混ざり,素早く乾く 100 %揮発性,非蛍光で水分を含まないもの。

A.2

ろ紙試験片の作製

A.2.1

適切な有機溶剤を用いて,試験用浸透液及び標準浸透液の 4.0 %の溶液を別々に正確に計量する。

A.2.2

各有機溶剤は試験用と標準用を別個のビーカーに注入し,それぞれに 1 回に 1 枚ずつ 5 枚のろ紙試

験片を入れそれぞれを 5 秒間浸せきする。

A.2.3

各ろ紙試験片を乾燥させるためにデシケーター内で約 5 分間“わに口クリップ”又は類似品にろ紙

試験片をつるす。

A.3

蛍光光度測定

蛍光光度計は,安定させた後に装置のゼロ点調整を行う。そして,サンプル保持器に 1 枚ずつろ紙試験

片を入れる。遮光ふたを閉め,蛍光光度計内で試験片を発光させ蛍光光度を測定する。

A.4

計算

A.4.1

5 枚の標準試験片の測定値の平均  (S)  を計算する。

A.4.2

5 枚の試験用試験片の測定値の平均  (T)  を計算する。

A.4.3

試験対象の蛍光光度=(T/S)×100 %


19

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

附属書 B

規定)

プロセス管理試験

B.1

一般事項

これらのプロセス管理試験は,探傷試験が JIS Z 2343-1 に従って行われる場合に実施しなければならな

い。探傷試験全体及び探傷システムの個々の処理工程は,それらが要求されている基準を満足しているこ

とを保証するために定期的に確認しなければならない。この要求事項は,一連の探傷システムだけに適用

される。エアゾール又はチキソトローピタイプの浸透液は,繰り返して使用されないからである。

さらに,一連の探傷システムで用いられる幾つかの探傷剤は,通常の噴霧又は静電噴霧のいずれでも試

験体に適用できる。それらの噴霧された探傷剤は繰り返し使用されないので,プロセス管理試験には適用

しなくてもよい。ただし,浸透探傷試験プロセスの一部にスプレー法が含まれる場合は,プロセス管理試

験を省略することはできない。

注記  チキソトローピタイプとは,振とうするだけで液化し放置すると再固化するゲルの性質をいう。

B.2

点検試験

表 B.1 は,実施すべき点検試験とそれらの頻度について示している。JIS Z 2305 に規定するレベル 3 又

は同等の資格のある試験員は,

特定の探傷法に,

どの点検試験が適しているかを判断しなければならない。

正しい探傷操作状態を保証するために,必要ならばこの点検試験はもっと頻繁に行ってもよいし,また,

追加の試験を行ってもよい。

表 B.1−プロセス管理試験

頻度

記録

プロセス管理試験

附属書

箇条

作業期間

の開始時

週ごと

月ごと

各 12 か

月ごと

その他

規定数値

目視による

評価(査印)

システム確認

システムの検査 
探傷剤の液面(噴霧
システムも含む)

B.4.1 

(適用せず)

タイプ 2 又はタイプ 3
対比試験片を用いた

システムの性能

B.4.2 

(適用せず)

一般確認

浸透液の外観

B.4.3 

(適用せず)

洗浄水の外観

B.4.4 

(適用せず)

洗浄水の温度

B.4.5 

(適用せず)

乾燥器の温度

B.4.6 

(適用せず)

試験場所

B.4.7 

(適用せず)

圧縮空気のフィルタ

B.4.8 

(適用せず)

ブラックライトの

フィルタの健全性

B.4.9 

(適用せず)

注記  ○:実施  △:推奨


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Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

表 B.1−プロセス管理試験(続き)

頻度

記録

プロセス管理試験

附属書

箇条

作業期間

の開始時

週ごと

月ごと

各 12 か

月ごと

その他

規定数値

目視による

評価(査印)

一般確認

ブラックライトの紫
外線強度

B.4.10 

(適用せず)

検査室内の可視光の
照度

(蛍光浸透探傷試験)

B.4.11 

(適用せず)

白色光の照度

(染色浸透探傷試験)

B.4.12 

(適用せず)

浸透液

蛍光光度の強さ

a)

B.4.13 

(適用せず)

染色浸透液のコント
ラストの強さ

a)

B.4.14 

(適用せず)

供給者による確認

B.4.15 

(適用せず)

乳化剤

新しく希釈された水
ベース乳化剤の濃度

B.4.16 

(適用せず)

現像剤

乾式現像剤の外観

B.4.17.1 

(適用せず)

乾式現像剤の蛍光性

B.4.17.2 

(適用せず)

水溶性現像剤 
1

濃度

2

ぬれ性

3

温度

4

溶液の蛍光性

 
B.4.17.3.1

B.4.17.3.2

B.4.17.3.3

B.4.17.3.4

○ 

○ 

 
 
 

(適用せず)

(適用せず)
(適用せず)

(適用せず)

水懸濁性現像剤 
1

濃度

2

温度

3

懸濁液の蛍光性

 
B.4.17.4.1

B.4.17.4.2

B.4.17.4.3

○ 

 
 

(適用せず)

(適用せず)
(適用せず)

校正

紫外線強度計

B.4.18 

24 か月

以内

(適用せず)

照度計

B.4.19 

24 か月

以内

(適用せず)

温度計

B.4.20 

(適用せず)

圧力計

B.4.21 

(適用せず)

試験片

B.4.22 

注記  ○:実施  △:推奨 

a)

  エアゾールには適用しない。

B.3

プロセス管理試験の方法

各プロセス管理試験の結果は,プロセス管理試験用紙に記録しなければならない。

各探傷装置ごとに別個の用紙を使用する。発見されたどのような不具合も責任者に報告し,適正な是正

措置をとらなければならない。また,次の事項を含まなければならない。

−  会社名及び所在地


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Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

−  浸透探傷試験の作業場所の名称

−  作業日時

−  作業時間帯(日勤又は夜勤)

−  氏名及び資格

−  署名

B.4

プロセス管理試験

B.4.1

探傷剤の量

使用する探傷剤の液面は,探傷しなければならない機器に対し十分な量であることを確実にするため,

目視で確認しなければならない。探傷剤が不足している場合は,試験を実施する前に追加の探傷剤を補充

し,かくはんしておく。

B.4.2

システムの性能

この試験は,JIS Z 2343-3 で規定するタイプ 2 又はタイプ 3 対比試験片を用いて実施しなければならな

い。

通常は,

検出が必要とされるきずを代表する既知のきずを付与した試験片を利用することが好ましい。

バックグラウンドのレベルを含むきずを示す方法として適正なレプリカ法,写真法又は他の適正な方法に

よって記録を通常使用するものと同じパラメータを用いて作製し,

参考用として保管しなければならない。

この記録は,日常のシステム性能確認と同じ試験によって得られた実用的な結果との比較として用いなけ

ればならない。レプリカタイプの現像剤から得られた指示模様は,基準現像剤を用いて得られたものと同

じではない。タイプ 2 対比試験片のクロムめっき側の指示模様,タイプ 3 対比試験片の指示模様又は既知

のきずをもつ試験片の指示模様は,同じ探傷剤と同じ操作手順を用いて作製された記録の指示模様と同数

で同じ指示模様を示さなければならない。同様にバックグラウンドのレベルは,記録に示されたものと同

じ外観を示さなければならない。

B.4.2.1

対比試験片の洗浄

対比試験片が浸透探傷法のパラメータの変化に十分対応できる感度があることを確認するため,試験後

はきずの内部に残留しているすべての浸透液を洗い出す必要がある。きずを物理的に変化させないことが

最も必要である。

きずの内壁に捕そく(捉)された浸透液の吸引効果を打ち消すための最善の方法は,より強い毛細管効

果を利用することである。このためには,速乾式現像剤の適用が最適である。

次の手順で行わなければならない。

a)

試験完了後直ちに対比試験片を水洗し,現像剤を除去する。

b)

ふきとらずに乾燥する。

c)

“フォーム d”現像剤をより厚く適用する。その塗膜は,表面を湿らせるものでなければならない。

d) 10

∼15 分間放置する。

e)

a)

d)  の作業を繰り返し,現像塗膜を 30 分間放置する。

f)

適正な照明下で浸透液の残査を調べる。もし残査があれば,浸透液のすべての残査が除去されるまで

a)

d)  の操作を繰り返す。

g)

最終的に水洗し乾燥する。

B.4.3

浸透液の外観

浸透液にどのような異常もないことを確認しなければならない(例えば,ミルク状の外観,可視的な汚

染,浸透液の底部又は上部における水の体積)


22

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

B.4.4

洗浄水の外観

再循環水を利用する場合は,洗浄水の不透明性,蛍光性,泡及び着色のないことを確認しなければなら

ない。これらのいずれかがある場合は,再処理システムが有効に機能していないことを示唆している。

B.4.5

洗浄水の温度

洗浄水の温度が規定範囲内にあることを確認しなければならない。

B.4.6

乾燥(加熱)器の温度

乾燥器内の試験体を置く箇所の温度は,規定範囲内にあることを確認しなければならない。

B.4.7

試験場所

試験場所は,清潔で整とん(頓)されていなければならない。蛍光浸透探傷システムで処理した機器を

検査する場合は,例えば,検査台上又は検査領域の近くに白紙のような反射面があってはならない。さら

に,検査領域近くに漏えい白色光源があってはならない。

B.4.8

圧縮空気のフィルタ

トラップが汚染されていないことを確認しなければならない。

B.4.9

ブラックライトの 領域紫外線フィルタ

ブラックライトの A 領域紫外線フィルタが良好な状態であることを,確認しなければならない。

B.4.10

ブラックライトの 領域紫外線強度

JIS Z 2323

の方法で,ブラックライトの A 領域紫外線強度を測定しなければならない。

B.4.11

検査室(蛍光浸透探傷)の可視光の照度

JIS Z 2323

の方法で,検査室内の可視光の最大照度を測定しなければならない。

B.4.12

可視光の照度(染色浸透探傷)

JIS Z 2323

の方法で,作業場所の最小白色光の照度を測定しなければならない。

B.4.13

蛍光光度の強さ

B.4.13.1

感度レベル 1/2,感度レベル 1 及び感度レベル 2 の浸透液については,引火点の高い白灯油で薄

めた 1 %,0.9 %,0.8 %の試料を用いる。

感度レベル 3 及び感度レベル 4 の浸透液については 0.1 %,0.09 %,

0.08 %の試料を用いる。作製した試料は遮光された密閉容器で保管しなければならない。

試料を作製するためには最初に 10 %,9 %,8 %に薄めた液を作り,次にそれぞれ 10 倍,100 倍に更に

薄める方法が推奨される。

B.4.13.2

感度レベル 1/2,レベル 1 及びレベル 2 の浸透液については B.4.13.1 で用いたものと同じ有機溶

剤で浸透液の 1 %溶液を作製する。感度レベル 3 及び感度レベル 4 の浸透液については B.4.13.1 で用いた

ものと同じ有機溶剤で探傷に用いている浸透液の 0.1 %溶液を作製する。

B.4.13.3

試験管を用いて,使用中の浸透液の蛍光光度と基準試料から作製した対比試料の蛍光光度を,目

視で比較しなければならない。A 領域紫外線の強度は少なくとも 10 W/m

2

 (1 000 μW/cm

2

)  あり,均等に照

射しなければならない。

蛍光光度の強さが類似している対比試料のレベルを記録する。

代替として 6.7 で説明した方法を用いてもよい。

要求事項:蛍光光度は対比試料の蛍光光度の 90 %を超えなければならない。

B.4.14

染色浸透液のコントラストの強さ

B.4.14.1

引火点の高い白灯油,又は他の適正な非揮発性有機溶剤で薄めた 1 %,0.9 %,0.8 %及び 0.7 %基

準浸透液から作製した対比試料を使用する。対比試料を作製するため,最初に 10 %,9 %,8 %及び 7 %の

希釈液を作り,次にそれらを 10 倍に薄める方法が推奨される。これらの作製した対比試料は,遮光された


23

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

密閉容器内で保管しなければならない。

B.4.14.2  B.4.14.1

で用いたのと同様の有機溶剤で試験をする浸透液の 1 %溶液を作製する。

B.4.14.3

試験管を用い,均一な分布の白色光の下で,試験をする浸透液の色調を対比試料と比較する。色

調の類似している対比試料のレベルを記録する。

要求事項:色調は,対比試料の色調の 80 %を超えていなければならない。

B.4.15

探傷剤製造業者による確認

使用中の浸透液から代表的な試料を 1 年に 1 回採取し,再確認のために探傷剤製造業者又は他の適切な

専門研究機関に送らなければならない。これ以外の場合は,浸透液は廃棄し,交換しなければならない。

確認を実施する探傷剤製造業者は,試験に用いている浸透液の物理的,化学的パラメータが新品の浸透液

の基準値と比較した場合,すべて許容範囲内にあることを記載した報告書を発行しなければならない。報

告書は文章だけでなく,

実際の数値を示すことが推奨される。

どのパラメータを調べるかを選定するのは,

探傷剤製造業者の責任である。

B.4.16

水ベース乳化剤の濃度

試験は,新しく調製した溶液だけについて行い,屈折計を用いて実施する。試験に用いる屈折計は,新

しい水ベース乳化剤で正確に調製した溶液を用いて校正しなければならない。少なくとも五つの溶液を使

用しなければならない。一つの溶液は公称濃度とし,他の二つの溶液は公称濃度より高いか低いかの濃度

でなければならない。数値は,グラフで表示しなければならない。水ベース乳化剤の濃度を評価するため,

新しく調製した製品の試料による数値を読み取り,グラフからその濃度を決定しなければならない。試験

のすべての部分は,常温で実施しなければならない。この結果は,記録しなければならない。

要求事項:要求値に濃度を調製しなければならない。

再調査する前によくかくはんしなければならない。

注記  この試験は,新液調製のために計画されたものである。しかしながら,乳化剤又は水のいずれ

かを追加して使用中のタンク内の濃度を調整するために用いてもよい。しかし,この方法で決

定した数値は不正確な結果となることがある。

B.4.17

現像剤

B.4.17.1

乾式現像剤の外観

粉末は,固まりにくいものであることを確認しなければならない。この結果は,記録しなければならな

い。

B.4.17.2

乾式現像剤の蛍光

蛍光性のないことを確認するため粉末の試料は,A 領域紫外線を照射して調べなければならない。この

結果は,記録しなければならない。

B.4.17.3

水溶性現像剤

B.4.17.3.1

濃度

この試験は,現像剤の濃度を決定するために探傷剤製造業者が作製した検量線図を用いて行う。

a)

タンクの液面の高さを確認し水を追加することによってその液面の高さを元の液面の高さに復帰させ

十分かくはんする。

b)

タンクから試料を採取し温度を 20  ℃に調整するか又は比重計が校正されたときの温度に調整する。

c)

比重計を用いて試料の密度を測定する。

密度を確認することによって,検量線図から現像剤の濃度を決定できる。

この結果は,記録しなければならない。


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Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

B.4.17.3.2

ぬれ性

タイプ 2 対比試験片の上に現像剤を適用した場合,その全表面が均等に現像剤で覆われることを確認し

なければならない。

B.4.17.3.3

温度

現像剤の温度が規定範囲にあることを確認しなければならない。

この結果は,

記録しなければならない。

B.4.17.3.4

溶液の蛍光性

蛍光性のないことを確認するために溶液の試料に A 領域紫外線を照射して調べなければならない。

この結果は,記録しなければならない。

B.4.17.4

水懸濁性現像剤

B.4.17.4.1

濃度

この試験は,現像剤の濃度を決定するために探傷剤製造業者が作製した検量線図を用いて行う。

a)

タンクの液面の高さを確認し水を追加することによってその液面の高さを元の液面の高さに復帰させ

十分かくはんする。

b)

タンクから試料を採取し温度を 20  ℃に調整するか又は比重計が校正されたときの温度に調整する。

c)

比重計を用いて試料の密度を測定する。

密度を確認することによって,検量線図から現像剤の濃度を決定できる。

この結果は,記録しなければならない。

B.4.17.4.2

温度

現像剤の温度が規定範囲にあることを確認しなければならない。

この結果は,記録しなければならない。

B.4.17.4.3

懸濁液の蛍光性

粉末が懸濁していることを確認するため,現像剤の槽を十分かくはんしなければならない。蛍光性がな

いことを確認するため,懸濁させた現像剤の試料は A 領域紫外線を照射して調べなければならない。

この結果は,記録しなければならない。

B.4.18

紫外線強度計の校正

使用する紫外線強度計には,校正結果を示すラベル又は JIS Z 2323 を参照したことを表示しなければな

らない。

強度計を使用する前に,試験員は有効期限又は校正実施日などを確認しなければならない。少なくとも

24 か月ごとに装置を校正しなければならない。

この結果は,記録しなければならない。

B.4.19

照度計の校正

照度計は,校正結果を示すラベル又は JIS Z 2323 を参照したことを表示しなければならない。

照度計を使用する前に,試験員は有効期限又は校正実施日などを確認しなければならない。少なくとも

24 か月ごとに装置を校正しなければならない。

この結果は,記録しなければならない。

B.4.20

温度計の校正

すべての温度計には,校正の表示があることを確認しなければならない。

この結果は,記録しなければならない。

温度計は,最初,解けつつある氷 (0 ℃)  内に置き,次に沸騰水 (100 ℃)  に置くことで校正できる。

B.4.21

圧力計の校正

すべての圧力計は,適用する処理手順書に記載されている圧力に設定されていることを確認しなければ


25

Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

ならない。圧力計は,校正の表示があることを確認しなければならない。

この結果は,記録しなければならない。

B.4.22

試験片の校正

試験片は時間の経過によって劣化する可能性があるので,定期的に再試験をすることを推奨する。この

ためには JIS Z 2343-3 の要求事項を満足する必要がある。もし,写真を使うならば,毎年,基準写真を更

新するべきである。基準写真は試験片の最新の状態を反映しているので,割れの視認性が劣化しても,使

用者にとって有害とはならない。

注記  蛍光浸透探傷システムでは,A 領域紫外線を照射して等倍の大きさの蛍光浸透指示模様となる

ような基準写真を用いると比較が容易となる。


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Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

附属書 C 

規定)

蛍光浸透指示模様の視認性を決めるための装置

C.1

装置の構成

装置は,左右 45 度方向から試験片の表面に A 領域紫外線を照射できるテーブルから構成されている。

浸透指示模様を適切な解像力で再現できるビデオカメラを使用することができる。カメラは,波長 450∼

650 nm の可視光に対して十分な感度があればよい。

C.2

画像処理

浸透指示模様の画像は,パーソナルコンピュータを通して画像処理システムに入力される。試験片の対

象領域において指定いき(閾)値以上の蛍光光度は明暗階調として,主要項目(連続性,長さ)が表示さ

れる。

C.3

評価基準

基準浸透液と供試用浸透液との相対比較には,対象とする浸透指示模様の視認性を比較する。これには

浸透指示模様の長さ又は蛍光光度を比較する。基準浸透液と供試用浸透液を同じ割れを用いて比較する場

合には,同じ条件で続いて実施しなければならない。同等の一対の試験片を使用する場合には,同時に処

理し,浸透指示模様を比較しなければならない。


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Z 2343-2

:2009 (ISO 3452-2:2006)

参考文献

1)  ISO 760 : 1978

,Determination of water−Karl Fischer method (General method)

2)  ISO 6296 : 2000

,Petroleum products−Determination of water−Potentiometric Karl Fischer titration

method

3)  ISO 10336 : 1997

,Crude petroleum−Determination of water−Potentiometric Karl Fischer titration method

4)  ISO 10337 : 1997

,Crude petroleum−Determination of water−Coulometric Karl Fischer titration method

5)  ISO 12937 : 2000

,Petroleum products−Determination of water−Coulometric Karl Fischer titration method

6)  EN 473

,Non-destructive testing−Qualification and certification of NDT personnel−General principles

7)  EN 10204

,Metallic products−Types of inspection documents

8)  EN 13267

,Surface active agents−Determination of water content−Karl Fischer method

9)  JIS G 0415 : 1999

  鋼及び鋼製品−検査文書