>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

Z 2101

:2009

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

2

3

  共通事項

2

3.1

  一般

2

3.2

  サンプリング

2

3.3

  試験材の調湿

2

3.4

  試験体の作製

3

3.5

  試験体の数

3

3.6

  試験体の調湿

4

3.7

  物理的,強度的試験のための一般通則

4

3.8

  結果の計算及び表示

5

3.9

  試験報告

6

4

  含水率の測定

6

4.1

  一般

6

4.2

  測定概要

6

4.3

  装置

6

4.4

  試験体の作製

6

4.5

  測定手順

6

4.6

  結果の計算及び表示

7

4.7

  試験報告

7

5

  密度の測定

7

5.1

  一般

7

5.2

  測定概要

7

5.3

  装置

7

5.4

  試験体の作製

7

5.5

  測定手順

8

5.6

  結果の計算及び表示

8

5.7

  試験報告

9

6

  収縮率の測定

9

6.1

  一般

9

6.2

  測定概要

9

6.3

  寸法測定器

9

6.4

  試験体の作製

9

6.5

  測定手順

10


Z 2101

:2009  目次

(2)

ページ

6.6

  結果の計算

10

6.7

  試験報告

12

7

  膨潤率の測定

12

7.1

  一般

12

7.2

  測定概要

12

7.3

  寸法測定器

12

7.4

  試験体の作製

12

7.5

  測定手順

12

7.6

  結果の計算及び表示

13

7.7

  試験報告

14

8

  吸水性試験

14

8.1

  一般

14

8.2

  測定概要

14

8.3

  装置

14

8.4

  試験体の作製

14

8.5

  試験手順

14

8.6

  結果の計算及び表示

15

8.7

  試験報告

15

9

  吸湿性試験

15

9.1

  一般

15

9.2

  測定概要

15

9.3

  装置

15

9.4

  試験体の作製

15

9.5

  試験手順

16

9.6

  結果の計算及び表示

16

9.7

  試験報告

17

10

  縦圧縮試験

17

10.1

  一般

17

10.2

  測定概要

17

10.3

  装置

17

10.4

  試験体の作製

17

10.5

  試験手順

18

10.6

  結果の計算及び表示

18

10.7

  試験報告

19

11

  横圧縮試験

19

11.1

  一般

19

11.2

  測定概要

19

11.3

  装置

19

11.4

  試験体の作製

19


Z 2101

:2009  目次

(3)

ページ

11.5

  試験手順

20

11.6

  結果の計算及び表示

20

11.7

  試験報告

21

12

  部分圧縮試験

21

12.1

  一般

21

12.2

  測定概要

21

12.3

  装置

21

12.4

  試験体の作製

21

12.5

  試験手順

21

12.6

  結果の計算及び表示

22

12.7

  試験報告

22

13

  縦引張試験

22

13.1

  一般

22

13.2

  測定概要

22

13.3

  装置

22

13.4

  試験体の作製

23

13.5

  試験手順

23

13.6

  結果の計算及び表示

24

13.7

  試験報告

24

14

  横引張試験

24

14.1

  一般

24

14.2

  測定概要

24

14.3

  装置

24

14.4

  試験体の作製

25

14.5

  試験手順

25

14.6

  結果の計算及び表示

25

14.7

  試験報告

26

15

  曲げ試験

26

15.1

  一般

26

15.2

  測定概要

26

15.3

  装置

26

15.4

  試験体の作製

27

15.5

  試験手順

27

15.6

  結果の計算及び表示

28

15.7

  試験報告

28

16

  曲げヤング係数の測定

28

16.1

  一般

28

16.2

  測定概要

28

16.3

  装置

28


Z 2101

:2009  目次

(4)

ページ

16.4

  試験体の作製

29

16.5

  測定手順

29

16.6

  結果の計算及び表示

30

16.7

  試験報告

30

17

  せん断強さの測定

30

17.1

  一般

30

17.2

  測定概要

30

17.3

  装置

30

17.4

  試験体の作製

31

17.5

  試験手順

31

17.6

  結果の計算及び表示

31

17.7

  試験報告

31

18

  割裂抵抗の測定

32

18.1

  一般

32

18.2

  測定概要

32

18.3

  装置

32

18.4

  試験体の作製

33

18.5

  測定手順

33

18.6

  結果の計算

33

18.7

  試験報告

33

19

  衝撃曲げ強さの測定

34

19.1

  一般

34

19.2

  測定概要

34

19.3

  装置

34

19.4

  試験体の作製

34

19.5

  測定手順

34

19.6

  結果の計算及び表示

34

19.7

  試験報告

34

20

  めり込み硬さ(ヤンカ硬さ)の測定

34

20.1

  一般

34

20.2

  測定概要

35

20.3

  装置

35

20.4

  試験体の作製

35

20.5

  測定手順

35

20.6

  結果の計算及び表示

35

20.7

  試験報告

35

21

  表面硬さ(ブリネル硬さ)の測定

35

21.1

  一般

35

21.2

  測定概要

35


Z 2101

:2009  目次

(5)

ページ

21.3

  装置

35

21.4

  試験体の作製

36

21.5

  測定手順

36

21.6

  結果の計算及び表示

36

21.7

  試験報告

36

22

  衝撃めり込み抵抗の測定

37

22.1

  一般

37

22.2

  測定概要

37

22.3

  装置

37

22.4

  試験体の作製

37

22.5

  測定手順

37

22.6

  結果の計算及び表示

37

22.7

  試験報告

38

23

  クリープ試験

38

23.1

  一般

38

23.2

  測定概要

38

23.3

  装置

38

23.4

  試験体の作製

38

23.5

  試験手順

38

23.6

  結果の計算及び表示

39

23.7

  試験報告

39

24

  くぎ引抜き抵抗の測定

39

24.1

  一般

39

24.2

  測定概要

39

24.3

  装置

40

24.4

  試験体の作製

40

24.5

  測定手順

40

24.6

  結果の計算及び表示

41

24.7

  試験報告

41

25

  摩耗試験

41

25.1

  一般

41

25.2

  研摩紙法

41

25.3

  鋼ブラシ摩擦法

45

26

  耐朽性試験

47

26.1

  一般

47

26.2

  測定概要

48

26.3

  装置

48

26.4

  試験体の作製

48

26.5

  試験手順

48


Z 2101

:2009  目次

(6)

ページ

26.6

  結果の計算及び表示

49

26.7

  試験報告

50

附属書 JA(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

51


Z 2101

:2009

(7)

まえがき

この規格は,

工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,

日本木材学会(JWRS)

から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経

て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって,JIS Z 2101:1994 は改正され,この規格

に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


Z 2101

:2009

(8)

白      紙


日本工業規格

JIS

 Z

2101

:2009

木材の試験方法

Methods of test for woods

序文

この規格は,ISO 3129ISO 3133ISO 3345ISO 3351ISO 4469 及び ISO 4858ISO 4860 を基に,

国内の実情を反映させるため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。この規格で対応国際

規格に規定されていない吸水性試験(箇条 8

,吸湿性試験(箇条 9

,縦圧縮試験(箇条 10

,部分圧縮試

験(箇条 12

,割裂抵抗の測定(箇条 18

,表面硬さ(ブリネル硬さ)の測定(箇条 21

,クリープ試験(箇

条 23

,くぎ引抜き抵抗の測定(箇条 24

,摩耗試験(箇条 25)及び耐朽性試験(箇条 26)を追加してい

る。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

1

適用範囲

この規格は,標準試験体による木材の試験方法について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 3129:1975

,Wood−Sampling methods and general requirements for physical and mechanical tests

ISO 3130:1975

,Wood−Determination of moisture content for physical and mechanical tests

ISO 3131:1975

,Wood−Determination of density for physical and mechanical tests

ISO 3132:1975

,Wood−Testing in compression perpendicular to grain

ISO 3133:1975

,Wood−Determination of ultimate strength in static bending

ISO 3345:1975

,Wood−Determination of ultimate tensile stress parallel to grain

ISO 3346:1975

,Wood−Determination of ultimate tensile stress perpendicular to grain

ISO 3347:1976

,Wood−Determination of ultimate shearing stress parallel to grain

ISO 3348:1975

,Wood−Determination of impact bending strength

ISO 3349:1975

,Wood−Determination of modulus of elasticity in static bending

ISO 3350:1975

,Wood−Determination of static hardness

ISO 3351:1975

,Wood−Determination of resistance to impact indentation

ISO 4469:1981

,Wood−Determination of radial and tangential shrinkage

ISO 4858:1982

,Wood−Determination of volumetric shrinkage

ISO 4859:1982

,Wood−Determination of radial and tangential swelling

ISO 4860:1982

,Wood−Determination of volumetric swelling(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号 (MOD) は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,修正していることを

示す。


2

Z 2101

:2009

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1453

  建築材料及び建築構成部分の摩耗試験方法(研摩紙法)

JIS A 5508

  くぎ

JIS G 3522

  ピアノ線

JIS G 4053

  機械構造用合金鋼鋼材

JIS K 1503

  アセトン

JIS K 2201

  工業ガソリン

JIS K 6253

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態

3

共通事項

3.1

一般

この箇条では,試験材サンプリング,調湿,試験体の作製,試験環境の設定,結果の計算及び表示,試

験報告の方法などについて規定する。

3.2

サンプリング

3.2.1

試験材の選択

試験材は,ロットからそのロットを代表するように選択する。

3.2.2

試験材の加工

a)

丸太  試験材が丸太の場合,四つ割,みかん割,場合によっては図 に示すように髄及び中心を含む

まさ(柾)目板に加工する。その場合,丸太の直径が 180 mm 以下の場合には,

図 に示すように,

直交して採ってもよい。板の厚さは,60 mm 以上とする。

b)

製材  試験材が製材の場合,試験体の作製が容易なように一面を板目面に加工する。四つ割,みかん

割も同様である。

図 1−丸太の加工例 

図 2−直径 180 mm 以下の丸太の加工例 

3.3

試験材の調湿

3.3.1

標準状態での試験のための試験材

試験材は,あらかじめ温度 60  ℃以下で乾燥し,次いで温度 20±2  ℃,湿度 (65±3) %の雰囲気下で平

衡させ,標準状態 [(12±1.5) %]  にしておく。

なお,割れを防ぐために,試験材の両端をワックスなどの耐湿物質で覆うことが望ましい。


3

Z 2101

:2009

3.3.2

繊維飽和点以上の含水率状態での試験のための試験材

試験体を作製するまで,乾燥するおそれのない状態で保存する。

3.4

試験体の作製

3.4.1

試験体の形状及び寸法

試験材から作製する試験体の形状及び寸法は,各箇条の規定による。

3.4.2

試験体の長軸

試験体の長軸は,繊維軸と平行でなければならない。ただし,横圧縮試験,横引張試験及び部分圧縮試

験用では,長軸は繊維軸に垂直でなければならない。

なお,繊維軸とは正しい板目面と正しいまさ(柾)目面の交線である。試験体木口面における年輪は,

木口面の一組の辺と平行で,もう一組の辺と直角を成していなければならない。ただし,横圧縮試験,横

引張試験及び部分圧縮試験での 45°方向の試験体では,試験体木口面における年輪は,木口面の二組の辺

と 45°を成していなければならない。

3.4.3

寸法公差,寸法精度及び仕上げ

試験体の呼称寸法と実測寸法との公差は,±0.5 mm を超えないものとする。また,その偏差内であって

も,試験体のどの部分も,±0.1 mm の範囲に収まっている必要がある。ただし,試験結果の計算に使わな

い部分の寸法は,±1 mm の精度とする。試験に影響する試験体の各面は,試験に差し支えのないよう仕

上げなければならない。

3.4.4

採取位置

試験体には,試験材のどの位置から採取したのかが分かるようにマークする。

3.5

試験体の数

3.5.1

一般事項

試験体の数は,特別な定めがない限り,12 個以上とする。

3.5.2

統計的方法

試験対象の物性値を必要な精度で決定するためには,次の方法によって試験体の数を決定する。また,

信頼限界 0.95,目標精度(誤差率)5 %を指標にする。

a)

選択的抽出方法を用いて試験体の最少数を求める場合は,次の式による。ただし,選択的抽出方法は,

多くの樹木又は丸太から試験体を得られる場合に適用する。

(

)

(

)



+

+

=

=

1

1

2

i

2

b

2

i

2

b

2

2

2

min

σ

σ

σ

σ

n

p

t

V

mn

n

ここに,  n

min

試験体の最少数

m: 試験材(丸太,製材品,板)の数

n: 試験材個々から採った試験体の平均個数

V: 物性値の変動係数 (%)

t: 分布表の数値

p: 目標精度(誤差率)(%)

σ

b

2

試験材の測定値の各算術平均間の分散

σ

i

2

1 試験材内の測定値の分散

b)

単純抽出方法を用いて試験体の最少数を求める場合は,近似的に次の式による。ただし,単純抽出方

法は,限られた数の丸太などからしか試験体が得られない場合に適用する。


4

Z 2101

:2009

2

2

2

min

p

t

V

n

=

ここに,  n

min

試験体の最少数

V: 物性値の変動係数 (%)

t: 分布表の数値

p: 目標精度(誤差率)(%)

なお,物性質の変動係数の平均値を

表 に示す(ISO 3129 参照)。

表 1−物性質の変動係数(参考)

単位  %

木材の性質

変動係数

1 cm 内に含まれる年輪数 37 
晩材率 28

密度 10 
平衡含水率 5 
収縮率:

(線収縮率) 28

        (容積収縮率) 16 
縦圧縮強さ 13 
曲げ強さ 15

せん断強さ 20 
曲げヤング係数 20 
横圧縮比例限度応力(降伏点応力)

20

引張強さ:縦 20 
        :横 20 
衝撃曲げ吸収エネルギー 32

硬さ 17

3.6

試験体の調湿

3.6.1

標準状態での試験のための調湿

試験体は,

温度 20±2  ℃,湿度 (65±3) %の雰囲気下に放置して,

含水率を標準状態 (12±1.5) %にする。

なお,標準状態と同じ含水率になるように,適切な温度及び湿度の条件下で調湿してもよい。

3.6.2

繊維飽和点以上の状態での試験のための調湿

試験体が繊維飽和点以下になった場合は,水に浸せきする。その後,試験体のすべての部分が繊維飽和

点以上になるまで放置する。

3.6.3

気乾状態での試験のための調湿

試験体は,雨のかからない外気の下,又は室温環境に放置して,含水率を平衡状態 (11∼17 %)  とする。

3.7

物理的,強度的試験のための一般通則

3.7.1

試験室の温度及び湿度

試験室内の温度は 20±2  ℃に保持する。

相対湿度は(65±3) %であることが望ましいが試験室内でこの相

対湿度を維持できない場合は,調湿した試験体を速やかに試験する。

3.7.2

試験の手順

試験の手順は,次による。

a)

各試験項目に適合する試験を行う。

b)

試験終了後,必要に応じて試験体の含水率,密度を測定する。含水率及び密度は,試験体から測定す

ることが望ましい。それができない場合は,試験体に近接した部位から測定するものとする。


5

Z 2101

:2009

c)

必要に応じて平均年輪幅を測定する。平均年輪幅は,試験体の両木口面で,年輪に直角な直線上にお

いて,完全年輪の総距離 l

r

を完全年輪の数で除した値をもって表す。

平均年輪幅の算出例を,

図 に示す。

例  完全年輪の総距離  l

r

=35.0 mm

完全年輪数  n=3

平均年輪幅

3

35.0

r

r

n

l

A

              =11.7 mm

図 3−平均年輪幅

3.8

結果の計算及び表示

測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a)

木材の各性質の数値は,各項目で定められた式で計算する。計算に用いる数値は実寸法による。

b)

計算結果は,各項目で定められた単位及び有効けた内で定められた精度で表示する。ただし,

“MPa”

は,

“N/mm

2

”で表示してもよい。

c)

試験結果の統計的評価は,次による。

1)

算術平均

n

x

x

i

Σ

=

ここに,

x

算術平均

x

i

個々の測定値

n

測定数

2)

標準偏差

(

)

1

2

i

Σ

=

n

x

x

s

ここに,

s: 標準偏差

x

i

個々の測定値

: 算術平均

n: 測定数

3)

平均値の標準誤差

n

s

s

±

=

r

ここに,

s

r

平均値の標準誤差

s

標準偏差

n

測定数

4)

百分率変動係数

100

×

=

x

s

V

ここに,

V

百分率変動係数

 (%)

s

標準偏差

x

算術平均

5

)

信頼限界

0.95

での目標精度


6

Z 2101

:2009

100

2

r

×

=

x

s

p

ここに,

p

信頼限界

0.95

での目標精度

 (%)

s

r

平均値の標準誤差

2

t

分布表の数値

x

算術平均

3.9

試験報告

試験結果として,次の事項を報告する。

a

)

適用したこの規格の番号又は名称

b

)

サンプリングの方法

c

)

樹種など試験材に関する情報

d

)

試験体の寸法,数量,密度,含水率及び平均年輪幅

e

)

試験の内容及び結果

f

)

試験の実施日

g

)

試験室内の温度及び湿度

h

)

試験機関の名称及び試験者名

4

含水率の測定

4.1

一般

この箇条では,木材の含水率の測定方法について規定する。

4.2

測定概要

試験体を質量一定になるまで乾燥したときの質量減少量を測定する。質量減少量を乾燥後の試験体の質

量の百分率として算出し,試験体の含水率とする。

4.3

装置

4.3.1

天びん  質量を

0.01 g

以上の精度で測定できるもの。ただし,含水率を

0.1 %

まで求める必要があ

る場合は,

0.001 g

の精度で測定できる高精度天びんとする。

4.3.2

木材の乾燥装置  木材を全乾状態まで乾燥できるもの。

4.3.3

容器  すり合わせのふたが付いたガラス製ひょう量瓶,又は同種のもの。

4.3.4

デシケータ  密閉できる容器

4.4

試験体の作製

4.4.1

形状

試験体の形状は,木口断面が

20

30 mm

の正方形,繊維方向が

10

30 mm

の直方体とする。

4.4.2

試験体の作製

含水率測定用の試験体は,本来の目的の試験に供された試験体から作製することが望ましい。それがで

きない場合は,試験体に近接した部位から作製してもよい。

4.5

測定手順

含水率の測定手順は,次による。

a

)

試験体の乾燥前の質量を 4.3.1 に規定した天びんを用いて測定する。

b

)

試験体を

103

±

2

℃で質量一定(全乾状態)になるまで 4.3.2 に規定した乾燥装置を用いて乾燥する。

なお,

6

時間の間隔を置いた測定で,質量変化が

0.5 %

以下であれば質量一定とみなしてもよい。

c

)

試験体が測定誤差を超える樹脂,ゴム質などの揮発性物質を含むときは,真空乾燥による乾燥を行い


7

Z 2101

:2009

揮発性物質を除去しなければならない。

d

)

試験体が 4.3.4 に規定したデシケータ内で室温になるまで放置後,吸湿による誤差を少なくするため速

やかに乾燥後の質量を 4.3.1 に規定した天びんを用いて測定する。

なお,含水率が

0.1 %

まで必要な場合は 4.3.3 に規定したひょう量瓶を用い,4.3.1 に規定した高精度

天びんを用いて乾燥前の質量及び乾燥後の質量を測定する。

4.6

結果の計算及び表示

含水率の測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a

)

試験体個々の含水率は,次の式によって計算し,

0.5 %

まで表示する。

100

2

2

1

×

=

m

m

m

u

ここに,

u

試験体個々の含水率

 (%)

m

1

乾燥前の試験体の質量

 (g)

m

2

乾燥後の試験体の質量

 (g)

b

)

含水率を

0.1 %

まで測定する場合は,次の式によって計算する。

100

0

2

2

1

×

=

m

m

m

m

u

ここに,

u

試験体個々の含水率

 (%)

m

0

ひょう量瓶の質量

 (g)

m

1

乾燥前の試験体を含むひょう量瓶の質量

 (g)

m

2

乾燥後の試験体を含むひょう量瓶の質量

 (g)

c

)

含水率の平均値は,

0.5 %

まで表示する。ただし,ひょう量瓶を用いて含水率を測定した場合の平均値

は,

0.1 %

まで表示する。

4.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e

)

には,4.6 a

)

又は 4.6 b

)

のいずれかによったかの報告を

行う。

5

密度の測定

5.1

一般

この箇条では,試験時及び全乾時における木材の密度及び容積密度の測定方法について規定する。

5.2

測定概要

試験体の寸法を測定し計算によって容積を求め,更に試験体の質量を測定して,単位容積当たりの質量

を算出し密度を求める。

5.3

装置

5.3.1

寸法測定器  寸法を

0.1 mm

の精度で測定できるもの。

5.3.2

天びん  質量を

0.01 g

の精度で測定できるもの。

5.4

試験体の作製

5.4.1

形状

試験体の形状は,4.4.1 の規定による。ただし,容積が容易に測定できる場合には,この箇条によらない

形状としてもよい。

5.4.2

平均年輪


8

Z 2101

:2009

試験体の平均年輪幅が

4 mm

を超えるときは,試験体の半径方向の辺長を少なくとも

5

年輪を含む長さ

とすることが望ましい。

5.4.3

試験体の作製

密度と強度との関係を求める場合には,密度測定用試験体は,強度測定用の試験体から作製するか,又

は強度測定用の試験体に近接した部位から作製することが望ましい。

5.5

測定手順

5.5.1

含水率が の試験体の質量及び容積の測定

含水率が

u

の試験体の質量及び容積の測定は,次による。

a

)

試験体の質量を 5.3.2 に規定した天びんを用いて測定する。

b

)

試験体の直方体の各辺の長さを 5.3.1 に規定した寸法測定器を用いて測定し計算によって容積を算出

する。ただし,寸法測定をしなくても

0.01 cm

3

の精度で容積を測定できる場合は,その方法で容積を

測定してよい。

5.5.2

全乾状態での質量及び容積の測定

試験体に変形及び割れを生じさせないようにゆっくり恒量になるまで 4.3.2 に規定した乾燥機を用いて

乾燥する。乾燥後は,速やかに質量及び容積の測定を 5.5.1 の規定によって行う。

5.5.3

容積密度の測定

容積密度の測定は,次による。

a

)

全乾状態における試験体の質量測定は,5.5.2 の規定による。

b

)

繊維飽和点以上の含水率における試験体の容積は,繊維飽和点以上の含水率における試験体の各辺を

5.3.1

に規定した寸法測定器を用いて測定し,計算によって求める。

なお,繊維飽和点以上の含水率における試験体は,水に浸せきして寸法変化が生じなくなった試料

から作製する。

5.6

結果の計算及び表示

密度の測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a

)

試験時の含水率が

u

における試験体の密度は,次の式によって計算し,

0.01 g/cm

3

まで表示する。

u

u

u

u

u

u

u

v

m

l

b

a

m

=

×

×

=

ρ

ここに,

ρ

u

試験時の含水率が

u

における試験体の密度

 (g/cm

3

)

m

u

試験時の含水率が

u

における試験体の質量

 (g)

a

u

b

u

l

u

試験時の含水率が

u

における試験体の各面の長さ

 (cm)

v

u

試験時の含水率が

u

における試験体の容積

 (cm

3

)

b

)

全乾状態における試験体の密度は,次の式によって計算し,

0.01 g/cm

3

まで表示する。

o

o

o

o

o

o

o

v

m

l

b

a

m

=

×

×

=

ρ

ここに,

ρ

o

全乾状態における試験体の密度

 (g/cm

3

)

m

o

全乾状態における試験体の質量

 (g)

a

o

b

o

l

o

全乾状態における試験体の各面の長さ

 (cm)

v

o

全乾状態における試験体の容積

 (cm

3

)

c

)

試験体の容積密度は,次の式によって計算し,

0.01 g/cm

3

まで表示する。

max

o

max

max

max

o

v

m

l

b

a

m

R

=

×

×

=

ここに,

R

試験体の容積密度(

kg/m

3

又は

g/cm

3

a

max

b

max

l

max

繊維飽和点以上の含水率における試験体の各面の


9

Z 2101

:2009

長さ(

m

又は

cm

v

max

繊維飽和点以上の含水率における試験体の容積

m

3

又は

cm

3

d

)

試験時の含水率が

u

における試験体の密度,全乾状態における試験体の密度及び試験体の容積密度の

平均値は,

0.01 g/cm

3

まで表示する。

5.7

試験報告

試験結果は,3.9 によって報告する。また,3.9 e

)

には,試験体が直方体以外の場合は,容積測定方法を

追加する。

6

収縮率の測定

6.1

一般

この箇条では,木材の半径方向,接線方向及び繊維方向における収縮率の測定方法,並びに体積収縮率

の測定方法について規定する。

6.2

測定概要

繊維飽和点以上の含水率の木材が,気乾状態で平衡したとき及び全乾状態に達したとき,更には必要に

応じて標準状態のときの寸法変化を木材の半径方向,接線方向及び繊維方向について測定し,収縮率を算

出する。

6.3

寸法測定器

寸法を

0.01 mm

の精度で測定できるもの。

6.4

試験体の作製

6.4.1

半径方向の収縮率及び接線方向の収縮率

試験体は,

図 に示すように木材の半径方向

20

30 mm

,接線方向

20

30 mm

,繊維方向

5

30 mm

正しい二方まさ(柾)の直方体とする。

6.4.2

繊維方向の収縮率

試験体は,

図 に示すように木材の半径方向

20

30 mm

,接線方向

5 mm

,繊維方向

60 mm

の正しい平

まさ(柾)の板とする。

6.4.3

木取り

追まさ(柾)木取りを避けるため,試験体の半径方向の一辺に対する年輪の傾き

θ

図 参照)は

10

以内とする。

図 4−半径方向及び接線方向の

収縮率試験体 

図 5−繊維方向の収縮率試験体 

図 6−年輪の傾き 

6.5

測定手順


10

Z 2101

:2009

6.5.1

含水率が繊維飽和点以上の試験体の準備及び測定手順

含水率が繊維飽和点以上の試験体の準備及び測定手順は,次による。

a

)

含水率が繊維飽和点以上の試験体を準備する。ただし,含水率が繊維飽和点以上の試験体を準備する

ことができない場合は,試験体を

20

±

5

℃の水に浸せきさせて試験体の含水率を繊維飽和点以上にし

たものを準備する。試験体の含水率が繊維飽和点以上であるかの確認は,数個の試験体の寸法を

3

ごとに測定し,連続した測定において寸法の差が

0.02 mm

以内になるまで吸水させたかによる。

b

)

測定基準線の設定  半径方向収縮率,接線方向収縮率及び体積収縮率測定用の試験体には,木口面の

両中心線付近に一辺に対して直角及び平行に,繊維方向用の試験体にはまさ(柾)目面の縦中心線付

近に繊維方向の一辺と平行に測定基準線を設ける(

図 参照)。

c

)

体積収縮率の計算には,繊維方向の長さを測定する必要はないが特に測定する場合には,まさ(柾)

目面に繊維方向の一辺と平行な測定基準線を設ける(

図 参照)。

d

)

測定基準線の長さを 6.3 に規定した寸法測定器を用いて測定する。

6.5.2

気乾状態の試験体の準備及び測定手順

気乾状態の試験体の準備及び測定手順は,次による。

a

)

試験体は,室内環境において十分に乾燥したものを使用し,含水率を全乾法を用いて確認する。

b

)

測定基準線の長さを,6.3 に規定した寸法測定器を用いて測定する。

6.5.3

標準状態の試験体の準備及び測定手順

標準状態の試験体の準備及び測定手順は,次による。

a

)

試験体を温度

20

±

2

℃,相対湿度

 (65

±

3) %

の条件下におき,標準状態の試験体を作製する。

b

)

平衡状態は,環境が安定した後,数個の試験体の寸法を

6

時間ごとに測定し,連続した測定において

寸法の差が

0.02 mm

以下になったことを確認する。ただし,この確認は,4.5 b

)

の質量測定の方法を用

いてもよい。

c

)

測定基準線の長さを,6.3 で規定した寸法測定器を用いて測定する。

6.5.4

全乾状態の試験体の準備及び測定手順

全乾状態の試験体の準備及び測定手順は,次による。

a

)

試験体を

103

±

2

℃で一定の寸法になるまで乾燥する。

b

)

全乾状態であるかの確認は,乾燥開始

6

時間後から

2

時間ごとに数個の試験体の寸法を測定し,連続

した測定において寸法の差が

0.02 mm

以下になったことによる。この確認は 4.5 b

)

の質量測定の方法

を用いてもよい。

c

)

全乾状態の試験体は,乾燥剤入りのデシケータ中で常温

 (5

35

)

に戻す。

d

)

測定基準線の長さを 6.3 に規定した寸法測定器を用いて測定する。ただし,割れが生じた試験体は,

測定に用いない。

e

)

必要に応じて密度及び試験体の中央年輪を円とみなして,その曲率半径を測定する。

6.6

結果の計算

6.6.1

半径,接線及び繊維方向の収縮率

半径方向,接線方向及び繊維方向の収縮率は,次による。

a

)

気乾状態までの収縮率,標準状態までの収縮率及び全収縮率は,次の式によって計算し,小数点以下

2

けたまで表示する。

100

1

2

1

)

ad

(

×

=

L

L

L

β


11

Z 2101

:2009

100

1

3

1

×

=

L

L

L

β

100

1

4

1

max

×

=

L

L

L

β

ここに,

β

(ad)

気乾状態までの収縮率

 (%)

β

標準状態までの収縮率

 (%)

β

max

全収縮率

 (%)

L

r1

L

t1

L

l1

: 繊維飽和点以上での基準線の寸法

 (mm)

L

r2

L

t2

L

l2

: 気乾状態に達したときの基準線の寸法

 (mm)

L

r3

L

t3

L

l3

: 標準状態に達したときの基準線の寸法

 (mm)

L

r4

L

t4

L

l4

: 全乾状態に達したときの基準線の寸法

 (mm)

ただし,

r

半径方向

t

接線方向

l

繊維方向

b

)

含水率が

15 %

までの収縮率及び含水率

1 %

に対する平均収縮率は,次の式によって計算し,小数点以

2

けたまで表示する。

100

15

4

2

%

×

=

uL

L

L

β

100

1

15

1

15

×

=

L

L

L

β

ここに,

β

%

含水率

1 %

に対する平均収縮率

 (%)

β

15

含水率

15 %

までの収縮率

 (%)

u

L

2

を測定したときの含水率

 (%)

L

15

含水率

15 %

のときの基準線の寸法で,

L

2

及び

L

4

から比例的

に次の式で算出したもの

(

)

u

L

L

L

L

4

2

4

15

15

+

=

c

)

標準状態までの収縮率,気乾状態までの収縮率及び全収縮率の平均値は,小数点以下

2

けたまで表示

する。

6.6.2

体積収縮率

体積収縮率は,次による。

a

)

全乾状態に達したときの全体積収縮率は,次の式によって計算し,小数点以下

2

けたまで表示する。

100

r1

t1

r4

t4

r1

1

t

vmax

×

×

×

×

=

L

L

L

L

L

L

β

ここに,

  β

vmax

全体積収縮率

 (%)

L

 t1

繊維飽和点以上での接線方向の基準線の寸法

 (mm)

r1

繊維飽和点以上での半径方向の基準線の寸法

 (mm)

L

 t4

全乾状態に達したときの接線方向の基準線の寸法

 (mm)

L

 r4

全乾状態に達したときの半径方向の基準線の寸法

 (mm)

b

)

標準状態に達するまでの体積収縮率は,次の式によって計算し,小数点以下

2

けたまで表示する。

100

r1

t1

r3

t3

r1

t1

v

×

×

×

×

=

L

L

L

L

L

L

β

ここに,

β

v

標準状態に達するまでの体積収縮率

 (%)

L

 t 3

標準状態に達したときの接線方向の基準線の寸法

 (mm)

r 3

標準状態に達したときの半径方向の基準線の寸法

 (mm)


12

Z 2101

:2009

なお,繊維方向の基準線を測定した場合には,全乾状態に達したときの全体積収縮率及び標準状態

に達するまでの体積収縮率は,それぞれ次の式によって計算し,小数点以下

2

けたまで表示する。

100

l1

r1

t1

l4

r4

t4

l1

r1

t1

vmax

×

×

×

×

×

×

×

=

L

L

L

L

L

L

L

L

L

β

100

l1

r1

t1

l3

r3

t3

l1

r1

t1

v

×

×

×

×

×

×

×

=

L

L

L

L

L

L

L

L

L

β

ここに,

L

 l1

繊維飽和点以上での繊維方向の基準線の寸法

 (mm)

L

 l3

標準状態に達したときの繊維方向の基準線の寸法

 (mm)

l4

全乾状態に達したときの繊維方向の基準線の寸法

 (mm)

c

)

繊維方向の基準線を測定した場合を含む全体積収縮率の平均値は,小数点以下

2

けたまで表示する。

6.7

試験報告

試験結果は,3.9 によって報告する。また,3.9 e

)

には,1

)

中央年輪を円とみなして,その曲率半径及び

木理の方向,2

)

平衡させた試験体の気乾状態の含水率を追加する。

7

膨潤率の測定

7.1

一般

この箇条では,木材の半径方向,接線方向及び繊維方向における膨潤率測定方法,並びに木材の体積膨

潤率の測定方法について規定する。

7.2

測定概要

全乾状態の試験体が,標準状態に達したとき,及び繊維飽和点以上の含水率に達したときの寸法変化を

木材の半径方向,接線方向及び繊維方向について測定し,膨潤率を算出する。

7.3

寸法測定器

6.3

の規定による。

7.4

試験体の作製

7.4.1

半径方向の膨潤率及び接線方向の膨潤率

試験体は,6.4.1 の規定による。

7.4.2

繊維方向の膨潤率

試験体は,6.4.2 の規定による。

7.4.3

木取り

6.4.3

の規定による。

7.5

測定手順

7.5.1

全乾状態の試験体の準備及び測定手順

全乾状態の試験体の準備及び測定手順は,次による。

a

)

試験体を

103

±

2

℃の条件で一定の寸法になるまで乾燥する。

b

)

全乾状態は,乾燥開始

6

時間後から

2

時間ごとに数個の試験体の寸法を測定し,連続した測定におい

て寸法の差が

0.02 mm

以下になったことによって確認する。この確認は,4.5 b

)

の質量測定の方法を用

いてもよい。

c

)

全乾状態の試験体は,乾燥剤入りのデシケータ中で常温

 (5

35

)

に戻す。

d

)

半径方向膨潤率,接線方向膨潤率及び体積膨潤率測定用の試験体には,木口面の両中心線付近に一辺

に対して直角及び平行に,繊維方向用の試験体にはまさ(柾)目面の縦中心線付近に繊維方向の一辺


13

Z 2101

:2009

と平行に測定基準線を設ける(

図 参照)。

e

)

体積膨潤率の計算には,繊維方向の長さを測定する必要はないが特に測定する場合には,板目面に繊

維方向の一辺と平行な測定基準線を設ける(

図 参照)。

f

)

基準線の長さを 7.3 で規定した寸法測定器を用いて測定する。ただし,割れが生じた試験体は,測定

に用いない。

g

)

必要に応じて密度及び試験体の中央年輪を円とみなして,その円の曲率半径を測定する。

7.5.2

標準状態の試験体の準備及び測定手順

標準状態の試験体の準備及び測定手順は,次による。

a

)

試験体を温度

20

±

2

℃,相対湿度

 (65

±

3) %

の条件下におき,標準状態の試験体を作製する。

b

)

平衡状態は,環境が安定した後,数個の試験体の寸法を

6

時間ごとに測定し,連続した測定において

寸法の差が

0.02 mm

以下になったことによって確認する。この確認は,4.5 b

)

の質量測定の方法を用い

てもよい。

c

)

測定基準線の長さを 7.3 で規定した寸法測定器を用いて測定する。

7.5.3

繊維飽和点以上の試験体の準備及び測定手順

繊維飽和点以上の試験体の準備及び測定手順は,次による。

a

)

試験体を

20

±

5

℃の水に浸せきして含水率が繊維飽和点以上の試験体を作製する。

b

)

含水率が繊維飽和点以上であるかの確認は,吸水させた数個の試験体の寸法を

3

日ごとに測定し,連

続した測定において寸法の差が

0.02 mm

以下になったことによる。

c

)

測定基準線の長さを,7.3 に規定した寸法測定器を用いて測定する。

7.6

結果の計算及び表示

7.6.1

半径方向,接線方向及び繊維方向の膨潤率

全膨潤率及び標準状態に達するまでの膨潤率は,次の式によって計算し,小数点以下

2

けたまで表示す

る。

100

4

4

1

max

×

=

L

L

L

α

100

4

4

3

×

=

L

L

L

α

ここに,

α

max

全膨潤率

 (%)

α

標準状態に達するまでの膨潤率

 (%)

L

r1

L

t1

L

l1

: 繊維飽和点以上に達したときの基準線の寸法

 (mm)

L

r3

L

t3

L

l3

: 標準状態に達したときの基準線の寸法

 (mm)

L

r4

L

t4

L

l4

: 全乾状態に達したときの基準線の寸法

 (mm)

ただし,

r

半径方向の基準線の寸法

 (mm)

t

接線方向の基準線の寸法

 (mm)

l

繊維方向の基準線の寸法

 (mm)

7.6.2

体積膨潤率

体積膨潤率は,次による。

a

)

全体積膨潤率は,次の式によって算出し,値を小数点以下

2

位まで表示する。

100

r4

t4

r4

t4

r1

t1

vmax

×

×

×

×

=

L

L

L

L

L

L

α

ここに,

  α

vmax

全体積膨潤率

 (%)

L

 t1

繊維飽和点以上での接線方向の基準線の長さ

 (mm)

L

 r1

繊維飽和点以上での半径方向の基準線の長さ

 (mm)


14

Z 2101

:2009

L

 t4

全乾状態での接線方向の基準線の長さ

 (mm)

L

 r4

全乾状態での半径方向の基準線の長さ

 (mm)

b

)

標準状態に達するまでの全体積膨潤率は,次の式によって計算し,小数点以下

2

位まで表示する。

100

r4

t4

r4

t4

r3

t3

v

×

×

×

×

=

L

L

L

L

L

L

α

ここに,

α

v

標準状態に達するまでの全体積膨潤率

 (%)

L

 t3

標準状態での接線方向の基準線の長さ

 (mm)

L

 r3

標準状態での半径方向の基準線の長さ

 (mm)

なお,繊維方向の測定を行った場合の全体積膨潤率及び標準状態に達するまでの体積膨潤率は,次

の式によって計算し,値を小数点以下

2

けたまで表示する。

100

l4

r4

t4

l4

r4

t4

l1

r1

t1

vmax

×

×

×

×

×

×

×

=

L

L

L

L

L

L

L

L

L

α

100

l4

r4

t4

l4

r4

t4

l3

r3

t3

v

×

×

×

×

×

×

×

=

L

L

L

L

L

L

L

L

L

α

ここに,

L

 l1

繊維飽和点以上での繊維方向の基準線の長さ

 (mm)

L

 l3

標準状態での繊維方向の基準線の長さ

 (mm)

L

 l4

全乾状態での繊維方向の基準線の長さ

 (mm)

c

)

膨潤率及び繊維方向の測定を行った場合を含む体積膨潤率の平均値は,小数点以下

2

位まで表示する。

7.7

試験報告

試験結果は,3.9 によって報告する。また,3.9 e

)

には,1

)

中央年輪を円としたときの円の曲率半径及び

木埋の方向,2

)

平衡させた試験体の気乾状態の含水率を追加する。

8

吸水性試験

8.1

一般

この箇条では,木材の吸水性の試験方法について規定する。

8.2

測定概要

直方体の試験体の対面する

2

面(木口の場合は

1

面だけ)から一定時間吸水させたときの吸水量を測定

する。

8.3

装置

8.3.1

天びん  5.3.2 の規定による。

8.3.2

容器  水を

25

±

1

℃に保持できるもの。

8.3.3

寸法測定器  6.3 の規定による。

8.4

試験体の作製

試験体は,

30 mm

×

30 mm

×

100 mm

で二方まさ(柾)木取りの直方体とし,長軸は繊維方向にとる。

8.5

試験手順

吸水性試験の手順は,次による。

a

)

試験体の質量を,気乾状態で 8.3.1 に規定した天びんを用いて測定する。

b

)

測定しようとする一対の相対する面(木口の場合は

1

面だけ)を吸水面として残し,他はパラフィン

とワセリンとの等量混合物など十分に耐水性のある被覆剤を数回塗って完全被覆し,被覆剤を含む質

量を 8.3.1 に規定した天びんを用いて測定する。

c

)

試験体を 8.3.2 に規定した容器に

24

時間浸せきする。試験体の吸水面が水面に垂直で,上端が水面下

50 mm

の深さになり,かつ,試験体の繊維方向が水面と平行になるように保持しなければならない。


15

Z 2101

:2009

d

)

容器から取り出した試験体は,湿らしたガーゼなどで試験体表面を素早くぬぐい,余分な水気を除い

て 8.3.1 に規定した天びんを用いて吸水後の質量を測定する。

e

)

吸水後の試験体の吸水面の総面積は,吸水面の寸法を 8.3.3 に規定した寸法測定器を用いて測定し,計

算によって求める。

f

)

試験体の気乾状態での含水率を測定するために,吸水試験後に試験体を全乾状態にして質量を 8.3.1

に規定した天びんを用いて測定する。

8.6

結果の計算及び表示

試験結果の計算方法及び表示は,次による。

a

)

吸水量は,次の式によって計算し,小数点以下

2

けたまで表示する。

A

m

m

S

2

3

w

=

ここに,

S

w

吸水量

 (g/cm

2

)

m

2

被覆後の試験体の質量

 (g)

m

3

24

時間浸せき完了直後の試験体の質量

 (g)

A

吸水面の総面積

 (cm

2

)

b

)

気乾状態での試験体の含水率は,次の式によって計算し,小数点以下

1

けたまで表示する。

(

)

100

1

2

4

4

2

×

=

m

m

m

m

m

u

ここに,

u

気乾状態での試験体の含水率

 (%)

m

1

気乾状態の試験体の質量

 (g)

m

4

吸水試験後の全乾状態での試験体の質量

 (g)

c

)

吸水量の平均値は,小数点以下

2

けたまで表示する。

8.7

試験報告

試験結果は,3.9 によって報告する。また,3.9 e

)

には,必要があれば,吸水面の性状を追加する。

9

吸湿性試験

9.1

一般

この箇条では,木材の吸湿性の試験方法について規定する。

9.2

測定概要

直方体の試験体の一対の相対する面から,一定時間吸湿させたときの吸湿量を測定する。

9.3

装置

9.3.1

天びん  5.3.2 の規定による。

9.3.2

恒温恒湿装置  温度

40

±

1

℃を維持できる恒温装置とそれに収納できる気密容器,又は温度

40

±

1

℃で相対湿度

(90

±

2) %

及び

(75

±

2) %

を維持できるもの。

9.3.3

寸法測定器  6.3 の規定による。

9.4

試験体の作製

試験体は,

図 に示すように

30 mm

×

30 mm

×

60 mm

で二方まさ(柾)の直方体で,長軸を繊維方向に

平行にとったものを作製する。

単位  mm


16

Z 2101

:2009

単位  mm

図 7−吸湿量測定用試験体

9.5

試験手順

吸湿性試験の手順は,次による。

a

)

試験体は常温で含水率約

10 %

以下になるまで予備乾燥

1)

する。予備乾燥後試験体を,温度

40

±

1

℃,

相対湿度

 (75

±

2) %

に調整した 9.3.2 に規定した恒温恒湿装置

2)

の中に移し,質量が恒量に達するまで

放置する。質量が恒量に達した試験体の質量を 9.3.1 に規定した天びんを用いて測定する。また,試験

体の吸湿面積を 9.3.3 に規定した寸法測定器を用いて試験体の吸湿面の寸法を測定し,計算によって求

める。

1)

塩化カルシウムの結晶を入れたデシケータ中で,ほぼ平衡に達するまで保存してもよい。

2)

JIS K 8150

の試薬特級  塩化ナトリウムの結晶と共存する飽和水溶液を入れた気密容器を使

用することもできる。

b

)

a

)

の測定が終わった後,吸湿面以外を融点

70

℃以上のパラフィンなどの被覆剤又はこれと同等以上

の耐湿効果のある被覆剤で被覆する。

被覆剤を含む試験体の質量を 9.3.1 に規定した天びんを用いて測

定する。

なお,被覆剤の質量は,b

)

で測定した質量から a

)

で測定した質量を引いた値である。

c

)

b

)

の測定が終わった後,試験体を温度

40

±

1

℃,相対湿度

 (90

±

2) %

の空気が試験体面を十分に循環

できるような装置

3)

に移し

6

時間目,

24

時間目,必要な場合は,

72

時間目の質量をそれぞれ 9.3.1 

規定した天びんを用いて測定する。

3)

JIS K 8540

の試薬特級  酒石酸ナトリウムの結晶と共存する飽和水溶液を入れて調湿するこ

ともできる。この場合,調湿用溶液の蒸発水面は,試験体の吸湿面の合計の

2

倍以上でなけ

ればならない。

d

)

c

)

の測定が終わった後,それぞれの質量から b

)

に規定した被覆剤の質量を引いた値を計算する。

e

)

試験の温度は,設定温度に対して±

1 %

の精度で維持できる装置なら,

20

40

℃の温度で設定するこ

とができる。ただし,相対湿度はこの箇条の規定による。

9.6

結果の計算及び表示

試験結果の計算方法及び表示は,次による。

a

)

吸湿量は,次の式によって計算し,小数点以下

3

けたまで表示する。

なお,吸湿量を一つの値で表示するときは,

m

24h

によって計算した値を用いる。

(

)

A

m

m

m

m

S

0h

72h

6h

24h

m24h

=

必要な場合は

又は


17

Z 2101

:2009

ここに,

  S

m24h

(又は

S

m6h

S

m72h

: 各所定時間における吸湿量

 (g/cm

2

)

m

0h

40

℃(又は

20

40

℃)

75 %

で平衡した

ときの質量

 (g)

m

24h

(又は

m

6h

m

72h

24

時間目(又は

6

時間目,

72

時間目)の

質量からパラフィン(又は被覆剤)の質量
を差し引いた質量

 (g)

A

吸湿面積

 (cm

2

)

b

)

吸湿量の平均値は,小数点以下

3

けたまで表示する。

9.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e

)

には,1

)

板目面からの吸湿量については,吸湿面にお

ける早晩材の状態を必ず付記する。

2

)

予備乾燥と試験の温度が

40

℃以外のとき,温度及び試験前後の

含水率を明記する。

10

縦圧縮試験

10.1

一般

この箇条では,木材の縦圧縮強さ,縦圧縮比例限度応力及び縦圧縮ヤング係数の測定方法について規定

する。

10.2

測定概要

試験体の繊維に平行な単調増加の圧縮荷重を,破壊するまで加え,縦圧縮強さを測定する。また,試験

中に試験体の縮みの測定を行って,縦圧縮比例限度応力,及び縦圧縮ヤング係数を求める。

10.3

装置

10.3.1

圧縮試験機  試験体へ一定の荷重速度,又は変形速度で圧縮荷重を負荷することができ,最大荷重

1 %

の精度で測定できる試験機。

10.3.2

均一載荷ジグ  試験体に圧縮荷重を負荷するときに試験体の材端の両面に均一の荷重がかかるよ

うに,球座又はその他の細工を施した装置をもった二つの向き合った鋼鉄製の板から構成されるジグ。

10.3.3

標点距離測定器  縮みを

1 %

の精度で測定できる測定器。

10.3.4

寸法測定器  6.3 の規定による。

10.4

試験体の作製

試験体は,

図 に示すように一辺の長さ

(a)

20

30 mm

の正方形の断面とし,繊維に沿った長さは一辺

の長さ

(a)

2

4

倍の直方体とする。

なお,試験体の作製に当たっては,その長手方向を繊維方向に平行にし,その両端面を長手方向に垂直,

かつ,平行になるように注意しなければならない。


18

Z 2101

:2009

図 8−縦圧縮試験体

10.5

試験手順

縦圧縮試験の手順は,次による。

a

)

試験体の断面積は,試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で 10.3.4 に規定した寸法測定器を用いて測

定し,計算によって求める。

b

)

試験体に 10.3.2 で規定した均一載荷ジグを用いて圧縮荷重を加える。試験は,10.3.1 に規定した圧縮

試験機を用いて試験体が負荷開始から

1

2

分で破壊するように一定の荷重速度,又は変形速度で圧縮

荷重を負荷する。試験体が破壊したときの圧縮荷重を測定し最大荷重

  (P

m

)

とする。

c

)

縮みの測定は,試験体の両端から辺長

(a)

1/2

以上離れた領域において,相対する面上に二つの適切

な標点を定め,10.3.3 で規定した標点距離測定器を用いて標点距離の測定を行う。

10.6

結果の計算及び表示

縦圧縮試験の結果の計算方法及び表示は,次による。

a

)

木材の縦圧縮強さ

  (σ

c

)

は,次の式によって計算する。

A

P

m

c

=

σ

ここに,

σ

c

縦圧縮強さ

 (MPa)

P

m

最大荷重

 (N)

A

試験体の断面積

 (mm

2

)

なお,縮みを測定した場合は,木材の縦圧縮比例限度応力,及び縦圧縮ヤング係数を,次の式によ

って計算する。

A

P

p

cp

=

σ

lA

Pl

E

Δ

Δ

=

c

ここに,

σ

cp

縦圧縮比例限度応力

 (MPa)

E

c

縦圧縮ヤング係数

 (GPa)

P

p

比例限度荷重

 (N)

A: 試験体の断面積

 (mm

2

)

Δ

P: 比例限度領域における上限荷重と下限荷重との差

 (N)

l: 標点距離

 (mm)

Δ

l

Δ

に対応する縮み

 (mm)


19

Z 2101

:2009

計算結果は,縦圧縮強さ,縦圧縮比例限度応力については

0.5 MPa

まで,縦圧縮ヤング係数につい

ては

0.1 GPa

まで表示する。

b

)

縦圧縮強さ及び縦圧縮比例限度応力の平均値は,

0.5 MPa

まで,縦圧縮ヤング係数については

0.1 GPa

まで表示する。

10.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e

)

には,1

)

破壊の形態,2

)

比例限度荷重

  (

P

p

)

及び比例

限度領域における上限荷重と下限荷重との差

  (Δ

P

)

の決定方法を追加する。

11

横圧縮試験

11.1

一般

この箇条では,木材の横圧縮比例限度応力及び横圧縮ヤング係数の測定方法について規定する。

11.2

測定概要

試験体の繊維方向に直交して単調増加の圧縮荷重を加え,

ISO

式比例限度を超えるまで試験を行って,

横圧縮比例限度応力(荷重−縮み曲線における,直線領域内の上限荷重から算出された応力)及び

ISO

横圧縮比例限度応力(荷重−縮み曲線において,荷重軸と曲線の接線とのなす角度の正接値が,比例限度

領域内の直線と荷重軸となす角度の正接値の

1.5

倍の点の荷重から算出される応力)

図 参照)を測定す

る。また,試験中に試験体の縮みの測定を行って,横圧縮ヤング係数を測定する。

図 9ISO 式横圧縮比例限度応力

11.3

装置

11.3.1

圧縮試験機  10.3.1 の規定による。

11.3.2

均一載荷ジグ  10.3.2 の規定による。

11.3.3

標点距離測定器  10.3.3 の規定による。

11.3.4

寸法測定器  6.3 の規定による。

11.4

試験体の作製

試験体は,

図 10 に示すように一辺の長さ

(

a

)

20

30 mm

の正方形の断面とし,繊維に直角方向の長さ

は一辺の長さ

(

a

)

2

4

倍の直方体とする。


20

Z 2101

:2009

図 10−横圧縮試験体

11.5

試験手順

横圧縮試験の手順は,次による。

a

)

試験体の断面積は,試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で 11.3.4 で規定した寸法測定器を用いて測

定し計算によって求める。

b

)

試験体に 11.3.2 で規定した均一載荷ジグを用いて荷重を加える。荷重方向は,木材の半径方向及び接

線方向並びにこれと

45

°をなす方向とする。試験は,11.3.1 に規定した圧縮試験機を用いて試験体が

圧縮荷重負荷開始から

1

2

分で比例限度応力に到達するように一定の荷重速度,又は変形速度で圧縮

荷重を負荷し,比例限度荷重

  (

P

p

)

,及び

ISO

式比例限度荷重

  (

P

p-ISO

)

を測定する。

c

)

縮みの測定は,試験体の両端から辺長

(

a

)

1/2

以上離れた領域において適切に標点距離を定め,11.3.3

で規定した標点距離測定器を用いて標点距離の測定を行う。

11.6

結果の計算及び表示

横圧縮試験の測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a

)

木材の横圧縮比例限度応力

  (

σ

cp90

)

ISO

式横圧縮比例限度応力

  (

σ

cp90-ISO

)

,及び横圧縮ヤング係数

  (

E

c90

)

は,次の式によって計算する。

A

P

p

cp90

=

σ

A

P

ISO

p

ISO

cp90

=

σ

lA

Pl

E

Δ

Δ

=

c90

ここに,

σ

cp90

横圧縮比例限度応力

 (MPa)

σ

cp90-ISO

ISO

式横圧縮比例限度応力

 (MPa)

E

c90

横圧縮ヤング係数

 (GPa)

P

p

比例限度荷重

 (N)

A: 試験体の断面積

 (mm

2

)

P

p-ISO

ISO

式比例限度荷重

 (N)

Δ

P: 比例限度領域における上限荷重と下限荷重との差

 (N)

l: 標点距離

 (mm)

Δ

l

Δ

に対応する縮み

 (mm)

計算結果は,横圧縮比例限度応力,

ISO

式横圧縮比例限度応力については

0.1 MPa

まで,横圧縮ヤ

ング係数については

0.01 GPa

まで表示する。


21

Z 2101

:2009

b

)

横圧縮比例限度応力及び

ISO

式横圧縮比例限度応力の平均値は,

0.1 MPa

まで,横圧縮ヤング係数に

ついては

0.01 GPa

まで表示する。

11.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,試験体ごとに 3.9 e

)

には,1

)

荷重の方向(木材の半径方向,

接線方向,

45

°方向)

2

)

破壊の形態,3

)

比例限度領域における上限荷重と下限荷重との差

  (Δ

P

)

及び

Δ

P

に対応する縮み

  (Δ

l

)

の決定方法を追加する。

12

部分圧縮試験

12.1

一般

この箇条では,木材の部分圧縮比例限度応力及び辺長の

5 %

部分圧縮強さの測定方法について規定する。

12.2

測定概要

試験体の繊維方向に直角方向の単調増加する圧縮荷重を加え,比例限度及び辺長の

5 %

の変形が生じる

まで試験を行って,部分圧縮比例限度応力及び辺長の

5 %

部分圧縮強さを測定する。

12.3

装置

12.3.1

圧縮試験機  10.3.1 の規定による。

12.3.2

加圧板  試験体に圧縮荷重を負荷するときに用いる鋼製の加圧板[辺長の

1.0

倍×辺長の

1.5

倍×

10 mm

(板厚)

12.3.3

標点距離測定器  縮みを

0.01 mm

の精度で測定できるもの。

12.3.4

寸法測定器  6.3 の規定による。

12.4

試験体の作製

試験体は,

図 11 に示すように一辺の長さ

(

a

)

20

30 mm

の正方形断面とし,繊維方向の長さは,一辺

の長さ

(

a

)

3

倍以上の直方体とする。

12.5

試験手順

部分圧縮試験の手順は,次による。

a

)

試験体の断面積は,試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で 12.3.4 に規定した寸法測定器を用いて測

定し計算によって求める。

b

)

荷重は,

図 11 に示すように試験体の中央に置いた 12.3.2 で規定した加圧板の上から加える。荷重方向

は,半径及び接線方向並びにこれと

45

°をなす方向とする。接線方向以外の場合は,木表から荷重を

加える。試験は,12.3.1 に規定した圧縮試験機を用いて試験体が圧縮荷重の負荷開始から

1

2

分で辺

長の

5 %

の変形が生じるように一定の荷重速度,又は変形速度で圧縮荷重を負荷し比例限度時の荷重

(

P

p

)

,辺長の

5 %

変形時の荷重

  (

P

5%

)

を測定する。

c

)

縮みは,被圧部の全厚さについて,12.3.3 で規定した標点距離測定器を用いて測定する。


22

Z 2101

:2009

a  正方形横断面の一辺の長さ

L  繊維方向の長さ

P  荷重

図 11−部分圧縮試験体

12.6

結果の計算及び表示

部分圧縮試験の結果の計算方法及び表示は,次による。

a

)

木材の部分圧縮比例限度応力

  (

σ

ep

)

及び辺長の

5 %

部分圧縮強さ

  (

σ

e5%

)

は,次の式によって計算する。

A

P

p

ep

=

σ

A

P

%

5

e5%

=

σ

ここに,

σ

ep

部分圧縮比例限度応力

 (MPa)

σ

e5%

: 辺長の

5 %

部分圧縮強さ

 (MPa)

P

p

比例限度荷重

 (N)

P

5%

縮みが辺長

5 %

時の荷重

 (N)

A: 試験体の断面積

 (mm

2

)

結果は,部分圧縮比例限度応力及び辺長の

5 %

部分圧縮強さについて,ともに

0.1 MPa

まで表示す

る。

b

)

部分圧縮比例限度応力及び辺長の

5 %

部分圧縮強さの平均値は,試験体それぞれについて得られた試

験結果を平均して,

0.1 MPa

まで表示する。

12.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,試験体ごとに 3.9 e

)

には,1

)

荷重の方向(木材の半径方向,

接線方向,

45

°方向)

2

)

破壊の形態を追加する。

13

縦引張試験

13.1

一般

この箇条では,木材の縦引張強さ,縦引張比例限度応力及び縦引張ヤング係数の測定方法について規定

する。

13.2

測定概要

試験体の繊維方向に平行な単調増加の引張荷重を試験体が破壊するまで加えて,

縦引張強さを測定する。

また,試験中に試験体の伸びの測定を行って,縦引張比例限度応力及び縦引張ヤング係数を求める。

13.3

装置

13.3.1

引張試験機  試験体へ一定の荷重速度,又は変形速度で負荷することができ,最大荷重を

1 %

の精

度で測定できる試験機。


23

Z 2101

:2009

13.3.2

引張試験ジグ  グリップ部分は,荷重が試験体の軸方向に沿って負荷されるように正確にセットさ

れるものとし,軸方向のねじれ又は測定部分以外の破壊を生じないもの。

13.3.3

標点距離測定器  伸びを

1 %

の精度で測定できるもの。

13.3.4

寸法測定器  6.3 の規定による。

13.4

試験体の作製

試験体は,引張強さの測定部分の断面は,

図 12 に示すように半径方向が

20

30 mm

,接線方向が

5 mm

の長方形で,長さは

50

100 mm

とする。円弧の部分は長さが

65 mm

で,曲率半径が

425 mm

とする。両

端部のグリップの部分は半径方向が

20

30 mm

,接線方向が

15 mm

の長方形断面とする。

試験体の両端部分は破壊が測定部分の中で生じ,測定部分との境に発生する応力集中が最小になるよう

な形状をとる。添木が必要な場合は,カシ類,ケヤキなどの硬い木材を,木ねじ又は接着剤によって取り

付けてもよい。

単位  mm

図 12−縦引張試験体

13.5

試験手順

縦引張試験の手順は,次による。

a

)

試験体の断面積は,試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で,13.3.4 に規定した寸法測定器を用いて

測定し,計算によって求める。

b

)

試験体の両端を,13.3.2 に規定した引張試験ジグに挟む。試験は,13.3.1 に規定した引張試験機を用い

て試験体が引張荷重の負荷開始から

1

2

分で破壊するように一定の荷重速度,又は変形速度で引張荷

重を負荷する。破壊したときの荷重を測定し,最大荷重

  (

P

m

)

とする。ただし,測定部分以外で破壊

した試験体から得られた結果は除去する。

c

)

試験中に試験体の測定部分に標点距離を定め,13.3.3 に規定した標点距離測定器を用いて伸びを測定

する。


24

Z 2101

:2009

13.6

結果の計算及び表示

縦引張試験の測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a

)

木材の縦引張強さは,次の式によって計算する。

A

P

m

t

=

σ

ここに,

σ

t

縦引張強さ

 (MPa)

P

m

最大荷重

 (N)

A: 試験体の測定部分の断面積

 (mm

2

)

伸びを測定した場合は,木材の縦引張比例限度応力

  (

σ

tp

)

,及び縦引張ヤング係数

  (

E

t

)

を,次の式に

よって計算する。

A

P

p

tp

=

σ

lA

Pl

E

Δ

Δ

=

t

ここに,

σ

tp

縦引張比例限度応力

 (MPa)

E

t

縦引張ヤング係数

 (GPa)

P

p

比例限度荷重

 (N)

A: 試験体の測定部分の断面積

 (mm

2

)

Δ

P: 比例限度領域における上限荷重と下限荷重との差

 (N)

l: 標点距離

 (mm)

Δ

l

Δ

に対応する伸び

 (mm)

結果は,縦引張強さ及び縦引張比例限度応力の平均値については

1 MPa

まで,縦引張ヤング係数に

ついては

0.1 GPa

まで表示する。

b

)

縦引張強さ及び縦引張比例限度応力の平均値は,

1 MPa

まで,縦引張ヤング係数については

0.1 GPa

まで表示する。

13.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e

)

には,1

)

破壊の形態,2

)

比例限度荷重

  (

P

p

)

及び比例

限度領域における上限荷重と下限荷重との差

  (Δ

P

)

の決定方法を追加する。

14

横引張試験

14.1

一般

この箇条では,木材の横引張強さ,横引張比例限度応力及び横引張ヤング係数の測定方法について規定

する。

14.2

測定概要

試験体の繊維方向に直交した単調増加の引張荷重を加え,試験体が破壊するまで試験を行って,横引張

強さを測定する。また,試験中に試験体の伸びの測定を行い,横引張比例限度応力及び横引張ヤング係数

を測定する。

14.3

装置

14.3.1

引張試験機  13.3.1 の規定による。

14.3.2

引張試験ジグ  13.3.2 の規定による。

14.3.3

標点距離測定器  13.3.3 の規定による。

14.3.4

寸法測定器  6.3 の規定による。


25

Z 2101

:2009

14.4

試験体の作製

試験体は,測定部分の断面は,

図 13 に示すように一辺が

10 mm

,他の一辺が

20

50 mm

の長方形とす

る。測定部分が直方体の場合は,その長さは

30 mm

とし,円弧の部分の長さが

25 mm

で,曲率半径は

65 mm

とする。

試験体の測定部分の両端は,破壊が測定部分の中で生じるような形状をとる。

単位  mm

図 13−横引張試験体

14.5

試験手順

横引張試験の手順は,次による。

a

)

試験体の断面積は,試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で 14.3.4 に規定した寸法測定器を用いて測

定し,計算によって求める。

b

)

試験体の両端を 14.3.2 に規定した引張試験ジグに挟む。試験は,14.3.1 に規定した引張試験機を用い

て試験体が引張荷重負荷開始から

1

2

分で破壊するように一定の荷重速度,

又は変形速度で引張荷重

を荷重方向が半径方向及び接線方向並びにこれと

45

°を成す方向で負荷する。破壊したときの荷重を

測定し最大荷重

  (

P

m

)

とする。ただし,測定部分以外で,破壊した試験体から得られた結果は除去す

る。

c

)

試験中に試験体の測定部分に標点距離を定め,14.3.3 で規定した標点距離測定器を用いて伸びを測定

する。

14.6

結果の計算及び表示

横引張試験の測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a

)

木材の横引張強さ

  (

σ

t90

)

は,次の式によって計算する。

A

P

m

t90

=

σ

ここに,

σ

t90

横引張強さ

 (MPa)

P

m

最大荷重

 (N)

A: 試験体の断面積

 (mm

2

)


26

Z 2101

:2009

伸びを測定した場合は,木材の横引張比例限度応力

  (

σ

tp90

)

,及び横引張ヤング係数

  (

E

t90

)

を,次の

式によって計算する。

A

P

p

tp90

=

σ

lA

Pl

E

Δ

Δ

=

t90

ここに,

σ

tp90

横引張比例限度応力

 (MPa)

E

t90

横引張ヤング係数

 (GPa)

P

p

比例限度荷重

 (N)

A: 試験体の断面積

 (mm

2

)

Δ

P: 比例限度領域における上限荷重と下限荷重との差

 (N)

l: 標点距離

 (mm)

Δ

l

Δ

に対応する伸び

 (mm)

結果は,横引張強さ,横引張比例限度応力については

0.01 MPa

まで,横引張ヤング係数について

0.01 GPa

まで表示する。

b

)

横引張強さ及び横引張比例限度応力の平均値は,

0.01 MPa

まで,

横引張ヤング係数については

0.01 GPa

まで表示する。

14.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,試験体ごとに 3.9 e

)

には,1

)

破壊の形態,2

)

荷重の方向(木

材の半径方向,接線方向,

45

°方向)

3

)

比例限度荷重

  (

P

p

)

及び比例限度領域における上限荷重と下限荷

重との差

  (Δ

P

)

の決定方法を追加する。

15

曲げ試験

15.1

一般

この箇条では,木材の曲げ強さ,並びに曲げ比例限度応力及び見掛け曲げヤング係数の測定方法につい

て規定する。

15.2

測定概要

試験体に,単調増加の曲げ荷重を加え,試験体が破壊するまで試験を行って,曲げ強さを測定する。ま

た,試験中に試験体のたわみの測定を行い,曲げ比例限度応力,及び見掛けの曲げヤング係数を求める。

15.3

装置

15.3.1

曲げ試験機  試験体へ一定の荷重速度,又は変形速度で曲げ荷重を負荷することができ,最大荷重

1 %

の精度で測定できる試験機。

15.3.2

支点鋼板及び荷重点  両支点間の中央に曲げ荷重を生じさせる,中央集中荷重方式とする。支点は

ナイフエッジの上に,長さが辺長

(

a

)

2

倍,幅が辺長の

1.5

倍の鋼板を載せたジグ(

図 14 参照)で,荷重

点は曲率半径

30 mm

の鋼製の円柱とする。ただし,曲げ破壊の形態に荷重点のめり込みが影響する場合に

は,影響が生じないように荷重点の形状を工夫する。


27

Z 2101

:2009

単位  mm

図 14−支点

15.3.3

たわみ測定器  たわみを

1 %

の精度で測定できるもの。

15.3.4

寸法測定器  6.3 の規定による。

15.4

試験体の作製

試験体は,一辺の長さ

(

a

)

20

30 mm

の正方形の断面とし,繊維に沿った長さは支点間距離に一辺の長

(

a

)

2

倍を加えた直方体とする。試験体の作製に当たっては,その長手方向が繊維方向に平行にしなけ

ればならない。

15.5

試験手順

曲げ試験の手順は,次による。

a

)

試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で,15.3.4 で規定した寸法測定器を用いて測定する。

b

)

支点間距離は,

図 15 に示すように辺長

(

a

)

12

16

倍とする。試験中,たわみの測定を行い,見掛け

のヤング係数を求める場合には,支点間距離は辺長の

14

倍とする。荷重面はまさ(柾)目面とするが,

荷重面が板目面又は追いまさ(柾)目面の場合には木表からとする。試験は,15.3.1 に規定した曲げ

試験機及び 15.3.2 に規定した支点鋼板及び荷重点を用いて試験体が曲げ荷重負荷開始から

1

2

分で破

壊するように一定の荷重速度,又は変形速度で曲げ荷重を負荷する。破壊したときの荷重を測定し最

大荷重

  (

P

m

)

とする。

c

)

試験中に試験体のスパン中央部で 15.3.3 に規定したたわみ測定器を用いて,たわみを測定する。

図 15−曲げ試験


28

Z 2101

:2009

15.6

結果の計算及び表示

曲げ試験の測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a

)

木材の曲げ強さ

  (

σ

b

)

は,次の式によって計算する。

Z

l

P

4

m

b

=

σ

ここに,

σ

b

曲げ強さ

 (MPa)

P

m

最大荷重

 (N)

l: 支点間距離

 (mm)

Z: 断面係数

6

3

a

Z

=

 (mm

3

)

たわみを測定した場合は,木材の曲げ比例限度応力  (σ

bp

),及び見掛けの曲げヤング係数  (E

b-ap

)  は,

次の式によって計算する。

Z

l

P

4

p

bp

=

σ

y

I

Pl

E

Δ

Δ

=

48

3

ap

b

ここに,

σ

bp

曲げ比例限度応力 (MPa)

E

b-ap

見掛けの曲げヤング係数 (GPa)

P

p

比例限度荷重 (N)

l: 支点間距離 (mm)

Z: 断面係数

6

3

a

Z

=

 (mm

3

)

I: 断面 2 次モーメント

12

4

a

I

=

 (mm

4

)

ΔP: 比例限度領域における上限荷重と下限荷重との差 (N)

Δy: Δに対応するスパン中央のたわみ (mm)

結果は,曲げ強さ,曲げ比例限度応力については 1MPa まで,見掛けの曲げヤング係数については

0.1 GPa まで表示する。

b)

曲げ強さ及び曲げ比例限度応力の平均値は,1 MPa,見掛けの曲げヤング係数については 0.1 GPa まで

表示する。

15.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  荷重面[まさ(柾)目面,板目面,追いまさ

(柾)目面]

2)  破壊の形態,3)  比例限度荷重  (P

p

)  及び比例限度領域における上限荷重と下限荷重との

差  (ΔP)の決定方法を追加する。

16

曲げヤング係数の測定

16.1

一般

この箇条では,木材の曲げヤング係数の測定方法について規定する。

16.2

測定概要

試験体に 4 点荷重方式で曲げ荷重を加え,荷重点間内においてたわみを測定し,曲げヤング係数を求め

る。

16.3

装置

16.3.1

曲げ試験機  15.3.1 の規定による。


29

Z 2101

:2009

16.3.2

均一載荷ジグ  支点間の中央に対して対称となる 2 点の曲げ荷重を生じさせる,4 点荷重方式。支

点はナイフエッジの上に,長さが辺長の 2 倍,幅が辺長の 1.5 倍の鋼板を載せたジグ(

図 14 参照)。荷重

点は曲率半径 30 mm の鋼製の円柱。

16.3.3

たわみ測定器  荷重点間においてたわみの測定に用いる装置は,次による。

a)

たわみを 0.001 mm の精度で測定できるもの。

b)

たわみは,試験体の中立軸上の荷重点間で測定する。したがって,たわみに対応する基準長さは荷重

点間距離となる。

16.3.4

寸法測定器  6.3 の規定による。

16.4

試験体の作製

試験体は,一辺の長さ(a)を 20∼30 mm の正方形の断面とし,繊維に沿った長さは支点間距離に一辺の長

さ(a)の 2 倍を加えた直方体とする。試験体の作製に当たっては,その長手方向を繊維方向に平行にしなけ

ればならない。

16.5

測定手順

曲げヤング係数の測定手順は,次による。

a)

試験体の断面寸法は,長さ方向の中央部において,16.3.4 で規定した寸法測定器を用いて測定する。

b)

支点間距離は

図 16 に示すように辺長(a)の 12∼16 倍,荷重点間距離は支点間距離の 1/3 又は 1/2 とす

る。試験は,16.3.1 に規定した曲げ試験機を用いて一定の荷重速度,又は変形速度で曲げ荷重を負荷

することによって行う。

図 16−曲げヤング係数の測定

c)

16.3.3

で規定したたわみ測定器を試験体の中立軸上に取り付ける。荷重面はまさ(柾)目面とするが,

荷重面が板目面又は追いまさ(柾)目面の場合には木表からとしてもよい。

d)

試験体に 16.3.2 で規定した均一載荷ジグを用いて曲げ荷重を加え,曲げ応力が 30 秒内で 18 MPa にな

るよう曲げ荷重を負荷する。曲げ応力が 18 MPa に達したら徐荷し,荷重を 5 MPa とする。その後再


30

Z 2101

:2009

び荷重を加え,曲げ応力が 30 秒程度で 18 MPa になるよう曲げ荷重を負荷する。曲げ応力が 18 MPa

に達したら徐荷し,荷重を 5 MPa とする。これを 4 回繰り返し行う。繰返し負荷の間に,曲げ応力が

7 MPa 及び 18 MPa に達したとき,10 秒程度に 16.3.3 で規定したたわみ測定器を用いてスパン中央部

のたわみを測定する。曲げ応力が 7∼18 MPa で,たわみが荷重に対して比例していない場合は,荷重

の上限と下限を変化させ,たわみの値が荷重−たわみ線図の比例限度領域にあるようにする。比例限

度領域は,同様の試験体で行った予備試験結果の荷重−たわみ線図によって決める。試験中に比例限

度領域を越えた場合には,その試験体は計算から除外する。

16.6

結果の計算及び表示

曲げヤング係数の測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a)

木材の曲げヤング係数  (E

b

)  は,次による。

1)

荷重点間距離が支点間距離の 1/3 のときの木材の曲げヤング係数  (E

b

)  は,次の式によって計算し,

0.1 GPa まで表示する。

y

I

Pl

E

Δ

Δ

=

432

3

b

2)

荷重点間距離が支点間距離の 1/2 のときの木材の曲げヤング係数  (E

b

)  は,次の式によって計算し,

0.1 GPa まで表示する。

y

I

Pl

E

Δ

Δ

=

256

3

b

ここに,

E

b

曲げヤング係数 (GPa)

l: 支点間距離 (mm)

I: 断面 2 次モーメント

12

4

a

I

=

 (mm

4

)

ΔP: 比例限度領域における上限荷重と下限荷重との差 (N)

Δy: Δに対応するスパン中央のたわみ (mm)

b)

曲げヤング係数の平均値は,0.1 GPa まで表示する。

16.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  荷重面[まさ(柾)目面,板目面,追いまさ

(柾)目面]

2)  荷重点間距離(1/3 か 1/4 か)

3)  比例限度荷重  (P

p

)  及び比例限度領域における上限荷

重と下限荷重との差  (ΔP)  の決定方法を追加する。

17

せん断強さの測定

17.1

一般

この箇条では,木材のせん断強さの測定方法について規定する。

17.2

測定概要

試験体に,単調増加の圧縮荷重を加えて,繊維に平行方向のせん断強さを測定する。

17.3

装置

せん断強さを測定する装置は,次による。

17.3.1

試験機  17.5 b)で規定する荷重速度又は荷重ヘッドの移動速度で荷重を負荷することができ,最大

荷重を 1 %の精度で測定できる試験機。

せん断試験機の例を,

図 17 a)に示す。

17.3.2

せん断試験装置  試験体のせん断面において最大せん断応力が得られる装置。


31

Z 2101

:2009

17.3.3

寸法測定器  6.3 の規定による。

17.4

試験体の作製

試験体は,せん断面に対して垂直方向に発生する応力が最小になるようなものとする。試験体は,木口

断面が一辺(b) 20∼50 mm の正方形で,せん断面の長さ(h)は 20∼50 mm とする。せん断試験は,まさ(柾)

目面又は板目面で行うものとする。

せん断試験体の例を,

図 17 b)に示す。

17.5

試験手順

せん断強さの測定の手順は,次による。

a)

試験体の厚さ及びせん断発生面になることが予想される面におけるせん断長さを 17.3.3 で規定した寸

法測定器を用いて測定する。

b)

試験体は,装置の対応する面と確実に接触させる。試験体を押す力は 5∼9 N とする。試験は,17.3.1

に規定した試験機を用いて試験体が負荷開始から 1∼2 分で破壊するように一定の荷重速度又は一定

の荷重ヘッドの移動速度で荷重をかける。試験体が破壊したときの荷重を測定し,最大荷重とする。

ただし,せん断破壊面が支持台などにかかった場合は,その試験値は採用しない。

17.6

結果の計算及び表示

せん断強さの測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a)

試験時の含水率が である試験体の繊維と平行方向のせん断強さ τ

u

は,次の式によって計算し,0.1

MPa まで表示する。

bh

P

m

u

=

τ

ここに,

τ

u

繊維と平行方向のせん断強さ (MPa)

P

m

最大荷重 (N)

b: 試験体の厚さ (mm)

h: せん断面の長さ (mm)

b)

繊維に平行方向のせん断強さの平均値は,0.1 MPa まで表示する。

17.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  荷重の方法(荷重速度又は試験機の荷重ヘッ

ドの移動速度)

2)  せん断面の種類[板目面又はまさ(柾)目面]

3)  試験体の図面及び繊維走行の表示,

4)

破壊の形態,5)  試験装置の模式図を追加する。

 


32

Z 2101

:2009

単位  mm

a)

  せん断試験機(例) 

b)

  せん断試験体(例) 

図 17−せん断試験

18

割裂抵抗の測定

18.1

一般

この箇条では,木材の割裂抵抗の測定方法について規定する。

18.2

測定概要

試験体の繊維と直角方向に,単調増加の引張荷重を加えて,割裂抵抗を測定する。

18.3

装置

割裂抵抗を測定するための装置は,次による。

18.3.1

試験機  18.5 b)で規定する荷重速度又は荷重ヘッドの移動速度で荷重を負荷することができ,最大


33

Z 2101

:2009

荷重を 1 %の精度で測定できる試験機。

18.3.2

寸法測定器  6.3 の規定による。

18.4

試験体の作製

試験体の形状は,

図 18 に示すものとし,その寸法は,幅を 20∼30 mm,高さを 30 mm,長さを 60 mm,

荷重軸から試験体の端までの距離を 3.75 mm,

割裂用ジグが接する円孔の半径を 7.5 mm とする。

試験体は,

その長手方向を繊維方向に平行になるようにし,割裂面は,まさ(柾)目面及び板目面とする。

18.5

測定手順

割裂抵抗の測定手順は,次による。

a)

試験体の幅を 18.3.2 で規定した測定器を用いて測定する。

b)

円孔の半径に等しい半径をもつ 2 個の半円筒を荷重ヘッドとし,

図 18 に示す方向に荷重を加える。試

験は,試験体が荷重負荷開始から 1∼2 分で破壊するように一定の荷重速度又は一定の荷重ヘッドの移

動速度で荷重をかける。試験体が破壊したときの荷重を測定し,最大荷重とする。

18.6

結果の計算

割裂抵抗の測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a)

試験時の含水率が である試験体の割裂抵抗 c

u

は,次の式によって計算し,0.01 N/mm まで表示する。

b

P

c

m

u

=

ここに,

c

u

割裂抵抗 (N/mm)

P

m

最大荷重 (N)

b: 割裂面の幅 (mm)

b)

割裂抵抗の平均値は,0.01 N/mm まで表示する。

18.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  荷重の負荷方法(荷重速度又は試験機の荷重

へッドの移動速度)

2)  割裂面の種類,3)  荷重の方向,4)  破壊の形態を追加する。

単位  mm

図 18−割裂試験体


34

Z 2101

:2009

19

衝撃曲げ強さの測定

19.1

一般

この箇条では,振り子式曲げ衝撃試験機を用いた木材の衝撃曲げ強さの測定方法について規定する。

19.2

測定概要

試験体に,動的荷重を加えて,繊維に直角方向の曲げに対する衝撃強さを測定する。

19.3

装置

衝撃曲げ強さの測定に用いる装置は,次による。

19.3.1

試験機  仕事量を 1 J まで正確に測定できる振り子式衝撃試験機。試験機の容量は,試験体を衝撃

的に破壊するのに必要な仕事量の 3∼5 倍の容量をもつことが望ましい。

振り子の打撃部と試験体の支点は,

曲率半径 15 mm の半円筒状とする。支点の高さは 20 mm 以上とし,支点の中心間の距離は,240±1 mm

とする。

19.3.2

寸法測定器  6.3 の規定による。

19.4

試験体の作製

試験体は,木口面の寸法が 20 mm×20 mm,繊維方向長さが 300 mm の直方体とする。試験体は,一面

がまさ(柾)目面,もう一面が板目面となるように木取りする。

19.5

測定手順

衝撃曲げ強さの測定手順は,次による。

a)

衝撃荷重面は,まさ(柾)目面とするが,板目面としてもよい。

b)

試験前に,試験体の中央部の断面寸法を,19.3.2 で規定した測定器を用いて測定する。

c)

試験体を支点上に左右対称に置き,19.3.1 に規定した試験機を用いて試験体を 1 回の衝撃で破壊させ

たとき,試験体による吸収エネルギーを測定する。

19.6

結果の計算及び表示

衝撃曲げ強さの測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a)

試験時の含水率が である試験体の衝撃曲げ強さ A

u

は,次の式によって計算し,1 kJ/m

2

まで表示す

る。

bh

Q

A

000

1

u

=

ここに,

A

u

衝撃曲げ強さ (kJ/m

2

)

Q: 破壊に要したエネルギー (J)

bh: 試験体の幅と高さでそれぞれ半径方向と接線方向の寸法

(mm)

b)

衝撃曲げ強さの平均値は,1 kJ/m

2

まで表示する。

19.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  使用した試験装置の容量,2)  荷重の方向,3)

破壊面の形態,4)  破壊面の形態[

“ぜい(脆)性状”又は“ささくれ状”]を追加する。

“ぜい性状”の破

壊とは繊維の突出が 3 mm 以下のものをいう。

20

めり込み硬さ(ヤンカ硬さ)の測定

20.1

一般

この箇条では,木材のめり込み硬さ(ヤンカ硬さ)の測定方法について規定する。

20.2

測定概要


35

Z 2101

:2009

試験体に,単調増加の荷重を加えて,プランジャーを定められた深さまでめり込ませ,その抵抗値を測

定する。

20.3

装置

めり込み硬さ(ヤンカ硬さ)の測定に用いる装置は,次による。

20.3.1

試験機  20.5 で規定する荷重ヘッドの移動速度で負荷することができ,最大荷重を 1 %の精度で測

定できる試験機。

20.3.2

圧入深さ測定器  本体及び先端が半径 5.64±0.01 mm の半球状のプランジャー,及び直線移動距離

を 0.01 mm の精度で測定できる計器によって構成された装置。

20.4

試験体の作製

試験体は,木口断面の寸法は 50 mm×50 mm の正方形,繊維方向の長さは 50 mm 以上とする。

20.5

測定手順

試験は,20.3.1 に規定した試験機を用いて試験体の木口,板目,まさ(柾)目の各面の中央線上におい

て,3∼6 mm/min の一定速度で,先端に取り付けられた半球の半径 (5.64 mm) と等しい深さまでプランジ

ャーを圧入する。圧入深さは,20.3.2 に規定した圧入深さ測定器を用いて測定し,圧入深さが規定の深さ

に達したときの荷重を測定し最大荷重とする。

なお,試験体に割れが生じた場合には,圧入深さを 2.82 mm として試験を行う。

20.6

結果の計算及び表示

めり込み硬さ(ヤンカ硬さ)の測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a)

試験時の含水率が である試験体のめり込み硬さ H

uc

は,投影面積が 1 cm

2

に等しいくぼみを与えると

きの荷重であり,次の式によって計算し,1 N まで表示する。

H

uc

KP

ここに,

H

uc

めり込み硬さ (N)

K: 圧力深さ係数(圧力深さが 5.64 mm のとき K=1,2.82 mm の

とき K=4/3)

P: 規定深さに圧入したときの力 (N)

b)

めり込み硬さの平均値は,1 N まで表示する。

20.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  プランジャーの圧入方向と深さ,2)  試験体の

状況(割れなどの有無)を追加する。

21

表面硬さ(ブリネル硬さ)の測定

21.1

一般

この箇条では,木材の表面硬さ(ブリネル硬さ)の測定方法について規定する。

21.2

測定概要

試験体に,単調増加の荷重を加えて,プランジャーを定められた深さまで圧入し,その抵抗値を測定する。

21.3

装置

表面硬さの測定に用いる装置は,次による。

21.3.1

試験機  21.5 で規定する荷重ヘッドの移動速度で負荷することができ,最大荷重を 1 %の精度で測

定できる試験機。

21.3.2

圧入深さ測定器  本体及び先端が半径 5.00±0.01 mm の半球状のプランジャー,及び直線移動距離


36

Z 2101

:2009

を 0.01 mm の精度で測定できる計器によって構成された装置。

21.4

試験体の作製

試験体の形状は,

図 19 a)に示すものとし,辺長が 40 mm の立方体とする。ただし,場合によっては図

19

の b),c),d)によってもよい。

21.5

測定手順

試験は,21.3.1 に規定した試験機を用いて試験体の木口,板目,まさ(柾)目の各面の中央線上におい

て,0.4∼0.6 mm/min の一定速度で,深さ 1/π mm(約 0.32 mm)までプランジャーを圧入する。圧入深さ

は,21.3.2 に規定した圧入深さ測定器を用いて測定し,圧入深さが規定の深さに達したときの荷重を測定

し最大荷重とする。

21.6

結果の計算及び表示

表面硬さの測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a)

試験時の含水率が である試験体の表面硬さ H

ub

は,次の式によって計算し,0.1 N まで表示する。

10

ub

P

H

=

ここに,

H

ub

含水率が である試験体の表面硬さ (N)

P: 規定の深さに圧入したときの力 (N)

b)

表面硬さの平均値は,0.1 N まで表示する。

21.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,プランジャーの圧入方向及び深さを追加する。

単位  mm

注記  ○印は,鋼球の圧入位置を示す。

図 19−表面硬さ試験体及び測定位置

22

衝撃めり込み抵抗の測定


37

Z 2101

:2009

22.1

一般

この箇条では,木材の衝撃めり込み抵抗の測定方法について規定する。

22.2

測定概要

試験体に,鋼球を 500 mm の高さから落下させて,木材表面のめり込み直径を測定する。

22.3

装置

22.3.1

鋼球  直径 25±0.05 mm の鋼球(密度 7.8 g/cm

3

22.3.2

鋼球落下装置  500±1 mm の高さから鋼球を落下させる装置。

22.3.3

基板  重くて強固な基板。

22.3.4

試験体を固定するジグ  基板に試験体を圧縮固定できるジグ。

22.3.5

測定器  めり込みの直径を 0.1 mm の精度で測定できる測定器。

22.3.6

カーボン紙

22.4

試験体の作製

試験体は,木口断面の寸法 20 mm×20 mm の正方形,繊維方向の長さは 150 mm の直方体とする。

22.5

測定手順

衝撃めり込み抵抗の測定手順は,次による。

a)

試験体の上に 22.3.6 に規定したカーボン紙を載せ,試験体を 22.3.3 に規定した基板に密着させ,22.3.4

に規定した固定シグでしっかりと固定する。試験体のまさ(柾)目面及び板目面に,22.3.1 に規定し

た鋼球を 22.3.2 に規定した装置で高さ 500 mm

(鋼球表面の最下点から測定する。

から自由落下させ,

衝撃によって,めり込みを形成させる。めり込みは同一試験体でそれぞれの面に 3 回行い,めり込み

間の中心間隔は約 40 mm とする。

b)

鋼球による衝撃後,カーボン紙によって試験体上に残されためり込み跡の寸法を繊維に平行方向及び

直角方向に,22.3.5 に規定した測定器を用いて測定する。

22.6

結果の計算及び表示

衝撃めり込み抵抗の測定結果の計算方法及び表示は,次による。

a)

試験時の含水率が である試験体の衝撃めり込み抵抗 H

uy

は,次の式によって計算する。

2

0

uy

000

4

d

h

m

H

π

g

=

ここに,

H

uy

含水率が である試験体の衝撃めり込み抵抗 (kJ/m

2

)

m: 鋼球の質量 (kg)

g: 重力加速度 (m/s

2

)

h: 鋼球落下の高さ (m)

d

0

めり込みの平均直径 (mm)

2

1

0

d

d

d

×

=

d

1

繊維に平行な方向のめり込み直径 (mm)

d

2

繊維に直角方向のめり込み直径 (mm)

同一試験体での三つの測定結果の平均値を求め,0.1 kJ/m

2

まで表示する。

b)

衝撃めり込み抵抗の平均値は,0.1 kJ/m

2

まで表示する。

c)

衝撃めり込み抵抗の相違比 β は,次の式によって計算し,0.01 まで表示する。

2

2

1

⎟⎟

⎜⎜

=

'

d

'

d

β

ここに,

β

衝撃めり込み抵抗の相違比


38

Z 2101

:2009

d

1

'

繊維に平行な方向の三つのめり込み直径の平均値 (mm)

d

2

'

繊維に直角方向の三つのめり込み直径の平均値 (mm)

d)

衝撃めり込み抵抗の相違比の平均値は,0.01 まで表示する。

22.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,鋼球の衝撃方向[まさ(柾)目又は板目]を追

加する。

23

クリープ試験

23.1

一般

この箇条では,木材のクリープ試験方法(縦圧縮,横圧縮,部分圧縮,横引張り及び曲げ)について規

定する。

23.2

測定概要

試験体に,各種荷重(縦圧縮,横圧縮,部分圧縮,横引張り及び曲げ)を 200 時間以上継続的に負荷し,

ひずみ(この項目において,縮み,伸び,及びたわみの総称。

)と時間との関係を求める。

23.3

装置

23.3.1

試験場所の環境  試験場所は,恒温恒湿の環境とする。ただし,恒温恒湿の環境で試験を行うこと

ができない場合には,なるべく温度及び湿度の変化を少なくする処置を講じたうえで,試験体表面に適切

な防湿剤を塗布して,試験を行ってもよい。

23.3.2

試験機  試験体へ一定の荷重を負荷することができ,ひずみ−時間の曲線を描くのに十分な間隔で

ひずみを測定できる試験機。

23.3.3

測定器  クリープ試験に用いる測定器は,次による。

a)

寸法測定器  6.3 の規定による。

b)

たわみ測定器  たわみを 0.01 mm の精度で測定できる変位計。

23.4

試験体の作製

試験体の作製は,次による。

a)

縦圧縮クリープ試験の試験体は,10.4 の規定による。

b)

横圧縮クリープ試験の試験体は,11.4 の規定による。

c)

部分圧縮クリープ試験の試験体は,12.4 の規定による。

d)

横引張りクリープ試験の試験体は,14.4 の規定による。

e)

曲げクリープ試験の試験体は,一辺の長さ(

a

)を 20∼30 mm の正方形の断面とし,繊維に沿った長さは

一辺の長さ(

a

)の 17 倍に 200 mm を加えた直方体とする。試験体の作製に当たっては,その長手方向を

繊維方向に平行にしなければならない。

23.5

試験手順

クリープ試験の手順は,次による。

a)

各種クリープ試験

1)

縦圧縮クリープ試験  試験体の装置へのセッティング,荷重方向及びひずみの測定方法は,10.5 

規定による。

2)

横圧縮クリープ試験  試験体の装置へのセッティング,荷重方向及びひずみの測定方法は,11.5 

規定による。

3)

部分圧縮クリープ試験  試験体の装置へのセッティング,荷重方向及びひずみの測定方法は,12.5


39

Z 2101

:2009

の規定による。

4)

横引張りクリープ試験  試験体の装置へのセッティング,荷重方向及びひずみの測定方法は,14.5

の規定による。

5)

曲げクリープ試験  支点間距離は図 20 に示すように辺長(

a

)の 15 倍に 200 mm を加えたものとし,

また,荷重点と支点との距離は

図 20 に示すように辺長(

a

)の 7.5 倍とする 4 点荷重法によって一定荷

重を加える。荷重面はまさ(柾)目面とするが荷重面が板目面又は追いまさ(柾)目面の場合には

木表からとしてもよい。支点はナイフエッジの上に,長さが辺長(

a

)の 2 倍,幅が辺長(

a

)の 1.5 倍の

鋼板を載せたジグとし,荷重点は曲率半径 30 mm の鋼製の円柱とする。たわみは,スパン中央部に

おいて,23.3.3 b)に規定したたわみ測定器を用いて測定する。

図 20−曲げクリープ試験

b)

試験体の断面寸法は,長さ方向の中央部において,23.3.3 a)に規定した寸法測定器を用いて測定する。

c)

継続載荷する一定荷重の荷重水準は,少なくとも静的比例限度荷重の 2/4,3/4,4/4,5/4 の 4 水準と

し,恒温恒湿の条件で行う場合は,これらの水準について,同時又は順次にクリープ試験を行い,温

湿度の変化が避けられない場合には同時に行う。

d)

ひずみは,ひずみ−時間の曲線を描くのに十分な間隔で測定する。

e)

クリープ試験の終了後,破壊を起こさない試験体に対しては直ちに荷重除去した後,静的試験方法に

基づいて破壊させ,静的試験で決定することを規定されている事項を求める。場合によってはクリー

プ試験終了後,荷重を除去してクリープひずみの回復の性質を調べた後,破壊試験を行う。

23.6

結果の計算及び表示

ひずみの測定結果から全ひずみ又はクリープひずみと時間との関係を示す曲線を求めて表示する。

23.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  破壊の形態,2)  クリープ試験の種類,荷重方

向及び荷重水準,3)  全ひずみと時間との関係,4)  温度・湿度の条件を追加する。

24

くぎ引抜き抵抗の測定

24.1

一般

この箇条では,木材のくぎ引抜き抵抗の測定方法について規定する。

24.2

測定概要

試験体に打ち込んだくぎを引き抜き,引抜きに要する最大荷重を測定する。

24.3

装置


40

Z 2101

:2009

24.3.1

試験機  試験体へ一定の変形速度で負荷することができ,最大荷重を 1 %の精度で測定できる試験

機。

24.3.2

引抜き試験ジグ  図 22 に示すように試験体からくぎを引き抜くときに,試験体を支えるとともに,

くぎの頭をつかんでくぎの軸線がずれないように引っ張ることができる鋼鉄製のジグ。

24.3.3

はかり  10 g の精度まで測定できるもの。

24.3.4

寸法測定器  くぎの打ち込まれた長さを 0.1 mm の精度で測定できるもの。

24.4

試験体の作製

試験体の作製は,次による。

a)

試験体は,材長 120 mm,辺長 50 mm の横断面正方形の柱体とし,二方まさ(柾)木取りでその長手

方向が繊維方向と平行になるようにする。まさ(柾)目面及び板目面で,くぎの打込みによる割れが

木口に達するような場合には,試験体の辺長を適宜大きくする。

b)

試験面は,木口,まさ(柾)目及び板目とする。ただし,板目の場合は木表とする。

c)

試験に使用するくぎは,JIS A 5508 に規定する N45(長さ 45 mm,胴部径 2.45 mm)とし,打込み前

に JIS K 1503 に規定するアセトン,JIS K 2201 に規定するベンジンなどで胴部を清浄にしたものとす

る。

d)  24.3.3

に規定したはかりで質量を測定したハンマーと補助具を用い,

図 21 に示す位置に試験面に直角

にくぎを打ち込む。このとき,打込み深さは約 30 mm とし,毎回ほぼ同じ深さとなるようにする。打

込み回数は 5∼10 回を基準とする。打ち込んだときに,くぎが曲がる場合には約 1.8 mm の直径の先

穴をあけてもよい。先穴の深さは,約 20 mm とする。ただし,このことを結果の記録に付記する。く

ぎの打込み本数は,両木口に各 1 本,まさ(柾)目及び板目にそれぞれ 2 本の合計 6 本とする。

単位  mm

図 21−くぎの打込み位置

24.5

測定手順

くぎ引抜き抵抗の測定手順は,次による。

a)

打ち込んだくぎを,24.3.2 に規定した引抜き試験ジグを使用し,24.3.1 に規定した試験機を用いて速や

かに引き抜く。引抜き速度は,毎分 2±0.5 mm とする。この速度はクロスヘッドの速度としてもよい。

b)

くぎの引抜きに要した最大荷重及びくぎの打ち込まれた長さをくぎの先端部を含めて測定する。


41

Z 2101

:2009

図 22−くぎの引抜き方法

24.6

結果の計算及び表示

くぎの引抜き抵抗を,次の式によって計算する。

t

F

T

=

ここに,

T

くぎの引抜き抵抗 (N/mm)

F

くぎの引抜きに要した最大荷重 (N)

t

くぎの打ち込まれた長さ (mm)

なお,引抜き単位当たりの仕事量を求める必要がある場合は,くぎの引抜き荷重と引抜き長さの関係曲

線を求め,次の式によってくぎの引抜き単位当たりの仕事量を求め表示する。

t

w

U

=

ここに,

U

木材のくぎ引抜き単位当たりの仕事量 (N・mm/mm)

w

くぎの引抜きに要した仕事量 (N・mm)

t

くぎの打ち込まれた長さ (mm)

24.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  先穴の有無,2)  ハンマーの質量を追加する。

25

摩耗試験

25.1

一般

この箇条では,研摩紙法及び鋼ブラシ摩擦法による木材の摩耗試験方法について規定する。

25.2

研摩紙法

25.2.1

測定概要

回転盤上の試験体表面に研摩紙を巻き付けた摩耗輪を接触させ,一定数,試験体を回転しゅう(摺)擦

させたときの試験前の質量と試験後の質量との差から摩耗深さを算出する。

25.2.2

装置

研摩紙法による木材の摩耗試験に使用する装置は,次による。

25.2.2.1

摩耗試験装置の構成  摩耗試験装置は,次の部分から構成され,その概略は,図 23 による。


42

Z 2101

:2009

a)

駆動体本体

b)

回転盤及び試験体固定枠

c)

サイクルカウンター

d)

摩耗輪,おもり及び同取付けアーム

e)

摩耗粉吸取装置

25.2.2.2

回転盤と摩耗輪との関係  摩耗試験装置の基本構造は,表 による。回転盤と摩耗輪との関係寸

法は,

図 24 によって,次のように,

a

1

a

2

及び

d

を定める。

a

1

a

2

=39.4±0.15 mm

d

=19.0±0.2 mm

25.2.2.3

ゴム輪  ゴム輪は,次による。

a)

ゴム輪の形状,寸法及び構成は,

図 25 による。

b)

図 25 に示す各部の材料は,次による。

A:JIS K 6253 に規定する硬さ 50∼60 IRHD 中硬さのゴム

B:硬質ゴム

c)

ゴム輪を摩耗輪取付軸に取り付けたとき,はめ合わせ精度が良く,がたがなく,面ぶれがダイヤルゲ

ージで測定して,±0.05 mm の範囲以内とする。

25.2.2.4

研摩紙  研摩紙は,次による。

a)

試験に使用する研摩紙は,JIS A 1453 

附属書(研摩紙法に使用する研摩紙及びその品質の検定方法)

による。

b)

研摩紙は,炭酸カリウム飽和溶液を入れた温度 20±2  ℃,湿度 44 %のデシケータの中に保存する。

25.2.2.5

天びん  測定精度 0.01 g 以上とする。

25.2.3

試験体の作製及び試験条件

試験体の作製及び試験条件は,次による。

a)

試料から直径約 120 mm の円形又は試験に支障のない形状の試験体を作製する。試験体の数は,箇条

3

の規定にかかわらず,3 個以上とする。試験体の中央には回転盤に取り付けるための直径約 6 mm の

穴をあける。

b)

試験条件は,次による。

1)

試験は,JIS Z 8703 に規定する標準温度状態 5 級以上及び標準湿度状態 20 級以上の条件とする。

2)

摩耗試験装置は,堅固な実験台上に正しく水平に据え,かつ,試験に伴う振動などによる異常な動

きが生じないように安定させる。


43

Z 2101

:2009

図 23−摩耗試験装置の概略

1

摩耗輪

2

摩耗輪取付軸

3

摩耗輪締付けノブ

4

おもり

5

摩耗輪及びおもり取付けアーム

6

試験体固定枠

7

回転盤

8

試験体締付けノブ

9

座金

10  摩耗粉吸取装置(吸込口) 
11  アーム支点 
12  吸取装置上下ノブ 
13  摩耗粉吸取装置連結口 
14  駆動スイッチ 
15  サイクルカウンター 
16  風量調節器

43

Z 2101


2009


44

Z 2101

:2009

表 2−摩耗試験装置の基本構造

各部

規定

アーム

(摩耗輪,おもり取付部)

アームにおもり及び摩耗輪を取り付けないで,アーム他端に 250 g のおもりを載

せて完全にバランスする。

摩耗輪取付軸

外径

0

02

.

0

875

.

15

mm とし,軸方向の遊び及び回転ぶれがあってはならない。

回転速度 60±2 rpm

回転盤

回転ぶれ

外周において回転盤上面の上下方向のぶれが,0.08 mm 以下とする。

おもり

その呼称質量に対して許容差±0.1 %とする。

サイクルカウンター 9

999 まで回転数の積算指示が可能で,正確に作動し,かつ,自動停止機構が確

実でなければならない。

装置の駆動

回転盤上に試験体の代わりにゴムシートを取り付けて固定し,

その上にゴム輪を

載せ各試験質量を 1 000 g として,円滑,かつ,正確な駆動を示すものとする。

吸込口

内径 8±0.1 mm

摩 耗 粉 の

吸取装置

風量

試験片と吸込口の間隔を 3 mm としたときの吸取装置による風量は,0.5±0.1 
m

3

/min とする。

図 24−回転盤及び摩耗輪

単位  mm

図 25−ゴム輪

25.2.4

試験手順

研摩紙法による摩耗試験の手順は,次による。


45

Z 2101

:2009

a)

摩耗輪の準備  新しい一組の所定の研摩紙 2 枚をそれぞれ 2 個の 25.2.2.3 に規定した試験用ゴム輪の

円周に沿ってちょうど一回転するように,正確,かつ,滑らかに巻き付け,これを試験用摩耗輪とし,

25.2.2.3 c)

の規定によってそれぞれの摩耗輪取付軸の所定箇所に正しく取り付ける。

b)

試験体の着脱  試験体は試験する面を上にして,回転盤の試験体取付箇所の位置に正確に固定する。

c)

試験荷重  摩耗輪とおもりによって試験体に加えられる荷重は,5.2±0.05 N とする。

d)

試験装置の駆動  摩耗輪取付けアームを試験面に静かに下ろす。摩耗粉吸取装置を準備し,その吸込

口を試験体面より 3±0.2 mm 上方に調整してセットする。吸取装置の吸引する風量が

表 の規定とな

るように吸取装置の目盛を設定して,それを作動させる。回転盤と摩耗輪の関係位置が 25.2.2.2 の規

定に保たれていることを確認して,摩耗試験装置の運転を開始する。回転盤の回転速度は,60±2 rpm

とする。

試験に用いる研摩紙は,100 回転するごとに,適当な歯ブラシ類で付着した摩耗粉を取り除かなけ

ればならない。また,研摩紙は 500 回転ごとに新品と交換する。試験中に摩耗粉が研摩紙の目に詰ま

るなど,その付着が甚だしく,かつ,はけ(刷毛)で容易に除去することができなくなったような場

合,又は研摩紙の損耗が著しいような場合には,試験を改めて始めからやり直し,また,新品との交

換回数を適宜短縮して行う。

なお,この場合は,試験結果にその旨を明記する。

e)

試験回転数  500 回転とする。

f)

質量の測定  25.2.2.5 に規定した天びんを用いて,試験前の試験体の質量及び試験後の試験体の質量を

測定する。

25.2.5

結果の計算及び表示

研摩紙法による摩耗試験の結果の計算方法及び表示は,次による。

a)

摩耗量は,次の式によって計算し,小数点以下 3 けたまで表示する。

ρ

A

m

m

D

2

1

=

ここに,

D

摩耗量 (mm)

m

1

試験前質量 (mg)

m

2

試験後質量 (mg)

A

摩耗輪による摩耗を受ける部分の面積 (mm

2

)

ρ

試験体の密度 (g/cm

3

)

b)

摩耗量の平均値は,小数点以下 3 けたまで表示する。

25.2.6

試験結果の報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  摩耗面の種類,2)  使用研摩紙の補正係数(JIS 

A 1453

附属書参照),3)  摩耗輪による摩耗を受ける部分の面積  (

A

)  の測定方法を追加する。

25.3

鋼ブラシ摩擦法

25.3.1

測定概要

円盤にはめ込んだ試験体に砂を散布して回転させ,鋼板で摩擦・打撃,更に鋼ブラシで摩擦することに

よって,試験体が摩耗する量を試験前の質量と試験後の質量との差から算出する。

25.3.2

摩耗試験装置

この試験に使用する摩耗試験装置は,次の機能要素から構成される。

a)

図 26 のような摩擦鋼板部分を備え,散布砂を落下させつつ回転円盤上の試験体の摩耗を行えるものと

する。


46

Z 2101

:2009

b)

試験体は,試験面の中心が回転中心から 26 cm の同一平面上を回転するように回転円盤に取り付ける。

c)

回転円盤の回転数は,毎分 4 回とする。

d)

図 27 に示す摩擦鋼板部分は,摩擦面が 60 mm×60 mm の JIS G 4053 に規定する SNC236 とし,常時

225.40 N の荷重を摩擦面に加えることができるものとする。

単位  mm

図 26−回転円盤の構成 

図 27−摩擦鋼板 

e)

図 28 に示す摩擦ブラシ部分は,60 mm×60 mm の範囲の 45 孔に 1 孔 36 本のピアノ線(JIS G 3522 

規定する SWP-B,線径 0.4 mm)を正確に長さ 2 cm に密に植え込んだものとし,常時 14.70 N の荷重

を摩擦面に加えることができるものとする。ブラシの使用時間は 10 時間以内とし,それ以上使用した

ブラシを使用してはならない。

単位  mm

図 28−摩擦ブラシ

f)

打撃鋼板部分は,質量 23 kg,打撃部分が 60 mm×60 mm の JIS G 4053 に規定する SNC236 とし,2 cm

の高さから毎分 4 回正確に各試験体面に落下できるものとする。

g)

散布砂は,密度約 2.7,粒径 0.3∼0.6 mm の乾燥けい(珪)砂(以下,けい砂という。

)とし,各試験

体につき,1 回転ごとに約 0.6 g のけい砂を試験面の全面に一様に散布する。

h)

散布砂は,はけ(刷毛)

,その他適切な除去装置を用い,1 回転ごとに除去しなければならない。

25.3.3

試験体の作製

試験体の作製は,次による。

a)

試験体は,気乾材からとり,厚さ 10 mm,辺長 50 mm の正方形の板とする。試験体の数は,箇条 


47

Z 2101

:2009

規定にかかわらず,3 個以上とする。

b)

試験体は,あらかじめ辺長約 70 mm に切り取り,取付けに際して

図 29 のように試験体及び保護板を

製作し,取付板に正確に取り付ける。取付板は,試験体が針葉樹材の場合は針葉樹材を,広葉樹材の

場合は密度がその樹種に属する広葉樹材とする。

単位  mm

図 29−試験体及び保護板

25.3.4

試験手順

鋼ブラシ摩擦法による摩耗試験の手順は,次による。

a)

試験は,まさ(柾)目面及び板目面について,

図 26 に示す回転方向に対して繊維が平行方向及び垂直

方向の場合を別々に行う。板目面の場合は,木表とする。

b)

試験前の試験体の質量及び 1 000 回転後の試験体の質量を 25.2.2.5 に規定した天びんを用い測定する。

25.3.5

結果の計算及び表示

鋼ブラシ摩擦法による摩耗試験結果の計算方法及び表示は,次による。

a)

摩耗量は,次の式によって計算し,小数点以下 2 けたまで表示する。

10

2

1

×

=

ρ

A

m

m

D

ここに,

D

摩耗量 (mm)

m

1

試験前質量 (g)

m

2

試験後質量 (g)

A

摩耗面積 (cm

2

)

ρ

試験体の密度 (g/cm

3

)

b)

摩耗量の平均値は,小数点以下 2 けたまで表示する。

25.3.6

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  摩耗面の種類,2)  摩耗面積の測定方法を追加

する。

26

耐朽性試験

26.1

一般

この箇条では,木材の耐朽性の測定方法について規定する。


48

Z 2101

:2009

26.2

測定概要

試験材及び対照材を耐朽性試験用標準腐朽菌に攻撃させ,所定期間経過後の質量減少率を測定する。ま

た,試験材については,腐朽菌に攻撃させることだけをしない補正試験体について同様の操作を行い,腐

朽以外の要因(揮散,溶脱等)によって引き起こされる質量減少率を測定する。両者の差から,腐朽によ

って生じる質量減少率を求める。

26.3

装置

耐朽性試験に用いる装置は,次による。

26.3.1

滅菌器  温度 120±2  ℃に設定できる高圧滅菌器

26.3.2

恒温恒湿室等  温度 26±2  ℃,湿度 70 %以上に設定できるふ(孵)卵器又は恒温恒湿室

26.3.3

クリーンベンチ等  目的外微生物の侵入防止可能なクリーンベンチ又は無菌箱

26.3.4

乾燥器  温度 60±2  ℃に設定できる循環式乾燥器

26.3.5

天びん  5.3.2 の規定による。

26.4

試験体の作製

試験体の作製は,次による。

a)

試験体は,試験材から腐朽操作試験体と補正試験体を,対照材から腐朽操作試験体を採取する。ここ

で,試験材の腐朽操作試験体を S,補正試験体を H,対照材の腐朽操作試験体を T とする。対照材は,

ブナ辺材又はスギ辺材とする。

b)

試験体は,気乾状態で辺長 20±1 mm の二方まさ(柾)の立方体とする。

c)

試験体は,60±2  ℃で乾燥し,恒量に達したときの質量を測定する。ここで,試験体 S,H,T の質量

をそれぞれ

m

S1

m

H1

m

T1

とする。

d)

試験体の質量は,0.01 g まで測定する。

26.5

試験手順

26.5.1

供試菌

供試菌は,次による。

a)

供試菌は,b)に示す種類の菌を c)∼e)に規定する方法で培養したものとする。

b)

菌の種類は,次の 2 種類とし,所定の菌株

4)

とする。

1)

オオウズラタケ

Fomitopsis palustris

 (Berk. et Curt.) Gilbn.et Ryv. FFPRI 0507

2)

カワラタケ

Trametes versicolor

 (L.:Fr.) Pilt FFPRI 1030

4)

  農林水産省森林総合研究所 (FFPRI) で分離した耐朽性試験用標準菌株

c)

培養瓶は,底面積が 50∼100 cm

2

で,全容積が 500∼900 ml の円筒形広口容器を用いる。

d)

培養基は,

培養瓶に石英砂又は海砂を約 350 g 入れ,

pH5.5∼6.0 に調整した培養液 100 ml を加えた後,

殺菌する。殺菌後,石英砂又は海砂の面を水平にし,液面が石英砂又は海砂の面と同じようになるよ

うにする。培養液の組成は,ぶどう糖 4 %,ペプトン 0.3 %,麦芽抽出物 1.5 %含むものとする。ただ

し,ぶどう糖は,JIS K 8824 の特級とする。殺菌の方法は,高圧滅菌器中 (120±2  ℃)  で 30 分行う。

e)

供試菌の培養方法は,d)に規定する培養基表面のほぼ中央付近に接種用木片 1 枚を無菌的に入れ,温

度 26±2  ℃,相対湿度 70 %以上のところで培養し,10∼15 日間で菌そうが培養基に十分広がったも

のを供試菌とする。接種用木片は,寒天培養基上に供試菌を接種し,温度 26±2  ℃,相対湿度 70 %

以上のところで培養して,菌そうが十分に広がったとき,その菌そう上に給水させて殺菌したブナ小

片(2×2 mm,厚さ約 1 mm)を無菌的に載せ,5∼6 日間培養して供試菌を繁殖させたものとする。


49

Z 2101

:2009

26.5.2

試験方法

試験方法は,次による。

a)

試験は,試験体すべてについて同時に行う。

b)

腐朽操作は,腐朽操作試験体 S 及び対照材の腐朽操作試験体 T に対して行う。腐朽操作試験体は,そ

の繊維方向を鉛直にして,26.5.1 a)の供試菌の上に 1 培養瓶ごとに 3 個ずつ,カワラタケでは直接に,

オオウズラタケでは殺菌した約 1 mm 厚さの耐熱性プラスチックの網に載せ,温度 26±2  ℃,相対湿

度 70 %以上の条件下に約 60 日間置く。その後,試験体は,その表面に付着した菌体を丁寧にはぎと

り,約 20 時間風乾した後,60±2  ℃で乾燥し,恒量に達したときの質量を測定する。そのときの腐朽

操作試験体 S の質量を

m

S2

,対照材の腐朽操作試験体 T の質量を

m

T2

とする。

c)

補正操作は,補正試験体 H に対して行う。補正試験体は,その繊維方向を鉛直にして 26.5.1 d)に規定

する培養基に載せて,

温度 26±2  ℃及び相対湿度 70 %以上の温湿度条件下で約 60 日間置く。

その後,

試験体は,約 20 時間風乾した後,60±2  ℃で乾燥し,恒量に達したときの質量を測定する。ここで,

そのときの補正試験体 H の質量を

m

H2

とする

5)

5)

  対照材として使用するブナ辺材及びスギ辺材の場合,本操作による質量減少率を無視できる

ため,対照試験体についての補正試験は行わない。

26.6

結果の計算及び表示

26.6.1

乾燥密度

26.4 c)

で質量を測定した後,体積を測定して,乾燥密度を算出する。

26.6.2

質量減少率及び耐朽比

質量減少率及び耐朽比は,次による。

a)

腐朽操作試験体及び補正試験体の質量減少率は,次の式によって計算し,小数点以下 2 けたまで表示

する。

100

S1

S2

S1

Sd

×

=

Δ

m

m

m

m

100

T1

T2

T1

Td

×

=

Δ

m

m

m

m

100

H1

H2

H1

Hd

×

=

Δ

m

m

m

m

ここに,

Δ

m

Sd

腐朽操作試験体の質量減少率 (%)

Δ

m

Td

対照材の腐朽操作試験体の質量減少率 (%)

Δ

m

Hd

補正試験体の質量減少率 (%)

b)

補正質量減少率は,次の式によって計算し,小数点以下 2 けたまで表示する。

Hd

Sd

Sc

m

m

m

Δ

Δ

=

Δ

ここに,

Δ

m

Sc

腐朽操作試験体の補正質量減少率 (%)

Sd

m

Δ

腐朽操作試験体の平均質量減少率 (%)

Hd

m

Δ

腐朽操作補正試験体の平均質量減少率 (%)

c)

耐朽比は次の式によって計算し,小数点以下 1 けたまで表示する。

Td

Sc

D

100

100

m

m

R

Δ

Δ

=

ここに,

R

D

耐朽比


50

Z 2101

:2009

d)

耐朽比の平均値は,小数点以下 1 けたまで表示する。

26.7

試験報告

試験報告は,3.9 によって報告する。また,3.9 e)には,1)  試験体及び対照材の各菌種別質量減少率,2)  各

試験体についてその菌の発育経過,試験終了時の腐朽状況などについての観察事項,3)  乾燥密度を追加す

る。

 
 

参考文献  JIS K 8150  塩化ナトリウム(試薬)

JIS K 8540

  (+)−酒石酸ナトリウム二水和物(試薬)

JIS K 8824

  D(+)−グルコース(試薬)


51

Z 2101

:2009

附属書 JA

参考)

JIS

と対応する国際規格との対比表

JIS Z 2101:2009

  木材の試験方法

国際規格は,この附属書の末尾に示す。

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及び
その内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対

1  適用範囲

木材の試験方法について

規定

この

表の
末尾

JIS

とほぼ同じ

変更

国際規格は,16 規格に分割

JIS

では,規格ユー

ザ の 視 点 か ら 規 格
を一つにまとめた。 
  なお,対応国際規

格は古く,見直しさ
れていない。

2  引用規格

3.1  一般   
3.2  サンプリング 
サンプリング,試験体の作
製,試験報告など共通事項

を規定


2.1

物理的,力学的な試験

方法に限定した規定

変更

JIS

では試験に“耐朽性の測定”を含むので物

理的,力学的試験に限定しなかった。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

3.2.2  試験材の加工 
丸太及び製材の加工方法
を規定

2.2

JIS

とほぼ同じ

追加

加工方法には,ISO 規格の規定のほか,実際に

行われている,四つ割,みかん割の方法を追加
した。また,板厚については,ISO 規格では,
180 mm 以下の丸太の場合は,40 mm でも構わな
いとしているが,箇条によっては 40 mm では試
験体として適合しないことから採用しなかっ
た。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

3  共通事項

3.3  試験材の調湿 
3.4  試験体の作製

ISO 

3129


4

一致

51

Z 2

101


20
09


52

Z 2101

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及び
その内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対

3.4.2  試験体の長軸 4

JIS

とほぼ同じ 

追加

JIS

では,従来から,力学的試験に ISO 規格に

はない繊維方向に対して 45°方向の規定があ
り,試験が継続できるよう規定を追加した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

3.5  試験体の数 4.5

JIS

とほぼ同じ

追加

測定対象の大きさを考慮して JIS では従来から
の試験体の数を規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

3.6  試験体の調湿 4.6

JIS

とほぼ同じ

追加

国際規格に対応する規格のない試験には“気乾”
の定めるものもあるので JIS では気乾状態での
試験のための調湿を規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

3.7  物理的,強度的試験の
ための一般通則

5

一致

3.7.2 c) 平均年輪幅の測定
方法を規定

追加

年輪の粗密は材質に大きな影響があるので JIS
では規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

3.8  結果の計算及び表示 6

JIS

とほぼ同じ

追加

力学的試験結果の表示単位は,

“MPa”を基本と

したが,

“N/mm

2

”で表示してもよいこととした。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

3  共通事項 
(続き)

3.9  試験報告

ISO 

3129

7

一致

4.1∼4.3

1, 3, 4

一致

4.4  試験体の作製 5

JIS

とほぼ同じ

変更

年輪幅の大きい材料が多く,測定値のばらつき
を考慮し JIS では対応国際規格の規定寸法より
幅をもたせた規定とした。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

4  含 水 率 の
測定

4.5∼4.7

ISO 

3130

6∼8

一致

5.1∼5.3

1, 3, 4

一致

5.4  試験体の作製 5

JIS

とほぼ同じ

変更

年輪幅の大きい材料が多く,測定値のばらつき

を考慮し JIS では対応国際規格の規定寸法より
幅をもたせた規定とした。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

5.5  測定手順 6

  一致

5.6  結果の計算及び表示 7

JIS

とほぼ同じ内容だ

が含水率 12 %への換

算方法の規定が含まれ
ている。

削除

含水率 12 %になる温度及び湿度環境での測定を
規定しているので JIS では含水率 12 %への換算

方法の規定を削除した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

5  密 度 の 測

5.7  試験報告

ISO 

3131

8

一致

52

Z 2

101


20
09


53

Z 2101

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及びそ
の内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格
との技術的差異の
理由及び今後の対

6.1  一般 
 
6.2  測定概要

ISO 

4858

ISO 

4469


 
3

JIS

とほぼ同じ内容だ

が水銀法による収縮率
の測定方法の規定が含
まれている。

追加 
 
削除

繊維方向の収縮も無視できないので JIS では繊

維方向の収縮率 の測定方法 を規定として追 加
し,水銀法は排水処理に問題があり推奨できな
いため水銀法による収縮率の測定方法の規定を

削除した。

見直しの際提案を

検討する。

6.3  寸法測定器 4

一致

6.4  試験体の作製 5

JIS

とほぼ同じ

追加

含水率試験体及び密度試験体と共通性をもたせ
るため JIS では対応国際規格の規定寸法より幅

をもたせた規定に変更し,また,繊維方向の収
縮率測定のために試験体に繊維方向の寸法規定
を追加した。

見直しの際提案を
検討する。

6.5  測定手順 6

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では繊維飽和点以上の含水率の試験体の測

定で基準線を設けて測定することは実際に行わ

れているので規定として追加した。また,標準
状態の試験体の測定で環境設定が困難な場合が
あるので室内放置による調湿を規定として追加

した。

見直しの際提案を
検討する。

6.6  結果の計算 7

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では従来の規定に沿って繊維方向の測定を

行った場合の計算を規定として追加し,含水率

が 15 %までの収縮率及び含水率 1 %に対する平
均収縮率の計算を規定として追加した。

見直しの際提案を
検討する。

6  収 縮 率 の
測定

6.7  試験報告

ISO 

4469

8

一致

7.1  一般 
 
7.2  測定概要

ISO 

4860

ISO 

4859


 
3

JIS

とほぼ同じ内容だ

が水銀法による膨潤率
の測定方法の規定が含
まれている。

追加

繊維方向の膨潤も無視できないので JIS では繊

維方向の膨潤率 の測定方法 を規定として追 加
し,水銀法は排水処理に問題があり推奨できな
いので水銀法による膨潤率の測定方法の規定を

削除した。

見直しの際提案を

検討する。

7  膨 潤 率 の
測定

7.3  寸法測定器

ISO 

4859

4

一致

53

Z 2

101


20
09


54

Z 2101

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及びそ
の内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対

7.4  試験体の作製 5

JIS

とほぼ同じ

追加

含水率試験体及び密度試験体と共通性をもたせ

るため JIS では対応国際規格の規定寸法より幅
をもたせた寸法規定に変更した。繊維方向の膨
潤率測定のために試験体に繊維方向の寸法規定

を追加した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

7.5  測定手順 6

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では全乾状態の試験体の測定で基準線を設

けて測定することは,実際に行われていること
なので基準線を設けて測定することを規定とし
て追加した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

7.6  結果の計算及び表示 7

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では従来の規定に沿って繊維方向の測定を

行った場合の計算を規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

7  膨 潤 率 の
測定(続き)

7.7  試験報告

ISO 

4859

8

一致

8  吸 水 性 試

木材の吸水性の試験方法

を規定

追加

JIS

では吸水性試験が従来から使われている試

験方法なので規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

9  吸 湿 性 試

木材の吸湿性の試験方法

を規定

追加

JIS

では吸湿性試験が従来から使われている試

験方法なので規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

10  縦圧縮試

木材の縦圧縮強さ,縦圧縮

比例限度応力及び縦圧縮
ヤング係数の測定方法を
規定

追加

JIS

では縦圧縮試験が従来から使われている試

験方法なので規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

11.1  一般 
11.2  測定概要 
木材の横圧縮比例限度応
力及び横圧縮ヤング係数
を計算するために必要な

縮みの測定方法を規定


3

木材の横圧縮比例限度
応力の測定方法だけを

規定

追加

JIS

では国際規格で規定している横圧縮比例限

度応力を ISO 式横圧縮比例限度応力と名称を変

更し従来から規定のある横圧縮比例限度応力の
測定方法及び横圧縮ヤング係数を計算するため
に必要な縮みの測定方法を規定として追加し

た。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

11  横圧縮試

11.3  装置

ISO 

3132

4

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では従来から使われているジグの規定を追

加し,ジグの使用を可能とした。また,縮みを

測定するための標点距離測定器を規定として追
加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

54

Z 2

101


20
09


55

Z 2101

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及びそ
の内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対

11.4  試験体の作製 5

JIS

とほぼ同じ

変更

JIS

では含水率試験体及び密度試験体と共通性

をもたせるため対応国際規格の規定寸法より幅
をもたせた寸法規定に変更した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

11.5  試験手順 6

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では荷重方向に対応国際規格で規定した方

向に 45°方向を規定として追加した。また,横
圧縮ヤング係数を計算するために必要な縮みの

測定方法を規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

11.6  結果の計算及び表示

7

JIS

とほぼ同じ内容だ

が含水率 12 %への換
算方法の規定が含まれ
ている。

追加

JIS

では横圧縮比例限度応力及び横圧縮ヤング

係数の計算及び表示を規定として追加した。ま
た,含水率 12 %になる温度及び湿度環境での測
定を規定しているので含水率 12 %への換算方法

の規定を削除した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

11  横圧縮試
験(続き)

11.7  試験報告

ISO 

3132

8

一致

12  部分圧縮
試験

木材の部分圧縮比例限度
応力及び辺長の 5 %部分
圧縮強さの測定方法につ

いて規定

追加

JIS

では部分圧縮試験が従来から使われている

試験方法で JIS として必要な試験法なので規定
として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

13.1  一般   
13.2  測定概要 
木材の縦引張強さ,縦引張
比例限度応力及び縦引張

ヤング係数を計算するた
めに必要な伸びの測定方
法について規定


3

木材の縦引張強さの測

定方法について規定

追加

JIS

では従来から規定のある縦引張比例限度応

力及び縦引張ヤング係数を計算するために必要
な伸びの測定方法を規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

13.3  装置 4

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では伸びを測定するための標点距離測定器

の規定を追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

13  縦引張試

13.4  試験体の作製

ISO 

3345

5

JIS

とほぼ同じ

変更

含水率試験体及び密度試験体と共通性をもたせ
るため JIS では対応国際規格で規定した測定部

分の寸法を変更した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

55

Z 2

101


20
09


56

Z 2101

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及びそ
の内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対

13.5  試験手順 6

JIS

とほぼ同じ内容だ

が測定部位からグリッ
プまでの距離の規定が
含まれる。

追加

JIS

では縦引張比例限度応力及び縦引張ヤング

係数を計算するために必要な伸びの測定方法を
規定として追加し,測定部位からグリップまで
の距離は 13.4 で規定した。

実 質 的 な 差 異 は な

い。 
見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

13.6  結果の計算及び表示

7

JIS

とほぼ同じ内容だ

が含水率 12 %への換

算方法の規定が含まれ
ている。

追加

JIS

では伸びを測定した場合の縦引張比例限度

応力及び縦引張ヤング係数の計算方法を規定と

して追加し,また,含水率 12 %になる温度及び
湿度環境での測定を規定しているので含水率
12 %への換算方法の規定は削除した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

13  縦引張試
験(続き)

13.7  試験報告

ISO 

3345

8

一致

14.1  一般   
14.2  測定概要 
木材の横引張強さ,横引張

比例限度応力及び横引張
ヤング係数を計算するた
めに必要な伸びの測定方

法について規定


3

木材の横引張強さの測
定方法について規定

追加

JIS

では従来から規定のある横引張比例限度応

力及び横引張ヤング係数を計算するために必要
な伸びの測定方法を規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

14.3  装置 4

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では伸びを測定するための標点距離測定器

の規定を追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

14.4  試験体の作製 5

JIS

とほぼ同じ

変更

含水率試験体及び密度試験体と共通性をもたせ
るため JIS では対応国際規格で規定した測定部

分の寸法を変更した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

14  横引張試

14.5  試験手順

ISO 

3346

6

JIS

とほぼ同じ内容だ

が測定部位からグリッ
プまでの距離の規定が
含まれる。

追加

JIS

では荷重方向に対応国際規格で規定した方

向に 45°方向を規定として追加した。また,横
引張比例限度応力及び横引張ヤング係数を計算
するために必要な伸びの測定方法を規定として

追加し,測定部位からグリップまでの距離は
14.4 で規定した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

56

Z 2

101


20
09


57

Z 2101

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及び
その内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格
との技術的差異の理
由及び今後の対策

14.6  結果の計算及び表示

7

JIS

とほぼ同じ内容だ

が含水率 12 %への換
算方法の規定が含まれ
ている。

追加

JIS

では伸びを測定した場合の横引張比例限度

応力及び横引張ヤング係数の計算方法を規定
として追加し,また,含水率 12 %になる温度及
び湿度環境での測定を規定しているので含水

率 12 %への換算方法の規定は削除した。

見直しの際提案を検

討する。

14  横引張試
験(続き)

14.7  試験報告

ISO 

3346

8

一致

15.1  一般   
15.2  測定概要 
木材の曲げ強さ,曲げ比例
限度応力及び見掛けの曲
げヤング係数を計算する

ために必要なたわみの測
定方法について規定


3

木材の曲げ強さの測定
方法を規定

追加

JIS

では従来から規定のある曲げ比例限度応力

及び見掛け曲げヤング係数を計算するために

必要なたわみの測定方法を規定として追加し
た。

見直しの際提案を検
討する。

15.3  装置 4

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では対応国際規格で規定した円形支点では

なくナイフエッジの上に載せた鋼板を含むジ
グを支点とする規定に変更した。また,たわみ

を測定するための測定器を規定として追加し
た。

見直しの際提案を検
討する。

15.4  試験体の作製 5

JIS

とほぼ同じ

変更

含水率試験体及び密度試験体と共通性をもた

せるため JIS では対応国際規格の規定寸法より
幅をもたせた規定とした。

見直しの際提案を検

討する。

15  曲げ試験

15.5  試験手順

ISO 

3133

6

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では対応国際規格の荷重方向がまさ(柾)

目面だけを規定しているのに対して板目面及
びおいまさ(柾)目面を荷重方向とする場合の

規定を追加した。また,たわみの測定方法及び
たわみを測定する場合の支点間距離を規定と
して追加した。

見直しの際提案を検
討する。

57

Z 2

101


20
09


58

Z 2101

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及び
その内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対

15.6  結果の計算及び表示

7

JIS

とほぼ同じ内容だ

が含水率 12 %への換
算方法の規定が含まれ
ている。

追加

JIS

ではたわみを測定した場合の曲げ比例限度

応力及び見掛けの曲げヤング係数の計算方法を
規定として追加し,また,含水率 12 %になる温
度及び湿度環境での測定を規定しているので含

水率 12 %への換算方法の規定は削除した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

15  曲げ試験
(続き)

15.7  試験報告

ISO 

3133

8

一致

16.1  一般   
16.2  測定概要


3

一致

16.3  装置 4

JIS

とほぼ同じ内容だ

が支点間距離の規定が

含まれる。

変更

JIS

では国際規格で規定した円形支点ではなく

ナイフエッジの上に載せた鋼板を含むジグを支

点とする規定に変更した。また,支点間距離の
規定を 16.5(測定手順)へ移動した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

16.4  試験体の作製 5

JIS

とほぼ同じ

変更

含水率試験体及び密度試験体と共通性をもたせ

るため JIS では対応国際規格の規定寸法より幅
をもたせた規定に変更した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

16.5  測定手順 6

JIS

とほぼ同じ

追加

JIS

では対応国際規格の荷重方向がまさ(柾)

目面だけを規定しているのに対して板目面及び
おいまさ(柾)目面を荷重方向とする場合の規

定を追加した。また,対応国際規格では規定し
ていない支点間距離の規定を追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

16.6  結果の計算及び表示

7

JIS

とほぼ同じ内容だ

が含水率 12 %への換
算方法の規定が含まれ

ている。

削除

JIS

では含水率 12 %になる温度及び湿度環境で

の測定を規定しているので含水率 12 %への換
算方法の規定は削除した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

16  曲げヤン
グ 係 数 の 測

16.7  試験報告

ISO 

3349

8

一致

17.1∼17.5 1,3

∼6

一致

17  せん断強
さの測定

17.6  結果の計算及び表示

ISO 

3347

7

JIS

とほぼ同じだが含

水率 12 %への換算方
法の規定を含む。

削除

JIS

では含水率 12 %になる温度及び湿度環境で

の測定を規定しているので含水率 12 %への換
算方法の規定は削除した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

58

Z 2

101


20
09


59

Z 2101

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及び
その内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対

17  せん断強
さの測定 
(続き)

17.7  試験報告

ISO 

3347

8

一致

18  割裂抵抗
の測定

木材の割裂抵抗の測定方
法を規定

追加

JIS

では割裂抵抗試験が従来から使われている

試験方法で JIS として必要な試験法なので規定
として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

19.1∼19.5 1,3

∼6

一致

19.6  結果の計算及び表示

7

JIS

とほぼ同じだが含

水率 12 %への換算方

法の規定を含む。

削除

JIS

では含水率 12 %になる温度及び湿度環境で

の測定を規定しているので含水率 12 %への換

算方法の規定は削除した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

19  衝撃曲げ
強さの測定

19.7  試験報告

ISO 

3348

8

一致

20.1∼20.5 1,3

∼6

一致

20.6  結果の計算及び表示

7

JIS

とほぼ同じだが含

水率 12 %への換算方
法の規定を含む。

削除

JIS

では含水率 12 %になる温度及び湿度環境で

の測定を規定しているので含水率 12 %への換
算方法の規定は削除した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

20  めり込み
硬さの測定

20.7  試験報告

ISO 

3350

8

一致

21  表面硬さ
の測定

21.1∼21.5 
木材の表面硬さ(ブリネル
硬さ)の測定方法を規定

追加

JIS

では表面硬さ試験が従来から使われている

試験方法で JIS として必要な試験法なので規定
として追加した。

22.1∼22.5 1,3

∼6

一致

22.6  結果の計算及び表示

7

JIS

とほぼ同じだが含

水率 12 %への換算方
法の規定を含む。

削除

JIS

では含水率 12 %になる温度及び湿度環境で

の測定を規定しているので含水率 12 %への換
算方法の規定は削除した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

22  衝撃めり
込 み 抵 抗 の
測定

22.7  試験報告

ISO 

3351

8

一致

23  クリープ
試験

木材の縦圧縮,横圧縮,部

分圧縮,横引張り及び曲げ
クリープ試験方法を規定

追加

JIS

ではクリープ試験が従来から使われている

試験方法で JIS として必要な試験法なので規定
として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

59

Z 2

101


20
09


60

Z 2101

:2009

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及び
その内容

箇条番号 
及び名称

内容

(Ⅱ) 
国際
規格

番号

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対

24  くぎ引抜
き 抵 抗 の 測

木材のくぎ引抜き抵抗の

測定方法を規定

追加

JIS

ではくぎ引抜き抵抗の測定が従来から行わ

れている試験方法で JIS として必要な試験法な
ので規定として追加した。

見 直 し の 際 提 案 を

検討する。

25  摩耗試験

木材の摩耗試験を規定

追加

JIS

では摩耗試験が従来から使われている試験

方法で JIS として必要な試験法なので規定とし
て追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

26  耐朽性試

木材の耐朽性の測定方法
を規定

追加

JIS

では耐朽性試験が従来から使われている試

験方法で JIS として必要な試験法なので規定と

して追加した。

見 直 し の 際 提 案 を
検討する。

対応国際規格:ISO 3129:1975,Wood−Sampling methods and general requirements for physical and mechanical tests 
              ISO 3130:1975,Wood−Determination of moisture content for physical and mechanical tests

              ISO 3131:1975,Wood−Determination of density for physical and mechanical tests 
              ISO 3132:1975,Wood−Testing in compression perpendicular to grain 
              ISO 3133:1975,Wood−Determination of ultimate strength in static bending

              ISO 3345:1975,Wood−Determination of ultimate tensile stress parallel to grain 
              ISO 3346:1975,Wood−Determination of ultimate tensile stress perpendicular to grain 
              ISO 3347:1976,Wood−Determination of ultimate shearing stress parallel to grain

              ISO 3348:1975,Wood−Determination of impact bending strength 
              ISO 3349:1975,Wood−Determination of modulus of elasticity in static bending 
              ISO 3350:1975,Wood−Determination of static hardness

              ISO 3351:1975,Wood−Determination of resistance to impact indentation 
              ISO 4469:1981,Wood−Determination of radial and tangential shrinkage 
              ISO 4858:1982,Wood−Determination of volumetric shrinkage

              ISO 4859:1982,Wood−Determination of radial and tangential swelling 
              ISO 4860:1982,Wood−Determination of volumetric swelling

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:上記の ISO 規格(16 規格)

,MOD

60

Z 2

101


20
09


61

Z 2101

:2009

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

−  一致 技術的差異がない。

−  削除 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−  追加 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

  −  MOD 国際規格を修正している。

61

Z 2

101


20
09