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Z 1707:2019  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  2 

4 品質 2 

4.1 外観  2 

4.2 性能項目  2 

5 形状区分 3 

6 寸法及び許容差  3 

6.1 平判フィルムの寸法及びその許容差 3 

6.2 巻取りフィルムの寸法及びその許容差 3 

6.3 厚さ及びその許容差  3 

7 試験方法 4 

7.1 状態調節及び試験条件  4 

7.2 引張力及び引張破壊伸び試験  4 

7.3 引張弾性率試験  5 

7.4 ヒートシール強さ試験  6 

7.5 突刺し強さ試験  6 

7.6 静摩擦係数及び動摩擦係数試験  7 

7.7 衝撃強さ試験  7 

7.8 水蒸気透過度試験  7 

7.9 酸素ガス透過度試験  7 

7.10 耐熱温度試験  7 

7.11 ぬれ張力試験  7 

7.12 ヘーズ試験  7 

7.13 表面粗さ試験  7 

7.14 防曇性試験  7 

7.15 収縮性試験  8 

7.16 試験によって得られた数値の丸め方  8 

7.17 試験報告書  8 

8 包装 8 

9 表示 8 

附属書A(参考)性能によるフィルムの種別  9 

 

 


 

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(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,公益社団法人日本

包装技術協会(JPI)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を

改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格で

ある。 

これによって,JIS Z 1707:1997は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

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食品包装用プラスチックフィルム通則 

General rules of plastic films for food packaging 

 

適用範囲 

この規格は,食品包装に用いる単層プラスチックフィルム及び複層プラスチックフィルム(以下,フィ

ルムという。)の一般的な共通事項について規定する。ただし,複層プラスチックフィルムについては,紙・

金属はく(箔)を構成層とするフィルムには適用しない。 

注記 ここでいうフィルムとは,食品包装の構成材として使用する膜状の高分子材料を主要成分とし,

その厚さが250 μm未満のものをいう。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 0633 製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状:輪郭曲線方式−表面性状評価の方式及び手順 

JIS B 7503 ダイヤルゲージ 

JIS B 7507 ノギス 

JIS B 7516 金属製直尺 

JIS K 6768 プラスチック−フィルム及びシート−ぬれ張力試験方法 

JIS K 7100 プラスチック−状態調節及び試験のための標準雰囲気 

JIS K 7124-1 プラスチックフィルム及びシート−自由落下のダート法による衝撃試験方法−第1

部:ステアケース法 

JIS K 7124-2 プラスチックフィルム及びシート−自由落下のダート法による衝撃試験方法−第2

部:計装貫通法 

JIS K 7125 プラスチック−フィルム及びシート−摩擦係数試験方法 

JIS K 7126-1 プラスチック−フィルム及びシート−ガス透過度試験方法−第1部:差圧法 

JIS K 7126-2 プラスチック−フィルム及びシート−ガス透過度試験方法−第2部:等圧法 

JIS K 7127 プラスチック−引張特性の試験方法−第3部:フィルム及びシートの試験条件 

JIS K 7129-1 プラスチック−フィルム及びシート−水蒸気透過度の求め方−第1部:感湿センサ法 

JIS K 7129-2 プラスチック−フィルム及びシート−水蒸気透過度の求め方−第2部:赤外線センサ

法 

JIS K 7129-4 プラスチック−フィルム及びシート−水蒸気透過度の求め方−第4部:ガスクロマト

グラフ法 

JIS K 7133 プラスチック−フィルム及びシート−加熱寸法変化測定方法 

JIS K 7136 プラスチック−透明材料のヘーズの求め方 


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JIS Z 0108 包装−用語 

JIS Z 0208 防湿包装材料の透湿度試験方法(カップ法) 

JIS Z 1702 包装用ポリエチレンフィルム 

JIS Z 1709 収縮包装用フィルム 

JIS Z 1712 包装用延伸ポリプロピレンフィルム 

JIS Z 1714 包装用延伸ナイロンフィルム 

JIS Z 1715 包装用延伸ポリエチレンテレフタレート(PET)フィルム 

JIS Z 1716 包装用無延伸ポリエチレンテレフタレート(PET)シート及びフィルム 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 0108によるほか,次による。 

3.1 

引張破壊伸び 

引張試験において試験片が破壊したときの標線間距離の増加量を,元の標線間距離で除して百分率で表

したもの。 

3.2 

引張弾性率 

引張比例限度内における引張応力とこれに対応するひずみとの比。引張応力−ひずみ曲線に直線部分が

ない場合は,変形開始点における接線の傾斜から算出する。 

3.3 

突刺し強さ 

針がフィルムを貫通するまでの最大力。 

3.4 

防曇 

フィルムに,急激な温湿度の変化が加わることで水蒸気がフィルム表面に水滴となって凝縮し,付着す

る現象を防止すること。 

 

品質 

4.1 

外観 

フィルムの外観は,次による。 

a) フィルムの外観は,目視によって調べ,使用上支障となる孔,ひび,きず,裂け目,たるみ,しわ,

汚れ,色むら,異物混入,異物付着,ブロッキング,複層フィルムの層間剝離などの欠点があっては

ならない。 

b) 巻取りフィルムの両端面は平らで,著しい凹凸などがあってはならない。 

c) 巻取りフィルムに継ぎ目がある場合,その数,接続方法,位置の表示などは受渡当事者間の協定によ

る。 

4.2 

性能項目 

性能項目は,箇条7によって試験したとき,表1によって性能項目を表す。性能項目は,フィルムの種

類などによって選択する。また,その性能値は,受渡当事者間の協定とする。 


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表1−フィルムの性能 

性能項目 

単位 

試験方法 
細分箇条 

引張力及び引張破壊伸び 

引張力 

N/15 mm幅 

7.2 

 

引張破壊伸び 

引張弾性率 

MPa 

7.3 

ヒートシール強さ 

N/15 mm幅 

7.4 

突刺し強さ 

7.5 

静摩擦係数及び動摩擦係数 

− 

7.6 

衝撃強さ 

7.7 

水蒸気透過度 

g/(m2・24 h) 

7.8 

酸素ガス透過度 

10−15 mol/(m2・s・Pa) 

7.9 

耐熱温度 

℃ 

7.10 

ぬれ張力 

mN/m 

7.11 

ヘーズ 

7.12 

表面粗さ 

μm 

7.13 

防曇性 

− 

7.14 

収縮性 

7.15 

食品に直接接触するフィルム(2層以上から構成する複層プラスチックフィルムにおいては,食品に直接接

触する面)は,食品衛生法の定める事項に適合しなければならない。 

 

形状区分 

フィルムの形状区分は,平判又は巻取りとし,更に巻取りは,その断面の形状によって,フラット(二

つ折りを含む。)又はチューブ(ガセット付きを含む。)とする。 

 

寸法及び許容差 

6.1 

平判フィルムの寸法及びその許容差 

平判フィルムの寸法及びその許容差は,受渡当事者間の協定による。平判の寸法の測定は,JIS B 7516

に規定する金属製直尺の2級又はこれと同等以上のものを用いる。 

6.2 

巻取りフィルムの寸法及びその許容差 

巻取りフィルムの巻長さ,幅及び折径の寸法及びその許容差は,受渡当事者間の協定による。巻長さの

寸法は,フィルム裁断機などの巻長さカウンタを用いて測定する。幅及び折径の寸法の測定は,JIS B 7516

に規定する金属製直尺の2級又はこれと同等以上のものを用いる。ただし,巻長さの許容差は,マイナス

を認めない。 

フィルムの巻芯の内径及びその許容差は,JIS B 7507に規定するノギスを用いて測定し,7602

15202

栰夰謰

6.3 

厚さ及びその許容差 

フィルムの厚さ及びその許容差は,それぞれ樹脂別のフィルムの当該JISに規定がある場合はそれによ

って,規定がない場合は,受渡当事者間の協定による。厚さは,JIS B 7503に規定するダイヤルゲージを

用いて,幅方向に等分の距離を置いて10か所を選び1 μmまで測定し,平均値を求める。 

 


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試験方法 

7.1 

状態調節及び試験条件 

引張力,引張破壊伸び,引張弾性率,ヒートシール強さ,突刺し強さ,静摩擦係数及び動摩擦係数,衝

撃強さ,ぬれ張力,ヘーズ,表面粗さ並びに収縮性の各試験は,JIS K 7100に規定する標準温湿度状態2

級[温度23±2℃,相対湿度(50±10)%]において,試験片を16時間以上状態調節したのち,状態調節

と同じ環境で試験を行う。ただし,フィルムの性能が水分の影響を受けにくいもの又は速やかに平衡状態

に達するものは,4時間以上の状態調節でもよい。 

7.2 

引張力及び引張破壊伸び試験 

引張力及び引張破壊伸び試験は,JIS K 7127によるほか次による。 

a) 試験片の形状及び寸法は,JIS K 7127の6.1(形状及び寸法)に規定する試験片タイプ2(図1),試験

片タイプ5(図2)又はJIS Z 1702の7.5(引張試験)(図3)に規定する引張試験片から選択する。 

b) 試験速度は,200±20 mm/min,300±30 mm/min又は500±50 mm/minとする。 

c) 試験片の数は,縦及び横方向1)についてそれぞれ5個以上とし,製品の全幅にわたって平均するよう

に採取する。異常破壊(破壊部がつかみ具付近の10 mm以内にある場合又は容易に異常と判断される

もの)のものは取り除き,測定データが5個以上となるよう追加試験を行う。  

d) 測定値は,試験片が破壊するまで引っ張ったときの最大力(N)を読み取り,次の式によって15 mm

幅当たりの試験力として有効数字3桁で換算する。 

注1) フィルム製造時の押出し方向に平行な方向を縦方向とし,それに直角な方向を横方向とする。

押出し方向が明確でない場合は,受渡当事者間の協定による。 

 

15

T

T

S

T

 

ここに, 

TS: 引張力(N/15 mm幅) 

 

FT: 最大力(N) 

 

WT: 試験片の幅(mm) 

 

e) 引張破壊伸びは,試験片が破壊するときの標線間距離をはかり取り,次の式によって有効数字2桁で

算出する。 

100

0

0

L

L

L

 

ここに, 

ε: 引張破壊伸び(%) 

 

L: 破壊時の標線間距離(mm) 

 

L0: 元の標線間距離(mm) 

 

f) 

報告には,縦及び横方向それぞれの方向の平均値,試験に用いた試験片の形状及び試験速度を記載す

る。 

 


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幅:10 mm〜25 mm 

厚さ:≦1 mm 

L0 標線間距離:50 mm±0.5 mm 

チャック間の初期距離:100 mm±5 mm 

l3 

全長:≧150 mm 

 

図1−引張試験片(JIS K 7127に規定する試験片タイプ2) 

 

 

b1 狭い平行部の幅:6 mm±0.4 mm 
b2 両端の幅:25 mm±1 mm 

厚さ:≦1 mm 

L0 標線間距離:25 mm±0.25 mm 
l1 

狭い平行部の長さ:33 mm±2 mm 

チャック間の初期距離:80 mm±5 mm 

l3 

全長:≧115 mm 

r1 半径:14 mm±1 mm 
r2 大半径:25 mm±2 mm 

図2−引張試験片(JIS K 7127に規定する試験片タイプ5) 

 

単位 mm 

 

図3−引張試験片(JIS Z 1702に規定する引張試験片) 

 

7.3 

引張弾性率試験 

引張弾性率試験は,次による。 

a) 試験片の形状及び寸法は,図1に規定する試験片タイプ2とし,試験片の数は,縦及び横方向1)につ

いてそれぞれ5個以上とし,製品の全幅にわたって平均するように採取する。このとき,試験片の幅

は10 mm,つかみ具間距離を100 mmとして試験を行うのが望ましい。 

b) 作製した試験片の中央部分及びそれぞれの標線間から5 mm内側の1か所について幅は0.1 mmまで,

厚さは1 μmまで測定し,平均値を算出する。 

c) 試験片のつかみ部分を引張試験機のつかみ具に取り付ける。このとき,二つのつかみ具が試験機に取

り付けてある点を結ぶ仮想線に,試験片の長軸が一線になるよう注意し,試験片が試験中につかみ具

間で滑らないようにしっかりと締め付ける。 

d) 試験速度1 mm/min又は10 mm/minで試験機を作動させ,引張応力−ひずみ曲線を記録し,初期の引

張応力−ひずみ曲線に直線部分がある場合(図4)は,引張応力−ひずみ曲線の初めの直線部分を延

長し,引張応力−ひずみ曲線に直線部分がない場合(図5)は,変曲点を通り,最も勾配が大きくな

るように補助線を作図し,次の式によって引張弾性率を有効数字3桁まで算出する。 


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m

E

 

ここに, 

Em: 引張弾性率(MPa) 

 

Δσ: 直線上の2点における元の平均断面積による応力の差(MPa) 

 

Δε: 同じ2点間におけるひずみの差 

 

e) 報告には縦及び横方向それぞれの方向の平均値,試験に用いた試験片の形状,つかみ具間距離及び試

験速度を記載する。 

 

 

 

図4−引張応力−ひずみ曲線に直線 

部分がある場合 

図5−引張応力−ひずみ曲線に直線 

部分がない場合 

 

7.4 

ヒートシール強さ試験 

ヒートシール強さ試験は,次による。 

a) 適切な大きさの2枚のフィルムを合わせて一端をヒートシールした試料から幅15 mmの試験片を切り

取る。 

b) 試験片の長辺が,縦方向1)と平行であるものを縦の試験片とし,横方向1)と平行であるものを横の試

験片とする。 

c) 試験片の数は,各方向について,それぞれ5個以上とする。ヒートシールの方法及び条件は,受渡当

事者間の協定による。 

d) 試験片のヒートシール部がつかみ具の中央になるように,180°に開いて,両端を引張試験機のつかみ

具に取り付け,ヒートシール部が破壊するまで引っ張り,最大力(N)を求める。また,初めのつか

み具間隔は50 mm以上とする。試験速度は,7.2による。 

e) 破壊までの最大力をヒートシール強さとし,それぞれの方向について平均値を求める。報告数値は,

小数点以下1桁とする。報告には縦及び横方向それぞれの方向の平均値,ヒートシールの方法,シー

ル条件及び試験速度を記載する。 

7.5 

突刺し強さ試験 

突刺し強さ試験は,次による。 


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a) 試験片をジグで固定し,直径1.0 mm,先端形状半径0.5 mmの半円形の針を試験速度50±5 mm/min

で突き刺し,針が貫通するまでの最大力(N)を測定する。 

b) 試験片の数は,5個以上とし,製品の全幅にわたって平均するように採取する。 

c) 試験結果がフィルムのいずれかの面から貫通するかに依存する場合は,それぞれの面について実施す

る。報告数値は,小数点以下1桁とする。 

7.6 

静摩擦係数及び動摩擦係数試験 

静摩擦係数及び動摩擦係数試験は,JIS K 7125による。試験片は,製品の全幅にわたって平均するよう

に採取する。 

7.7 

衝撃強さ試験 

衝撃強さ試験は,JIS K 7124-1又はJIS K 7124-2による。試験片は,製品の全幅にわたって平均するよ

うに採取する。 

報告には試験の種類(JIS K 7124-1又はJIS K 7124-2の区別)及び試験片の厚さを記載する。 

7.8 

水蒸気透過度試験 

水蒸気透過度試験は,JIS K 7129-1,JIS K 7129-2,JIS K 7129-4又はJIS Z 0208による。試験条件は,

JIS K 7129-1,JIS K 7129-2又はJIS K 7129-4による場合は,その規格で規定する試験条件のいずれかから

選択し,JIS Z 0208による場合は,3.3(恒温恒湿装置)の条件Bによって行う。試験片の数は,3個以上

としその平均値を求める。試験片は,製品の全幅にわたって平均するように採取する。また,試験報告書

には規格番号(JIS K 7129-1,JIS K 7129-2,JIS K 7129-4又はJIS Z 0208)及び試験条件を記載する。 

7.9 

酸素ガス透過度試験 

酸素ガス透過度試験は,JIS K 7126-1又はJIS K 7126-2による。試験片の数は3個以上とし,その平均

値を求める。試験片は,製品の全幅にわたって平均するように採取する。報告には,試験方法の種類(JIS 

K 7126-1又はJIS K 7126-2の区別)を記載する。 

7.10 耐熱温度試験 

耐熱温度試験は,フィルムをヒートシールして作製した小袋に水などを充塡して密封した試験片を熱水

又は加熱水蒸気を用いて,加熱処理したのち,冷却し,異常2)の有無を確認する。 

小袋の寸法,充塡する内容物及びその量,加熱方法及び加熱装置,加熱温度,加熱時間,冷却時間など

の試験条件は,受渡当事者間の協定による。試験片の数は,3個以上とする。試験報告書には試験条件を

記載する。 

注2) 異常とは,小袋の胴体部の著しい変形,複層フィルムの層間剝離,ヒートシール部の剝離など

をいう。 

7.11 ぬれ張力試験 

ぬれ張力試験は,JIS K 6768による。 

7.12 ヘーズ試験 

ヘーズ試験は,JIS K 7136による。 

7.13 表面粗さ試験 

表面粗さ試験は,JIS B 0633による。表面粗さ測定機を使用する場合は,接触式で表面を走査する。 

7.14 防曇性試験 

防曇性試験は,試験片の片面を高湿環境下にさら(曝)した状態で急激な温度変化を与えたとき,試験

片の表面(暴露面)に曇り又は水滴が生じるか目視によって確認する試験で,試験条件は受渡当事者間の

協定により,報告にはその試験条件を記載する。 


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試験条件の一例として,ビーカ,バットなど適切な容器に30〜60 ℃の水を入れ,試験片をかぶせて密

封したものをあらかじめ5 ℃に保たれた恒温槽に入れ,1分後に取り出して直ちに試験片表面の曇り又は

水滴の発生の有無を確認する。 

なお,必要に応じてフィルムの表裏について実施する。 

7.15 収縮性試験 

収縮性試験は,JIS K 7133,JIS Z 1709,JIS Z 1712,JIS Z 1714,JIS Z 1715又はJIS Z 1716による。

収縮率評価に当たって,材質などによって試験条件は異なるが,恒温浴槽,空気循環式恒温槽,乾燥器な

どの中に試料をつるす又は槽内の床に置いて収縮前後の寸法変化を測定する。 

なお,試験条件は,受渡当事者間の協定によって変更してもよい。報告には試験条件を記載する。 

7.16 試験によって得られた数値の丸め方 

7.2〜7.15の試験によって得られた数値は,JIS Z 8401によって丸める。 

7.17 試験報告書 

試験報告書には,次の事項のうち,フィルムの種類などによって選択した項目を記載する。 

a) 引張力 

b) 引張破壊伸び 

c) 引張弾性率 

d) ヒートシール強さ 

e) 突刺し強さ 

f) 

静摩擦係数 

g) 動摩擦整数 

h) 衝撃強さ 

i) 

水蒸気透過度 

j) 

酸素ガス透過度 

k) 耐熱温度 

l) 

ぬれ張力 

m) ヘーズ 

n) 表面粗さ 

o) 防曇性 

p) 収縮性 

 

包装 

包装単位及び包装様式は,輸送条件,保存条件などを考慮して受渡当事者間の協定による。 

 

表示 

包装の見やすいところに,次の事項を表示する。 

a) フィルムの名称 

b) 寸法(幅及び巻長さ) 

c) 厚さ 

d) 製造年月又はその略号 

e) 製造業者名又はその略号 


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附属書A 

(参考) 

性能によるフィルムの種別 

 

A.1 一般 

フィルムの性能を評価する場合,表A.1によってフィルムを性能項目ごとに種別する。ただし,必要に

応じて,種別は受渡当事者間の協定によって別途設定することができる。  

なお,必要に応じて,フィルム内面,外面の区別及び縦方向,横方向などの条件を記載し,数値の大き

い方を基に種別する。 

 

表A.1−フィルムの種別 

性能項目 

種別 

1種 

2種 

3種 

4種 

5種 

引張力 
(N/15 mm幅) 

250以上 

100以上 
250未満 

50以上 

100未満 

25以上 
50未満 

 

25未満 

引張破壊伸び 
(%) 

1 000以上 

500以上 

1 000未満 

200以上 
500未満 

20以上 

200未満 

 

20未満 

引張弾性率 
(MPa) 

2 000以上 

 

1 500以上 
2 000未満 

1 000以上 
1 500未満 

500以上 

1 000未満 

 

500未満 

ヒートシール強さ 
(N/15 mm幅) 

35以上 

23以上 
35未満 

15以上 
23未満 

6以上 

15未満 

3以上 
6未満 

突刺し強さ 
(N) 

50以上 

30以上 
50未満 

10以上 
30未満 

6以上 

10未満 

 

6未満 

静摩擦係数 

0.8以上 

0.6以上 
0.8未満 

0.4以上 
0.6未満 

0.2以上 
0.4未満 

 

0.2未満 

動摩擦係数 

0.8以上 

0.6以上 
0.8未満 

0.4以上 
0.6未満 

0.2以上 
0.4未満 

 

0.2未満 

衝撃強さ 
(J) 

10以上 

5以上 

10未満 

2以上 
5未満 

0.5以上 

2未満 

 

0.5未満 

水蒸気透過度 
[g/(m2・24 h)] 

100を超え

るもの 

20を超え 

100以下 

5を超え 

20以下 

1を超え 

5以下 

 

1以下 

酸素ガス透過度 
[10−15 mol/(m2・s・Pa)] 

1 000を超

えるもの 

250を超え 

1 000以下 

10を超え

250以下 

0.5を超え 

10以下 

 

0.5以下 

耐熱温度 
(℃) 

125以上 

110以上 
125未満 

100以上 
110未満 

80以上 

100未満 

 

80未満 

ぬれ張力 
(mN/m) 

60以上 

50以上 
60未満 

40以上 
50未満 

30以上 
40未満 

 

30未満 

ヘーズ 
(%) 

80以上 

50以上 
80未満 

20以上 
50未満 

1以上 

20未満 

 

1未満 

表面粗さ 
(μm) 

0.7以上 

0.45以上 

0.7未満 

0.2以上 

0.45未満 

0.05以上 

0.2未満 

 

0.05未満 

防曇性 

あり 

なし 

− 

− 

− 

収縮性 
(%) 

60以上 

10以上 
60未満 

6以上 

10未満 

3以上 
6未満 

 

3未満 

 


10 

Z 1707:2019  

  

表A.1−フィルムの種別(続き) 

注記1 フィルムの種別を1種とした場合でも,全ての項目で1種の数値を満たす必要はなく,また,種別

の1種から5種には優劣はない。 

注記2 数値は一律大きい方から小さい方へ1種から5種としている。試験報告書には,必要に応じて,補

足情報を加えることができる。 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
 

 

参考文献 JIS Z 0238 ヒートシール軟包装袋及び半剛性容器の試験方法 

JIS Z 1711 ポリエチレンフィルム製袋 

JIS Z 1713 包装用無延伸ポリプロピレンフィルム