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Z 1402

:2014

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

1

4

  種類及び設計要素  

1

5

  構造及び寸法  

2

5.1

  一般条件  

2

5.2

  普通木箱(形)の構造 

6

5.3

  腰下付木箱(II 形)の構造  

11

6

  材料 

24

6.1

  木材  

24

6.2

  合板  

24

6.3

  金属材料  

25

6.4

  防水材料  

25

7

  くぎ打ち及びボルト締め方法  

25

7.1

  くぎ打ち方法  

25

7.2

  形のくぎ打ち  

27

7.3

  II 形のくぎ打ち  

27

7.4

  ボルト締め方法(ラグスクリューを含む。)  

30

8

  組立方法  

31

8.1

    

31

8.2

  II   

31

9

  検査 

31

附属書 A(規定)負荷床材の許容曲げ荷重  

32

附属書 B(規定)木材の試験強さ及び許容強さ  

35

附属書 C(規定)腰下形式及び組立方法の特例  

40


Z 1402

:2014

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本梱包工業組合

連合会(Jpa)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正す

べきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS Z 1402:2003 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 Z

1402

:2014

木箱の構造

Construction of wooden boxes for packing

序文 

この規格は,1951 年に制定され,その後 8 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 2003 年に

行われたが,その後 SI 単位の普及によって基本数値の見直しの必要性が生じたこと及び関連規格である

JIS Z 1403:2012

との整合性を踏まえて今回の改正を行った。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,内容品質量 1.5 t 以下,外のり寸法が長さ 6.0 m 以下,幅 1.5 m 以下及び高さ 1.5 m 以下で,

3

辺の合計が 7.0 m 以下の輸送包装に用いる木箱(以下,木箱という。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 5508

  くぎ

JIS B 1180

  六角ボルト

JIS B 1181

  六角ナット

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS Z 0107

  木箱用語

JIS Z 0108

  包装−用語

JIS Z 1514

  ポリエチレン加工紙

日本農林規格(JAS)  普通合板

日本農林規格(JAS)  構造用合板

日本農林規格(JAS)  構造用単板積層材

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 0107 及び JIS Z 0108 による。

種類及び設計要素 

a) 

種類  木箱の種類は,内容品質量,構造及び外板の用い方によって,表 のとおり分類する。


2

Z 1402

:2014

表 1−種類 

種類

分類

選定基準

注記

内容品質量

構造

外板

つま及び

つま桟の構造

I

・A 形 0.2

t

以下

普通木箱

(I 形)

a)

密閉(A 形)

1

形・2 形・3 形

4

形・5 形

図 3∼図 参照)

1)  A

形及び C 形は内容品

が防水,防湿などの保

護を必要とするとき又

は内容品の脱落の防止
を必要とする場合。

2)  B

形は内容品が防水を

必要とせず,また,局
部的に保護すれば足り

る場合。

図 参照

I

・B 形

すかし(B 形)

I

・C 形 0.15

t

以下

密閉合板(C 形) 5 形(

図 参照)

II

・A 形 1.5

t

以下

腰下付木箱

(II 形)

b)

密閉(A 形)

図 参照

II

・B 形

すかし(B 形)

II

・C 形

密閉合板(C 形)

a)

普通木箱(I 形)については,体積 1 m

3

以下とする。

b)

腰下付木箱(II 形)については,設計要素としてクラス 1,クラス 2 の区分がある。

b) 

設計要素  流通条件の区分によって,次の 2 種とする。

1) 

クラス 1  転送積替え回数が多く,非常に大きな外力が加わるおそれがある場合。主として在来船

による輸出向けとし,コンテナを利用した輸出でも港頭でバンニングされたり,仕向け先でコンテ

ナから取卸しされ,更に配送が行われるような場合に適用する。

2) 

クラス 2  転送積替え回数が少なく,大きな外力の加わるおそれがない場合。主として国内輸送,

輸出においてもユニットロードによる一貫輸送の場合などに適用する。

構造及び寸法 

5.1 

一般条件 

木箱は,側・つま・底(II 形では腰下)

・蓋(II 形では天井)からなり,できるだけ体積を縮小し,次の

一般条件を考慮して設計しなければならない。


3

Z 1402

:2014

a)

  IA b)  IA形(胴桟付き) 

c)

  IB d)  IB形(胴桟付き) 

e)

  IC f)  IC形(胴桟付き) 

図 1−普通木箱の例 


4

Z 1402

:2014

a)

  II形(密閉) 

b)

  II形(すかし) 

c)

  II形(密閉合板) 

図 2−腰下付木箱の例 


5

Z 1402

:2014

a) 

基本条件 

1) 

木材の許容強さ  木箱に用いる木材の許容強さは,表 による。

なお,算出方法については,

附属書 を参照。

表 2−木材の許容強さ 

単位  MPa

長さに直角な曲げ強さ

長さ方向の

圧縮強さ

長さ方向の

引張強さ

平方向

木端方向

10.5 8.1

6.0

15.0

木材の許容強さは,

表 13 の木材のうち一般に用いられるラジアタ松の許容強さを採用したもので

ある。

なお,滑材,負荷床材,支柱,はり等の応力部材は,実際に用いる樹種によって

表 B.1 に記載さ

れたその樹種の強さと,

表 の強さとの割合で使用本数,及び部材の厚さ,幅を変えてもよい。 

2)

内容品による荷重条件の分類  普通木箱の設計に当たっては,通常,木箱が受ける荷重条件によっ

て,次の 2 種類に分ける。ただし,等分布荷重,集中荷重の区分は,内容品の性質,流通条件及び

包装方法(個装,内装,固定,緩衝など)によって,区分を変更することができる。

2.1)

等分布荷重の場合

2.2)

集中荷重の場合

3) 

上部荷重  腰下付木箱の通常予想される上部荷重は,次による。

3.1) 

天井荷重  はりにかかる天井荷重は,クラス 1 は 4.0 kPa とし,クラス 2 は 2.7 kPa とする。

3.2) 

積上げ荷重  積上げ荷重は内容品質量によらず,クラス 1 は 10.0 kPa とし,クラス 2 は 6.7 kPa と

する。

注記  この規格では,天井荷重は,主としてはりで支える上部荷重をいい,積上げ荷重は,主として

側で支える上部荷重をいう。したがって,天井の幅より小さい貨物を直接載せるときは,天井

荷重及び積上げ荷重が働き,また,同じ幅の貨物又は幅の大小に関係なく,天井幅以上の長さ

の適切な台木を用いて積み重ねるときは,積上げ荷重が主として働く。

b) 

隙間  内容品が,木箱の内面に接触することによって損傷を起こすおそれのあるものは,その間に緩

衝材を用いるか,又は必要に応じて隙間を設ける。

c) 

寸法の呼び方  木箱の大きさを表すには,次の内のり寸法又は外のり寸法のいずれかによる。

1) 

内のり寸法  内のり寸法は,次による。

−  長さ  両つま板の内面間寸法

−  幅  両側板の内面間寸法

−  高さ  (I 形)蓋板と底板との内面間寸法

      (II 形)天井板と無負荷床材との内面間寸法

2) 

外のり寸法  外のり寸法は,次による。

−  長さ  内のり長さ+(つま板の厚さ+つま桟の厚さ)×2

−  幅  内のり幅+(側板の厚さ+側桟の厚さ)×2

−  高さ  (I 形)  内のり高さ+蓋板の厚さ+蓋桟の厚さ+底板の厚さ+底桟の厚さ

(II 形)  内のり高さ+天井板の厚さ+無負荷床材の厚さ+滑材の厚さ+すり材の厚さ


6

Z 1402

:2014

d) 

木材の寸法  木材の呼び寸法に対する最小寸法は,表 による。

表 3−木材の厚さ及び幅の最小寸法 

単位  cm

呼び寸法

最小寸法

呼び寸法

最小寸法

1.2

1.00

 6.0

 5.55

1.5

1.25

 7.5

 7.00

1.8

1.55

 9.0

 8.45

2.1 1.85 10.0

9.45

2.4 2.15 12.0

11.40

3.0 2.70 15.0

14.35

4.0 3.65 18.0

17.30

4.5 4.15 21.0

20.20

5.0 4.60

21.0

を超えるもの

(呼び寸法)−0.80

5.2 

普通木箱(形)の構造 

普通木箱は,側,つま,底及び蓋からなり,つまに側を取り付け,つま及び側に底及び蓋を取り付けて

組み立てる。

a) 

普通木箱の種類  普通木箱は,つま板及びつま桟の構造によって,次の種類に分ける。

1) 

桟なし木箱(形)  つまが 1 枚板の木箱で,内容品質量 20 kg 以下,内容品による荷重条件が,等

分布荷重の場合に用いる。ただし,内のり寸法の合計(長さ+幅+高さ)は 130 cm を,高さは 25 cm

を超えてはならない(

図 参照)。

a) b) 

図 3 

2) 

つま縦桟木箱(形)  つまが縦桟で補強された木箱で,内容品質量 150 kg 以下の場合に用いる(図

4

参照)

a) b) 

図 4 


7

Z 1402

:2014

3) 

つま横桟木箱(形)  つまが横桟で補強された木箱で,内容品質量 150 kg 以下の場合に用いる(図

5

参照)

a) b) 

図 5 

4) 

内桟木箱(形)  つまが内側にある縦桟で補強された木箱で,内容品質量 150 kg 以下の場合に用

いる。つま縦桟の断面は,三角形のものを用いてもよい(

図 参照)。

a) b) 

図 6 

5) 

べた額桟木箱(形)  つまが横桟と縦桟とで補強された木箱で,内容品質量 200 kg 以下に用いる。

ただし,C 形は 150 kg 以下に用いる(

図 参照)。

a) b) 

c) 

図 7 


8

Z 1402

:2014

b) 

部材の寸法  部材の寸法は,次による。

1) I

A

形及び I形  I・A 形及び I・C 形の構造に必要な各部材の寸法は,表 による。

表 4I形及び I形の部材の寸法 

単位  cm

内容品質量

(kg)

木箱の種類

等分布荷重

集中荷重

側・蓋・
底の厚さ

つまの厚さ

桟の

厚さ×幅

側・蓋・ 
底の厚さ

つまの厚さ

桟の

厚さ×幅

20

以下

1

形・2 形・3 形・4 形 1.2

1.5  1.5

×4.5 I 形は適用外

40

以下

2

形・3 形・4 形 1.2  1.8

1.8

×6.0 1.2

1.8 1.8

×7.5

5

形 1.2

(0.9)

1.5

(0.9)

1.2

(0.9)

1.5

(0.9)

100

以下

2

形・3 形・4 形 1.5

(0.9)

1.8

(0.9)

1.8

×7.5 1.5

(0.9)

1.8

(0.9)

1.8

×9

5

形 1.5

(0.9)

1.5

×7.5 1.8×7.5

150

以下

2

形・3 形・4 形 1.8

(0.9)

1.8

(0.9)

1.8

×7.5 2 形・3 形・4 形は適用外

5

形 1.8

(0.9)

1.8

(0.9)

2.1

×9

200

以下

5

形 1.8

1.8

1.8

×9 1.8  2.1 2.4×9

注記 1  (  )  内は,合板の厚さを示す。 
注記 2  フォーク荷役の便のため,底桟を厚くしてもよい。

2) I

B

形  I・B 形に必要な板の厚さは,次のいずれかによる。

2.1) 

すかし比率による板厚の増加  各面の総幅に占めるすかし比率に応じ,表 によって I・A 形の板

厚を増やさなければならない。

表 5I形の板厚 

単位  cm

I

・A 形の板厚

各面総幅のすかし比率(%)

I

・B 形の板厚

1.2

35

以下 1.5

 35

を超え 56 以下 1.8

1.5

30

以下 1.8

 30

を超え 49 以下 2.1

1.8

26

以下 2.1

 26

を超え 43 以下 2.4

2.1

24

以下 2.4

 24

を超え 39 以下 2.7

I

・B 形の板厚が,

表 の桟の厚さを超えるときは,その桟も,この

表と同じ厚さのものを用いる。

2.2) 

板の厚さを表 と同一にし,すかし比率と支持されない間隔との関係による方法  各面の板の厚

さは

表 と同一にし,“支持されない間隔”は,表 に示された値を,各面の総幅とすかしとの比

率で縮小して用いる。

c) 

板幅  板幅は,次による。


9

Z 1402

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1) I

A

形及び I形  I・A 形及び I・B 形の側,蓋,底及びつま板の各 1 枚の板幅は 6 cm 以上とし,3

枚はぎ以上は,平均板幅

1)

を 10.5 cm 以上とする。

1)

平均板幅とは,木箱各面の板の合計幅を総板数で除したものをいう。

2) I

C

形  I・C 形の合板の最小板幅は 15 cm とし,平均板幅は,25 cm 以上とする。

d) 

板の接合(はぎ合せ)  つき合せはぎを標準とし,必要に応じ相互はぎによって接合する(図 参照)。

図 8−板の接合 

e) 

補強  普通木箱(I 形)の補強は,次による。

1) 

補強桟  図 に示す支持されない間隔が,表 の数値を超えるときは,補強桟(胴桟,中桟,剣桟)

を用いる。ただし,荷重条件が等分布荷重で板厚 1.5 cm 以下の場合には,胴桟の代わりに帯鋼を用

いてもよい。補強桟は,

表 の桟と同じ寸法のものを用いる。

a)

  側・底・蓋の補強桟(胴桟) 

b)

  つまの補強桟 

a

:支持されない長さ方向間隔

b

:支持されない幅方向間隔

c

:両端からの位置。箱の長さの

6

1

以下で,15 cm 以内

図 9−補強桟 


10

Z 1402

:2014

表 6−支持されない間隔 

単位  cm

各面の板の厚さ

等分布荷重

集中荷重

長さ方向

a

幅方向 b

長さ方向

a

幅方向 b

板 1.2

80

− 64 −

1.5

 96

64

80

 64

1.8 112

80

96

80

2.1

− 100

合板

0.9

 60

60

50

 50

I

・B 形で各面の板厚を

表 と同一とする場合,“支持されない間隔”は,

表 に示された値を,各面の総幅とすかしとの比率で縮小して用いる。

2) 

帯鋼  帯鋼は,木箱の各りょうに十分くい込むように機械締めし,シールしなければならない。

注記  帯鋼以外の素材であっても同等以上の強度があれば使用してもよい。

2.1) 

帯鋼の寸法  帯鋼の寸法は,表 による。ただし,この寸法以外でも,その断面積が規定以上の

ものであれば用いてもよい。

表 7−帯鋼の寸法 

内容品質量

kg

厚さ

mm

mm

断面積

mm

2

 50

以下

0.4 16 6.4

 50

を超え 200 以下

0.5 19 9.5

2.2) 

帯鋼の数及び位置  帯鋼の数及び位置は,次による。

−  帯鋼の間隔は,60 cm 以下とし,両端の位置は,長さの

6

1

以下で 15 cm 以内とする。

−  荷重条件が等分布荷重で,

帯鋼を胴桟の代わりに用いる場合,

板厚が 1.5 cm 以下又は合板のときは,

間隔を 45 cm 以内とし,その両端は長さの

6

1

以下で 15 cm 以内とする。

−  荷重条件が等分布荷重の場合で,内容品質量 25 kg 以下で,かつ,長さ 30 cm 以下の場合は,木箱

の中央に 1 本用いることができる。

−  胴桟を用いる場合には,胴桟と胴桟との中央に締める。ただし,胴桟の間隔が e) 1)  の補強桟の規

定よりも 70 %以下の場合には,帯鋼を締めなくてもよい。

3) 

かど金  かど金の幅は,胴桟の幅の

3

2

以上のものを用いる(

図 10 参照)。

図 10−かど金 


11

Z 1402

:2014

5.3 

腰下付木箱(II 形)の構造 

腰下付木箱は,腰下,側,つま及び天井からなり,腰下に側及びつまを取り付け,側及びつまに天井を

取り付けて組み立てる(

図 11 参照)。

なお,腰下形式の特例は,

附属書 を参照。

図 11II形(腰下付木箱)の構造 

a) 

腰下  腰下は,腰下付木箱の底面で,側及びつまを取り付けて,内容品を支える働きをする(図 12

及び

図 13 参照)。

なお,側及びつまを取り付けないで,腰下だけでつり上げ荷役をしてはならない。

1) 

滑材  滑材は,腰下基部の長さ方向の部材で,負荷床材及び側とともに内容品の質量を支える働き

をする。

1.1) 

滑材の寸法  滑材の寸法は,内容品の質量及び内のり長さ(又はロープ掛けの支点間の距離)に

対し,

表 による。


表 8−腰下付木箱の部材一覧表 

単位  cm

内容品

質量

(t)

滑材

ヘッダ

すり材
の厚さ

c) 

負荷
床材

側の
形式

側桟
及び

そえ柱

はり
受け

剣桟

A

B

C

最大内

のり長

a)

寸法

(幅×
厚さ)

寸法

(幅×
厚さ)

ボルト

の径

(mm)

無負荷

床材

外板

天井板 無負荷

床材

外板

天井板 無負荷

床材

外板

天井板

幅×厚

厚さ

厚さ

幅×厚

厚さ

厚さ

幅×厚

厚さ

厚さ

0.2

以下 100  9×3

9

×3

又は

4.5

×

4.5

9

b)

 1.8

以上

表 9
表 10

による

図 16
図 17

による

表 11
表 12

による

9

×1.8

側桟

と同じ

12

×1.5

以上

又は

15

×

0.55

(合板)

以上

1.5 1.8

[1.5]

又は

0.9

(合板)

15

×1.5

以上

1.5 2.1

[1.8]

15

×

0.55

以上

又は 20

×1.5

(板材)

以上

0.55

0.9

又は

1.8

[1.5]

(板材)

0.5

以下 150  9×4.5 9×4.5

又は

6

×6

0.6

以下 200  6×6

1.8

[1.5]

1.8

[1.5]

0.9

0.8

以下 200  10×5

6

×6

1.0

以下 200  9×6

9

×6 2.4

以上

1.2

以下 250  7.5×

7.5

7.5

×

7.5

1.5

以下 200

200

超える

もの

9

×9

注記  [  ]  の中で示した数値は,クラス 2 に対するものである。 

a)

最大内のり長さを超える場合は,滑材は 1 段大きい寸法のものを用いるか,つり上げロープの支点間の距離を最大内のり長さより短くする。ただし,内容品

が長さの方向に一体の剛性のある物の場合を除く。

b)

ヘッダの厚さが 4.5 cm 以下のときは,ボルトの代わりにラグスクリュー又はくぎを用いてもよい。

c)

フォークの差込口又はすり材の中間部にロープ掛け口を設けるときは,厚さ 4.5 cm 以上とする(

図 14 参照)。

12

Z 1

402


20
14


13

Z 1402

:2014

a)

  形及び  

b)

   

図 12−腰下 


14

Z 1402

:2014

図 13−腰下 

単位  cm

a

b

c d 

70

以上 30 4.5 以上 65 以下

a)

  フォークの差込口 

b)

  中間のロープ掛け口 

図 14−フォークの差込口及び中間のロープ掛け口 


15

Z 1402

:2014

1.2) 

滑材の本数  腰下の幅(内のり幅)が 100 cm を超えるときは,中間に同じ寸法の滑材を用いる。

1.3) 

滑材のつなぎ  滑材は,1 本の通し材を用いるのが望ましいが,7.5 cm×7.5 cm 以上で長物材のな

い場合は,

図 15 に示すようにつないでもよい。ただし,長さの中心を避け,左右交互にずらした

位置でつなぐ。

なお,滑材のつなぎを,つき合せつぎをしたいときは,補強材の長さを 80 cm 以上とし,ボル

トは左右に 2 本以上用いるものとする。

図 15−滑材のつなぎ 

2) 

すり材  すり材は,ロープ掛けと,重心の釣り合いを調節するために,滑材の下面にくぎ打ちして

取り付ける(

図 12 及び図 13 参照)。くぎは,2 列に千鳥打ちし,1 列のくぎ間隔は,30 cm 以下と

する。すり材の厚さは,

表 による。幅は滑材の幅の 80 %以上とする。また,長さの方向につき合

せつぎをしてもよい。

すり材の長さは,滑材の両端から 15 cm 又は長さの 10 %以下の短いものとするが,内容品底部の

形状又は重心の位置によっては,これによらなくてもよい。フォークリフト荷役を行うときは,

14  a)

のようにすり材又は台木を用いて,フォークの差込口を設けることが望ましい。長い箱でロ

ープ掛けを中間で行うときは,

図 14 b)  のように中間にロープ掛け口を設ける。

3) 

ヘッダ  ヘッダは,滑材を横につなぐ部材で,これにつまを取り付ける。ヘッダは,滑材の両端か

ら,つま板及びつま桟の厚さだけ内側に,ボルト,ラグスクリュー又はくぎを用いて取り付ける(

12

及び

図 13 参照)。

ヘッダの寸法及び取付けに用いるボルトの径は,

表 による。

4) 

床板  床材は,滑材の上面に横に渡して取り付ける。

4.1) 

無負荷床板 

4.1.1) 

無負荷床材の厚さ  無負荷床材の厚さは,表 による。

4.1.2) 

無負荷床材の幅  無負荷床材の幅は,表 による。

4.1.3) 

無負荷床材の取付方法  無負荷床材の取付けは,くぎを用い,次の方法による。

−  A 形及び C 形  通気及び排水のために,0.5∼1.0 cm の隙間のある,すのこ張りにするか,又はつ

き合せ張りとして,内容品の接しない箇所に直径 1.2 cm の穴を 4 個ずつ 2 か所以上に設ける。C

形の合板は,ヘッダの下まで取り付けることが望ましい。

なお,C 形に A 形の無負荷床材を用いてもよい。

−  B 形  内容品の形状・品質によって,隙間を 20 cm まで設けてもよい。

注記  無負荷床材総幅の

3

1

以下であれば,中間滑材の上でつき合せつぎをしてもよい。


16

Z 1402

:2014

4.2) 

負荷床材  負荷床材は,内容品を支える働きをし,寸法は,外側滑材の内のり間隔,並びに内容

品の質量及び形状によって決める。

4.2.1) 

等分布荷重を受ける負荷床材  等分布荷重を受けるときの負荷床材は,表 又は表 10 による。

4.2.2) 

中央集中荷重を受ける負荷床材  床材の長さの中央に集中荷重を受けるときは,表 又は表 10

の許容曲げ荷重を

2

1

とする。

4.2.3) 

その他の荷重を受ける負荷床材  その他の荷重を受ける負荷床材の寸法は,附属書 による。

表 9−負荷床材の幅 1 cm 当たりの許容曲げ荷重(等分布荷重) 

単位  N

外側滑材の 
内のり間隔

(cm)

負荷床材の厚さ  (cm)

1.2 1.5 1.8 2.1 2.4 3.0 4.0 4.5 5.0 6.0 7.5

 30

67.2

105.0

151.2

205.8

268.8

420.0

746.7

945.0

 

40

50.4  78.8 113.4 154.4 201.6 315.0 560.0

708.8

875.0

 50

40.3

63.0

90.7

123.5

161.3

252.0 448.0

567.0

700.0

1

008.0

 60

33.6

52.5

75.6

102.9

134.4

210.0 373.3

472.5

583.3  840.0

1

312.5

 70

28.8

45.0

64.8

88.2

115.2

180.0 320.0

405.0

500.0  720.0

1

125.0

 80

25.2

39.4

56.7

77.2

100.8

157.5 280.0

354.4

437.5  630.0 984.4

 90

22.4

35.0

50.4

68.6

89.6

140.0 248.9

315.0

388.9  560.0 875.0

100 20.2

31.5

45.4

61.7

80.6

126.0 224.0

283.5

350.0  504.0 787.5

110

28.6

41.2

56.1

73.3

114.5 203.6

257.7

318.2  458.2 715.9

120

37.8

51.5

67.2

105.0

186.7

236.3

291.7 420.0 656.3

130

47.5

62.0

96.9

172.3

218.1

269.2 387.7 605.8

140

57.6

90.0

160.0

202.5

250.0

360.0

562.5

表の許容荷重に,負荷床材の必要な総幅を乗じた値が,内容品荷重(N)以上になるよう負荷床材の厚さを決め

る。この場合,負荷床材の総幅寸法は,内容品底部の接触する長さ以下でなければならない。内容品荷重(N)は,

内容品質量に 9.8 を乗じた値である。 
注記 1  負荷床材を重ねて使用するときは,それぞれの厚さの許容荷重の和として用いる。 
注記 2  外側滑材の内のり間隔が,表の中間になるときの許容荷重は,式(A.1)によって算出してもよい。 
注記 3  表は,木材の許容曲げ強さ(f

b

)が 10.5 MPa によるものである。したがって,使用する樹種の(f

b

)によっ

て,表の許容曲げ荷重に(f

b

/10.5

)の割合を乗じて用いてもよい。


17

Z 1402

:2014

表 10−負荷床材 本当たりの許容曲げ荷重(等分布荷重) 

単位  N

外側滑材の

内のり間隔

(cm)

負荷床材の断面寸法(幅×厚さ)  (cm)

9

×1.5 9×1.8 9×2.4 9×3 9×4 9×4.5

6

×6 10×5

9

×6 7.5×7.5

12

×6

  30

945

1 361

2 419

3 780

6 720

8 505

  40

709

1 021

1 814

2 835

5 040

6 379

7 560

  50

567

817

1 452

2 268

4 032

5 103

6 048

7 000

  60

473

680

1 210

1 890

3 360

4 253

5 040

5 833

7 560

  70

405

583

1 037

1 620

2 880

3 645

4 320

5 000

6 480

8 438

  80

354

510

907

1 418

2 520

3 189

3 780

4 375

5 670

7 383

7 560

  90

315

454

806

1 260

2 240

2 835

3 360

3 889

5 040

6 563

6 720

100

284

408

726

1 134

2 016

2 552

3 024

3 500

4 536

5 906

6 048

110

371

660

1 031

1 833

2 320

2 749

3 182

4 124

5 369

5 498

120

605

945

1 680

2 126

2 520

2 917

3 780

4 922

5 040

130

872

1 551

1 963

2 326

2 692

3 489

4 543

4 652

140

1 440

1 823

2 160

2 500

3 240

4 219

4 320

内容品荷重(N)を表の許容荷重で除して,適切な負荷床材の本数を選択する。

注記 1  負荷床材を重ねて使用するときは,それぞれの厚さの許容荷重の和として用いる。 
注記 2  外側滑材の内のり間隔が,表の中間になるときの許容荷重は,式(A.1)によって算出してもよい。 
注記 3  表は,木材の許容曲げ強さ(f

b

)が 10.5 MPa によるものである。したがって,使用する樹種の(f

b

)によっ

て,表の許容曲げ荷重に(f

b

/10.5

)の割合を乗じて用いてもよい。

4.2.4) 

負荷床材の取付方法  負荷床材の取付方法は,次による。

−  負荷床材の厚さが 6 cm 以下の場合はくぎ付けとし,6 cm を超える場合は,径 9 mm のボルト締

めとする。

−  ボルト締めとする場合は,負荷床材の幅 15 cm 以下は外側滑材との接触部に各々1 本,幅 15 cm

を超える場合は,各々2 本を用いる。ただし,中間滑材に対しては 1 本でよい。

−  内容品をボルトで固定する負荷床材を除いては,ラグスクリューを用いて取り付けてもよい。

−  負荷床材は,無負荷床材の上に取り付けてもよい。

−  床材を全て負荷床材として用いるときは,無負荷床材のときと同じ通気方法を適用する。

−  小形の内容品を床面全体に詰合せするときは,ヘッダ及び負荷床材の凹凸を避けるため,

図 13

のように,負荷床材及びヘッダの上に負荷床板を縦張りして用いてもよい。この場合,ヘッダ

及び負荷床材の厚さは同じとし,負荷床板の厚さは負荷床材の中心間隔を長さとして,

表 

よる。ただし,内容品の両端が負荷床材にかかるときは,負荷床板の厚さは,1.2 cm 又は 0.55 cm

(合板)を用いてもよい。

−  フォークリフト荷役で,つま面からフォークを差し込む必要があるときは,フォークの先端位

置になるような負荷床材を取り付けるか,それに代わる補強床材を取り付けて腰下床面の破損

のおそれを防止する構造が必要である。

b) 

側  A 形・B 形の側の構造は,側桟,剣桟,そえ柱,はり受け及び側板からなり,その形式は,図 16

及び

図 17 による。


18

Z 1402

:2014

図 16−側の形式(,B 形の場合で K,N は図 17 を参照) 

1) 

側桟及びそえ柱  側桟の中心間隔は,120 cm 以下とし,外側にある側桟の中心位置は,両端から 20

cm

以下とする。C 形は側桟の中心間隔を 90 cm 以下とし,両端に必ず側桟を用い,次による[

図 2

c)

参照]

−  そえ柱は,側桟にそい,側板の内側に取り付け,側桟の補強及びはり受けを支える働きをする。

−  そえ柱の長さは側桟の長さの

3

2

以上とする。

−  側桟及びそえ柱の寸法は,

表 11 の組合せ符号と表 12 の選択表とによる。

−  外のり長さが 100 cm 未満でも,内側中央に,そえ柱を用いることが望ましい。ただし,流通条件が

クラス 2 の場合は,

表 12 の箱の外のり幅又は側桟の中心間隔のいずれかを

3

2

として,符号を選択し

てもよい。

2) 

剣桟  剣桟の寸法は,側桟と同じものを用いる。ただし,C 形には用いなくてもよい。

3) 

はり受け  はり受けは,天井はりを受ける働きをし,内のり幅 60 cm 以上の場合は,図 11 及び表 8

に示す 1.8 cm×9 cm のものを用いる。


19

Z 1402

:2014

側桟  

側桟  

1)

  側桟だけ 

2)

  1N 3)  2K 4)  2N 

5)

  2N1 6)  2K

7)

  4N

a)

  形及び  

1)

  側桟  2)  側桟  

b)

  形(合板箱) 

図 17−側桟及び剣桟 


表 11−組合せ符号による側つま部材表

単位  cm

符号

部材

符号

部材

側桟

そえ柱

つま桟

側桟

そえ柱

つま桟

1 1.8

×7.5

− 2.4×7.5 6  1.8×9 1.8×9 3×9

2 1.8

×9

2.4

×9 7 2.4×9 1.8×9 3×9

3 2.4

×7.5

3

×9 8 2.4×9 2.4×9 3×9

4 2.4

×9

3

×9 9 3×9 1.8×9 4.5×9

5 3

×9

3

×9 10 3×9 2.4×9 4.5×9

表 12−側つま部材の組合せ符号選択表 

単位  cm

側桟の中心

間隔

外のり幅

50 75 100

125

150

側桟の長さ

50  75  100 125

150

50

75

100

125

150

50

75

100 125 150

50

75

100

125

150

50

75

100

125

150

 60

以下 1

2

3 5 1

3

5 6

1

3

5 6 2

4

5

6

7

3

5

6 7

 75

以下  1 3 4

5

1

3

5

6

2

4

5 6 7 3

5

6

7 3

5

6 7 9

 90

以下  1 3

5

6 2

4

5 6 7 3

5

6

7 3

5

6 7 8 4

5

6 7 9

105

以下  1 3

5

6 3

4

5 6 7 3

5

6

7

4

5

6 7 8 5

6

7

9

120

以下  1 3 5

6

3

5

6 6 7 3

5

6 7 8 4

5

6 7 8 5

6

7 9 10

20

Z 1

402


20
14


21

Z 1402

:2014

4) 

側板  側板は,次による。

4.1) II

A

形(密閉)  側板の厚さは,内容品質量と箱の内のり長さとによって,表 による。板の接

合はつき合せとし,必要に応じ相互はぎとする。張り方は横張りとし,側の上下端の板幅は 15 cm

以上,その他は 9 cm 以上とする。

4.2) II

B

形(すかし)  II・B 形の板の厚さは,表 による。板幅は 4.1)  と同じとし,すかし比率は

40 %

以下とする。

4.3) II

C

形(密閉合板)  II・C 形の合板の厚さは,内容品質量と箱の内のり長さとによって,表 

よる。通常,合板は,1 枚張りとするが,接合して用いるときは,合板の幅は平均 40 cm 以上とし,

最小は 15 cm とする。合板の接合は,側桟の中心線上にて又は補強材を用いて行う(

図 18 参照)。

図 18−合板の接合 

5) 

防水方法  A 形の外板の内面には,防水材料(6.4 参照)を内張りする。防水材料を継ぎ足す場合は,

6 cm

以上重ね合わせる。

6) 

通気方法  必要に応じ A 形及び C 形の側板のはり受けの近くに,通気構造を設ける(JIS Z 1403 

図 20 参照)。

c) 

つま  つまの構造は,つま桟(縦桟,横桟,中桟,及び剣桟),水平補強材及びつま板からなり,その

形式は

図 19 による。つま桟の寸法は,表 11 による。つま板の厚さ及び幅並びに防水方法は,側と同

じとし,水平補強材は 12 cm×1.8 cm 以上のものを用いる。ただし,C 形には,剣桟及び水平補強材

を用いなくてよい。

なお,つまの形式は

図 27 d)  のように,下げつま形式を用いてもよい。


22

Z 1402

:2014

a)

  つまの形式 

タイプ(a 

タイプ(b 

タイプ(c 

b.1)

  内のり幅 100 cm 以下(滑材 本)の場合 

タイプ(d 

タイプ(e 

タイプ(f 

b.2)

  内のり幅 100 cm を超える(滑材 本)の場合 

b)

  つまの構造 

図 19−つまの形式及び構造 

d) 

天井  天井は,側とつまとに取り付け,天井荷重を支える。

1) 

はり  はりは,天井荷重を支えるとともにつり上げロープによる圧縮に耐える働きをする。はりの


23

Z 1402

:2014

寸法は,はりの長さと中心間隔とによって

図 20 による。はりの中心間隔は 60 cm 以下とし,通常,

はりは側桟の位置に用いることが望ましい。

単位  cm

注記 1  図の曲線は,木材の許容曲げ強さ(f

b

)が,10.5 MPa によるものである。したがって,

使用する樹種の f

b

によって,はりの長さに

b

/

5

.

10

を乗じたものをはりの長さとして,

はりの寸法を選んでもよい。

注記 2  流通条件が,クラス 2 のときは,はりの長さを 82 %としてもよい。ただし,クレーン荷

役が行われるときを除く。

図 20−はりの寸法(幅×厚さ) 

2) 

天井板  天井板の厚さは,内容品質量と箱の内のり幅とに応じて,表 による。板の張り方は,箱

の長さ方向に用いる。B 形の側に接した両端の板は,幅 18 cm 以上(2 枚つき合せはぎでもよい。

とし,すかしの限度は 6 cm とする。

C

形は,はりの上でつき合せはぎをしてもよい。

3) 

防水方法  天井板とはりとの間に,天井板と同寸法の防水材料を用いる。防水材料の寸法が足りな

いときは,9 cm 以上重ね合わせて継ぎ足してもよい。

この場合,その間に耐水性接着剤又は防水テープを用いる。

なお,はりとはりとの間に防水材料がたれて水がたまるおそれがあるので,防水材料の下に,は

りに直角に帯鋼又はひも類を 30 cm 以下の間隔で張るか,若しくは合板(0.23 cm 以上)を下張りし

て,防水材料を支えることが望ましい(JIS Z 1403 

図 21 参照)。ただし,C 形で合板の 1 枚板を

用いるときは,防水材料を用いなくてもよい。


24

Z 1402

:2014

材料 

6.1 

木材 

木箱に用いる木材は,次による。

a) 

種類  種類は,表 13 による。

表 13−木材の種類 

種類

もみ,とど松,杉,えぞ松,ラジアタ松,赤ラワン,つが,ひのき,米つが,から松,米松,

黒松,赤松,ぶな,シベリアから松,アピトン,又はこれらに類するもの

a)

a)

これらに類するものには,

日本農林規格(JAS)で規定された構造用単板積層材(LVL)も含む。

b) 

含水率  木材の含水率は,通常,20 %以下とする。ただし,外桟,滑材,すり材及び B 形に対しては

24 %

以下としてもよい。

c) 

欠陥  木材には,次のような欠陥があってはならない。

1)

板材及び平割材の木節又は木節群の幅方向の径が,幅の

3

1

を超えるもの,又はくぎ付け箇所及び両

端に木節のあるもの(

図 B.1 参照)。

2)

角材の木節又は木節群の幅方向の径が,幅の

3

1

を超え,2 面を貫くもの。

3)

応力部材として用いる木材の丸み,皮付きの大きさが,厚さの

2

1

及び幅に対しては 2 cm を超えるも

の(

図 21 参照)。ただし,これが部材の中央部にあるときは,その欠陥の大きさを除いた寸法が,

限定された部材の断面寸法以上でなければならない。

図 21−丸みの限度 

4)

板材に,1.2 cm 以上の節穴,虫穴,死節,ゆるみ節などがあるもの。ただし,補修されたものを除

く。

5)

割れ,くされ,くるいなどがあるもの。ただし,補修されたものを除く。

d) 

木理  桟・滑材,ヘッダ,負荷床材,はりなどの応力部材については,木理の傾斜度は

10

1

を超えては

ならない(

図 B.2 参照)。

6.2 

合板 

I

・C 形・II・C 形に用いる合板は,次による。

a)  I

・C 形の外板並びに II・C 形の外板及び天井上板に対しては,

日本農林規格(JAS)普通合板の 2 類以

上,2 等以上,又は

日本農林規格(JAS)構造用合板の 1 類以上,2 級以上とする。ただし,これと強

さが同等以上の他の木質系の人造板を用いてもよい。

b) II

・C 形の無負荷床材及び II 形の天井下板に対しては,

日本農林規格(JAS)普通合板の 2 類以上,2

等以上とする。


25

Z 1402

:2014

6.3 

金属材料 

金属材料は,次による。

a) 

くぎ  鉄丸くぎは,JIS A 5508 のほか,セメントコーテッドボックスネイル,セメントコーテッドネ

イル,ケミカルエッチドネイル,自動くぎ打機用くぎ,ステープルなどを用いてもよい。

b) 

ラグスクリュー(コーチスクリュー)及び座金  呼び径 9 mm 以上のラグスクリューを用い,座金は,

使用するラグスクリューに適合したものを用いる。

c) 

ボルト,ナット及び座金  ボルト,ナット及び座金は,次による。

1) 

ボルト  JIS B 1180 に規定する,呼び径 9 mm 以上のボルトを用いる。

2) 

ナット  JIS B 1181 に規定する,呼び径 9 mm 以上のナットを用いる。

3) 

座金  使用するボルトに適合した,木材用座金を用いる。

d) 

帯鋼及びシール  JIS G 3141 に規定する一般用の SPCC を用い,必要に応じ,さび止めしたものを用

いる。

e) 

かど金  かど金は,次による。

1) 

材質  帯鋼と同じものとし,必要に応じ,さび止めしたものを用いる。

2) 

形状及び寸法  幅 50 mm 以上,厚さ 0.4 mm 以上及び折曲げ長さは 30 mm 以上とする(図 22 参照)。

図 22−かど金 

f) 

通気孔カバー  通気孔構造の代わりに,金属製又はプラスチック製通気孔カバーを用いてもよい。

6.4 

防水材料 

木箱に用いる防水材料は,次による。ただし,防水性がこれと同等以上のものであれば他の材料を用い

てもよい。

a) 

防水紙又はプラスチックフィルム  防水紙は JIS Z 1514 に規定する厚さ 0.05 mm 以上のもの,又はこ

れと同等以上の性能をもつプラスチックフィルムを用いる。

くぎ打ち及びボルト締め方法 

7.1 

くぎ打ち方法 

くぎ打ち方法は,次による。

a)

くぎは,打ち付ける板の厚さの中央部に打ち付ける(

図 23 参照)。つま板と桟との間に打ったり,く

ぎの先端が箱の内側又は外側にそれて結合の効果を減ずるようなくぎ打ちがあってはならない。

b)

部材を重ねてくぎ打ちするときは,くぎの長さの

3

2

以上を保持材に打ち込むものとする。


26

Z 1402

:2014

c)

桟から板に打つくぎは,木箱の内側で先端を 0.3 cm 以上打ち曲げる。ただし,内容品によって木箱の

外側で打ち曲げてもよい。

d)

くぎ打ちのとき割れるおそれのある部材に対しては,あらかじめくぎの径より小さい下穴をあけて打

ち込むか,又はくぎの間隔を

4

1

詰めて一段下の寸法のものを用いてもよい。

e)

くぎの頭が残ったり,先端が突き出ていたり,又はくぎの頭を打ち込み過ぎてはならない。

f)

部材が交差するときのくぎの配置及び打ち方は,

図 24 a)  に示すように,何列かに分け,板割れを防

ぐため中心を交互にずらしてくぎ打ちし,くぎの本数は

図 24 b)  による。

図 23−くぎ打ち 

単位  cm

a)

  部材が交差するときのくぎ付け方法 

図 24−部材のくぎ付け方法 


27

Z 1402

:2014

単位  本

板の幅

(cm)

4.5 6  7.5 9  10 12 13.5

15 18 21 24

4.5  1 2 2 2 2 2 2 2 3 3 4

6

2 2 2 2 2 2 2 3 3 4 4

7.5  2 2 2 2 2 3 3 3 4 4 5

9

2 2 2 3 3 3 3 4 5 5 5

10  2 2 2 3 3 3 4 4 5 5 6

12  2 2 3 3 3 4 4 5 5 6 6

13.5 2 2 3 3 4 4 5 5 6 6 7

15  2 3 3 4 4 5 5 5 6 7 7

18  3 3 4 5 5 5 6 6 7 7 8

21  3 4 4 5 5 6 6 7 7 8 8

24  4 4 5 5 6 6 7 7 8 8 9

b)

  部材が交差するときのくぎ付け本数 

図 24−部材のくぎ付け方法(続き) 

7.2 I

形のくぎ打ち 

7.2.1 

つまのくぎ打ち 

つまの各形式に対するくぎ打ちは,

図 25 による。

7.2.2 

側,底及び蓋からつまへのくぎ打ち 

つまの各形式の側,底及び蓋からつまへのくぎの打ちつけ間隔は,

図 25 及び表 16 によって,その寸法

表 14 による。

表 14−側,底及び蓋からつまへ打つくぎの寸法 

板厚  cm

くぎの長さ

mm

くぎの呼び

a)

合板

1.2 0.9

45

N45

1.5 0.9

50

N50

1.8 0.9

65

N65

a)

くぎの呼び方は,JIS A 5508 の規定による。

7.2.3 

底及び蓋から側板へのくぎ打ち 

くぎ打ちの間隔は,木口から 6∼9 cm の位置から打ちはじめて,24 cm 以内とする。また,側板の厚さ

1.2 cm

以下のときは,くぎ打ちを省き帯鋼を用いる。

7.3 II

形のくぎ打ち 

7.3.1 

概要 

くぎ打ち方法は,7.1 及び 7.2 による。ただし,側及びつまを腰下に組み立てるため,側を滑材に,つま

をヘッダに打ち付けるくぎの合計の最少数量は

表 15 によって,間隔は 8 cm 以下,4 cm 以上とする。


28

Z 1402

:2014

表 15−内容品質量 500 kg 当たりに必要なくぎの最少本数 

単位  本

くぎの呼び

最少本数

N65 30

N75 24

N90 20

N100 16

側桟から滑材に打つくぎは,内容品質量 1.0 t 以下

のときは側桟の厚さの 3 倍の長さのものを 2 本以上打

ち,1.0 t を超えるときは 3 本以上打つ。

a)

  形木箱 

b)

  形木箱(形もこれに準じる。) 

図 25−つまのくぎ打ち 

d

:15∼21 mm

L

:くぎの長さ

S

表 16 による。

表 16 による。

表 16 による。

表 16 による。


29

Z 1402

:2014

D

表 16 による。

S

表 16 による。

d

:桟が三角形のときは,桟の幅約 3

1

の箇所に打つ。

c)

  形木箱 

d)

  A形木箱 

e)

  C形木箱 

図 25−つまのくぎ打ち(続き) 

表 16 による。

表 16 による。

表 16 による。

表 16 による。

表 16 による。

表 16 による。


30

Z 1402

:2014

表 16−くぎの間隔 

単位  cm

記号

条件

間隔

つま桟の厚さが 1.5 の場合 
つま桟の厚さが 1.5 を超える場合

1.5

∼2.2

1.8

∼2.5

桟の幅(

)が 4.5 以下の場合

桟の幅(

)が 4.5 を超える場合

0.6

∼1.2

1

∼1.5

S

a)

蓋・底からつま及びつま桟

に,また,つま桟よりつま

に打つ場合

くぎの長さ 5 以下の場合

5

くぎの長さ 6.5 の場合 6.5

くぎの長さ 7.5 の場合 7.5

くぎの長さ 9 の場合 8.5

側からつま及びつま桟に

打つ場合

くぎの長さ 5 以下の場合

4.5

くぎの長さ 6.5 の場合 6

くぎの長さ 7.5 の場合 7

くぎの長さ 9 の場合 8

a)

この間隔は平均間隔とし,くぎ打ちの場所に木節,板と板とのはぎ目又はその他の打
ちにくいところなどがあって,くぎが打てない場合には,この間隔の±50 %の範囲内

で打ってもよい。

7.3.2 II

C

 

合板のくぎの配置及び打ち方は,

図 26 による。

単位  cm

図 26−合板のくぎ付け 

7.4 

ボルト締め方法(ラグスクリューを含む。) 

ボルト締め方法は,次による。

a)

ボルト,ナット及びラグスクリューには,座金を用いなければならない。

b)

ボルトは,部材にその径と同じか又は小さい孔をあけ,打ち込んで締め付ける。

c)

ナットを締めて余ったボルトのねじは,ナットの先端から 2 ねじ以上とし,締め付けた後,適切な方

法でナットの緩みを防ぐ。

d)

滑材及びすり材の下面などに用いるボルトは,沈頭しなければならない。


31

Z 1402

:2014

e)

径 9 mm のラグスクリューは,部材に径 6 mm の下穴をあけてねじ込む。

f)

ラグスクリューは,通常,保持材にねじの部分が全部入る以上の長さのものを用いる。

組立方法 

8.1 I

 

I

形の組立方法は,つまに側を取り付けた後,つま側に底及び蓋を取り付けて組み立てる。

8.2 II

 

II

形の組立方法は,腰下に側及びつまを取り付けた後,側及びつまに天井を取り付けて組み立てる(

27

参照)

a)

  天井及び側 b)  腰下及び側 c)  腰下及びつま 

d)

  下げつま形式の腰下及びつま e)  下げつま形式の構造 

図 27II 形の各部の組立方法 

検査 

木箱の検査は,材料,くぎ打ち及びボルト締め方法,並びに組立寸法について行い,箇条 4∼箇条 

適合したものでなければならない。ただし,受渡当事者間の協定によって検査の一部を省略してもよい。


32

Z 1402

:2014

附属書 A

(規定)

負荷床材の許容曲げ荷重

A.1 

概要 

この附属書は,負荷床材の許容曲げ荷重について規定する。

A.2 

等分布荷重 

表 及び表 10 の負荷床材の許容曲げ荷重は,図 A.1 のように,負荷床材の長さ方向に等分布荷重が働く

単純はりとして,式(A.1)によって算出する。

W

wl(N)

は単位長さ当たりの荷重)

図 A.1 

2

b

2

10

3

4

×

=

l

f

bh

W

  (A.1)

ここに,

W

負荷床材の許容曲げ荷重(

N

b

負荷床材の幅(

cm

)ただし,

表 では

1 cm

とする。

h

負荷床材の厚さ(

cm

f

b

木材の許容曲げ強さ(

10.5 MPa

l

外側滑材の内のり間隔(

cm

A.3 

中央集中荷重 

中央集中荷重が働くときの負荷床材の許容曲げ荷重は,式

(A.2)

によって算出する。

2

b

2

10

3

2

×

=

l

f

bh

W

(A.2)

したがって,この場合の許容曲げ荷重は,

表 及び表 10 の値の

2

1

となる。

A.4 2

点集中荷重 

図 A.2 のように,負荷床材の点

a

b

2

W

2

点集中荷重が働くとき,


33

Z 1402

:2014

図 A.2 

a

点の曲げモーメントは

2

1

1

2

1

a

Wl

l

l

l

M

=

となり,

b

点の曲げモーメントは

2

1

2

1

2

b

Wl

l

l

l

M

=

となる。

ここに,l

1

l

2

であれば,M

a

M

b

である。

等分布荷重の場合の曲げモーメントは

8

d

Wl

M

=

であるから,l

1

l

2

のとき,その比は式(A.3)となる。

(

)

1

2

1

2

a

d

4

l

l

l

l

l

M

M

+

=

  (A.3)

また,l

1

l

2

のとき,それを l

0

とすれば,式(A.3)は式(A.4)となる。

0

a

d

4l

l

M

=

  (A.4)

l

0

のいろいろな場合の式(A.4)の値(倍数)は,

表 A.1 のようになる。

表 A.1

l

l

0

倍数

10

1

以下

2.5

8

1

以下

2

6

1

以下

1.5

4

1

以下

1

a)

3

1

以下

0.75

2

1

以下

0.5

b)

a)

等分布荷重と同じ。

b)

中央集中荷重と同じ。


34

Z 1402

:2014

式(A.3)又は式(A.4)による倍数を

表 及び表 10 の値に乗じて許容曲げ荷重とする。ただし,倍数は 2.5

を最大限度とする。

A.5 

中間滑材の許容曲げ荷重 

中間滑材を用い,ヘッダとボルト締めするときは,中間滑材の許容曲げ荷重を式(A.5)によって算出し,

これを内容品荷重から差し引いて負荷床材の寸法を決めてもよい。

2

b

2

10

3

2

×

=

l

f

bh

W

(A.5)

ここに,

W

中間滑材の許容曲げ荷重(N)

b

中間滑材の総幅(cm)

h

中間滑材の厚さ(cm)

f

b

木材の許容曲げ強さ(10.5 MPa)

l

内のり長さ(cm)


35

Z 1402

:2014

附属書 B

(規定)

木材の試験強さ及び許容強さ

B.1 

概要 

この附属書は,木材の試験強さ及び許容強さについて規定する。

B.2 

木材の試験強さ,許容強さ及び比重 

通常,木箱に用いる木材の試験強さ,許容強さ及び比重は,

表 B.1 による。

表 B.1−木材の試験強さ,許容強さ及び比重 

樹種

曲げ強さ

圧縮強さ

引張強さ

気乾比重

f

b

(MPa)

f

c

(MPa)

f

t

(MPa)

試験

強さ

許容強さ

試験

強さ

許容

強さ

試験

強さ

許容

強さ

もみ 63.74

9.7

7.5

39.23

7.3

98.07

15.0

0.45

…0.50…0.60

とど松 63.74

9.7

7.5

32.36

6.0

107.87

16.5

0.32

…0.40…0.48

杉 63.74

9.7

7.5

34.32

6.3

88.26

13.5

0.30

…0.38…0.45

えぞ松 68.65

10.5

8.1

34.32

6.3

117.68

17.9

0.35

…0.43…0.52

ラジアタ松 68.65

10.5 8.1

32.36

6.0

98.07

15.0

0.49

赤ラワン

71.59 10.9

8.4  41.19 7.6

 0.56

つが 73.55

11.2

8.6

44.13

8.2

107.87

16.5

0.45

…0.50…0.60

ひのき 73.55

11.2

8.6

39.23

7.3

117.68

17.9

0.34

…0.44…0.54

米つが

75.71 11.6

8.9  39.72 7.3

 0.46

から松 78.45

12.0

9.2

44.13

8.2

83.36

12.7

0.40

…0.50…0.60

米松

80.91 12.3

9.5  44.62 8.3

 0.48

黒松 83.36

12.7

9.8

44.13

8.2

137.29

20.9

0.44

…0.54…0.67

赤松 88.26

13.5

10.4

44.13

8.2

137.29

20.9

0.42

…0.52…0.62

ぶな 98.07

15.0

11.5

44.13

8.2

132.39

20.2

0.50

…0.65…0.75

シベリアから松 100.52

15.3

11.8

44.62

8.3

167.69

25.6  0.51

アピトン

105.42 16.1  12.4  49.52 9.2

 0.74

注記 1  数値は,常温気乾時(含水率 15 %)のものを示す。 
注記 2  試験強さは,独立行政法人森林総合研究所の資料による。

B.3 

木節及び木節群並びに木理の傾斜度と強さとの関係 

木節及び木節群並びに木理の傾斜度と強さとの関係は,次による。

a)

木材の強さは,使用する材の木節及び木節群の大きさの割合,並びに木理の傾斜度によって大きく影

響する。

また,引張り,圧縮及び曲げによってもその影響は違ってくる。

表 B.2 は,それぞれの場合の強さ

の低下率を示している。


36

Z 1402

:2014

表 B.2−木材の木節及び木理の傾斜度による強さの低下率 

単位  %

項目

引張強さ

圧縮強さ

曲げ強さ

木節及び木節 
群の大きさ

幅の

4

1

25 13  25  43

a)

幅の

3

1

33 17  33  53

a)

幅の

2

1

50 25  50  74

a)

木理の傾斜度

20

1

 0

 0

 0

0

15

1

24

0  24  24

10

1

39 26  39  39

8

1

47 34  47  47

6

1

60 44  60  60

注記 1  表は,アメリカ農務省林産試験所の発表による。 
注記 2  表の低下率を適用して,この規格の許容強さを算出している(B.2 参照)。 

a)

幅の広い面で,長さの中心付近に木節があるときを示す。

b)

木節及び木節群の径は,

図 B.1 のように測る。

1)

幅の 2 倍を超えて離れている木節は,個々の径を測る。

図 B.1−木節及び木節群の径の測り方(a) 

2)

幅の 2 倍以内にある二つ以上の木節で,木理の方向に重なりのないときには,個々の径の合計とす

る。


37

Z 1402

:2014

図 B.1−木節及び木節群の径の測り方(b) 

3)

木節群は,単一の木節とみなし,外径を測る。

図 B.1−木節及び木節群の径の測り方(c) 

c)

木理の傾斜度は,

図 B.2 のように測る。

a)

  角材 

b)

  板材 

図 B.2−木理の傾斜度の測り方 


38

Z 1402

:2014

B.4 

包装用容器に用いる木材の許容強さの算出方法 

表 に規定している木材の許容強さの算出は,次の方法による。

a) 

基本強さの算出  木材の基本強さは,試験強さに変異率及び衝撃荷重係数を乗じて算出する。この場

合,

1)

試験強さとは,木節がなく,木理はまさ目で欠陥のない木材試料に静荷重をかけて測定した強さの

平均値である(JIS Z 2101 参照)

2)

変異率とは,木材の特性である不均一性,乾燥による収縮,呼び寸法に対する最小寸法などによる

低下常数で,これを

4

3

とする。

3)

衝撃荷重係数とは,静荷重に対し,つり上げ,落下,振動などの衝撃荷重に対する安全係数で,こ

れを

3

1

とする。

したがって,基本強さの算出式は,次のようになる。

基本強さ=試験強さ×

4

3

×

3

1

=試験強さ×

4

1

b) 

許容強さの算出  木材の許容強さは,基本強さから,表 B.2 の木節の大きさ又は木理の傾斜度による

強さの低下率の大きいほうを減じて算出する。

1) 

許容曲げ強さ  一般に用いられている木材は,ラジアタ松,つが,から松などで,このうち試験強

さの最弱樹種は,ラジアタ松の 68.65 MPa である(

表 B.1 参照)。

したがって,基本曲げ強さの算出は,次の式による。

基本強さ=68.65×

4

1

=17.16(MPa)

表 B.2 による低下率の大きいほうは,

平方向

(    )

のときは,木理の傾斜度    で 39 %で,

木端方向

(  )

のときは,木節の大きさ  で,53 %であるから,基本強さから,許容曲げ強さ

の算出は,次の式のいずれかによる。

平方向の許容曲げ強さ=17.16×(1−0.39)≒10.47→10.5(MPa)

木端方向の許容曲げ強さ=17.16×(1−0.53)≒8.07→8.1(MPa)

2) 

許容圧縮強さ  表 B.1 によるラジアタ松の,試験強さの平均値は,32.36 MPa である。

したがって,基本圧縮強さの算出は,次の式による。

基本圧縮強さ=32.36×

4

1

=8.09(MPa)

表 B.2 による低下率の大きいほうは,木理の傾斜度

10

1

で,26 %であるから,基本強さから,許容

圧縮強さの算出は,次の式による。

許容圧縮強さ=8.09×(1−0.26)≒5.99→6.0(MPa)

3) 

許容引張強さ  表 B.1 によるラジアタ松の,試験強さの平均値は,98.07 MPa である。

したがって,基本引張強さの算出は,次の式による。

基本引張強さ=98.07×

4

1

=24.52(MPa)

表 B.2 による低下率の大きいほうは,木理の傾斜度

10

1

で,39 %であるから,基本強さから,許容

3

1

10

1


39

Z 1402

:2014

引張強さの算出は,次の式による。

許容引張強さ=24.52×(1−0.39)≒14.96→15.0(MPa)

注記  以上の許容強さの算出方法は,6.1 c)  及び 6.1 d)  に規定している木材の欠陥の許容範囲が,

木節及び木節群の幅方向の径は幅の

3

1

以下,木理の傾斜度は

10

1

以下であることを条件として

いる。


40

Z 1402

:2014

附属書 C 
(規定)

腰下形式及び組立方法の特例

C.1 

概要 

この附属書は 5.3 に関連した腰下形式の特例について規定する。

C.2 

腰下形式の特例 

腰下形式の特例は,次による。

a)

すり材を側板の厚さ分だけ外側に伸ばす。

すり材式 

b)

台木を側板の厚さ分だけ外側に伸ばす。

台木式

参考文献   

[1]

JIS Z 1403

  枠組箱の構造

[2]

JIS Z 2101

  木材の試験方法