X 6911：2015 (ISO/IEC 21118：2012)
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 2
4 測定方法及び測定条件 ······································································································· 3
5 仕様書に記載する項目 ······································································································· 3
附属書A（規定）仕様書様式 ·································································································· 7
附属書B（規定）測定方法及び測定条件···················································································· 8
X 6911：2015 (ISO/IEC 21118：2012)
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人ビジ
ネス機械・情報システム産業協会（JBMIA）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案
を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が
改正した日本工業規格である。
これによって，JIS X 6911:2003は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
X 6911：2015
(ISO/IEC 21118：2012)
情報技術−事務機器−仕様書様式−
データプロジェクタ
Information technology-Office equipment-
Information to be included in specification sheets-Data projectors
序文
この規格は，2012年に第2版として発行されたISO/IEC 21118を基に，技術的内容及び構成を変更する
ことなく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある参考事項は，対応国際規格にはない事項である。
1
適用範囲
この規格は，フロント投写方式データプロジェクタの仕様書項目及び仕様書様式を規定する。また，コ
ンピュータ入力端子とビデオ信号入力端子とをもつデータプロジェクタにも適用可能である。
リア投写方式又はビデオ入力端子だけをもつ装置には適用しない。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO/IEC 21118:2012，Information technology−Office equipment−Information to be included in
specification sheets−Data projectors（IDT）
なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”こ
とを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS C 6101-2 テレビジョン受信機試験方法 第2部：音声チャネル−モノラルチャネルの電気的測定
と一般的方法
注記 対応国際規格：IEC 60107-2，Methods of measurement on receivers for television broadcast
transmissions−Part 2: Audio channels−General methods and methods for monophonic channels
（MOD）
JIS X 7779 音響−情報技術装置から放射される空気伝搬騒音の測定
注記 対応国際規格：ISO 7779，Acoustics−Measurement of airborne noise emitted by information
technology and telecommunications equipment（IDT）
ISO 11201，Acoustics−Noise emitted by machinery and equipment−Determination of emission sound
pressure levels at a work station and at other specified positions in an essentially free field over a reflecting
plane with negligible environmental corrections
2
X 6911：2015 (ISO/IEC 21118：2012)
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注記 ISO 11201に対応したJISとして，1995年版のIDT規格であるJIS Z 8737-1:2000があるが，
ISO 11201:1995にはこの規格のB.4.1.2に記載のグレード表記がないことから，国際規格の
ISO 11201を引用規格とした。ISO 11201の最新は2010年版である。
IEC 61947-1，Electronic projection−Measurement and documentation of key performance criteria−Part 1:
Fixed resolution projectors
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。
3.1
ライトバルブ（light valve）
（透過形若しくは反射形液晶表示，又はマイクロミラーデバイスのような）光学的に変調する画像表示
素子。
注記 この規格での“パネル”及び“表示素子”は，ライトバルブと同義語である。
3.2
テレ端（telephoto end）
ズームレンズの最長焦点距離が得られる状態。
3.3
ワイド端（wide-angle end）
ズームレンズの最短焦点距離が得られる状態。
3.4
リサイズ（resize）
入力映像信号の解像度を変換する処理。
3.5
レンズシフト（lens shift）
プロジェクタとスクリーンとのアライメントを補正するために，ライトバルブに対して投写レンズを上
下又は左右に移動させる動作。
3.6
レンズシフトの画像位置測定（image position measurement of lens shift）
投写レンズの投写映像の中心から光軸とスクリーンとの交点までの，上下又は左右の距離（投写映像の
全高又は全幅を100 %として，その距離を百分率で表示する。）（図1参照）。
3
X 6911：2015 (ISO/IEC 21118：2012)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
注記 この図の例では，シフト量は70 %（20 %＋50 %）となる。
図1−シフト量の例
3.7
フロント投写方式（front screen projection）
スクリーン反射光が視聴者側に投映される形態。
[IEC 61947-1]
3.8
リア投写方式（rear screen projection）
スクリーン透過光が視聴者側に投映される形態。
[IEC 61947-1]
3.9
標準外形寸法（standard outside dimensions）
こん（梱）包から取り出した状態での，突起部を含む最大外形寸法。
4
測定方法及び測定条件
表1の項目に関連する測定方法及び測定条件を，附属書Bに示す。
5
仕様書に記載する項目
表1に，仕様書に記載する項目を示す。仕様書に記載する項目は“R”（必須）と記載し，ほかの情報と
しての特性項目は“O”（任意）と記載している。
光出力，コントラスト比（全白：全黒）及び周辺照度比は，製品の平均値で記載する。プロジェクタの
下限値は，それら3項目の仕様書記載値の少なくとも80 %とする。出荷時の製品の下限値を，仕様書に明
記する。
仕様書には，この規格に従って作成したことを記載する。表1の項目に記載した用語を仕様書で用いる。
個別のプロジェクタモデルで機能がない項目及び任意項目については，省略することができる。項目を省
略する場合，仕様書に記載する項目順序は表1に示すのと同じ順番とする。
仕様書様式を附属書Aに示す。
注記 仕様書とは，データプロジェクタの性能を，取扱説明書，カタログ又はインターネットのウェ
ブページに含まれるデータプロジェクタの性能特性を記載したものをいう。
4
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表1−仕様書に記載する項目
番号
項目
R/O a)
項目詳細
記載例
1
製品番号，形名
又はモデル番号
R
製品名，形名，モデル番号又は製品番号を
記載する。
2
表示方式
R
ライトバルブ方式及び表示方式を記載す
る。
a) 液晶，マイクロミラー，その他
b) 透過式，反射式
c) 単板，3板，その他
3
光学方式
O
色分離及び色合成の光学方式を記載するの
がよい。
a) ダイクロイックミラー色分
離・プリズム色合成方式
b) 時分割分離合成方式
c) その他
4
表示素子
4.1
有効表示域サイズ
R
対角サイズ，パネル枚数及びアスペクト比
を記載する。
33 mm×3又は33 mm×3（1.3イン
チ×3），アスペクト比4：3
4.2
有効画素数
R
表示素子1枚の画素数，画素寸法及び表示
素子の枚数を記載する。
786 432画素（1 024×768）×3枚
4.3
その他特徴
O
表示素子の補足機能を記載するのがよい。
マイクロレンズなし
5
投写レンズ
5.1
ズーム
R
ズーム倍率を記載する。
電動ズーム（1.4倍）
5.2
フォーカス
R
フォーカス調整方法を記載する。
手動又は電動
5.3
レンズシフト
O
画像位置，固定又は可変及び（可変の場合）
手動又は電動を記載するのがよい。
レンズシフト範囲，固定又は可変及び（可
変の場合）手動又は電動を示す。
上下方向だけのレンズシフト範囲は，“レ
ンズシフトXX %〜XX %”と記載してもよ
い。
固定レンズシフトの画像位置。
可変レンズシフトの画像位置。
光軸位置が不明確なタイプの場合は，図表
を使用してもよい。
可変レンズシフト範囲
XX %（上）〜XX %（下）
XX %（右）〜XX %（左）
（3.6参照）
5.4
焦点距離
F値
O
f＝52 mm〜73 mm
F2.5〜2.9
6
光源
R
光源の種類（又は名称），ワット数及び個数
を記載する。
1個の場合には，個数を省略してもよい。
300 W 高圧水銀ランプ
7
画像サイズ
（投写距離）
R
投写画像の最小及び最大の対角サイズを記
載する。
最小：58.4 cm（23インチ）〜
最大：762 cm（300インチ）
O
関連する投写距離を記載する。
投写距離が不明確な製品は，図表を使用し
てもよい。
投写距離：1.2 m〜11.5 m
8
色数
O
再現できる最大色数を記載する。
1 677万色
9
光出力
R
スクリーンに投写された光出力を測定し，
記載する。
出荷品の平均値で記載する。
2 000 lm（B.2.2参照）
10
コントラスト比
（全白：全黒）
O
投射画像のスクリーン上の全白及び全黒の
照度比を記載するのがよい。その場合には，
測定条件を記載しなければならない。
出荷品の平均値で記載する。
2 000：1 アイリスONでのハイコ
ントラストモード，標準レンズ
（B.2.3参照）
5
X 6911：2015 (ISO/IEC 21118：2012)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1−仕様書に記載する項目（続き）
番号
項目
R/O a)
項目詳細
記載例
11
周辺照度比
O
全白の画像の中央照度と周辺4点の平均照
度との比率を記載するのがよい。
出荷品の平均値で記載する。
85 %（B.2.4参照）
12
スピーカ
R
スピーカの出力（B.3参照）を記載する。
10 W×2 ステレオ
O
スピーカ個数及びステレオ又はモノラルを
記載してもよい。
2スピーカ，ステレオ
13
対応走査周波数
13.1
水平
R
対応可能な水平周波数範囲を記載する。
対応する周波数の詳細は，別表に記載して
もよい。
15 kHz〜100 kHz
13.2
垂直
R
対応可能な垂直周波数範囲を記載する。
対応する周波数の詳細は，別表に記載して
もよい。
50 Hz〜120 Hz
14
表示解像度
14.1
コンピュータ信号
入力
R
コンピュータ入力の最大表示解像度を記載
する。表示方法も記載する。パネル本来の
表示解像度を超える場合は，パネル本来の
解像度を記載する。
最大入力解像度
1 024×768ドット
（リサイジング表示）
パネル表示解像度
800×600ドット
O
二つ以上の信号種類（方式）がある場合は，
全てを明記してもよい。
14.2
ビデオ信号入力
R
表示可能なビデオ信号の種類（方式）を記
載する。
NTSC，
PAL/SECAM
15
コンピュータ入出
力
R
信号の種類，端子種類及び端子数を記載す
る。
記載順及び表記方法は，問わない。端子を
兼用する場合などは，備考として記載して
もよい。
RGB入力 3系統
RGB出力 1系統
RGB入力端子（ミニD-sub 15ピン
×2 DVI−I×1）
RGB出力端子（ミニD-sub 15ピン）
音声入力端子（ステレオミニジャッ
ク）
16
ビデオ入出力
R
信号の種類，端子種類及び端子数を記載す
る。
記載順及び表記方法は，問わない。端子を
兼用する場合は，備考として記載してもよ
い。
ビデオ／Sビデオ入力 1系統
ビデオ入力端子（RCAジャック）
Sビデオ端子（ミニDIN 4ピン）
音声入力端子（RCAジャック
L/R）
17
その他入出力
O
制御信号入出力端子及びその他関連事項を
記載してもよい。
記述順及び内容は，問わない。
RS-232C及びマウス入力端子
LAN端子及びUSB端子
18
騒音
O
騒音値は，音圧レベルを測定してもよい（B.4
参照）。
音響パワーレベルを併記してもよい。
動作モードを記載してもよい。
バイスタンダ位置での音圧レベ
ル：35 dB 標準動作モード
音響パワーレベルについては，JIS X 7779
に従って測定してもよい。
音響パワーレベル：4.5 B標準動作
モード
19
使用温度
R
機器が正常に動作する温度範囲を記載す
る。
5 ℃〜35 ℃
使用湿度
O
機器が正常に動作する湿度範囲を記載す
る。
20 %〜70 %
20
電源
R
定格電圧及び周波数を記載する。
AC100 V，50/60 Hz
6
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表1−仕様書に記載する項目（続き）
番号
項目
R/O a)
項目詳細
記載例
21
最大消費電力
R
最大消費電力をワットで記載する。ほかの
モードに関しての情報も，記載してもよい。
380 W（B.5参照）
22
待機消費電力
R
待機消費電力をワットで記載する。
2 W（B.6参照）
O
複数のモードでの待機消費電力をモードを
明らかにし，記載してもよい。
1 W スリープモード時
23
標準外形寸法
R
本体の標準外形寸法は（幅，高さ及び奥行
きの順に）mmを用いて最大値を記載する。
突起を含まない寸法を記載する場合には，
その条件を括弧付きで記載する。
幅270 mm×高さ43 mm×奥行き
199 mm
幅270 mm×高さ32 mm×奥行き
199 mm（突起部を含まない。）
24
質量
R
附属品を含まない本体の質量をkg又はgで
記載する。条件は括弧付きで記載する。
15.1 kg（着脱リモコンを含む。）
25
附属品
R
同こん（梱）物の名称を記載する。
個数を併記してもよい。
リモコン，レンズキャップ，RGB
ケーブル，マウスケーブル，電源ケ
ーブル及び取扱説明書
26
その他
O
番号1〜番号25に記載されない特徴及び特
殊機能を記載してもよい。
注a) R/O欄の“R”は必須項目を示し，“O”は任意項目を示す。
7
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附属書A
（規定）
仕様書様式
A.1 一般
この附属書は，仕様書様式（表A.1参照）について規定する。
表A.1−仕様書様式
形名
表示方式
光学方式
表示素子
有効表示域サイズ
サイズ： mm（ インチ）
枚
アスペクト比：
有効画素数
その他特徴
投写レンズ
ズーム
フォーカス
レンズシフト
焦点距離f
mm
F値
F 〜
光源
W
画面サイズ及び投写距離
サイズ： cm（ インチ）
m
色数
色
光出力
lm
コントラスト比（全白：全黒）
周辺照度比
%
スピーカ
対応走査周波数
水平
kHz
垂直
Hz
表示解像度
コンピュータ信号入力
ビデオ信号入力
コンピュータ入出力
ビデオ入出力
その他入出力
騒音（標準モード）
騒音レベル ： dB
音響パワーレベル： B
使用温度（使用湿度）
〜 ℃
（ 〜 %）
電源
V， Hz
最大消費電力
W
待機消費電力
W
標準外形寸法
mm× mm× mm
質量
kg又はg
附属品
その他
8
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附属書B
（規定）
測定方法及び測定条件
この附属書は，データプロジェクタの仕様書に記載する項目の測定方法及び測定条件に関連する事柄を
規定するもので，仕様書様式の規定の一部ではない。特に指定がない限り，全ての試験及び測定は，次の
条件の下で行う。
B.1
測定環境条件
− 温度
：18 ℃〜28 ℃
− 相対湿度
：規定しない。
− 電源電圧
：定格入力電圧
− 電源周波数 ：定格周波数
− 部屋の明るさ：5 lx以下を推奨する。また，測定値から部屋の明るさを減算した値を採用する。
− 気圧
：86 kPa〜106 kPa
光学性能（例えば，明るさ，ほか）が周囲温度によって変化する製品に対しては，測定中の室温は23 ℃
±2 ℃とする。
定格電圧に幅のある場合には，測定時の入力電圧を記録する。変動電圧は入力電圧の±5 %以内とする。
B.2
光出力，コントラスト比（全白：全黒）及び周辺照度比の測定方法及び測定条件
B.2.1 プロジェクタの調整及び条件
B.2.1.1 レンズ設定
光学ズーム機構がある場合，レンズズームはワイド端に設定する。内部又は外部のパターン発生器によ
る適切なパターンを用い，画面全体にわたり最も鮮明な表示となるようにフォーカスを調整する。この測
定の画像位置は規定しないが，設定した画像位置を記録するのがよい。
B.2.1.2 明るさ及びコントラスト
明るさ（黒レベル）及びコントラスト（ビデオ利得）の調整は，図B.1に示すようにIEC 61947-1で規
定するグレースケールテストパターン上で8ステップが視認できるように調整する。
0％
5％
10％
15％
85％
90％
95％
100％
100％
図B.1−グレースケールテストパターン
9
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B.2.1.3 有効画素
投映映像エリアにかかわらず，測定は常に，フルスクリーン（有効画素数を全て使用する）画像によっ
て行う。
B.2.1.4 測定信号
測定信号源は，パーソナルコンピュータからのRGB出力信号を用いる。100 %全白パターン及び0 %全
黒パターンを用いる。100 %全白パターンのアナログ信号レベルは，信号源出力にて75 Ω（±1 %）終端時
に0.7 V±1 %とする。
B.2.1.5 測定方法
対角長さ1.02 m〜1.78 m（40インチ〜70インチ）の白スクリーンを使用し，スクリーン上に光学的な台
形ひずみがない状態で測定する。
B.2.1.6 測定器
測定器は，視感度補正及びコサイン補正された照度計をスクリーンに平行な位置で用いる。
B.2.1.7 その他
未使用ランプの使用を保証するため，プロジェクタは製造後速やかに測定する。プロジェクタは明るさ
が安定した状態になるまで動作させ，迅速に測定する。
B.2.2 データプロジェクタにおける光出力の測定方法
照度計の測定面を焦点平面に合わせる。図B.2に示す9点（九つの領域での各々の中心）のスクリーン
照度を，100 %全白パターン映像上で測定する。測定範囲は3×3画素以上の大きさでなければならない。
9ポイント平均ルクス（ルーメン／平方メートル）に，測定面での画像範囲の面積を乗じて計算する。
図B.2−9点測定格子
B.2.3 コントラスト比（全白：全黒）測定方法
照度計の測定面を焦点平面に合わせる。図B.2に示す9点のスクリーン照度を，100 %全白パターン映像
上で測定する。また，同時に，図B.2に示す9点のスクリーン照度を，0 %全黒パターン映像上で測定する。
測定範囲は3×3画素以上の大きさでなければならない。コントラスト比は，全白パターンの9ポイント平
均（ルクス）と全黒パターンの9ポイント平均（ルクス）との比によって表す。
10
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B.2.4 周辺照度比の測定方法
照度計の測定面を焦点平面に合わせる。図B.2に示す点1，点3，点5，点7及び点9の5領域のスクリ
ーン照度を，100 %全白パターン映像上で測定する。測定範囲は3×3画素以上の大きさでなければならな
い。周辺照度比は，点1，点3，点7及び点9の4ポイント平均（ルクス）と点5（ルクス）との比を，点
5を基準とした百分率で表す。
B.3
音声出力の測定方法及び測定条件
JIS C 6101-2の第3章（音声出力電力）で規定する定格出力電力を適用する。
B.4
騒音（音圧レベル）の測定方法及び測定条件
B.4.1 騒音測定における環境条件
B.4.1.1 騒音（音圧レベル）の測定空間及び測定環境
測定は，JIS X 7779の箇条7（反射面上の準自由音場における機器の音響パワーレベル算出方法）で規
定する測定条件にて行う。
B.4.1.2 暗騒音に対する補正
暗騒音に対する補正は，ISO 11201に規定するグレード2に従う。
B.4.2 騒音の測定方法及び測定条件
B.4.2.1 騒音測定におけるデータプロジェクタの調整及び条件
a) ウォームアップ時間 測定に先立ち，プロジェクタを温度が安定するまで十分な時間，動作させる。
安定するまでの時間が不明な場合には，プロジェクタを30分以上動作させる。
b) 測定器 測定器は，JIS X 7779に規定する測定器を用いる。
B.4.2.2 データプロジェクタにおける騒音測定方法
測定位置は，データプロジェクタ本体前後左右の各面の中心から1.00±0.03 m水平に離れた点で，床か
ら1.50 m±0.03 mにて行う。マイクロホンは，水平から30°下に向ける。プロジェクタは，JIS X 7779の
附属書Aで規定する標準試験卓中央に置かれなければならない（図B.3参照）。測定は，4か所とする（前
後左右）。A特性の音圧レベルは，アイドリング状態と作動状態との両方を測定する。複数個の作動状態が
存在する場合には，全ての作動状態について測定し記録する。
なお，測定中は，機器の操作などを行ってはならない。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図B.3−騒音測定方法
B.4.2.3 騒音値（計算方法）
アイドリング状態及び全ての作動状態において記録された測定値に対し，平均値を次の計算式によって
求め，その最大のものを騒音値とする。
)
10
10
10
10
(
4
1
log
10
4
3
2
1
1.0
1.0
1.0
1.0
P
L
L
L
L
L
＋
＋
＋
＝
ここに，
LP： 騒音値
L1〜L4： 暗騒音補正された前後左右の測定値
B.5
最大消費電力
定格入力電圧時の消費電力を測定し，最大値を記録する。
B.6
待機消費電力
待機消費電力の測定は，次に示すa) 及び b) を満たす状態で行う。
a) 外部機器を接続しない。
b) プロジェクタに主電源スイッチのような電力遮断機能がある場合は，通電状態にする。
参考文献 JIS X 7778 音響−情報技術装置の表示騒音放射値
注記 対応国際規格：ISO 9296，Acoustics−Declared noise emission values of computer and
business equipment（IDT）
プロジェクタ
標準試験卓
マイクロホン
1
.5
m
30°
1.0 m
0
.7
5
m
最小辺0.7 m，最小面積0.5 m2