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X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS X 6130 : 1996 は改正され,この規格に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は,

このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新案登

録出願にかかわる確認について,責任をもたない。

JIS X 6130

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)  プリズムの光透過率の測定法

附属書 B(規定)  テープ及びリーダの光透過率の測定法

附属書 C(規定)  信号対雑音比の測定法

附属書 D(規定)  記録レベルの公称値及び最大許容値の決定法(記録条件)

附属書 E(規定)  8 ビットバイトから 10 チャネルビットパターンへの変換

附属書 F(規定)  ビットシフトの測定法

附属書 G(規定)  トラックエッジの直線性の測定法

附属書 H(参考)  識別孔

附属書 J(参考)  前ふたの開放方法

附属書 K(参考)  輸送条件

附属書 L(参考)  記録時再生 (RAW)

附属書 M(参考)  基本グループ番号 0 の内容の例


X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

(1) 

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  適合性

1

2.1

  カートリッジ

1

2.2

  書込み装置

1

2.3

  読取り装置

2

3.

  引用規格

2

4.

  定義

2

4.1

  絶対フレーム番号

2

4.2

  交流消去

2

4.3

  アクセスポイント

3

4.4

  アルゴリズム

3

4.5

  エリア ID

3

4.6

  平均信号振幅

3

4.7

  アジマス

3

4.8

  裏面

3

4.9

  バイト

3

4.10

  カートリッジ

3

4.11

  チャネルビット

3

4.12

  コードワード

3

4.13

  データフォーマット ID

3

4.14

  EWP

3

4.15

  EOD

3

4.16

  エンティティ

3

4.17

  誤り訂正符号

3

4.18

  磁束反転位置

3

4.19

  磁束反転間隔

3

4.20

  フラグメント

3

4.21

  フレーム

3

4.22

  ハウスキーピングフレーム

3

4.23

  LBOT

3

4.24

  磁気テープ

3

4.25

  信号振幅基準テープ

3

4.26

  標準テープ

3

4.27

  最適印加磁界

3


X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

目次

(2) 

4.28

  パーティション境界

4

4.29

  PBOT

4

4.30

  PEOT

4

4.31

  記録密度

4

4.32

  記録条件

4

4.33

  圧縮処理

4

4.34

  圧縮データ

4

4.35

  圧縮レコード

4

4.36

  圧縮レコード列

4

4.37

  レコード

4

4.38

  基準磁界

4

4.39

  復元処理

4

4.40

  信号振幅副基準テープ

4

4.41

  副標準テープ

4

4.42

  セパレータマーク

4

4.43

  標準信号振幅

4

4.44

  テープ基準縁

4

4.45

  試験記録電流

4

4.46

  トラック

4

4.47

  未圧縮データ

4

4.48

  未圧縮レコード

4

4.49

  VEOT

4

5.

  数字の表現

5

6.

  略号

5

7.

  環境条件及び安全性

5

7.1

  試験環境条件

5

7.2

  使用環境条件

5

7.3

  保存環境条件

6

7.4

  輸送

6

7.5

  安全性

6

7.6

  燃焼性

6

8.

  ケースの寸法及び機械的特性

6

8.1

  概要

6

8.2

  全体の寸

7

8.3

  装着用握

7

8.4

  保持領

7

8.5

  前ふたの切欠

7

8.6

  前ふたの寸

7

8.7

  テープの始端及び終端の光学的検

8

8.8

  底面

8


X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

目次

(3) 

8.8.1

  スライダのロック機

9

8.8.2

  スライダ受け

9

8.8.3

  識別孔,書込み禁止孔及び位置決め補助

9

8.8.4

  位置決め

10

8.8.5

  テープガイド可動空

11

8.8.6

  ハブ受け

11

8.8.7

  下ハーフの内部構

11

8.8.8

  光通過経

12

8.8.9

  支持領

12

8.8.10

  位置決め領域(図 13)

12

8.8.11

  支持領域,位置決め領域及び基準面 Z の関

13

8.9

  ハブ

13

8.10

  リーダテープ及びトレーラテープ

13

8.11

  ハブと磁気テープ装置スピンドルとの接触領

13

8.12

  前ふたの開

13

8.13

  ハブロック機構の解

14

8.14

  ラベル領

14

8.15

  オートローダからの要求事

14

9.

  テープの機械的特性,物理的特性及び寸法

25

9.1

  材料

25

9.2

  テープの長さ

26

9.2.1

  テープの長さ

26

9.2.2

  リーダテープ及びトレーラテープの長さ

26

9.2.3

  スプライシングテープの長さ

26

9.3

  テープの幅

26

9.3.1

  磁気テープの幅

26

9.3.2

  リーダテープ及びトレーラテープの幅

26

9.3.3

  スプライシングテープの幅及び位置

26

9.3.4

  基準縁の直線性

26

9.4

  連続性

27

9.5

  テープの厚さ

27

9.5.1

  磁気テープの厚さ

27

9.5.2

  リーダテープ及びトレーラテープの厚さ

27

9.5.3

  スプライシングテープの厚さ

27

9.6

  長手方向の湾曲

27

9.7

  カッピング

27

9.8

  塗布面の接着強度

27

9.9

  層間の粘着性

28

9.10

  引張強度

28

9.10.1

  破断強度

28


X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

目次

(4) 

9.10.2

  降伏強度

28

9.11

  残留伸び

28

9.12

  剛性

28

9.13

  塗布面の電気抵抗

29

9.14

  光透過率

29

9.15

  媒体認識システム (MRS)

30

10.

  磁気的特性

30

10.1

  最適印加磁界

31

10.2

  平均信号振幅

31

10.3

  分解能

31

10.4

  重ね書き

31

10.5

  消去特性

31

10.6

  テープの品質

31

10.6.1

  ミッシングパルス

31

10.6.2

  ミッシングパルスゾーン

31

10.7

  信号対雑音比 (SNR) 特性

31

11.

  フォーマット

32

11.1

  概要

32

11.2

  基本グループ

32

11.2.1

  エンティティ

33

11.2.2

  グループ情報テーブル

34

11.2.3

  ブロックアクセステーブル (BAT)

36

11.3

  サブグループ

38

11.3.1

  G1 サブグループ

38

11.3.2

  G2 サブグループ(ランダム化)

39

11.3.3

  G3 サブグループ

39

11.3.4

  G4 サブグループ

41

11.3.5

  メインデータフラグメント

43

11.3.6

  基本グループの変換の要点

45

11.4

  サブコード情報

45

11.4.1

  パックアイテム番号 0

45

11.4.2

  パックアイテム番号 1

45

11.4.3

  パックアイテム番号 2

46

11.4.4

  パックアイテム番号 3

46

11.4.5

  パックアイテム番号 4

46

11.4.6

  パックアイテム番号 5

47

11.4.7

  パックアイテム番号 6

47

11.4.8

  パックアイテム番号 7

48

11.4.9

  パックアイテム番号 8

48

11.4.10

  パックアイテム番号 9

48


X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

目次

(5) 

11.4.11

  パックアイテム番号 10

48

11.4.12

  パックアイテム番号 11

48

11.4.13

  パックアイテム番号 12

49

11.4.14

  パックアイテム番号 13

49

11.4.15

  パックアイテム番号 14

49

11.4.16

  パックアイテム番号 15

49

11.5

  サブコードの配置

50

11.5.1

  シングルデータスペーステープのサブコードパックアイテム

50

11.5.2

  パーティションテープのサブコードパックアイテム

50

12.

  記録方式

51

12.1

  記録密度

51

12.2

  長周期平均ビットセル長

51

12.3

  短周期平均ビットセル長

51

12.4

  短周期平均ビットセル長の変動率

51

12.5

  ビットシフト

51

12.6

  情報交換時の再生信号振幅

51

12.7

  最大の記録レベル

51

13.

  トラック

51

13.1

  トラックの構成

51

13.2

  平均トラック間隔

52

13.3

  トラック間隔の変化

52

13.4

  トラック幅

52

13.5

  トラック角

52

13.6

  トラックエッジの直線性

52

13.7

  トラック長

52

13.8

  理想テープ中心線

52

13.9

  アジマス角

52

14.

  記録パターン

52

14.1

  記録メインデータフラグメント

52

14.2

  マージンゾーン及びプリアンブルゾーン

53

15.

  トラックのフォーマット

53

15.1

  トラックのフォーマット

53

15.2

  トラックの位置精度

53

15.3

  トラッキング法

53

16.

  シングルデータスペーステープの構成

53

16.1

  デバイス領域

54

16.2

  リファレンス領域

54

16.3

  ガードバンド 1

54

16.4

  システム領域

54

16.4.1

  システムプリアンブル

55


X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

目次

(6) 

16.4.2

  システムログ

55

16.4.3

  システムポストアンブル

55

16.4.4

  ガードバンド 2

55

16.4.5

  ベンダグループプリアンブル

55

16.5

  データ領域

55

16.5.1

  ベンダグループ

55

16.5.2

  記録データグループ

55

16.5.3

  ECC3

55

16.5.4

  再記録フレーム

56

16.5.5

  追記録及び重ね書き

57

16.6

  EOD 領域

58

16.7

  ポスト EOD 領域

58

16.8

  アーリーワーニングポイント (EWP)

58

16.9

  初期化

59

17.

  パーティションテープの構成

59

17.1

  テープ上の配置

60

17.1.1

  デバイス領域

60

17.1.2

  パーティション 1

60

17.1.3

  パーティション 0

61

17.2

  エリア ID

61

17.3

  システム領域のパックアイテム番号 6

61

17.4

  空のパーティション

61

17.4.1

  空のパーティション 1

61

17.4.2

  空のパーティション 0

62

17.5

  パーティションテープの初期化

62

18.

  ハウスキーピングフレーム

62

18.1

  アンブルフレーム

62

18.2

  システムログフレーム

62

18.3

  テープ管理フレーム

62

附属書 A(規定)  プリズムの光透過率の測定法

64

附属書 B(規定)  テープ及びリーダの光透過率の測定法

66

附属書 C(規定)  信号対雑音比の測定法

68

附属書 D(規定)  記録レベルの公称値及び最大許容値の決定法(記録条件)

69

附属書 E(規定)  8 ビットバイトから 10 チャネルビットパターンへの変換

70

附属書 F(規定)  ビットシフトの測定法

77

附属書 G(規定)  トラックエッジの直線性の測定法

79

附属書 H(参考)  識別孔

80

附属書 J(参考)  前ふたの開放方法

81

附属書 K(参考)  輸送条件

82


X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

目次

(7) 

附属書 L(参考)  記録時再生 (RAW)

83

附属書 M(参考)  基本グループ番号 0 の内容の例

84


日本工業規格

JIS

 X

6130

: 1999

(ISO/IEC 15521 :

 1998

)

3.81mm

幅,ヘリカル走査記録

情報交換用

磁気テープカートリッジ,

DDS-3

様式,テープ長 125m

3.81 mm wide magnetic tape cartridge for information

interchange

−Helical scan recording−DDS-3 format

using 125 m length tapes

序文  この規格は,1998 年に第 1 版として発行された ISO/IEC 15521, Information techno1ogy−3.81mm wide

magnetic tape cartridge for information interchange

−Helical scan recording−DDS-3 format using 125m length

tapes

と技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

1.

適用範囲  この規格は,電子計算機,関連周辺端末機器などの機器及びシステム間で情報交換に用い

る 3.81mm 幅,ヘリカル走査記録,DDS-3 様式,磁気テープカートリッジ(以下,カートリッジという。

の構造,寸法,物理的特性,機械的特性,磁気的特性及び情報の記録様式について規定する。

この規格は,情報交換用磁気テープのラベル及びファイル構成及び情報交換当事者間で合意した情報交

換符号を用いることでシステム相互の情報交換に適用する。

圧縮アルゴリズムを用いる場合,ISO/IEC 11558 の規定を適用し,情報交換当事者間で,テープへの記

録及びテープからの読出しに用いる圧縮アルゴリズムについて合意の上使用する。

2.

適合性

2.1

カートリッジ  カートリッジは,この規格のすべてを満たすとき,この規格に適合する。

ロスレスデータ圧縮に使用するアルゴリズムは,ISO/IEC 11576 に従って登録し,その識別子番号をエ

ンティティヘッダのバイト 3 に記録しなければならない。

2.2

書込み装置  書込み装置は,作成したテープ上の記録がすべてこの規格を満足し,作成した追記録

若しくは重ね書きのいずれか一方が可能な場合,又は追記録及び重ね書きの両方が可能な場合,この規格

に適合する。

適合性を表示する場合,次の機能の有無を明示する。

−  記録時再生によるチェック及び不良フレームの再記録。

− ECC3(誤り訂正用 C3 符号)フレームの生成。

また,次の任意機能の有無を明示する。


2

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

−  登録したアルゴリズムの有無及びデータ圧縮の可否。

−  アルゴリズムの登録番号。

2.3

読取り装置  読取り装置は,この規格によって再生したテープからの処理が可能な場合,この規格

に適合する。

−  再記録フレームを識別し,これらのフレームの一つだけからユーザデータ及びセパレータマークを取

り出す。

− ECC3 フレームの識別。ただし,ECC3 の機能がない場合は,無視する。

−  定義したアルゴリズムを用いて圧縮データを識別し,ホストが利用できる登録番号を取り出す。

−  ホストが利用できる圧縮データの生成。

次の任意機能の有無を明示する。

− ECC3 を使用し,誤り訂正の可否。

−  復元用アルゴリズムの有無及び圧縮データの取出しの可否。

−  復元のためにアルゴリズムの登録番号を取り出す。

3.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS K 7161 : 1994

  プラスチック−引張り特性の試験方法  第 1 部:通則

備考  ISO/R 527 : 1966  Plastics−Determination of tensile properties−Part 1  :General principles がこ

の規格と一致している。

JIS X 6127 : 1992

  3.81mm 幅,ヘリカル走査記録情報交換用磁気テープカートリッジ,DDS 様式

備考  ISO/IEC 12247 : 1993  Information technology−3.81 mm wide magnetic tape cartridge for

information interchange

−Helical scan recording−DDS format using 60 m and 90 m length

tapes

がこの規格と一致している。

JIS X 6129 : 1993

  3.81mm 幅,ヘリカル走査記録情報交換用磁気テープカートリッジ,DDS-2 様式

備考  ISO/IEC 13923 : 1996  Information technology−3.81 mm wide magnetic tape cartridge for

information interchange

−Helical scan recording−DDS-2 format using 120 m length tapes がこ

の規格と一致している。

IEC 60950 : 1996

  Safety of information technology equipment, including electrical business equipment

IEC 61119-1 : 1992

  Digital audio tape cassette system (DAT)−Part 1  :Dimensions and characteristics

ISO 1302 : 1992

  Technical drawings−Method of indicating surface texture

ISO/IEC 11557 : 1992

  Information technology−3.81 mm wide magnetic tape cartridge for information

interchange

−Helical scan recording−DDS-DC format using 60 m and 90 m length tapes

ISO/IEC 11558 : 1992

  Information technology−Data compression for information interchange−Adaptive

coding with embedded dictionary

−DCLZ Algorithm

ISO/IEC 11576 : 1994

  Information technology−Procedure for the registration of algorithms for lossless

compression of data

4.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

4.1

絶対フレーム番号  (Absolute Frame Number, AFN)    フレームに付けた連続番号。

4.2

交流消去  (a. c erase)    減衰する交流磁界を用いた消去。


3

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

4.3

アクセスポイント  (Access Point)   コードワードの復元用アルゴリズムを開始する点で,圧縮した

一連のレコードの始まりの位置。復元操作の対象となるデータは,アクセスポイント又は後の箇所から開

始してよい。

4.4

アルゴリズム  (Algorithm)    論理的に表現したデータに変換する規則。

4.5

エリア ID (Area ID)    磁気テープ領域の定義及びフレームの形式を記述する識別子。

4.6

平均信号振幅  (Average Signal Amplitude)    規定の記録密度で記録した磁気テープ上のミッシングパ

ルスのない部分を長さ 7.8mm 以上にわたって測定した読取りヘッドの平均ピーク (P-P) 出力電圧。

4.7

アジマス  (azimuth)    磁束反転とトラックの中心線に垂直な直線との角度。

4.8

裏面  (back surface)    データの記録に使う磁性面の反対側のテープの面。

4.9

バイト  (byte)    一単位として取り扱われるビット列。

4.10

カートリッジ  (cartridge)    一組のハブに巻いた磁気テープを収納したケース。

4.11

チャネルビット  (Channel bit)    8 ビットから 10 ビットに変換後のビット。

4.12

コードワード  (Codeword)    圧縮アルゴリズムによって生成したワード。コードワードのビット数

は,可変であり,この規格では,規定しない。

4.13

データフォーマット ID (Data Format ID)    データフォーマットの識別子。

4.14  EWP (Early Warning Point)

  パーティションの境界又は PEOT に近付いたことを示す箇所。

4.15  EOD (End of Data)

  最後のユーザデータを含むグループの終端。

4.16

エンティティ  (Entity)    エンティティヘッダ及び圧縮レコード列によって構成する記録データの集

合。

4.17

誤り訂正符号  (Error Correcting Code)    誤りを自動訂正できるように設計された誤り訂正符号。

4.18

磁束反転位置  (flux transition position)    テープ表面に垂直の方向に磁束密度が最大となる点。

4.19

磁束反転間隔  (flux transition spacing)    一つのトラックに沿って連続する磁束反転位置の長さ。

4.20

フラグメント  (Fragment)    記録,再生及び誤り訂正符号の単位として取り扱うバイトの集合。

4.21

フレーム  (Frame)    正のアジマスとこれに続く負のアジマスからなる一対のトラック。

4.22

ハウスキーピングフレーム  (House Keeping Frame)    ユーザデータを含まないフレーム。

4.23  LBOT (Logical Beginning of Tape)

  テープ上でデータの記録開始位置。

4.24

磁気テープ  (magnetic tape)    磁気記録によってデータを記録できる磁性表面層をもつテープ(以下,

テープという。

4.25

信号振幅基準テープ  (Master Standard Amplitude Calibration Tape)   交流消去したテープ上に正アジ

マス,21.0

µm のトラック幅,27.2µm のトラック間隔で標準信号振幅を交流消去されたテープ上に記録し,

信号振幅の校正の基準として用いるテープ。

参考1.  このテープは,4 499.8ftpmm,2 999.9ftpmm,1 999.9ftpmm 及び1 499.9ftpmm の信号が記録さ

れている。

2.

このテープは,財団法人  日本電子部品信頼性センター (RCJ) によって管理されている。

4.26

標準テープ  (Master Standard Reference Tape)    基準磁界,信号振幅,分解能,重ね書き及び信号対雑

音比の標準として用い,その特性値を日本工業標準調査会 (JISC) が規定するテープ。

参考  このテープは,財団法人  日本電子部品信頼性センター (RCJ) によって管理されている。

4.27

最適印加磁界  (Optimum Recording Field)    記録密度 2 999.9ftpmm で記録して,再生したとき,その

平均信号振幅が最大値を示す印加磁界。


4

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

4.28

パーティション境界  (Partition Boundary)    パーティション 1 が終わりパーティション 0 が始まる磁

気テープの長さ方向に沿った点。

4.29  PBOT (Physical Beginning of Tape)

  テープ始端での磁気テープとリーダテープとの接合箇所。

4.30  PEOT (Physical End of Tape)

  テープ終端での磁気テープとリーダテープとの接合箇所。

4.31

記録密度  (physical recording density)    トラックの長さ 1mm 当たりに記録する磁束反転数 (ftpmm)。

4.32

記録条件  (pre-recording condition)    互換性維持のために許容される記録レベル。

4.33

圧縮処理  (processing)    ホストからのデータを圧縮アルゴリズムによって,コードワードに変換す

る処理。

4.34

圧縮データ  (processed data)    圧縮処理したコードワードの列。

4.35

圧縮レコード  (Processed Record)    未圧縮レコードを圧縮処理することによって生成するレコード。

4.36

圧縮レコード列  (Processed Record Sequence)    8 ビット単位の境界で始まり,次の 8 ビット単位の境

界で終わる一つ以上のコードワードの列。

4.37

レコード  (record)    情報の単位として扱うデータ。

4.38

基準磁界  (Reference Recording Field)    標準テープの最適印加磁界。

4.39

復元処理  (reprocessing)    コードワードを元のデータに復元する処理。

4.40

信号振幅副基準テープ  (Secondary Standard Amplitude Calibration Tape)    信号振幅基準テープと同じ

種類の信号が記録され,そのテープの信号振幅と信号振幅基準テープのそれとの偏差を明示したテープ。

供試テープの信号振幅と信号振幅基準テープのそれと比較するために用い,供試テープの実測値を補正す

ることによって,間接的に供試テープとの特性の比較を行うことを可能にするテープ。

参考  信号振幅副基準テープは,〒203-0042  東京都東久留米市八幡町 1-1-12  財団法人  日本電子

部品信頼性センターが部品番号 JCM 6130/IS CM 15521 で 2007 年まで供給する。

4.41

副標準テープ  (Secondary Standard Reference Tape)    テープの基準磁界,信号振幅,分解能,重ね書

き及び信号対雑音比を標準テープのそれと比較するために用い,その特性値と標準テープの特性との偏差

を明示して,実測値の偏差を補正することによって,間接的に供試テープと標準テープとの特性の比較を

行うことを可能にするテープ。

参考  副標準テープは,〒203-0042  東京都東久留米市八幡町 1-1-12  財団法人  日本電子部品信頼

性センターが部品番号 JRM 6130/IS RM 15521 で 2007 年まで供給する。

4.42

セパレータマーク  (Separator Mark)   データの区切りに使用するユーザデータを含まないレコード。

4.43

標準信号振幅  (Standard Reference Amplitude)    信号振幅基準テープに記録した標準信号の平均信号

振幅。

4.44

テープ基準縁  (Tape Reference Edge)   PEOT が右端となるようにテープの記録面から見たときのテ

ープの下端。

4.45

試験記録電流  (Test Recording Current)    標準テープに基準磁界を生じさせる記録電流。

4.46

トラック  (track)    磁気信号を直列に記録するテープ上の斜めの領域。

4.47

未圧縮データ  (unprocessed data)    圧縮処理をしていないデータの列。

4.48

未圧縮レコード  (Unprocessed Record)    バイト単位で構成する未圧縮データのレコード。

4.49  VEOT (Virtual End of Tape)

  記録データの区分に用いるパーティション 1 の終端を定義した磁気テ

ープの長手方向の点。


5

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

5.

数字の表現  測定した値は,対応する規定値に対して有効数字に丸める。これは,例えば規格値

01

.

0

02

.

0

26

.

1

+

は,1.235 以上 1.275 未満の測定値の範囲を許容する。

ビットの設定は, “0” 又は “1” で表す。

ビットパターン及び 2 進数表現の数字は, “0” 又は “1” の列で表す。規定しないビットは,X を使用

してもよい。

ビットパターン及び 2 進数表現の数字は,最上位ビットを左とし,最下位ビットを右とする。

8

ビットバイトは,ビット 8 を最上位ビットとし,ビット 1 を最下位ビットとする。

6.

略号

AEWP

アフタアーリーワーニングポイント  (After-Early Warning Point)

AFN

絶対フレーム番号  (Absolute Frame Number)

BAT

ブロックアクセステーブル  (Block Access Table)

DF-ID

データフォーマット識別子  (Data Format Identifier)

ECC

誤り訂正符号  (Error Correcting Code)

EOD

EOD (End of Data)

EWP

アーリーワーニングポイント  (Early Warning Point)

GIT

グループ情報テーブル  (Group Information Table)

LBOT

LBOT (Logical Beginning of Tape)

LSB

最下位バイト  (Least Significant Byte)

LF-ID

論理フレーム識別子  (Logical Frame Identifier)

MRS

媒体認識システム (Media Recognition System)

MSB

最上位バイト  (Most Significant Byte)

MSRT

標準テープ  (Master Standard Reference Tape)

PBOT

PBOT (Physical Beginning of Tape)

PEOT

PEOT (Physical End of Tape)

RAW

記録時再生 (Read-After-Write)

SNR

信号対雑音比 (Signal-to-Noise Ratio)

VEOT

VEOT (Virtual End of Tape)

7.

環境条件及び安全性

7.1

試験環境条件  試験環境条件は,規定がない限り次による。

温度 23℃±2℃

相対湿度 40%∼60%

試験前放置時間 24 時間

7.2

使用環境条件  使用環境条件は,装置に装着したカートリッジの近傍で測定し,次による。

温度 15℃∼55℃

相対湿度 10%∼80%

湿球温度 26℃以下

カートリッジの内部及び表面は,結露してはならない。

カートリッジが保存時又は輸送時に使用環境条件を超えた場合は,使用環境条件以外の環境条件に放置


6

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

した時間と同等以上,又は最大 24 時間,使用環境条件に放置してから使用しなければならない。

参考  急激な温度変化は,避けなければならない。

7.3

保存環境条件  保存環境条件は,次による。

温度

5

℃∼32℃

相対湿度 20%∼60%

湿球温度 26℃以下

周辺磁界は,カートリッジ面で 4 000A/m を超えてはならない。

カートリッジの内部及び表面は,結露してはならない。

7.4

輸送  カートリッジの輸送条件及び輸送での損傷を最小限にするための参考情報は,附属書 によ

る。

7.5

安全性  カートリッジ及びその構成部品は,IEC 60950 の要求を満足しなければならない。

7.6

燃焼性  カートリッジ及びその構成部品の材料は,マッチの炎などによって着火してもよいが,二

酸化炭素中で燃焼し続けてはならない。

8.

ケースの寸法及び機械的特性

8.1

概要  カートリッジのケースは,上ハーフ,下ハーフ,スライダ及び前ふた(蓋)からなり,具体

図は,次による。

図 1

上側から見たカートリッジの外観

図 2

下側から見たカートリッジの外観

図 3

背面から見た書込み禁止孔の外観

図 4

基準面 X,基準面 Y,基準面 Z

図 5

前ふたが閉じた状態の正面

図 6

前ふたが閉じた状態の上面

図 7

前ふたが閉じた状態の左側面

図 8

前ふたが開いた状態の上面

図 9

前ふたが開いた状態の左側面

図 10

前ふた及びスライダが閉じた状態の底面

図 11

前ふた及びスライダが開いた状態の底面

図 12

上側から見た下ハーフ内面の見取図

図 13

前ふた及びスライダが開いた状態の下ハーフ底面

図 14

前ふた及びスライダが開いた状態の左側面

図 15

ハブの上面

図 16

ハブの断面を含んだ側面

図 17

ハブ及び上下ハーフと磁気テープ装置スピンドルとの接触領域断面図

図 18

完全に開いた状態の前ふた詳細図

図 19 及び図 20

前ふた及びハブロック機構の関係を示す詳細図

図 21 及び図 22

上面及び背面のラベル領域

図 23

カートリッジ下面両側の角部

図 24

正面から見たスライダの反り

寸法は,三つの直交する基準面 X,基準面 Y 及び基準面 Z に基づく(

図 参照)。


7

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

基準面 X は,スライダを開いたとき,基準面 Z に垂直で長円形及び円形の位置決め孔の中心を通る面と

する(8.8.4 及び

図 11 参照)。

基準面 Y は,基準面 X 及び基準面 Y に垂直で位置決め孔の中心を通る面とする。

基準面 Z は,スライダが作動する面とする(

図 参照)。

8.2

全体の寸法(図 5,図 及び図 7)  前ふたが閉じた状態のケース全体の寸法は,次による。

l

1

=73.0mm±0.3mm

l

2

=54.0mm±0.3mm

l

3

=10.5mm±0.2mm

前ふたの面取り角度は,次による。

θ

=45

°±8°(図 21  H

H

参照)

ケース後側の左右の縁の半径は,次による。

r

1

=1.0mm±0.5mm

前ふたの縁の半径は,次による。

r

2

≦0.5mm

8.3

装着用握り(図 6)  カートリッジを磁気テープ装置に挿入し,位置決めするための上面の装着用握

りの位置及び寸法は,次による。

l

4

=25.5mm±0.3mm

l

5

=11.0mm±1.0mm

l

6

=5.0mm±0.2mm

l

7

=2.3mm±0.3mm

装着用握りの上面からの深さは,

mm

2

.

0

mm

0

.

0

mm

5

.

0

+

とする。

8.4

保持領域(図 6)  カートリッジを磁気テープ装置に挿入するときの保持領域は,図 の網掛け領域

とし,その位置及び寸法は,次による。

l

8

=6.0mm±0.1mm

l

9

=5.0mm±0.1mm

8.5

前ふたの切欠き(図 及び図 8)  前ふたに二組の切欠きを設ける。外側の切欠きは,カートリッジ

を磁気テープ装置に挿入するときのスライダのロック機構を解除するために設け(8.8.1 参照)

,その位置

及び寸法は,次による。

l

10

≦0.4mm

l

11

≧3.0mm

l

12

=1.2mm±0.1mm

l

13

=49.8mm±0.2mm

内側の切欠きは,カートリッジを磁気テープ装置に挿入するときにスライダを開けるために設け(8.8.1

参照)

,その位置及び寸法は,次による。

l

11

≧3.0mm

l

14

≧0.9mm

l

15

=7.5mm±0.1mm

l

16

=36.00mm±0.15mm

8.6

前ふたの寸法(図 6∼図 8)  前ふたの寸法は,次による。

l

17

=1.2mm±0.1mm


8

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

l

18

=6.8mm±0.4mm

l

19

=1.1mm±0.1mm

l

20

=2.0mm±0.1mm

l

21

=6.4mm±0.2mm

l

22

=1.5mm±0.1mm

r

3

=6.8mm±0.4mm

前ふたは,45

°の面取りをし,その寸法は,次による。

l

23

=1.5mm±0.1mm

図 に示す l

24

は,スライダ底面から上ハーフの上面までの高さとし,l

25

は,前ふたの高さとする。上ハ

ーフに垂直に 1N の力を加えたときの寸法は,次による。

l

24

=10.5mm±0.2mm

l

25

l

24

力を加えないときの寸法は,次による。

l

24

≦10.9mm

前ふたを開いたときの前ふたの縁から背面までの寸法は,次による(

図 参照)。

l

26

=55.5mm±0.3mm

8.7

テープの始端及び終端の光学的検出(図 8,図 及び図 12)  テープの始端及び終端の光学的検出

用に,ケースの両側に一組の光通過窓を設ける(

図 18 参照)。

光通過窓の位置及び寸法は,次による。

l

27

=6.20mm±0.10mm

l

28

=7.65mm±0.10mm

l

29

mm

20

.

0

mm

00

.

0

1.50mm

+

l

30

=3.9mm±0.1mm

l

31

=1.8mm±0.1mm

l

32

=7.0mm±0.2mm

l

33

≧2.5mm

l

32

は,基準面 X から窓の後縁までの寸法とし,l

33

は,この後縁から前縁までの寸法とする。

この窓の使用方法は,二通りある。一つは,カートリッジの両側にそれぞれに光源及び検出器を設け,

上側の窓から光を入射し,ケース内のプリズムで反射させて,テープを通過した光を,下側の窓で検出す

る。他方は,カートリッジを磁気テープ装置に装着するときに,カートリッジの中側に光源を挿入し,テ

ープを通過した光を下側の窓で検出する。

カートリッジに設けたプリズム(

図 8  A

A

参照)の光透過率は,

附属書 によって測定したとき,

基準プリズムの 50%以上とする。

8.8

底面  前ふた及びスライダが閉じた状態の底面を図 10 に示し,前ふた及びスライダが開いた状態の

底面を

図 11 に示す。

下ハーフの寸法  (l

34

)

,スライダの寸法  (l

35

)

及び前ふたの寸法  (l

36

)

は,次による。

l

34

=73.0mm±0.3mm

l

35

l

34

l

36

l

34


9

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

8.8.1

スライダのロック機構(図 10)  スライダを閉じた状態,又は開いた状態にロックする機構を設

ける。

スライダには,ロックが外れた状態で,スプリングによって閉じる方向の力が加わる。この力は,2N を

超えてはならない。

スライダには,2 本の溝及びその端に開口部を設け,引っ掛けつめがこの開口部を通して突き出ること

によって,スライダを閉じた状態,又は開いた状態に保持する。

図 10  C

C

に引っ掛けつめの機構例を

示す。

溝は,基準面 Z に平行で,前ふたの切欠きと一致しなければならない。スライダが閉じた状態での,ロ

ック機構の溝及び開口部の位置並びに寸法は,次による。

l

37

=1.2mm±0.1mm

l

38

=49.8mm±0.2mm

l

39

=10.0mm±0.1mm

l

40

=2.0mm

mm

5

.

0

mm

1

.

0

+

l

41

≧3.0mm

l

42

≧1.5mm

l

43

=0.8mm±0.1mm

l

44

=0.8mm

mm

5

.

0

mm

1

.

0

+

λ

≧45

°

l

45

=0.65mm±0.05mm

ここに,l

39

l

40

l

43

及び l

44

は,スライダが開いた状態の引っ掛けつめが突き出るための開口部の位置及

び寸法とする。

スライダが閉じた状態で,

引っ掛けつめを基準面 Z に垂直に 0.65mm 以上動かす力は,

0.5N

以下とする。

スライダを開いた状態に保持する力は,0.3N 以上とする。

8.8.2

スライダ受け孔(図 10)  スライダには,図 10  B

B

に示す二つの円形の受け孔を設け,スライ

ダが開いているとき,

磁気テープ装置スピンドルがこの受け孔を介してハブに突き出る。

受け孔の直径は,

次による。

d

1

=10.0mm±0.2mm

d

2

≦12.0mm

受け孔の面取りは,0.5mm±0.2mm とする。

8.8.3

識別孔,書込み禁止孔及び位置決め補助孔(図 11)  識別孔,書込み禁止孔及び位置決め補助孔

は,下ハーフ底面の後側の縁に設ける。この縁及び孔の位置は,

図 11 及び次による。

l

46

=45.2mm±0.2mm

l

47

=49.2mm±0.2mm

l

48

=47.2mm±0.2mm

8.8.3.1

識別孔(図 10 及び図 11)  識別孔は,図 10 に示す(1)∼(4)の 4 個からなり,その位置及び寸法

は,

図 11 及び次による。

d

3

=2.5mm±0.1mm

l

49

=1.0mm±0.1mm


10

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

l

50

=56.0mm±0.3mm

l

51

=4.0mm±0.1mm

l

52

=1.0mm±0.1mm

l

53

≧3.0mm

4

個の識別孔は,

図 11  F

F

に示す断面構造をもち,開閉の状態は,0.5N の力を加えても変化しては

ならない。

この規格では,孔の開閉状態は,次による。

(1)

及び(3)の孔は,開く。(2)及び(4)の孔は,閉じる。

なお,(1)∼(4)の孔の使用方法は,

附属書 による。

8.8.3.2

書込み禁止孔(図 11)  書込み禁止孔の位置及び寸法は,次による。

d

4

=2.5mm±0.1mm

l

50

=56.0mm±0.3mm

l

52

=1.0mm±0.1mm

l

53

≧3.0mm

書込み禁止孔が開いているときは,書込み禁止とし,書込み禁止孔が閉じているときは,書込み可能と

する。

書込み禁止孔は,

図 11  F

F

に示す識別孔と同じ断面構造とする。書込み禁止孔は,片方をプラグに

よって開閉できる構造とし,それぞれの状態は,最大 0.5N の力を加えても変化してはならない。

書込み禁止孔に可動機構を設けてもよいが,

図 に示すように,開閉の状態が容易に判別できなければ

ならない。可動機構は,0.5N の力を加えても開閉状態が変化してはならない。

8.8.3.3

位置決め補助孔(図 11)  下ハーフの後縁に二つの位置決め補助孔を設け,磁気テープ装置内で,

カートリッジの位置決めに用いる。

一方の位置決め補助孔は,長円形とし,他方は,円形とする。断面は,

図 11  E

E

に示す。書込み禁

止孔の下側にある長円形の孔の位置及び寸法は,次による。

l

54

=45.5mm±0.2mm

l

55

=3.5mm

mm

1

.

0

mm

0

.

0

+

l

56

=2.50mm

mm

05

.

0

mm

00

.

0

+

他方の位置決め補助孔の位置及び寸法は,次による。

d

5

=2.5mm

mm

05

.

0

mm

00

.

0

+

d

6

≧1.0mm

l

57

=5.5mm±0.1mm

l

58

≧2.0mm

l

59

≧1.2mm

位置決め補助孔の縁は,いずれも 0.2mm±0.1mm の面取りをする。

8.8.4

位置決め孔(図 11)  位置決め孔は,下ハーフの前縁にあって,磁気テープ装置内で,カートリ

ッジの位置決めに用いる二つの孔からなる。一方の位置決め孔は,長円形とし,他方は,円形とする。位

置決め孔の位置及び寸法は,

図 11  D

D

及び次による。


11

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

l

60

=51.0mm±0.1mm

l

61

=2.80mm

mm

05

.

0

mm

00

.

0

+

l

62

=3.5mm

mm

1

.

0

mm

0

.

0

+

l

63

≧3.0mm

d

7

=2.80mm

mm

05

.

0

mm

00

.

0

+

位置決め孔の上側の縁は,0.2mm±0.1mm の面取りをする。

8.8.5

テープガイド可動空間(図 11)  カートリッジを磁気テープ装置に挿入すると,テープガイドは,

テープを磁気テープ装置のヘッドの方へ引き出す。この可動空間の位置及び寸法は,次による(8.8.7.5 

照)

l

64

≦3.1mm

l

65

≧5.6mm

l

66

≦11.0mm

l

67

=7.0mm

mm

7

.

0

mm

0

.

0

+

l

68

≧6.7mm

α

=45

°±1°

l

69

≧47.9mm

l

70

=3.30mm

mm

00

.

0

mm

15

.

0

+

8.8.6

ハブ受け孔(図 11)  スライダが開いたときに,磁気テープ装置のスピンドルをハブに装着でき

るように,下ハーフに二つのハブ受け孔を設け,その位置及び寸法は,次による。

d

8

=9.0mm±0.1mm

l

71

=29.00mm±0.15mm

l

72

=10.5mm±0.1mm

l

73

=30.0mm±0.1mm

8.8.7

下ハーフの内部構造(図 12)  下ハーフに,前ふたが閉じた状態で,ハブが回転しないロック機

構を設ける。ロック機構の解除については,8.13 で規定するが,その構造については,規定しない。

8.8.7.1

テープの巻き径  ハブに巻いたテープの直径は,次による。

d

9

≦36.5mm

8.8.7.2

テープの巻き方  テープの巻き方は,テープの磁性面を外側にする。

8.8.7.3

テープの走行方向  テープの走行方向は,カートリッジの左側から右側を順方向とする(図 

図 参照)。

8.8.7.4

ガイドポスト  テープが通る二つのガイドポストの軸は,基準面 Z に垂直で,位置決め孔の中心

とする。ガイドポストの位置及び寸法は,位置決め孔の中心の位置及び寸法とする。

図 12 で示す角度

ρ

の位置を始点とするテープ通路側の断面は,180

°以上を円形とし,軸の直径及び角度

ρ

は,次による。

r

4

=3.0mm±0.1mm


12

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

ρ

=45

°±1°

ほかの断面については,規定しない。

8.8.7.5

ケース内のテープの位置(図 12  “から見た図”)  テープは,二つのガイドポストで,基準

面 Z に平行な二つの面内を走行しなければならない。これらの面の基準面 Z からの距離は,次による。

l

74

≧1.4mm

l

75

≦6.4mm

テープの中心線は,次による。

l

76

=3.9mm

8.8.5

で規定したテープガイドの可動空間の高さは,次による。

l

77

=8.0mm

mm

6

.

0

mm

0

.

0

+

8.8.7.6

テープ走行領域  カートリッジを磁気テープ装置に挿入すると,テープは,カートリッジの外側

に引き出される。テープの走行時には,ガイドポストに接触してはならない。テープ走行領域は,テープ

が自由に走行できることとし,その領域は,次による。

l

78

=5.5mm±0.1mm

l

79

=56.5mm±0.3mm

l

80

=8.0mm±0.2mm

8.8.8

光通過経路(図 12)  8.7 で規定した光路は,光をさえぎる構造であってはならない。光通過経路

の寸法は,次による。

l

81

≦1.5mm

l

82

≧5.0mm

8.8.9

支持領域(図 13)  カートリッジを磁気テープ装置に挿入するとき,図 13 の網掛けで示す三つの

支持領域 A',支持領域 B'及び支持領域 C'で支持して位置決めする。これらの位置及び寸法は,次による(8.4

参照)

支持領域 A'及び支持領域 B'は,この規格で規定していない下ハーフの部品構造に依存するため,この規

格では規定しない。

支持領域 C'は,次による。

l

83

=1.0mm±0.1mm

l

84

=49.0mm±0.3mm

8.8.10

位置決め領域(図 13)  中空円形の位置決め領域 A 及び位置決め領域 B 並びに円形の位置決め領

域 C の三つの領域は,基準面 Z 上に設ける。

位置決め領域 A は,基準面 X,基準面 Y 及び基準面 Z の交点に設け,その内径は,d

7

8.8.4 及び

図 11

参照)とし,外径 d

10

は,次による。

d

10

=5.0mm±0.1mm

位置決め領域 B は,基準面 X 及び基準面 Z が交わる線上で,位置決め領域 A の中心から距離 l

60

に設け

8.8.4 及び

図 11 参照),内側の寸法は,l

61

及び l

62

とし,外径は,d

10

とする。

位置決め領域 C の直径は,d

10

とし,中心の位置は,次による。

l

85

=42.0mm±0.3mm

l

86

=25.5mm±0.3mm


13

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

8.8.11

支持領域,位置決め領域及び基準面 の関係(図 14)  支持領域 A'は,位置決め領域 A の面から

0.1mm

以内とする。

支持領域 B'は,位置決め領域 B の面から 0.1mm 以内とする。

支持領域 C'は,基準面 Z に 0.1mm の範囲で平行とし,支持領域 C'の面と基準面 Z からの距離は,次に

よる。

l

87

=1.10mm±0.05mm

8.9

ハブ(図 15 及び図 16)  ハブの寸法は,次による。

d

1

=6.6mm

mm

08

.

0

mm

0

.

0

+

d

12

=8.8mm

mm

0

.

0

mm

1

.

0

+

d

13

=15.00mm±0.05mm

β

=60

°±1°

r

=45

°±1°

l

88

=2.5mm

mm

1

.

0

mm

0

.

0

+

l

89

=2.60mm

mm

20

.

0

mm

0

.

0

+

直径 d

11

及び直径 d

13

の 2 個の円筒は,同軸で,中心のずれは,0.05mm 以内とする。

テープが巻かれたハブを回転させるのに必要なトルクは,0.000 2N・m 以下とする。

8.10

リーダテープ及びトレーラテープ  ハブに接続するリーダテープ及びトレーラテープのそれぞれの

部材に加わる力は,5N 以下とし,ハブから外れてはならない。

8.11

ハブと磁気テープ装置スピンドルとの接触領域(図 17)  ハブと磁気テープ装置スピンドルとの接

触領域は,

図 17 及び次による。

1.0mm

≦  (d

15

d

14

)

≦1.2mm

l

91

l

90

≦1.3mm

参考  磁気テープ装置スピンドルの頭は,基準面 Z からの距離 l

d

が 7.65mm 以下に位置するので,ハ

ブから突き出ることはない。

8.12

前ふたの開放(図 18)  前ふたを開けると,前ふたの下側の縁が弧を描いて回転し,その半径は,

次による。

r

5

=9.6mm±0.2mm

回転の中心は,d

17

及び d

21

とし,前ふたの最終位置,すなわち,完全に開放したときの位置は,次によ

る。

l

92

=10.9mm±0.2mm

l

93

=0.3mm±0.1mm

l

94

=6.3mm±0.2mm

前ふたを開けるのに必要な力は,r

5

の回転の中心から基準面 Z に平行な l

95

の位置で測定したとき,1.2N

未満とする(

附属書 参照)。寸法 l

95

は,次による。

l

95

=5.0mm±0.1mm


14

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

8.13

ハブロック機構の解除(図 19 及び図 20)  前ふたの回転位置によってハブを開閉するロック機構と

前ふたの関係は,次による。

前ふたを閉じた状態から(

図 19 及び図 20 に示すように時計回り)回転させて開くとき,図 19 に示すよ

うに,前ふたの縁が次の位置になるまでにハブは,ロック状態にならなければならない。

l

96

=7.0mm

l

97

=7.5mm±0.2mm

図 20 に示すように,前ふたの縁が次の位置になるまでにハブは,完全な解除状態にならなければならな

い。

l

98

=10.3mm

l

99

=6.6mm±0.2mm

8.14

ラベル領域(図 21 及び図 22)  ラベル領域は,ケースの上面及び背面に設け,ラベルは,ケースの

上面及び背面に使用しなければならない。その寸法は,次による。

l

100

≧5.2mm

l

101

≦39.4mm

l

102

≦8.8mm

r

6

≧0.5mm

8.15

オートローダからの要求事項(図 23 及び図 24)  オートローダで使用するために,基準面 Z と寸

法 l

87

とで形成するチャネル状の溝部を確保する。

図 23 に示す溝部の角部の形状及び寸法は,次による。

l

87

=1.10mm±0.05mm

r

7

≦0.3mm 又は面取り 0.3mm 以下

δ

≦6

°

図 23 に示すカートリッジ側面のスライダのくぼみと操作領域との高さは,次による。

l

103

=5.4mm±0.5mm

図 24 に示すカートリッジ底面のスライダの反りは,次による。

l

104

≦0.6mm

図 1  上側から見たカートリッジの外観


15

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 2  下側から見たカートリッジの外観

図 3  背面から見た書込み禁止孔の外観

図 4  基準面 X,基準面 Y,基準面 Z


16

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 5  前ふたが閉じた状態の正面

図 6  前ふたが閉じた状態の上面

図 7  前ふたが閉じた状態の左側面


17

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 8  前ふたが開いた状態の上面

図 9  前ふたが開いた状態の左側面


18

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 10  前ふた及びスライダが閉じた状態の底面


19

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 11  前ふた及びスライダが開いた状態の底面


20

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 12  上側から見た下ハーフ内側の見取図


21

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 13  前ふた及びスライダが開いた状態の下ハーフ底面

図 14  前ふた及びスライダが開いた状態の左側面


22

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 15  ハブの上面

図 16  ハブの断面を含んだ側面

図 17  ハブ及び上下ハーフと磁気テープ装置スピンドルとの接触領域断面図


23

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 18  完全に開いた状態の前ふた詳細図

図 19  前ふた及びハブロック機構

の関係を示す詳細図

図 20 前ふた及びハブロック機構

の関係を示す詳細図


24

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 21  上面のラベル領域

図 22  背面のラベル領域


25

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 23  カートリッジ下面両側の角部

図 24  正面から見たスライダの反り

9.

テープの機械的特性,物理的特性及び寸法

9.1

材料  磁気テープは,ベース(芳香族ポリアミド又は相当品)上の片面に強固で柔軟性のあるバイ

ンダと適切な磁性材料を塗布したものとする。磁気テープの裏面は,磁性材又は非磁性材を塗布してもよ

い。

テープの始端には,巻取りハブと PBOT との間にリーダテープを設け,終端には,PEOT とハブとの間


26

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

にトレーラテープを設ける。リーダテープ及びトレーラテープは,磁性材の塗布及び裏面の塗布がない半

透明の材料とする。

リーダテープ及びトレーラテープは,スプライシングテープによって磁気テープを接続する。スプライ

シングテープは,ポリエチレンテレフタレート又は相当品とし,片面には,アクリル系接着材などを塗布

する。

9.2

テープの長さ

9.2.1

テープの長さ  PBOT と PEOT との間のテープの長さは,10m∼125m とする。

9.2.2

リーダテープ及びトレーラテープの長さ  リーダテープ及びトレーラテープの長さは,60mm±

5mm

とする。PBOT での磁気テープとリーダテープの接続部,及び PEOT での磁気テープとトレーラテー

プの接続部は,テープ基準縁に対して垂直度を 90

°±10°とする。

9.2.3

スプライシングテープの長さ  スプライシングテープの長さは,リーダテープ及びトレーラテープ

上で 6.0mm∼7.0mm とし,磁気テープ上で 4.0mm∼10.0mm とする。

9.3

テープの幅

9.3.1

磁気テープの幅  磁気テープの幅は,3.800mm±0.005mm とする。テープ幅の測定は,0.10N±0.01N

の張力を加えて行う。

9.3.2

リーダテープ及びトレーラテープの幅  リーダテープ及びトレーラテープの幅は,3.81mm

mm

00

.

0

mm

02

.

0

+

とする。

リーダテープ及びトレーラテープの幅の測定は,0.10N±0.01N の張力を加えて行う。

9.3.3

スプライシングテープの幅及び位置  スプライシングテープの上端及び下端は,リーダテープ,ト

レーラテープ及び磁気テープの上端又は下端から幅方向に 0.60mm 以内とし,それぞれの縁からはみ出し

てはならない。

9.3.4

基準縁の直線性  基準縁の直線性は,50mm のサンプル長以上の基準縁の偏位とし,3.5

µm を超え

てはならない。

試験方法は,次による。

1)

長さ 450mm のテープサンプルに 0.050N±0.005N の張力を加える。

2)

±0.5

µm 以上の測定精度をもつ測定器(図 25 参照)を用いて,テープ基準縁の 250mm の長さに沿っ

て,0.25mm の間隔で測定する。

3)

測定した最初の 50mm の基準縁の位置データから回帰直線(

図 26 参照)を算出する。

4)

3)

で得た回帰直線から 50mm の基準縁の位置データの最大偏位を求める(

図 26 参照)。

5)

次の 50mm 長を計算するため,開始位置を 0.25mm 動かす。

6)

引き続く 50mm について 3)5)を 250mm の長さに沿って繰り返す。

7)

4)

で得た 801 個のデータから平均値を算出し,基準縁の直線性の値とする。


27

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 25  基準縁の直線性の測定法

図 26  基準縁の直線性

9.4

連続性  テープは,PBOT と PEOT との間に継目があってはならない。

9.5

テープの厚さ

9.5.1

磁気テープの厚さ  磁気テープの厚さは,6.9

µm

mm

0

.

0

mm

8

.

0

+

とする。

9.5.2

リーダテープ及びトレーラテープの厚さ  リーダテープ及びトレーラテープの厚さは,11

µm∼

17

µm とする。

9.5.3

スプライシングテープの厚さ  スプライシングテープの厚さは,27

µm 以下とする。

9.6

長手方向の湾曲  長手方向の湾曲は,曲率半径 33m 以上とする。試験方法は,次による。

長さ 1m のテープを平面上に自然の状態で置く。1m の弦からの偏差を測定する。偏差は,3.8mm 以下と

する。この偏差は,33m の曲率半径と一致する。

9.7

カッピング  カッピングは,平面からテープ幅方向での浮き上がり量とし,0.5mm 以下とする。試

験方法は,次による。

テープを長さ 1.0m±0.1m に切り取る。塗布面を試験環境の雰囲気に露出するように垂らして 3 時間以

上放置する。このテープの中央部分から長さ 25mm の試験片を切り取る。この試験片を一端にして高さ

25mm

以上,内径 4.1mm±0.2mm の円筒内に立てる。この円筒を光学的コンパレータに立てて載せ,試験

片の両方の縁をコンパレータの十字線にそろえ,十字線から試験片の中心の表面までの距離を測定する。

9.8

塗布面の接着強度  塗布面の接着強度は,塗布面をテープのベース材料からはがす力とし,0.05N 以

上とする。試験方法は,次による(

図 27 参照)。

長さ約 380mm のテープの試験片を採り,一方の端から 125mm の位置でテープ幅方向にけがき線をベー

ス面に達するまで引く。塗布面を下向きにして,両面接着テープで試験片を全幅にわたって滑らかな金属

の板にはり付ける。試験片を 180

°折り曲げ,金属の板と試験片の自由端とを引張試験機に取り付けて


28

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

254mm/min

で引っ張る。塗布面のいかなる部分でも最初にベースから塗布面がはがれたときの力を記録す

る。この力が 0.05N に達する前に両面接着テープが試験片からはがれた場合は,別の種類の両面接着テー

プを使用する。テープの裏面に塗布されている場合は,裏面について繰り返し測定を行う。

図 27  塗布面の接着強度の測定法

9.9

層間の粘着性  層間の粘着性は,次の試験方法によって試験したとき,試験片に粘着及び塗布面の

はがれの兆候があってはならない。

直径 36mm のガラス管の表面に,長さ 1m の試験片の端を付ける。

1.1N

の張力でガラス管にテープを巻く。

巻かれた試験片を温度 45℃±3℃,相対湿度 80%の環境の中に 4 時間放置する。

さらに,試験環境条件に 24 時間放置する。

試験片の自由端に 0.1N の力を加え,ゆっくりほどく。

9.10

引張強度  引張強度は,JIS K 7161 の測定方法によって測定する。磁気テープ試験片の長さは,

200mm

とし,リーダテープ及びトレーラテープの試験片の長さは,それぞれ 50mm とする。引張速度は,

100mm/min

とする。

9.10.1

破断強度  破断強度は,テープが破断するのに要する力とする。磁気テープの破断強度は,6.0N

以上とし,

リーダテープ,

トレーラテープ及びそれぞれの接合部の破断強度は,

それぞれ 5.0N 以上とする。

9.10.2

降伏強度  降伏強度は,磁気テープが 3%伸びるのに要する力とし,4.5N 以上とする。

9.11

残留伸び  残留伸びは,元のテープの長さの 0.03%未満とする。試験方法は,次による。

0.05N

未満の張力で,約 1m の長さの試験片の初期の長さを測定する。

さらに 0.8N の力を 3 分間加える。

加えた力を取り除き,3 分後にテープ長を測定する。

9.12

剛性  テープの長手方向の剛性は,0.000 7N・mm

2

∼0.001 4N・mm

2

とする。ベース材の幅方向のヤン

グモジュラスは,長手方向以上とする。試験方法は,次による。

長さ 180mm のテープ試験片を間隔が 100mm となるように万能引張試験機に取り付けて速度 5mm/min

で引っ張り,距離と力の関係をプロットする。0.5N∼1.5N の範囲の曲線の傾斜を用いて,剛性  (EI)  を次

の式によって算出する。

L

L

WT

F

E

δ

δ

=

12

3

WT

I

=


29

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

L

L

FT

EI

δ

δ

12

2

=

ここに,

δF: 力の変化 (N)

T

テープ試験片の厚さの測定値 (mm)

W

テープ試験片の幅の測定値 (mm)

L

L

δ

テープ試験片の長さの変化を初期の長さで除した値

E

ヤングモジュラス (N/mm

2

)

9.13

塗布面の電気抵抗  テープの塗布面の電気抵抗は,次による。

裏面が塗布されていないテープ

:10

5

Ω∼5×10

8

裏面が塗布されているテープ

:10

5

Ω∼5×10

12

裏面が塗布されているテープの裏面 :9×10

8

Ω未満

試験方法は,次による(

図 28 参照)。

テープ試験片を試験環境条件に 24 時間放置する。

24

カラットの金めっきした半径が r=10mm で粗さを N4(ISO 1302 参照)で仕上げてある二つの半円の

電極に,記録面が接するように置く。これらの電極は,水平で,中心間の距離 d=3.81mm となるように平

行に置く。

試験片の両端に 0.25N の力を加える。

電極に 100V±10V の直流電圧をかけて電流を測定する。この値から電気抵抗を求める。

この測定を一つのテープ試験片の 5 か所について行い,読み取った抵抗値を平均する。裏面が塗布され

ているテープの場合は,裏面に電極を当ててこの測定を行う。試験片を電極に置くとき,電極間には,試

験片以外の導電性のものがあってはならない。

参考  試験前に電極の表面を清掃すること。

図 28  塗布面の電気抵抗測定法

9.14

光透過率  テープの光透過率は,5%以下とし,リーダテープ及びトレーラテープの光透過率は,60%

以上とする。測定方法は,

附属書 による。


30

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

9.15

媒体認識システム (MRS)   媒体認識システムは,情報交換用のテープとして認識するために設け

る。PBOT のスプライシングテープは,全長,全幅にわたって透明及び不透明のしま模様を付けなければ

ならない(

図 29 参照)。PEOT のスプライシングテープは,透明であっても,しま模様が付けられていて

もよい。

テープ基準縁に対する各しま模様の垂直度は,90

°±10°とし,透明及び不透明のしまのテープ基準縁に

平行な方向の間隔は,1.50mm±0.20mm とする。

スプライシングテープの両端及びテープとリーダテープとの接合部で,透明及び不透明のしま模様の特

定の位置が一致する必要はない。スプライシングテープの不透明部とリーダテープとを組み合わせた光透

過率は,5%以下とし,スプライシングテープの透明部とリーダテープとを組み合わせた光透過率は,60%

以上とする。測定方法は,

附属書 による。

図 29  PBOT のスプライシングテープ

10.

磁気的特性  磁気的特性の試験は,次による。

この試験を行うとき,出力信号又は残留信号の測定は,標準テープ,供試テープともに同じ装置の同じ

走行系(記録時再生をするか,記録時再生機能がない場合は,記録後の 1 回目再生時に読み取る。

)を使用

する。記録時再生についての規定は,

附属書 による。

磁気的特性の試験条件は,次による。

テープの状態

:  記録密度 2 999.9ftpmm の平均信号振幅の 0.1%未満に交流消去。

テープとヘッドのインタフェ

ース

:  この規格のテープと JIS X 6127 及び JIS X 6129 の規定によるテープ

厚さ及び剛性の相違による影響をなくすための慣らし走行。

スキャナの直径

: 30.00mm

mm

01

.

0

mm

00

.

0

+

スキャナの回転速度

: 2 000.0rpm±0.2rpm

テープ速度

: 8.15mm/s±0.03mm/s

テープ張力

:  スキャナ(ドラム)入口で 0.07N±0.02N

試験トラック

:  正アジマス。ヘッドギャップは,スキャナの軸に対して 20

°00'±12'

書込みヘッドのギャップ長

: 0.25

µm±0.03µm

読取りヘッドのギャップ長

: 0.20

µm±0.05µm

記録電流

:  試験記録電流

記録波形

:  方形波


31

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

読取りトラック幅

:  5

µm 以上 15µm 以下

書込みトラック幅

:  読取りトラック幅以上。ただし,24

µm 以下。

読取りヘッド高さの設定

:  記録したトラック幅以内

読取り出力

:  基本周波数で測定

10.1

最適印加磁界  最適印加磁界は,基準磁界の 89%∼112%とする。

基準磁界の特性値は,副標準テープの校正値を用いて代えることができる。

10.2

平均信号振幅  記録密度 4 499.8ftpmm の平均信号振幅は,標準テープの平均信号振幅の 89%∼142%

とする。

標準テープの重ね書きの特性値は,副標準テープの校正値を用いて代えることができる。

10.3

分解能  記録密度 4 499.8ftpmm の平均信号振幅を 1 499.9ftpmm の平均信号振幅で除した値とし,そ

の値は,標準テープを用いて同じ条件で測定したときの値に対して 84%∼119%とする。

標準テープの分解能の特性値は,副標準テープの校正値を用いて代えることができる。

10.4

重ね書き  重ね書きは,低記録密度の信号を記録した後に,高記録密度の信号を重ね書きし,残留

する低記録密度の信号の平均信号振幅を元の低記録密度の信号の平均信号振幅で除した値とする。

標準テープの重ね書きの特性値は,副標準テープの校正値を用いて代えることができる。

試験方法  交流消去したテープを用い記録密度 1 499.9ftpmm の信号を記録し,平均信号振幅を測定する。

記録密度 5 999.7ftpmm の信号を重ね書きし,残留した記録密度 1 499.9ftpmm の信号の平均信号振幅を測定

する。副標準テープについて繰り返し測定する。

要求事項  記録密度 1 499.9ftpmm の重ね書きは,次の比によって求めたとき,標準テープの 119%未満

とする。

の信号の平均信号振幅

記録密度

の信号の平均信号振幅

記録密度

重ね書き後に残留する

ftpmm

499.9

1

ftpmm

499.9

1

10.5

消去特性  消去特性は,次による。

試験記録電流で記録密度 1 499.9ftpmm の信号を記録した後,テープの長手方向に 290 000A/m の均一な

磁界中を通過したとき,残留信号の信号振幅は,標準信号振幅の 3%以下とする。

消去磁界は,ソレノイドの中央部の磁界のように,均一でなければならない。

また,測定はバンドパスフィルタを通し,少なくとも第 3 高調波まで行う。

10.6

テープの品質  テープの品質は,次による。

10.6.1

ミッシングパルス  ミッシングパルスは,再生信号振幅の欠損であり,再生信号の出力電圧の 0V

を基準としたピーク値 (0−P)  が記録密度 2 999.9ftpmm の信号の平均信号振幅の 1/2 の 50%以下とする。

10.6.2

ミッシングパルスゾーン  ミッシングパルスゾーンは,次による。

同一トラック内で 5 個連続した磁束反転又はトラックの長さ 0.277mm にわたって連続してミッシングパ

ルスが発生したとき,この部分をミッシングパルスゾーンとする。ミッシングパルスが連続して 0.277mm

を超えて発生したとき,次のミッシングパルスゾーンとする。一つのミッシングパルスゾーンは,次のト

ラックにまたがってはならない。ミッシングパルスゾーンの発生頻度は,正アジマス及び負アジマスのト

ラックの両方について 1.4×10

5

の磁束反転当たり 1 個未満とする。

10.7

信号対雑音比 (SNR) 特性  信号対雑音比は,再生信号の平均信号振幅を雑音の平均信号振幅で除し,

デシベル (dB) で表す。

tape

tape

log

20

N

S

SNR

=


32

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

ここに,  SNR

信号対雑音比 (dB)

S

tape

再生信号の平均信号振幅

N

tape

雑音の平均信号振幅

SNR

は,

附属書 の測定法で測定したとき,標準テープの SNR に比べて−2dB 以上よくなければなら

ない。

標準テープの SNR の特性値は,副標準テープの校正値を用いて代えることができる。

11.

フォーマット

11.1

概要  このフォーマットで扱うレコードは,データの最小集合である。レコードは,ホストから送

られ,磁気テープ装置によって処理し,記録され,また,磁気テープ装置によってテープ上から読み取ら

れ,ホストに送られるバイト単位のデータ列の最小集合である。ここでは,圧縮レコード及び未圧縮レコ

ードの 2 形式を扱う。

記録したテープは,圧縮レコード及び/又は未圧縮レコードで構成し,セパレータマークを含んでもよ

い。この規格では,圧縮レコードは,エンティティと呼ぶ論理単位で扱う。セパレータマークは,データ

の論理的区分を識別するために用いてもよい。

グループは,エンティティ,未圧縮レコード及びセパレータマークによって構成する。

それぞれのグループにあるインデックスは,グループの内容を示す。ランダム化,インタリーブ,ブロ

ック化,二つのリードソロモン誤り訂正符号の生成,チャネルビットへの変換の一連の処理は,記録する

前に各グループに対して行う。三つ目のリードソロモン誤り訂正符号は,一連の処理したグループについ

て行い,テープに記録したグループに続くフレームに記録する。

それぞれのグループは,複数のトラックに記録する。ユーザデータ,セパレータマーク及び付随する情

報を記録する各トラックの部分をトラックのメインゾーンという。グループの内容,トラックの位置及び

その内容についての付加情報は,メインデータゾーンのフラグメントヘッダに記録する。

11.

18.にホストコンピュータから送られたデータの処理と誤り検出符号・誤り訂正符号の付加方法,テ

ープへの記録方式及びデータ割付けについて規定する。

このフォーマットで固有の様式が要求されるとき,

データ配列の拡張は,データ処理の記述の中で定義される。

11.2

基本グループ  記録するデータは,384 296 バイトの基本グループに分ける。これらの基本グループ

は,0 から始まる連続した番号によって識別する。これらの基本グループ内の各バイトは,1∼384 296 の

番号で識別する。

番号 0 の基本グループは,この規格では,規定しない。この基本グループのデータは,磁気テープ装置

附属書 参照)によって生成し,ベンダグループとして記録する(16.5.1 参照)。

ホストコンピュータから受けたデータ及びセパレータマークは,基本グループ番号 0 に続く基本グルー

プ番号 1 に始まる基本グループに分ける。これらの基本グループの構造は,次による。


33

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 30  基本グループの構造

エンティティ及び/又は未圧縮レコードのデータは,

図 30 に示すように,基本グループの左から右へ割

り付け,ブロックアクセステーブル (BAT) は,右から左へ割り付ける。

グループ情報テーブル (GIT) は,基本グループの最後の 35 バイトの領域に配置する。

参考  この規格では,セパレータ 1 及びセパレータ 2 の 2 種類のセパレータマークを規定している。

磁気テープ装置とホストコンピュータ間のインタフェースを定義するほかの規格はセパレータ

マークとしてファイルマーク及びセットマークを使用している。この場合,セパレータ 1 をフ

ァイルマークとし,セパレータ 2 をセットマークとすることを推奨する。

11.2.1

エンティティ

11.2.1.1

エンティティの内容  エンティティは,エンティティヘッダと圧縮レコード列によって構成する。

エンティティヘッダは,8 バイトの長さとし,圧縮レコード列の前に配置する。

エンティティにあるすべての圧縮レコードは,同じ長さの未圧縮レコードに同一の圧縮アルゴリズムを

用いて生成する。

エンティティは,エンティティヘッダと圧縮レコード列の最初の 8 ビットが同じ基本グループに存在す

る場合,複数の基本グループにまたがってもよい。

エンティティが複数の基本グループにまたがる場合,各基本グループにある個々の部分は,パーシャル

エンティティと呼ぶ。パーシャルエンティティは,スタートパート,ミドルパート又はラストパートのい

ずれかとする(11.2.3.1.211.2.3.1.4 参照)

。エンティティが複数の基本グループにまたがるスパンエンテ

ィティの場合,ミドルパート及びラストパートのエンティティを集合した圧縮レコードは,最大でも一つ

とする(一つの圧縮レコードの全体,又はその一部分にしかミドルパート及びラストパートには含めては

ならない。

エンティティの圧縮レコード列は,情報交換用以外の圧縮レコードを含んでもよい。その場合,情報交

換用以外の圧縮レコードは,情報交換用の圧縮レコードの後に配置しなければならない。このようなエン

ティティを読み取るとき,システムは,情報交換用以外の圧縮レコードをスキップしなければならない。

このような情報交換用以外の圧縮レコードの数は,積算する必要がない。このような状況は,例えば,前

に記録した圧縮レコード列の上に重ね書きした結果発生する。

11.2.1.2

アクセスポイント  エンティティは,最大一つのアクセスポイントを含めなければならない。ア

クセスポイントは,エンティティの最初の圧縮レコードの先頭に配置し,エンティティヘッダ(11.2.1.3

参照)のバイト番号 3 を 0 以外の値で示す。アクセスポイントは,それを含むエンティティの圧縮レコー

ドに有効とし,後に続くエンティティの圧縮レコードについても有効としてもよい。


34

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

アクセスポイントは,エンタイアエンティティ又はパーシャルエンティティのスタートパートに配置す

る。

基本グループの中に一つ以上のエンタイアエンティティが存在する場合は,最初のエンティティには,

アクセスポイントを配置しなければならない。基本グループの中にエンタイアエンティティがなく,パー

シャルエンティティのスタートパートがあるときは,そのスタートパートにアクセスポイントを配置しな

ければならない。

アクセスポイントは,最初のエンティティの最初の圧縮レコードの先頭に配置しなければならない。最

初のエンティティには,次に示す項に続かなければならない。

− LBOT

−  セパレータマーク

−  未圧縮レコード

−  圧縮アルゴリズムの変化点

−  情報交換用以外の圧縮レコードを含むエンティティ

11.2.1.3

エンティティヘッダ  エンティティヘッダの最初のバイトは,バイト番号 1 とし,最後のバイト

は,バイト番号 8 とする。圧縮レコード列は,エンティティヘッダの後に続くこととする。バイトのビッ

ト番号 1 は,最下位ビットとし,ビット番号 8 は,最上位ビットとする。エンティティヘッダは,次によ

る。

バイト番号 1

ビット番号 1∼4 は,2 進数でエンティティヘッダの長さ 8 バイトをバイト単位で

示す。ビット番号 5∼8 は,0 に設定する。

バイト番号 2

すべてのビットを 0 に設定する。

バイト番号 3 2 進数で定義し,その内容は,次による。

−  0 のとき,エンティティには,アクセスポイントが存在しない。

−  ほかの値のときは,エンティティに,アクセスポイントが存在し,その値は,

登録された圧縮アルゴリズムの登録番号を示す  (ISO/IEC 11576)。

このフォーマットは,2∼254 の範囲をもったアルゴリズムの登録だけに対応する。

255

の値は,アルゴリズムが登録されていないことを示す。

バイト番号 4∼6 2 進数で定義し,圧縮する前の未圧縮レコードの長さをバイト単位で示す。この数

は,0 としてはならない。バイト番号 4 は,最上位バイトとし,バイト番号 6 は,

最下位バイトとする。

バイト番号 7∼8

情報交換用圧縮レコードの数を 2 進数で定義する。この数は,0 としてはならない。

バイト番号 7 は,バイト番号 8 より上位バイトとする。

11.2.2

グループ情報テーブル  グループ情報テーブルは,表 による。

表 1  グループ情報テーブル

バイト番号

バイト数

フィールド名

384 296

∼384 294

3

前のセパレータ 2 のグループ番号

384 293

∼384 291

3

セパレータ 2 の数

384 290

∼384 288

3

前のセパレータ 1 のグループ番号

384 287

∼384 285

3

セパレータ 1 の数

384 284

∼384 282

3

前のレコードのグループ番号

384 281

∼384 279

3

現在の基本グループのレコードの総数

384 278

∼384 276

3

セパレータ 2 の総数

384 275

∼384 272

4

セパレータ 1 の総数


35

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

バイト番号

バイト数

フィールド名

384 271

∼384 268

4

レコードの総数

384 267

∼384 265

3

ブロックアクセステーブルの総数

384 264

∼384 262

3

グループ番号

各フィールド内の最上位バイトは,最小バイト番号とし,最下位バイトは,最大バイト番号とする。

11.2.2.1

前のセパレータ のグループ番号  このフィールドは,3 バイトとする。前のセパレータ 2 のグ

ループ番号は,現在の基本グループ直前の,セパレータ 2 を最後に記録した基本グループの番号を 2 進数

で表す。該当する基本グループが存在しないときは,このフィールドは,すべて 0 に設定する。

11.2.2.2

セパレータ の数  このフィールドは,3 バイトとする。グループ内のセパレータ 2 の数は,現

在の基本グループに記録したセパレータ 2 の数を 2 進数で表す。

11.2.2.3

前のセパレータ のグループ番号  このフィールドは,3 バイトとする。前のセパレータ 1 のグ

ループ番号は,現在の基本グループ直前の,セパレータ 1 を最後に記録した基本グループの番号を 2 進数

で表す。該当する基本グループが存在しないときは,このフィールドは,すべて 0 に設定する。

11.2.2.4

セパレータ の数  このフィールドは,3 バイトとする。グループ内のセパレータ 1 の数は,現

在の基本グループに記録したセパレータ 1 の数を 2 進数で表す。

11.2.2.5

前のレコードのグループ番号  このフィールドは,3 バイトとする。前のレコードのグループ番

号は,現在の基本グループ直前の,セパレータマーク,アクセスポイント又は未圧縮レコードの最初の部

分を最後に記録した基本グループの番号を 2 進数で表す。該当する基本グループが存在しないときは,こ

のフィールドは,すべて 0 に設定する。

11.2.2.6

現在の基本グループのレコードの総数  このフィールドは,3 バイトとする。現在の基本グルー

プのレコードの総数は,現在の基本グループのブロックアクセステーブル(11.2.3 参照)で,次に示す合

計を 2 進数で表す。

−  セパレータマークエントリの数

−  未圧縮レコードエントリの総数

−  エンタイア未圧縮レコードエントリの数

−  すべてのエンタイアエンティティエントリのエンティティヘッダのバイト番号 7 及びバイト番号 8 の

合計数

−  エンティティエントリのスタートパートのエンティティヘッダのバイト番号 7 及びバイト番号 8 から

1

を減じた数

−  エンティティエントリの総数

11.2.2.7

セパレータ の総数  このフィールドは,3 バイトとする。セパレータ 2 の総数は,現在の基本

グループを含み LBOT から記録したセパレータ 2 の総数を 2 進数で表す。

11.2.2.8

セパレータ の総数  このフィールドは,4 バイトとする。セパレータ 1 の総数は,現在の基本

グループを含み LBOT から記録したセパレータ 1 の総数を 2 進数で表す。

11.2.2.9

レコードの総数  このフィールドは,4 バイトとする。レコードの総数は,現在の基本グループ

を含み,

LBOT

から記録したすべての基本グループでグループ内のレコードの総数の合計を 2 進数で表す。

11.2.2.10

ブロックアクセステーブルの総数  このフィールドは,3 バイトとする。ブロックアクセステー

ブルの総数は,ブロックアクセステーブルのエントリの総数を 2 進数で表す。

11.2.2.11

グループ番号  このフィールドは,3 バイトとする。グループ番号は,現在の基本グループの番

号を 2 進数で表す。


36

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

11.2.3

ブロックアクセステーブル (BAT)   ブロックアクセステーブルは,基本グループに含まれる未圧

縮レコード及びセパレータマークに対応した情報を含み,1 個以上のエントリで構成する。一つの基本グ

ループに含まれないエンティティ及び未圧縮レコードは,1 個以上のエントリで識別する。最初のエント

リは,グループ情報テーブルの直前の 384 258∼384 261 のバイト番号の位置に記録する。各エントリは,

図 31 に示す 4 バイトで構成する。第 1 バイトは,最小下位のバイト番号とし,第 4 バイトは,最上位のバ

イト番号とする。

ブロックアクセステーブルのエントリ

フラグバイト

カウント

第 1 バイト

b8 b7 b6

b5 b4 b3

b2

b1

第 2 バイト

(MSB)

第 3 バイト

第 4 バイト

(LSB)

図 31  ブロックアクセステーブル

3

バイトのカウントフィールドは,次のフラグバイトの設定によって 2

24

−1 より小さい番号の 2 進数で

表す。ただし,この規格では,次に示す 12 個のフラグバイトの設定を規定し,他のフラグバイトの設定は,

禁止する。

11.2.3.1

フラグバイトの設定

11.2.3.1.1  0111X011

(エンタイアエンティティエントリ)  エンタイアエンティティエントリは,エンテ

ィティが現在の基本グループで始まり,かつ終わるエンティティを規定する。カウントフィールドは,エ

ンティティのバイト数を表す。

11.2.3.1.2  0101X010

(エンティティのスタートパートエントリ)  エンティティのスタートパートエント

リは,エンティティが現在の基本グループで始まり,それに続く基本グループで終わるエンティティを規

定する。カウントフィールドは,現在の基本グループに含まれるパーシャルエンティティの該当部分のバ

イト数を表す。

11.2.3.1.3  0101X000

(エンティティのミドルパートエントリ)  エンティティのミドルパートエントリは,

エンティティが前の基本グループで始まり,それに続く基本グループで終わるエンティティを規定する。

カウントフィールドは,現在の基本グループに含まれるパーシャルエンティティの該当部分のバイト数を

表す。

11.2.3.1.4  0111X000

(エンティティのラストパートエントリ)  エンティティのラストパートエントリは,

エンティティが前の基本グループで始まり,現在の基本グループで終わるエンティティを規定する。カウ

ントフィールドは,

現在の基本グループに含まれるパーシャルエンティティの該当部分のバイト数を表す。

現在の基本グループのブロックアクセステーブルでは,このエントリの直後にエンティティのトータルカ

ウントエントリが続かなければならない。

11.2.3.1.5  0001X001

(エンティティのトータルカウントエントリ)  エンティティのトータルカウントエ

ントリは,ラストパートエントリの直後に配置する。カウントフィールドは,該当するエンティティのバ

イトの総数を表す。

11.2.3.1.6  0110X011

(エンタイア未圧縮レコードエントリ)  エンタイア未圧縮レコードエントリは,未

圧縮レコードが現在の基本グループで始まり,現在の基本グループで終わる未圧縮レコードを規定する。

カウントフィールドは,未圧縮レコードのバイト数を表す。


37

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

11.2.3.1.7  0100X010

(未圧縮レコードのスタートパートエントリ)  未圧縮レコードのスタートパートエ

ントリは,未圧縮レコードが現在の基本グループで始まり,それに続く基本グループで終わる未圧縮レコ

ードを規定する。カウントフィールドは,現在の基本グループに含まれる未圧縮レコードの該当部分のバ

イト数を表す。

11.2.3.1.8  0100X000

(未圧縮レコードのミドルパートエントリ)  未圧縮レコードのミドルパートエント

リは,未圧縮レコードが前の基本グループで始まり,それに続く基本グループで終わる未圧縮レコードを

規定する。カウントフィールドは,現在の基本グループに含まれる未圧縮レコードの該当部分のバイト数

を表す。

11.2.3.1.9  0110X000

(未圧縮レコードのラストパートエントリ)  未圧縮レコードのラストパートエント

リは,未圧縮レコードが前の基本グループで始まり,現在の基本グループで終わる未圧縮レコードを規定

する。カウントフィールドは,現在の基本グループに含まれる未圧縮レコードの該当部分のバイト数を表

す。

11.2.3.1.10  0000X001

(未圧縮レコードのトータルカウントエントリ)  未圧縮レコードのトータルカウン

トエントリは,次による。

−  このエントリの前に未圧縮レコードのラストパートエントリ(11.2.3.1.9 参照)があるとき,この未圧

縮レコードは,前の基本グループで始まり,現在の基本グループで終わる。カウントフィールドは,

未圧縮レコードの総バイト数を表す。

−  前の基本グループのブロックアクセステーブルの最後の二つのエントリが,未圧縮レコードのラスト

パートエントリで,それにスキップエントリが続くとき,その未圧縮レコードは,その基本グループ

で終わり,以前の基本グループで始まったことを表す。

このエントリは,現在の基本グループのブロックアクセステーブルの最初のエントリでなければならな

い。カウントフィールドは,未圧縮レコードの総バイト数を表す。

11.2.3.1.11  0000X111

(セパレータマークエントリ)  セパレータマークエントリは,レコードがセパレー

タであることを規定する。カウントフィールドは,レコードがセパレータ 1 のとき,番号 0 とし,レコー

ドがセパレータ 2 のとき,番号 1 とする。

11.2.3.1.12  1000X000

(スキップエントリ)  スキップエントリは,各基本グループのブロックアクセステ

ーブルの最後に設ける。このエントリは,現在の基本グループのユーザデータが最終バイトに達したこと

を示す。カウントフィールドは,基本グループの残りのバイト数を表す。したがって,カウントフィール

ドで規定できる最小数は,ブロックアクセステーブルのバイト数に 35 を加えた数とする。

11.2.3.1.13

カウントフィールド  エントリのブロックアクセステーブル内のカウントフィールドの総数は,

384 296

とする。総数の対象になるエントリは,スキップ,エンタイア未圧縮レコード,未圧縮レコードの

スタートパート,未圧縮レコードのミドルパート,未圧縮レコードのラストパート,エンタイアエンティ

ティ,エンティティのスタートパート,エンティティのミドルパート及びエンティティのラストパートと

する。

11.2.3.1.14

ビット b4 (AEWP)    ビット b4 (After Early Warning Point)  の設定は,11.2.3.1.111.2.3.1.12 に規

定したエントリのそれぞれについて,エントリには関係なく,次による。

− EWP(16.8 及び 17.1.2.4 参照)の前は,0 に設定する。

− EWP の後に続く現在の基本グループのエントリ及びそれに続くすべての基本グループのエントリは,

1

に設定する。


38

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

11.2.3.2

ブロックアクセステーブルのエントリの有効シーケンス  ブロックアクセステーブルのエント

リの有効シーケンスは,

表 による。このフローチャートでは,動作状態は,長方形で示し,フラグバイ

トで指示した各エントリは,長円形で示す。スパンエンティティ及びスパン未圧縮レコードは,基本グル

ープで始まり,それに続く 1 個以上の基本グループで終わるエンティティ又は未圧縮レコードを示す。

表 は,有効なエントリだけを示し,その他のエントリは,無効とする。スパン未圧縮レコードだけ,

特別な場合として,未圧縮レコードのトータルカウントエントリは,次の基本グループのブロックアクセ

ステーブルの最初に記録してもよい。

表 2  ブロックアクセステーブルのエントリの有効なシーケンス

11.3

サブグループ

11.3.1  G1

サブグループ  G1 サブグループは,基本グループを 22 に分割した,図 32 に示す 0∼17 467 の

番号を付けた 17 468 バイトとする。各 G1 グループは,1∼22 の走行番号をもつ。


39

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 32  G1 サブグループ

11.3.2  G2

サブグループ(ランダム化)  G2 サブグループは,各 G1 サブグループのバイトを図 33 に示

すシフトレジスタの出力であるビット列によって,

EXCLUSIVE-OR

演算を行いランダム化して生成する。

各 G1 サブグループの演算に先立ってシフトレジスタは,次のように設定する。

図 33  シフトレジスタ

各バイトについて,最下位ビットであるビット番号 1 を最初に入力する。論理演算子は,それぞれ

EXCLUSIVE-OR

とする。この演算の結果は,すべてのバイトが D

0

∼D

17 467

の番号をもつ G2 サブグループ

になる。これらのバイトの順番は,ランダム化操作の前の G1 サブグループと同じとする。

11.3.3  G3

サブグループ  G3 サブグループは,17 468 バイトの G2 サブグループに再配列した 17 472 バイ

トとする。

G2

サブグループの D

0

∼D

8 733

バイトは,G3 サブグループのトラック A にグループ化する。残りの D

8 734

∼D

17 467

は,G3 サブグループのトラック B にグループ化する。

各トラックのバイトの下位又は上位の割当ては,次による(

図 34 参照)。

偶数番号のバイトは,G3 サブグループの下位バイトに割り当てる。

奇数番号のバイトは,G3 サブグループの上位バイトに割り当てる。

各トラックは,4 367 バイトの対とする。各バイトの対は,ワード番号 1 から始まるトラックのワードに

割り当てる。最初のトラックのワードは,ワード番号 0 とし,2 バイトのヘッダとする。


40

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 34  G3 サブグループ

11.3.3.1

ヘッダ  ヘッダは,ワード番号 0 で,6 個のフィールドで構成する。

11.3.3.1.1

データフォーマット ID (DF-ID)    データフォーマット ID は,両方のトラックでそれぞれ 4 ビ

ットのフィールドとし,0010 を設定する。

11.3.3.1.2

両方のトラックの下位バイトのビット番号 58  両方のトラックの下位バイトのビット番号 5

∼8 は,すべて 0 に設定する。

11.3.3.1.3

論理フレーム ID (LF-ID)    論理フレーム ID は,両方のチャネルで 8 ビットのフィールドとす

る。G1 サブグループ番号の論理フレーム番号は,次に示すビット番号 6∼1 によって 2 進数で表す。

−  ビット番号 6∼1 が 1∼21 の範囲の番号を表す場合,

ビット番号 7 及びビット番号 8 は,

0

に設定する。

−  ビット番号 6∼1 が番号 22 を表す場合,ビット番号 7 は,0 とし,ビット番号 8 は,次による。

ECC3

16.5.3 参照)のチェックバイトを含む 23 番目のサブグループがあるときは,0 に設定し,な

いときは,1 に設定する。

−  ビット番号 6∼1 が番号 23 を表す場合,ビット番号 7 及びビット番号 8 は,1 に設定する。

ビット番号 7 は,サブグループが ECC3 のチェックバイトを含むことを示し,ビット番号 8 は,サ

ブグループが最後のシーケンスであることを示す。

11.3.3.1.4

バイト識別  バイト識別は,次による。

−  トラック(A 又は B)

−  バイト名(下位又は上位)

−  ワード番号(0∼4 367)

なお,次の記述方法を用いる。

A

il

番目のワードのトラック A の下位バイト

A

iu

番目のワードのトラック A の上位バイト

B

il

番目のワードのトラック B の下位バイト


41

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

B

iu

番目のワードのトラック B の上位バイト

11.3.4  G4

サブグループ  G4 サブグループは,各 G3 サブグループを図 35 に示す二組の配列によって構

成するサブグループに変換する。

配列の極性(正負)

,フラグメント番号及びシリアル番号は,次の式によって算出し,各バイトに割り当

てる。

AP

=  [−1]

a

FN

i (mod 78)  +9

)

2

(mod

78

int

78

int

2

i

i

u

SN

÷

ø

ö

ç

è

æ +

=

ここに, int:

係数の整数部

AP

配列の極性

FN

フラグメント番号

SN

シリアル番号

i

0

∼4 367

a

A

iu

バイト及び A

il

バイトでは 0,B

iu

バイト及び B

il

バイトで

は 1

u

A

iu

バイト及び B

iu

バイトでは 0,A

ill

バイト及び B

il

バイトで

は 1

この方法による G3 サブグループの処理によって,

図 35 に示す正配列及び負配列を生成する。これらの

各バイトは,フラグメント番号 (0∼95)  及びシリアル番号 (0∼123)  で識別する。トラック A からのバイ

トは,正配列に配置し,トラック B からのバイトは,負配列に配置する。

図 35  C1 符号及び C2 符号算出前の G4 サブグループの配列

G3

サブグループのバイトから G4 グループへの変換式を適用すると両配列に割り当てられない次の位置

が残る(

図 35 の網掛け部)。


42

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

−  フラグメント番号 9∼86 のフラグメントでシリアル番号 112∼123 のすべてのバイト。

−  フラグメント番号 0∼8 又はフラグメント番号 87∼95 のフラグメントのすべてのバイト。

これらの位置は,両配列に割り当てたバイトから算出した ECC 及び誤り訂正の C1 符号及び C2 符号を

割り当てる。

C2

バイトは,

フラグメント番号 0∼8 又は 87∼95 の各フラグメントのシリアル番号 0∼111 の位置とし,

フラグメント番号 9∼86 のシリアル番号 0∼111 のバイトから算出する。

C1

バイトは,すべてのフラグメントのシリアル番号 112∼123 の位置とし,同じフラグメントのシリア

ル番号 0∼111 のバイトから算出する。

フラグメント番号 0∼8 又は 87∼95 のフラグメントの C1 バイトは,

前に算出した C2 バイトから算出する。

これら二つの算出したバイトは,

図 35 の二つの配列の網掛け部に示す位置に配置する。

C1

符号は,GF (2

8

)

リードソロモン符号  (62, 56, 7)  とし,C2 符号は,GF (2

8

)

リードソロモン符号 (32,

26, 7)

とする。

GF (2

8

)

は,次の多項式によって算出する。

G (x)

x

8

x

4

x

3

x

2

+1

GF (2

8

)

の原始元は,次による。

)

0

1

0

0

0

0

0

0

(

0

1

2

3

4

5

6

7

α

α

α

α

α

α

α

α

α

=

C1

符号のインタリーブ深度は,2 バイトとし,C2 符号のインタリーブ深度は,3 フラグメントとする。

ECC

バイトは,次の式を満足する。

H

P

×V

P

=0

H

Q

×V

Q

=0

生成多項式は,次の式による。

)

(

)

(

5

0

i

i

i

P

x

x

G

α

=

=

=

)

(

)

(

5

0

i

i

i

Q

x

x

G

α

=

=

=

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

1

1

1

1

1

1

1

1

1

1

1

5

10

40

45

50

4

8

236

240

244

3

6

177

180

183

2

4

118

120

122

2

59

60

61

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

Λ

Λ

Λ

Λ

Λ

Λ

P

H

参考  H

P

最後の行は,  [

α

305

α

300

α

295

α

10

α

5

 1]

と表してもよいが,

α

255

=1 の関係を用いて簡単に

した。

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

1

1

1

1

1

1

1

1

1

1

1

5

10

145

150

155

4

8

116

120

124

3

6

87

90

93

2

4

58

60

62

2

29

30

31

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

Λ

Λ

Λ

Λ

Λ

Λ

P

H


43

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

P

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

P

Q

Q

Q

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

Q

Q

V

P

P

P

P

P

P

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

V

,

93

,

90

,

87

,

84

,

81

,

78

,

75

,

72

,

69

,

66

,

63

,

60

,

21

,

18

,

15

,

12

,

9

,

6

,

3

,

122

,

120

,

118

,

116

,

114

,

112

,

110

,

108

,

106

,

104

,

102

,

100

,

14

,

12

,

10

,

8

,

6

,

4

,

2

,

,

Μ

Μ

ここに,

P

ij

: C1 バイト

Q

ij

: C2 バイト

i

:  フラグメント番号

j

:  シリアル番号

なお,C1 バイトは,次による。 

k

=0,1,…,95

l

=0,1

k

=0∼8 又は 87∼95 では D

ij

は Q

ij

C2

バイトは,次による。

m

=0,1,2

n

=0,1,…,111

11.3.5

メインデータフラグメント  メインデータフラグメントは,G4 サブグループのフラグメントに 8

バイトのヘッダを追加して 132 バイトとする。メインデータフラグメントの最初のバイトは,フラグメン

ト ID 領域に含まれるヘッダのバイトとする。メインデータフラグメントの構造を

図 36 に示す。


44

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

0

    フラグメント ID

フラグメントヘッダ

エリア ID

フレーム番号

サブコードバイト番号 0 (SC0)

サブコードバイト番号 1 (SC1)

サブコードバイト番号 2 (SC2)

サブコードバイト番号 3 (SC3)

ヘッダパリティバイト番号 0 (FHP0)

ヘッダパリティバイト番号 1 (FHP1)

シリアル番号 0 のバイト

G4

サブグループ

シリアル番号 1 のバイト

からの

フラグメントバイト

シリアル番号 122 のバイト

シリアル番号 123 のバイト

図 36  メインデータフラグメント

11.3.5.1

フラグメントヘッダ

11.3.5.1.1

フラグメント ID  フラグメント ID は,フラグメント番号 0∼95 の該当する番号の 2 進数とす

る。

11.3.5.1.2

エリア ID  エリア ID は,テープの領域の識別(16.参照)とし,次による。

0000

:デバイス領域

X001

:リファレンス領域

X010

:システム領域

X100

:データ領域

X101

:EOD 領域

この規格では,このフィールドに他の領域を設定することを禁止する。

シングルデータスペース(16.参照)のテープでは,ビット X は,1 を設定する。2 パーティション(17.

参照)では,ビット X は,パーティション 0 に 1 を設定し,パーティション 1 に 0 を設定する。

11.3.5.1.3

フレーム番号  フレーム番号は,連続したフレームで一つずつ増加 (mod 16) する番号を 2 進

数で表す。追記録点(16.5.5 参照)及びガードバンド位置(16.3 及び 16.4.4 参照)は,フレーム番号の繰

返し及び不連続があってもよい。

11.3.5.1.4

サブコード  サブコードは,サブコード情報として使用し,フラグメントヘッダの 4 バイトと

する(11.4 参照)

11.3.5.1.5

フラグメントヘッダパリティ  フラグメントヘッダパリティバイトは,拡張リードソロモン符

号を用いて算出する。

GF (2

8

)

は,次による。

G (x)

x

8

x

4

x

3

x

2

+1

GF (2

8

)

の原始元

α

は,00000010 とする。

フラグメントヘッダパリティバイトは,次の式を満たす。

H

s

×V

s

=0


45

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

ú

û

ù

ê

ë

é

=

1

0

1

0

1

1

1

1

1

1

1

2

3

4

5

α

α

α

α

α

S

H

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

1

0

3

2

1

0

1

10

FHP

FHP

SC

SC

SC

SC

FH

FH

V

S

FH0

は,フラグメント ID のヘッダバイトであり,FH1 は,エリア ID 及びフレーム番号領域のヘッダバ

イトとする。

11.3.6

基本グループの変換の要点  各基本グループは,22 個の G4 サブグループに変換する。各 G4 サブ

グループは,96 個のフラグメントの二つの配列によって構成する。これらフラグメントは,メインデータ

フラグメントに変換する。基本グループは,テープ上に記録する前に,4 224 (22×2×96)  個のメインデー

タフラグメントに変換する。

11.4

サブコード情報  サブコード情報は,各トラックのフラグメントヘッダに記録する。その情報は,

次による。

・  基本グループの走行番号

・ LBOT から書き込んだセパレータ 1 の数

・ LBOT から書き込んだセパレータ 2 の数

・ LBOT から書き込んだレコードの数

・  トラック内容の情報

・  テープ使用の履歴の情報

サブコード情報は,4 バイトパックアイテムに配置する。

パックアイテムの識別番号は,フラグメント ID を mod 8 又は mod 16 として算出し,各フラグメントヘ

ッダに含める(11.5 参照)

11.4.1

パックアイテム番号 0  パックアイテム番号 0 は,図 37 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

グループ番号 (MSB)

SC1

グループ番号

SC2

グループ番号 (LSB)

SC3

LF-ID

図 37  パックアイテム番号 0

11.4.1.1  SC0, 1, 2

  これらのバイトは,グループ情報テーブル(11.2.2 参照)に記録したグループ番号を 2

進数で表す。

11.4.1.2  SC3

  このバイトは,G1 サブグループの論理フレーム ID(11.3.3.1.3 参照)と同じ内容を設定す

る。

11.4.2

パックアイテム番号 1  パックアイテム番号 1 は,図 38 に示すとおりに割り付ける。


46

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

セパレータ 1 の総数 (MSB)

SC1

セパレータ 1 の総数

SC2

セパレータ 1 の総数

SC3

セパレータ 1 の総数 (LSB)

図 38  パックアイテム番号 1

11.4.2.1  SC0, 1, 2, 3

  これらのバイトは,グループ情報テーブル(11.2.2 参照)に記録したセパレータの

総数を 2 進数で表す。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

セパレータ 2 の総数 (MSB)

SC1

セパレータ 2 の総数

SC2

セパレータ 2 の総数 (LSB)

SC3

すべて 0 に設定 DF-ID

図 39  パックアイテム番号 2

11.4.3

パックアイテム番号 2  パックアイテム番号 2 は,図 39 に示すとおりに割り付ける。

11.4.3.1  SC0, 1, 2

  これらのバイトは,グループ情報テーブル(11.2.2 参照)に記録したセパレータ 2 の

総数を 2 進数で表す。

11.4.3.2  SC3

  このバイトは,次による。

ビット 1∼4 は,現在の G3 サブグループのデータフォーマット ID と同じ内容を設定する(11.3.3.1.1 

照)

。ビット 5∼8 は,すべて 0 に設定する。

11.4.4

パックアイテム番号 3  パックアイテム番号 3 は,図 40 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

レコードの総数 (MSB)

SC1

レコードの総数

SC2

レコードの総数

SC3

レコードの総数 (LSB)

図 40  パックアイテム番号 3

11.4.4.1  SC0, 1, 2, 3

  これらのバイトは,グループ情報テーブル(11.2.2 参照)に記録したレコードの総

数を 2 進数で表す。

11.4.5

パックアイテム番号 4  パックアイテム番号 4 は,図 41 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

絶対フレーム番号 (MSB)

SC1

絶対フレーム番号

SC2

絶対フレーム番号

SC3

絶対フレーム番号 (LSB)

図 41  パックアイテム番号 4

11.4.5.1  SC0, 1, 2, 3

  これらのバイトは,LBOT 後の最初のフレーム 1 から現在のフレームの絶対フレー

ム番号を 2 進数で表す。


47

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

11.4.6

パックアイテム番号 5  パックアイテム番号 5 は,図 42 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

チェックサム番号 1

SC1

チェックサム番号 2

SC2

チェックサム番号 3

SC3

チェックサム番号 4

図 42  パックアイテム番号 5

11.4.6.1  SC0

  このバイトの各ビットは,パックアイテム番号 0 の SC3 と同じ G3 サブグループのワード

番号 0 のトラック A 上位(11.3.3 参照)と一致するビットと,このパックアイテムが参照する G1 サブグ

ループのうち次に示すバイトのビットの合計 (mod 2) とする。

D

2i

1

ここに,  i=0, 1, 2,  …, 4 366

11.4.6.2  SC1

  このバイトの各ビットは,パックアイテム番号 0 の SC3 と同じ G3 サブグループのワード

番号 0 のトラック A 上位(11.3.3 参照)と一致するビットと,このパックアイテムが参照する G1 サブグ

ループのうち次に示すバイトのビットの合計 (mod 2) とする。

D

2i

ここに,

i

= 0,

1,

2,

…, 4 366

11.4.6.3  SC2

  このバイトの各ビットは,パックアイテム番号 0 と SC3 と同じ G3 サブグループのワード

番号 0 のトラック A 上位(11.3.3 参照)と一致するビットと,このパックアイテムが参照する G1 サブグ

ループのうち次に示すバイトのビットの合計 (mod 2) とする。

D

2i

1

ここに,  i=4 367, 4 368,  …, 8 733

11.4.6.4  SC3

  このバイトの各ビットは,パックアイテム番号 0 の SC3 と同じ G3 サブグループのワード

番号 0 のトラック A 上位(11.3.3 参照)と一致するビットと,このパックアイテムが参照する G1 サブグ

ループのうち次に示すバイトのビットの合計 (mod 2) とする。

D

2i

ここに,  i=4 367, 4 368,  …, 8 733

11.4.7

パックアイテム番号 6  パックアイテム番号 6 は,図 43 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

パーティション 1 の最大 AFN (MSB)

SC1

パーティション 1 の最大 AFN

SC2

パーティション 1 の最大 AFN

SC3

パーティション 1 の最大 AFN (LSB)

図 43  パックアイテム番号 6

11.4.7.1  SC0, 1, 2, 3

  これらのバイトは,フラグメントヘッダのエリア ID の設定内容によって,次のとお

りとする。

11.4.7.1.1

エリア ID に 0010 を設定  これらのバイトは,パーティションテープのパーティション 1 の最

大の絶対フレーム番号を 2 進数で表す(17.1.2.1 参照)

11.4.7.1.2

エリア ID に 1010 を設定  これらのバイトは,すべて 1 に設定する。

11.4.7.1.3

エリア ID に他のビット組合せを設定  これらのバイトは,すべて 0 に設定する。


48

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

11.4.8

パックアイテム番号 7  パックアイテム番号 7 は,図 44 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

すべて 0 に設定

SC1

すべて 0 に設定

SC2

すべて 0 に設定

SC3

すべて 0 に設定

図 44  パックアイテム番号 7

11.4.8.1  SC0, 1, 2, 3

  これらのバイトは,すべて 0 に設定する。

11.4.9

パックアイテム番号 8  パックアイテム番号 8 は,図 45 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

記録データグループ (MSB)

SC1

記録データグループ

SC2

記録データグループ

SC3

記録データグループ (LSB)

図 45  パックアイテム番号 8

11.4.9.1  SC0, 1, 2, 3

  これらのバイトは,前回のログ更新から今回のログ更新までのテープに記録した記

録データグループの数を 2 進数で表す。

11.4.10

パックアイテム番号 9  パックアイテム番号 9 は,図 46 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

記録データグループの総数 (MSB)

SC1

記録データグループの総数

SC2

記録データグループの総数

SC3

記録データグループの総数 (LSB)

図 46  パックアイテム番号 9

11.4.10.1  SC0, 1, 2, 3

  これらのバイトは,最後のテープ初期化(16.9 及び 17.5 参照)から最新のログ更新

直前までの記録データグループの数を 2 進数で表す。

11.4.11

パックアイテム番号 10  パックアイテム番号 10 は,図 47 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

記録データグループの読取り (MSB)

SC1

記録データグループの読取り

SC2

記録データグループの読取り

SC3

記録データグループの読取り (LSB)

図 47  パックアイテム番号 10

11.4.11.1  SC0, 1, 2, 3

  これらのバイトは,前回のログ更新から最新のログ更新までに正常に読み取った記

録データグループの数を 2 進数で表す。

11.4.12

パックアイテム番号 11  パックアイテム番号 11 は,図 48 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

記録データグループの読取りの総数 (MSB)

SC1

記録データグループの読取りの総数

SC2

記録データグループの読取りの総数

SC3

記録データグループの読取りの総数 (LSB)

図 48  パックアイテム番号 11


49

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

11.4.12.1  SC0, 1, 2, 3

  これらのバイトは,最後のテープ初期化(16.9 及び 17.5 参照)から最新のログ更新

直前まで正常に読み取った記録データグループの数を 2 進数で表す。

11.4.13

パックアイテム番号 12  パックアイテム番号 12 は,図 49 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

ライトエラーフレームの総数 (MSB)

SC1

ライトエラーフレームの総数

SC2

ライトエラーフレームの総数 (LSB)

SC3

すべて 0 に設定

図 49  パックアイテム番号 12

11.4.13.1  SC0, 1, 2

  これらのバイトは,最後のテープ初期化(16.9 及び 17.5 参照)から今回のログ更新直

前までの記録データグループのフレームについて,記録時再生チェック(

附属書 参照)で検出したフレ

ームの数を 2 進数で表す。

この数には,元のフレームとその再記録フレームとの間に記録するフレームは,含まない。

11.4.13.2  SC3

  このバイトは,すべて 0 に設定する。

11.4.14

パックアイテム番号 13  パックアイテム番号 13 は,図 50 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

リードエラーグループの総数 (MSB)

SC1

リードエラーグループの総数

SC2

リードエラーグループの総数 (LSB)

SC3

すべて 0 に設定

図 50  パックアイテム番号 13

11.4.14.1  SC0, 1, 2

  これらのバイトは,最後のテープ初期化(16.9 及び 17.5 参照)から今回のログ更新直

前までの記録データグループについて,C1 符号及び C2 符号だけを用いて読取りできなかった回数を 2 進

数で表す。この数は,すべてのリトライを含む。

11.4.14.2  SC3

  このバイトは,すべて 0 に設定する。

11.4.15

パックアイテム番号 14  パックアイテム番号 14 は,図 51 に示すとおりに割り付ける。

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

ライトエラーフレームの総数 (MSB)

SC1

ライトエラーフレームの総数 (LSB)

SC2

リードエラーグループの数 (MSB)

SC3

リードエラーグループの数 (LSB)

図 51  パックアイテム番号 14

11.4.15.1  SC0, 1

  これらのバイトは,前回のログ更新から最新のログ更新までに記録再生チェック(

附属

書 参照)で検出したフレームの総数を 2 進数で表す。この総数には,元のフレームと再記録フレームと

の間に記録するフレームは,含まない。

11.4.15.2  SC2, 3

  このバイトは,前回のログ更新から最新のログ更新までに読取ったすべての記録データ

グループについて,C1 符号及び C2 符号だけを用いて読取りができなかった回数を 2 進数で表す。この数

は,すべてのりトライを含む。

11.4.16

パックアイテム番号 15  パックアイテム番号 15 は,図 52 に示すとおりに割り付ける。


50

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

SC0

ロードの総数 (MSB)

SC1

ロードの総数 (LSB)

SC2

すべて 0 に設定

SC3

すべて 0 に設定

図 52  パックアイテム番号 15

11.4.16.1  SC0, 1

  これらのバイトは,最後のテープの初期化(16.9 及び 17.5 参照)から今回のログ更新直

前までのテープのロード回数を 2 進数で表す。1 回のロードは,テープをケースから引き出し,ドラムに

巻き付け,テープを走行状態とした後,再度ケース内に取り入れるまでとする。

11.4.16.2  SC2, 3

  これらのバイトは,すべて 0 に設定する。

11.5

サブコードの配置  サブコード情報は,各メインデータフラグメントヘッダに記録する。サブコー

ドパックアイテムの有無は,テープ様式のフレーム位置に従う。

サブコードパックアイテムの位置は,フラグメント番号(11.3.5.1.1 参照)上とする。パーティションテ

ープのシステムログ領域(17.参照)でのパックアイテムの値は,絶対フレーム番号 (AFN) に従って記録

する。

11.5.1

シングルデータスペーステープのサブコードパックアイテム  シングルデータスペースのサブコ

ードパックアイテムは,

表 による。

表 3  シングルデータスペーステープのサブコードパックアイテム

テープ領域

パックアイテム

システムログ

16.4.2 参照)

すべてのパックアイテム (0∼15)。 
各フラグメントヘッダにパックアイテム番号
を mod 16 とするフラグメント番号で記録。

その他

パックアイテム (0∼7)。各フラグメントヘッダ
にパックアイテム番号を mod 8 とするフラグメ

ント番号で記録。

11.5.2

パーティションテープのサブコードパックアイテム  パーティションテープのサブコードパック

アイテムは,

表 による。

表 4  パーティションテープのサブコードパックアイテム

テープ領域 AFN

パックアイテム

奇数

すべてのパックアイテム (0∼15)。 
各フラグメントヘッダにパックアイテム番

号を mod 16 とするフラグメント番号で記録。
パックアイテム番号 8∼15 は,各パーティシ
ョンのログ値の合計を記録。

パーティション 1 の
システムログ

16.4.2 及び 17.1.2.2
参照)

偶数

すべてのパックアイテム (0∼15)。 
各フラグメントヘッダにパックアイテム番

号を mod 16 とするフラグメント番号で記録。
パックアイテム番号 8∼15 は,各パーティシ
ョン 0 だけに関する値を記録。

その他

奇 数
偶 数

とも

パックアイテム (0∼7)  にフラグメントヘッ
ダにパックアイテム番号を mod 8 とするフラ

グメント番号で記録。


51

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

12.

記録方式  記録方式は, “1” の場合ビットセルの始めで磁束を反転し, “0” の場合ビットセルで磁

束を反転しない。

12.1

記録密度  最大記録密度は,5 999.7ftpmm とし,このとき公称ビットセル長は,0.166 6

µm とする。

これらの値は,トラック長(13.7 参照)をトラック当たりのビット数で除して算出する。

12.2

長周期平均ビットセル長  各トラックの長周期平均ビットセル長は,メインデータフラグメントの

96

個以上の記録(14.1 参照)を測定し,その値は,公称ビットセル長の 0.2%以内とする。

12.3

短周期平均ビットセル長  任意のビットセルを基準とした短周期平均ビットセル長は,その前の 40

個のビットセルの平均とし,その値は,同一アジマスのその前のトラックの長周期平均ビットセル長の

0.35%

以内とする。

12.4

短周期平均ビットセル長の変動率  短周期平均ビットセル長は,ビットセル長当たり 0.05%を超え

て変化してはならない。

12.5

ビットシフト  ビットシフトは,附属書 によって測定し, (|A

1110

|

+|A

0111

|) / (A

0100

A

0010

)

で表し,

その値を 5%未満とする。

12.6

情報交換時の再生信号振幅  情報交換時の再生信号振幅は,次による。

1 499.9ftpmm

,1 999.9ftpmm,2 999.9ftpmm 及び 4 499.8ftpmm,それぞれに対応する公称記録レベルの 80%

∼119%とする(

附属書 参照)。

12.7

最大の記録レベル  最大の記録レベルは,附属書 による。

記録信号は,重ね書きによって消去できなければならない。

13.

トラック

13.1

トラックの構成  トラックパターンは,テープ走行方向と一対の二つのヘッドの回転軸の相対関係

で形成する。この一対のヘッドの一つは,正のアジマス角をもち,他のヘッドは,負のアジマス角をもつ。

記録の方向は,テープ基準縁から離れる方向とする。トラックの構成は,

図 53 に示す。


52

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 53  トラックの構成(記録面側を示す。)

13.2

平均トラック間隔  任意の連続した 30 トラックの平均トラック間隔は,9.053

µm±0.045µm とする。

ただし,ノンシームレス追記録(16.5.5.2 参照)のトラック間隔は,平均値に含めてはならない。

13.3

トラック間隔の変化  連続したトラック間でのトラック間隔の変化は,追記録操作(16.5.5 参照)に

よるトラック間隔の変化を除いて,2.0%を超えてはならない。

13.4

トラック幅  公称トラック幅は,9.053

µm とする。

測定したトラック幅は,9.1

µm±1.8µm の範囲内とする。

この規定は,ノンシームレス追記録には適用してはならない。

13.5

トラック角  テープ基準縁に対する各トラック角の公称値は,6

°22′39.6″とする。

13.6

トラックエッジの直線性  各トラックエッジの直線性は,附属書 の規定による長方形の範囲とす

る。

13.7

トラック長  トラック長は,23.521mm±0.047mm とする。

13.8

理想テープ中心線  テープの理想テープ中心線は,テープ基準縁から 1.900mm とする。

13.9

アジマス角  正のアジマス角は,20

°00′39.6″±15′00.0″とする。負のアジマス角は,19°59′20.4″±

15'00.0"

とする。

14.

記録パターン  メインデータフラグメントの各 8 ビットバイトは,附属書 によって 10 ビットパタ

ーンに変換し,テープに記録する。10 ビットパターンのビットは,チャネルビットという。

14.1

記録メインデータフラグメント  記録メインデータフラグメントは,次の a)b)いずれかのパター

ンをもつ 10 チャネルビットの同期フィールド及びこれに続く 132 個の 8 ビットバイトからなる 1 330 個の

チャネルビットで構成する。

a) 0100010001


53

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

b) 1100010001

パターン a)は,Q'=−1,DC=0,Q=1 を用い,パターン b)は,Q'=1,DC=0,Q=1 を用いる(

附属

書 参照)。それ以前にパターンがないときは,Q'の値がなく,a)b)いずれのパターンを使用してもよい。

正アジマストラックの記録メインデータフラグメントは,G4 サブグループ(11.3.4 参照)の正配列のメ

インデータフラグメント形式で表し,負アジマストラックの記録メインデータフラグメントは,G4 サブグ

ループの負配列のメインデータフラグメント形式で表す。

各トラックの記録メインデータフラグメントは,

フラグメント番号の順に記録しなければならない。

14.2

マージンゾーン及びプリアンブルゾーン  マージンゾーン及びプリアンブルゾーンは,チャネルビ

ットパターン 1010101010 を繰り返し記録しなければならない。マージンゾーン 1 とプリアンブルゾーンと

の間には,記録パターンの不連続があってはならない。記録の順序は,

附属書 E.1 による。

15.

トラックのフォーマット

15.1

トラックのフォーマット  トラックは,2 マージンゾーン,1 プリアンブルゾーン及び 1 メインデー

タゾーンからなる。

表 に記録の方向を示す。

表 5  トラックのフォーマット

ゾーン

内容 10 ビットパターンの数

マージンゾーン 1

マージンパターン 640

プリアンブルゾーン  プリアンブルパターン 64

メインデータゾーン  記録メインデータフラグメント

12 768

マージンゾーン 2

マージンパターン 640

15.2

トラックの位置精度  トラックの位置の測定は,フラグメント番号 48 の先頭のビットセルとトラッ

ク中心線との交点をそのトラックの基準点とし,テープ基準縁に対し垂直な方向に測る。

すべてのトラックの基準点の位置は,テープ基準縁から 1.906mm±0.027mm とする。

次に示すトラックの基準点の位置は,全トラックの基準点の平均位置から 4.5

µm 以内とし,連続した任

意の 12 トラックの基準点の平均位置は,全トラックの基準点の平均位置から 1.0

µm 以内とする。

−  一つの記録データグループ(16.5.2 参照)

,追記録点(16.5.5 参照)及びフレーム B から始まりその記

録データグループに先行したアンブルフレームからなる連続したすべてのトラック。

−  システムプリアンブル,システムログ及びシステムポストアンブル(16.4 参照)からなる連続したす

べてのトラック。

−  ベンダグループプリアンブル及びベンダグループ(16.5.1 参照)からなる連続したすべてのトラック。

15.3

トラッキング法  この規格では読取り装置のトラッキング法は,規定しない。ただし,15.2 の規定

は,正常な処理をするための条件とする。

16.

シングルデータスペーステープの構成  磁気テープは,シングルデータスペーステープ又はパーティ

ションテープによって記録する。シングルデータスペーステープは,16.で規定し,パーティションテープ

は 17.で規定する。

シングルデータスペーステープは,デバイス領域,リファレンス領域,システム領域,データ領域,EOD

領域及びポスト EOD 領域の 6 個の領域で構成し,次による(

図 54 参照)。


54

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 54  シングルデータスペーステープの構成

16.1

デバイス領域  デバイス領域は,磁気テープの最初の領域で PBOT から LBOT の範囲とし,情報交

換用のデータ記録に用いてはならない。PBOT からリファレンス領域の最初のトラックの最初のブロック

の最初のビットまでの長さは,テープの長手方向に,350mm±10mm とする。この領域は,スピンアップ

ゾーン,試験ゾーン及びガードゾーンの三つのゾーンからなる。

デバイス領域の最初のゾーンは,スピンアップゾーンとし,テープを磁気テープ装置に装着したとき,

ドラムに巻き付ける部分とする。

スピンアップゾーンの後に読取り又は書込みの試験ゾーンが続く。これらの二つのゾーンの内容は,こ

の規格では規定しないが,試験ゾーンの任意のトラックが 15.1 

表 のトラックフォーマットに適合する

すべてのフラグメントヘッダのエリア ID は,0000 を設定する。試験ゾーンには,9mm 以上の長さのガー

ドゾーンが続く。ガードゾーンには,記録してはならない。

16.2

リファレンス領域  リファレンス領域は,LBOT で始まり絶対フレーム番号 1 をもつ 35 個のテープ

フレーム(18.3 参照)で構成する。リファレンス領域は,システムログを更新するときの物理的な位置の

基準に用いる。

16.3

ガードバンド 1  ガードバンド 1 の公称の長さは,5 フレームとし,0 フレームから 10 フレーム長ま

でとする。この領域は,システムログを更新するときの位置誤差を吸収するために用いる。

このガードバンドは,絶対フレーム番号の不連続及び繰返しが発生してもよい。記録信号は,無視して

もよい。

16.4

システム領域  システム領域は,システムプリアンブル,システムログ,システムポストアンブル,

ガードバンド 2 及びベンダグループプリアンブルからなる。


55

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

16.4.1

システムプリアンブル  システムプリアンブルは,絶対フレーム番号 41∼70 の 30 個のテープ管理

フレーム(18.3 参照)からなる。

16.4.2

システムログ  システムログは,絶対フレーム番号 71∼95 の 25 個のシステムログフレーム(18.2

参照)からなる。

参考  書込み禁止孔が開放のときは,磁気テープ装置によるログの変更が不可能なので,システムロ

グの履歴データが常に正確であるとは限らない。さらに,システムログの履歴データは,テー

プを初期化するとき,破壊されることがある(16.9 参照)

16.4.3

システムポストアンブル  システムポストアンブルは,絶対フレーム番号 96∼105 の 10 個のテー

プ管理フレームからなる。

参考  システムログを更新するときは,システムプリアンブル,システムログ及びシステムポストア

ンブルの連続書込みを推奨する。

16.4.4

ガードバンド 2  ガードバンド 2 の公称の長さは,15 フレームとする。この領域の長さは,ガード

バンド 1 の長さ及びベンダグループプリアンブルの最初のフレームの実際の位置による。したがって,0

∼30 フレームの間で長さが変化してもよい。このガードバンドは,絶対フレーム番号の不連続及び繰返し

が発生してもよい。記録信号は,無視してもよい。

16.4.5

ベンダグループプリアンブル  ベンダグループプリアンブルは,絶対フレーム番号 121∼150 の 30

個のテープ管理フレームからなる。ベンダグループプリアンブルは,ベンダグループの直前に置き,ベン

ダグループと連続しなければならない。

16.5

データ領域  データ領域は,ベンダグループ及び 1 個以上の記録データグループからなる。データ

領域の任意のフレームは,アンブルフレーム(18.1 参照)又は各サブグループを記録した記録データグル

ープ内のフレームとし,論理フレーム番号を各フレームに割り当てる。アンブルフレームの論理フレーム

番号は,0 とする。記録データグループ内の任意のフレームの論理フレーム番号は,それを示すサブグル

ープの番号とする。これを論理フレーム ID(11.3.3.1.3 及び 11.4.1 参照)のビット番号 1∼6 で表す。

EOD

直前の最後の記録データグループの直後には,12 個以上のアンブルフレームが続かなければなら

ない。

16.5.1

ベンダグループ  ベンダグループは,基本グループ番号 0 とし,その内容は,この規格では規定し

ない(

附属書 参照)。ベンダグループは,11.3 及び 11.4 によるフレームを記録することによって,その

基本グループのバイトを形成する。これらのフレームの最初は,絶対フレーム番号 151 とする。

さらに,ECC3(16.5.3 参照)及び再記録フレーム(16.5.4 参照)の両方又は一方を新たに適用してもよ

い。

ベンダグループ内では,未記録の空間,物理的不連続,継目,絶対フレーム番号の不連続又は絶対フレ

ーム番号の繰返しが発生してはならない。

16.5.2

記録データグループ  記録データグループは,基本グループの内容を記録し,ホストコンピュータ

から送られるデータを,11.の規定によって形成し,その結果のフレームを論理フレーム番号(11.3.3.1.3

参照)の順に G4 サブグループごとに記録する。

さらに,新たな二つの処理,すなわち C3 符号(16.5.3 参照)

,及び再記録フレーム(16.5.4 参照)は,

一つ又は組み合わせて適用してもよい。記録データグループ内では,未記録の空間,物理的不連続,継目,

絶対フレーム番号の不連続性又は絶対フレーム番号の繰返しが発生してはならない。

16.5.3 ECC3

  ECC3 は,記録データグループ内の任意の二つの不良トラックを訂正することができる。

ECC3

データは,基本グループの 22 個の G1 サブグループから算出し,23 番目の G1 サブグループとする。


56

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

ECC3

は,GF (2

8

)

リードソロモン符号  (46, 44, 3)  とする。

GF (2

8

)

は,次の多項式によって算出する。

G (x)

x

8

x

4

x

3

x

2

+1

GF (2

8

)

の原始元は,次による。

)

0

1

0

0

0

0

0

0

(

0

1

2

3

4

5

6

7

α

α

α

α

α

α

α

α

α

=

訂正用パリティバイトは,次の式を満足する。

H

R

×H

R

=0

生成多項式は,次による。

)

(

)

(

1

0

i

i

i

R

x

x

G

α

=

=

=

ú

û

ù

ê

ë

é

=

1

1

1

1

1

1

1

1

2

43

44

45

α

α

α

α

α

Λ

Λ

R

H

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

+

+

+

+

23

,

734

8

23

,

22

,

734

8

2

,

734

8

2

,

1

,

734

8

1

,

n

n

n

n

n

n

n

R

R

R

D

D

D

D

D

V

Μ

ここに,

n

0

,1,2,…,8 733

Dx, y

x

は,G1 サブグループのユーザデータバイト番号。

y

は,G1 サブグループ番号。

R

x, 23

x

は,G1 サブグループの ECC3 のパリティバイト番号。

C3 G1

サブグループは,C3 フレームの二つのトラックの記録メインデータフラグメントを形成するため

に,11.3 及び 11.4 の方法によって変換する。

16.5.4

再記録フレーム  データ領域で記録データグループのフレームは,再記録によって繰り返してもよ

い。この再記録フレームは,0∼7 個の中間フレームを書き込んだ後に書き込むことができる。この動作(例

えば,元のフレーム又は再記録フレーム,及びそれに引き続く 0∼7 個の中間フレーム)は,複数回繰り返

すことによって,このテープの不良部分を回避することができる。繰返し数の上限は,255 とし,元のフ

レームを含めて 256 とする。

元のフレームとその再記録フレームとの間にある中間フレームは,通常の順番としてそれに続く論理フ

レーム番号のフレームとなり,それ以降も正しい順番でなければならない。正しい順番とは,一つずつ増

加する論理フレーム番号をもつ連続したフレームをいう。記録データグループの最後のフレーム又は C3

フレームが存在するときは,その後のフレームの論理フレーム番号は,0(アンブルフレームに対して)又

は 1(次の記録データグループの最初のフレーム)で始まる。アンブルフレームは,中間フレームが 7 個

を超えない限り,この順番とし,最後の再記録フレームの後に,正しい順番で書いた中間フレームが続く。


57

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

16.5.5

追記録及び重ね書き  テープに記録しているデータに新しいデータを追記録するとき,又は現存す

るデータを新しいデータによって重ね書きするとき,記録を開始する位置は,記録データグループの最後

のフレーム(

図 55 のフレーム A)を基準とする。再記録フレームを記録したときは,関連するフレームは,

最後のフレームの最後の繰返しになる。

追記録又は重ね書きの最小の単位は,記録データグループとする。

参考  重ね書きを開始した後は,現在の記録点と PEOT との間のデータは,論理的に無効となる。

追記録及び重ね書きの規定は,同一とする。追記録に関する規定は,次による。

データは,テープ上にノンシームレス(継目あり)又はシームレス(継目なし)のいずれかの方法で追

記録できる。シームレス追記録の追記録トラックは,前のトラックに続く連続したシーケンスとする。読

取りができないような部分的な重ね書きをしたトラックが存在したり,トラックの間にギャップが残って

はならない。

図 55  追記録

図 55 では,フレーム A までのフレームは,保持するべき情報を含み,追記録は,アンブルフレームの

フレーム B から始まり,情報は,フレーム C から書き込む。

16.5.5.1

シームレス追記録の規則  シームレス追記録の規則は,次による。

規則 1  フレーム A とフレーム B との間には,一つのフレームとする。例えば,フレーム A の絶対フレ

ーム番号 (AFN) が のとき,フレーム B の AFN は n+2 としなければならない。

規則 2  フレーム A とフレーム B との間に記録したフレームは,フレーム A に連続とする。例えば,フ

レーム A とフレーム B との間には,未記録の空間,AFN の不連続,AFN の繰返し又は物理的

不連続があってはならない。このフレームのグループ番号は,フレーム A のグループ番号より

大きい。ただし,そのフレームがアンブルフレーム(18.1 参照)の場合,フレーム A のグルー

プ番号と同じグループ番号とし,このフレームの内容は,無視する。

規則 3  フレーム B とフレーム C との間には,最低一つのアンブルフレームが存在する。例えば,フレ

ーム B の AFN が n+2 のとき,フレーム C の AFN は,少なくとも n+4 とする。フレーム B と

フレーム C との間には,未記録の空間,物理的不連続,AFN の不連続又は AFN の繰返しがあ

ってはならない。

規則 4  図 56 に示すテープの長手方向で測定したフレーム B (AFN=n+2)  の最初のトラックの位置は,

AFN

n+1 のフレームの最初のトラックから X=163.0

µm±26.7µm とする。


58

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 56  シームレス追記録の許容差

16.5.5.2

ノンシームレス追記録の規則  ノンシームレス追記録の規則は,次による。

規則 1  フレーム A とフレーム B との距離は,1∼11 個のフレーム相当分とする。フレーム A とフレー

ム B との間には,未記録の空間があってはならない。フレーム A とフレーム B との間の 1 個以

上のフレームは,誤った内容でもよい。例えば,ある追記録点での部分的な重ね書きが複数回

生じた場合が,これに該当する。

規則 2 AFN の不連続性及び AFN の繰返しは,フレーム A の AFN が の場合,フレーム A とフレーム

B

との間で,すべてのフレームの AFN は,より大きく,かつフレーム B の AFN は,n+2∼n

+12 とする。

規則 3  フレーム A とフレーム B との間のアンブルフレーム(18.1 参照)は,フレーム A のグループ番

号と同じグループ番号の値とする。フレーム A とフレーム B との間のその他のフレームは,フ

レーム A のグループ番号の値よりも大きいグループ番号の値とする。

規則 4  フレーム B とフレーム C との間には,29 個以上のフレームとする。例えば,フレーム B の AFN

が n+2≦n'≦n+12 のときは,フレーム C の AFN は,n'+30 以上とする。フレーム B とフレー

ム C との間には,未記録の空間,物理的不連続,物理的継目,AFN の不連続又は AFN の繰返

しがあってはならない。

16.6  EOD

領域  EOD 領域は,データ領域の後に続く領域とする。

EOD

領域は,450 個以上のテープ管理フレーム(18.3 参照)によって構成し,データ領域の最後のアン

ブルフレームの後とする。EOD 領域の最初のフレームは,PEOT の少なくとも 2 500mm 前に記録する。

複数の EOD 領域がテープ上に存在してもよい。LBOT に最も近い EOD 領域だけが情報交換に有効とす

る。

16.7

ポスト EOD 領域  ポスト EOD 領域は,EOD 領域の後に PEOT まで続く領域とする。このポスト

EOD

領域の内容は,規定しない。

16.8

アーリーワーニングポイント (EWP)   アーリーワーニングポイントは,次による。

新しいテープ又はバルク消去したテープでは,EWP の位置は,磁気テープ装置によって算出する。算出

した EWP の位置は,PEOT から 3 000mm 以上前としなければならない。EWP を超えてデータを記録する


59

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

までは,その位置表示は,テープ上には記録しない。EWP を超えて最初にデータを記録するときは,全体

又は部分的にその点の前に記録した最後の基本グループでの AEWP ビット(11.2.3.1.14 参照)の設定を 0

から 1 にする。この変化点は,テープを引き続き読み取るときに,EWP の位置として利用する。

データを含んでいるテープの重ね書きについては,重ね書きを開始した位置が,重ね書きの開始前に定

義した EWP より前のときは,現在,テープを記録している磁気テープ装置が,EWP を算出する。算出し

た EWP の位置は,少なくとも PEOT から 3 000mm 以上前でなければならない。EWP を超えてデータを記

録するときは,全体又は部分的にその点の前に記録した最後の基本グループでの AEWP ビット(11.2.3.1.14

参照)の設定を 0 から 1 にする。この変化点は,テープを引き続き読み取るときに,EWP の位置として利

用する。

データを含んでいるテープの重ね書きについて,新たな重ね書きを開始する位置から前に AEWP ビット

が 0 から 1 に変化しているときは,その変化点が EWP の位置となる。したがって,それ以降のすべての

新しい重ね書きグループでは,AEWP ビットは 1 にする。

16.9

初期化  初期化は,ユーザデータを記録するために最初にテープを使用する前に行う。ただし,任

意に必要に応じて行うことができる。初期化によって LBOT とベンダグループの終わりとの間に未記録の

空間があってはならない。LBOT からベンダグループの終わりまでは,連続して記録し,ガードバンド 1

のフレーム数の公称値は,5 フレームとし,ガードバンド 2 のフレーム数の公称値は,15 フレームとする。

ガードバンド 1 のエリア ID は,リファレンス領域(11.3.5.1.2 参照)に設定する。

記録済みのテープを初期化すると,システムログの履歴データを含むすべてのデータは,破壊される。

参考  テープ割付け上,最初の記録データグループの記録前に,新しいテープ又はバルク消去したテ

ープに対して初期化を行う必要はない。リファレンス領域,システム領域及びベンダグループ

は,最初の記録データグループの記録と同時に記録できる。

17.

パーティションテープの構成  パーティションテープは,一つのテープの上に二つの独立したパーテ

ィションをもつことができる(

図 57 参照)。これらのパーティションは,それぞれシングルデータスペー

ステープと同様な構成と特性をもつ。

17.1

17.5 の規定を除いて,すべての記録フォーマットの規定は,パーティションテープのそれぞれの

パーティションに適用する。


60

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

図 57  パーティションテープの構成

17.1

テープ上の配置  パーティションテープ上の配置は,PBOT から PEOT までの間にデバイス領域,

パーティション 1 及びパーティション 0 の順番とする。

17.1.1

デバイス領域  デバイス領域は,シングルデータスペーステープと同じとする。

17.1.2

パーティション 1

17.1.2.1

パーティション のフレーム数  パーティション 1 のフレーム数の合計は,パーティション 1 の

システム領域のパックアイテム番号 6(11.4.7 参照)に記録する。

17.1.2.2

システムログ  システムログフレームのパックアイテム番号 8∼15 は,絶対フレーム番号の奇数

か偶数かによって記録する(11.5.2 参照)

17.1.2.3  VEOT

  VEOT は,パーティション境界の前,450 フレームに相当する距離を基準点とする。こ

の基準点は,シングルデータスペーステープの PEOT と同じ方法で使用する。例えば,VEOT を超えたパ

ーティション 1 の中では,初期化(17.5 参照)の場合を除いて,記録してはならない。

VEOT

とパーティション境界との間の空間は,パーティション 1 の EOD 領域と同等のテープ管理フレー

ムを含むこととする。

参考  パーティション 1 で重ね書きを開始した後は(16.5.5 参照),現在の記録点と VEOT の間にある

すべてのデータは,論理的に無効となる。パーティション 0 にあるデータは,影響されない。


61

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

17.1.2.4

パーティション のアーリーワーニングポイント (EWP)    EWP は,空のパーティション 1(17.4

参照)では,磁気テープ装置がその位置を算出する。算出した EWP の位置は,VEOT から 3 067 フレーム

以上前になければならない。EWP を超えてデータを記録するまでは,その位置表示は,テープ上に記録し

ない。EWP を超えて最初にデータを記録するときは,全体又は部分的にその点の前に記録した最後の基本

グループでの AEWP ビット(11.2.3.1.14 参照)の設定を 0 から 1 にする。この変化点は,テープが引き続

き読み取るときに,EWP の位置として利用する。

データを含んでいるパーティション 1 の重ね書きについては,重ね書きを開始した位置が,重ね書きの

開始前に定義した EWP より前のときは,

現在,

テープを記録している磁気テープ装置が EWP を算出する。

算出した EWP の位置は,少なくとも VEOT から 3 067 フレーム以上前になければならない。

EWP

を超えてデータを記録するときは,全体又は部分的にその点の前に記録した最後の基本グループで

の AEWP ビット(11.2.3.1.14 参照)の設定を 0 から 1 にする。この変化点は,テープを引き続き読み取る

ときに,EWP の位置として利用する。

データを含んでいるパーティション 1 で,新たに重ね書きを開始する位置から前に AEWP ビットが 0 か

ら 1 に変化しているときは,その変化点が EWP の位置となる。したがって,それ以降のパーティション 1

のすべての新しい重ね書きグループで,AEWP ビットを 1 とする。

参考 3

067

フレーム相当のテープの長さは,約 500mm となる。

17.1.2.5

パーティション の EOD 領域  EOD 領域は,データ領域に続くこととし,テープ管理フレーム

によって構成し,データ領域の最後のアンブルフレームの後とする。EOD 領域の長さは,最後のアンブル

フレームと VEOT との長さが 450 フレーム以上のとき,450 フレーム以上とし,最後のアンブルフレーム

と VEOT との長さが 450 フレーム未満のときは,その長さと同じにする。

17.1.2.6

ポスト EOD 領域  ポスト EOD 領域は,VEOT の前に EOD 領域の終わりがあるとき,EOD 領域

の後に VEOT まで続く領域とする。ポスト EOD 領域は,エリア ID(11.3.5.1.2 参照)がパーティション 1

を示す記録フレームで構成する。内容については,規定しない。

17.1.3

パーティション 0

17.1.3.1  LBOT

  LBOT は,パーティションの境界とする。この位置の後の最初のフレームは,絶対フレ

ーム番号 1 とする。

17.1.3.2

システムログ  この領域は,パックアイテム番号 8∼15 に記録してはならない(11.5.2 参照)。

17.2

エリア ID  エリア ID(11.3.5.1.2 参照)の最上位ビットは,パーティション 0 では 1 とし,パーテ

ィション 1 では 0 とする。

17.3

システム領域のパックアイテム番号 6  パーティション 0 のシステム領域では,パックアイテム番号

6

は,すべて 1 に設定する。

17.4

空のパーティション  一つのパーティションだけが記録データグループを含むパーティションテー

プ上では,他のパーティションは空とみなす。

17.4.1

空のパーティション 1  空のパーティション 1 は,次の内容とする。

−  リファレンス領域

−  システム領域

−  一つのベンダグループ及び 35 個以上のアンブルフレームで構成するデータ領域

−  パーティション 1 の EOD 領域にあるものと同じ,3 517 個以上のテープ管理フレーム

ベンダグループプリアンブル,データ領域及びそれに続くテープ管理フレームは,パーティション境界

まで連続としなければならない。そこには,未記録の空間,物理的不連続,継目,AFN の不連続又は AFN


62

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

の繰返しがあってはならない。

17.4.2

空のパーティション 0  空のパーティション 0 は,次の内容とする。

−  リファレンス領域

−  システム領域

−  一つのベンダグループ及び 35 個以上のアンブルフレームで構成するデータ領域

− 450 フレーム以上の長さの EOD 領域

EOD

の最初のフレームは,PEOT より少なくとも 2 500mm 以前に記録する。

ベンダグループプリアンブル,データ領域及び EOD 領域は,未記録の空間,物理的不連続,継目,AFN

の不連続又は AFN の繰返しがあってはならない。

17.5

パーティションテープの初期化  新しいテープ又はバルグ消去したテープをパーティションテープ

として使用するときは,一つのパーティションだけに記録データグループを記録し,他のパーティション

を空とする。パーティション境界の位置を定義し,空のパーティションを 17.5 の規定に適合し,かつテー

プ位置の効率的な管理を補助するために,

最初の記録の前に初期化することを推奨する。

初期化のときは,

空のパーティション 1 及びパーティション 0 を連続して書き込まなければならない。

記録済みテープを初期化するときは,システムログの履歴データを含むすべてのデータが破壊される可

能性がある。

18.

ハウスキーピングフレーム  ハウスキーピングフレームは,ユーザデータ,セパレータ又はインデッ

クスを含めてはならない。データは,各トラックのサブコードの領域だけに記録し,ハウスキーピングフ

レームを記録した磁気テープの領域に存在する。各トラックのメインデータフラグメントは,各バイトを

すべて 0 に設定する G1 サブグループの形式及び 11.3 の手順を適用して生成する。サブコードの領域に記

録するデータは,11.4 の規定による。

ハウスキーピングフレームは,アンブルフレーム,システムログフレーム及びテープ管理フレームの 3

形式がある。

18.1

アンブルフレーム  アンブルフレームは,データ領域内にだけ存在可能である。論理フレーム番号

は,0 とする。パックアイテムの番号 0,1,2 及び 3 のサブコード情報は,直前の記録データグループの

基本グループを参照しなければならない。

アンブルフレームは,中間フレーム(16.5.4 参照)として挿入した場合を除いて,記録データグループ

内及びベンダーグループの前にあってはならない。

アンブルフレームの前には追記録点(16.5.5.1 及び 16.5.5.2 参照)を除いて,他のアンブルフレーム又は

参照する記録データグループの最後のフレーム以外のフレームがあってはならない。

18.2

システムログフレーム  システムログフレームは,システムの領域に 71∼95 の絶対フレーム番号で

記録する。テープ使用履歴のログデータは,各システムログフレームのサブコードの領域に記録する。パ

ックアイテム番号 0,1 及び 3 のすべてのバイトは,すべて 0 に設定する。パックアイテム番号 2 の SC0

∼SC2 バイトは,すべて 0 に設定する。パックアイテム番号 2 の SC3 バイトは,11.4.3.2 の規定による。

18.3

テープ管理フレーム  テープを管理するフレームは,次の領域に記録する。

−  リファレンス領域

−  システムログ内を除くシステム領域

− EOD 領域

− VEOT とパーティション境界との間


63

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

パックアイテム番号 0,1 及び 3 のすべてのバイトは,すべて 0 に設定する。パックアイテム番号 2 の

SC0

∼SC2 バイトは,すべて 0 に設定する。パックアイテム番号 2 の SC3 バイトは,11.4.3.2 の規定による。


64

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 A(規定)  プリズムの光透過率の測定法 

A.1

概要  この附属書は,プリズムの光透過率の測定装置及び測定方法を示す。

光透過率は,測定装置で読み取ったカートリッジのプリズムの値と基準プリズムの値の比とする。

カートリッジのプリズムの光透過率は,次の式による。

100

r

c

×

=

P

P

P

ここに,

P

:  カートリッジのプリズムの光透過率 (%)

P

c

:  カートリッジのプリズムの値

P

r

:  基準プリズムの値

A.2

光源  光源は,波長 850nm±50nm,半値幅±50nm の赤外発光ダイオード (LED) を使用する。

A.3

光検出部  光検出部は,シリコンフォトダイオードを用い,閉回路で動作する。

A.4

光学系  光学系は,附属書 図 による。すべての裏面は,黒のつや消し仕上げとする。両方の光学

測定装置は,

附属書 図 で示す基準プリズムを用いて校正する。

すべての測定装置は,暗室に入れる。

A.5

基準プリズム  基準プリズムの仕様は,次による。

光透過率  :波長 850nm±50nm で 95%。

寸法

附属書 図 に示す。

A.6

測定回路  測定回路は,附属書 B.2.6 に示す。スイッチ S は,0 の位置とする。


65

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 図 1  基準プリズム

附属書 図 2  カートリッジ

附属書 図 3  基準プリズムの外観図


66

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 B(規定)  テープ及びリーダの光透過率の測定法 

B.1

概要  この附属書は,テープの光透過率の測定装置及び測定法を示す。

光透過率は,

測定装置にテープ試験片を入れないときを 100 とし,

入れたときの比を百分率 (%) で表す。

B.2

測定装置  測定装置の構成は,次による。

−  光源

−  光検出部

−  測定用マスク

−  光学系

−  測定回路

B.2.1

光源  光源は,波長 850nm±50nm,半値幅±50nm の赤外線発光ダイオード (LED) を使用する。

B.2.2

光検出部  光検出部は,平らなシリコンフォトダイオードを用い,閉回路で動作する。

B.2.3

測定用マスク  測定用マスクは,厚さを 2mm,孔の直径  (d)  をフォトダイオードの受光領域の 80%

∼100%の大きさに設定する。

表面は,黒のつや消しとする。

試験片は,マスクの孔を覆い,周りの光が漏れないようにマスクを固定する。

B.2.4

光学系  光学系は,附属書 図 による。光は,マスクに垂直に入射し,光源からマスクまでの距

離  (L)  は,次の式による。

α

tan

2

d

L

=

光軸上の最大強度に対して,95%以上の強度がある領域に

α

を設定する。

附属書 図 1  光学系の構成

B.2.5

仕上げ  仕上げは,装置全体をつや消しの黒いケースで覆う。

B.2.6

測定回路(附属書 B.2)  測定回路の構成は,次による。

E

出力電圧を変える定電圧電源

R

電流を制限する抵抗

LED

赤外線発光ダイオード

D

i

シリコンフォトダイオード

A

演算増幅器


67

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

R

f0

R

f1

帰還用の抵抗器

S

増幅率切替え用スイッチ

V

電圧計

LED

に流れる電流,すなわち,照射力は,供給電圧 (E) によって変化させる。

D

i

は,回路を閉じて動作させる。

演算増幅器の出力は,V

0

I

k

×R

f

で与えられる。ここで,I

k

は,D

i

の閉回路での電流とする。

R

f0

及び R

f1

は,許容差 1%の温度特性の小さい抵抗器とする。これらの抵抗値の比は,次の式による。

20

1

1

0

=

f

f

R

R

附属書 図 2  測定回路

B.3

測定法  測定法は,次による。

B.3.1

スイッチ (S) を位置 0 にする。

B.3.2

試験片を取り付けないで,電圧計 (V) の指示がフルスケール (100%) になるように供給電圧 (E) を

変化させる。

B.3.3

リーダテープ又はトレーラテープをマスクに取り付ける。電圧計は,60%∼100%を示す。

B.3.4

磁気テープの試験片をマスクに取り付ける。スイッチ (S) を位置 1 に設定する。電圧計のフルスケ

ールは,光透過率 5%を示す。


68

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 C(規定)  信号対雑音比の測定法 

信号対雑音比の測定は,分解能 10kHz のスペクトラムアナライザを用い,試験条件は,

本体 10.による。

C.1

テープを交流消去する。

C.2

テープに記録密度 2 999.9ftpmm で記録する。その記録周波数を f

1

で表す。

C.3

再生信号振幅の実効値をドラムの 70

°±3°に相当するトラック長についてスペクトラムアナライザの

掃引によって測定する。このトラックの中心は,再生ヘッドがテープに接触する中心から 5

°以内とする。

各掃引ごとに一つの測定値を得て八つの測定値の平均を算出する。これを S

tape

とする。

雑音レベルを 8 回の掃引のそれぞれの期間に周波数 f

2

での実効値を測定する。

f

2

は,f

1

より 1MHz 低い値とし,各掃引ごとに一つの測定値を得て八つの測定値の平均を算出する。こ

れを N

total

とする。

C.4

周波数 f

2

の再生系雑音レベルの実行値をテープを巻き付けず,モータを回転させ,ドラムの 70

°に相

当する期間以上を測定する。

各掃引ごと一つの測定値を得て八つの測定値の平均を計算する。これを N

amp

とする。

C.5

信号対雑音比を 20 log (S

tape

/N

tape

)

で算出する。雑音は,周波数 f

2

で測定する。

2

amp

2

total

tape

N

N

N

=

N

amp

/N

tape

は,0.7 未満とする。

C.6

テープの信号対雑音比 (SNR

tape

)

は,C.3C.5 を 64 回以上測定した平均とする。

C.7

副標準テープについても C.1C.6 の測定を行い,副標準テープの信号対雑音比 SNR

MSRT

 (dB)

を求め

る。供試テープの信号対雑音比 SNR (dB)  は,次の式によって算出する。

SNR

=SNR

tape

−SNR

MSRT


69

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 D(規定)  記録レベルの公称値及び最大許容値の決定法(記録条件) 

記録レベルの公称値及び最大許容値の試験条件は,

本体 10.による。

D.1

記録レベルの公称値の決定法

D.1.1

信号振幅副標準テープの記録密度 4 499.8ftpmm の信号を再生し,読み取った値を信号振幅副標準テ

ープによって校正する。

D.1.2

交流消去した副標準テープに,記録密度 4 499.8ftpmm の信号を記録電流が小さい値から徐々に増や

しながら記録し,読み取った値が D.1.1 で求めた校正後の値と等しくなるまで記録電流を増やす。

D.1.3

交流消去した供試テープに対し,

D.1.2

で求めた記録電流で記録密度 4 499.8ftpmm の信号を記録する。

読み取った値を,記録密度 4 499.8ftpmm での記録レベルの公称値とする。

D.1.4

記録密度 1 499.9ftpmm,1 999.9ftpmm 及び 2999.9ftpmm の値を求めるために,D.1.1D.1.3 を同様に

繰り返す。

D.2

記録レベルの最大許容値の決定法

D.2.1

交流消去した副標準テープに,記録密度 4 499.8ftpmm の信号を記録電流が小さい値から徐々に増や

しながら記録し,読み取った値が D.1.1 で求めた校正後の値の 119%になるまで記録電流を増やす。

D.2.2

交流消去した供試テープに対し,

D.2.1

で求めた記録電流で記録密度 4 499.8ftpmm の信号を記録する。

読み取った値を,記録密度 4 499.8ftpmm での記録レベルの最大許容値とする。

D.2.3

記録密度 1 499.9ftpmm,1 999.9ftpmm 及び 2 999.9ftpmm の値を求めるために,D.2.1D.2.2 を同様に

繰り返す。

D.3

記録レベルの限界値  極端な記録レベルは,この規格を用いた記録システムの動作に支障をきたすの

で,互換性が得られる記録レベルの限界値を決める必要がある。限界値は,次による。

記録密度 1 499.9ftpmm,1 999.9ftpmm,2 999.9ftpmm 及び 4 499.8ftpmm では,記録レベルの最大許容値

とする。

参考  互換性確保のために,記録レベルは,記録密度 1 499.9ftpmm,1 999.9ftpmm,2 999.9ftpmm 及び

4 499.8ftpmm

で記録レベルの公称値を超えないことが望ましい。


70

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 E(規定)  ビットバイトから 10 チャネルビットパターンへの変

 

E.1  8

ビットバイトは,最上位ビットを左側とし,最下位ビットを右側とする。10 チャネルビットパター

ンは,最初に記録するビットを左側とし,最後に記録するビットを右側とする。

E.2

使用する記録装置は,記録信号の直流成分を 0 に近づける必要がある。すべての 10 チャネルビットパ

ターンは,0 平衡又は 6 : 4 若しくは 4 : 6 の直流不平衡である。

各 10 チャネルビットパターンには,直流成分を最小にするために,次の 10 チャネルビットパターンの

二つの代替パターンのいずれを選択するかを変調器に指示するインジケータ が含まれる。

Q'

は,前のパターンの直流情報である。

Q

は,現在のパターンの直流情報である。

E.3

左側の列には,8 ビットバイトの 16 進数表記で記している。

Q'

=−1

Q'

=1

8

ビットバイト 10 チャネル

ビット 
パターン

直流

成分

Q

 10

チャネル

ビット 
パターン

直流

成分

Q

00 00000000

0101010101

0

1 0101010101

0

−1

01 00000001

0101010111

0

−1 0101010111

0

1

02 00000010

0101011101

0

−1 0101011101

0

1

03 00000011

0101011111

0

1 0101011111

0

−1

04 00000100

0101001001

0

−1 0101001001

0

1

05 00000101

0101001011

0

1 0101001011

0

−1

06 00000110

0101001110

0

1 0101001110

0

−1

07 00000111

0101011010

0

1 0101011010

0

−1

08 00001000

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71

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=−1

Q'

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ビット 
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直流

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ビット 
パターン

直流

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72

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Q'

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8

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73

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Q'

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8

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ビット 
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ビット 
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74

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

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Q'

=1

8

ビットバイト 10 チャネル

ビット 
パターン

直流

成分

Q

 10

チャネル

ビット 
パターン

直流

成分

Q

98 10011000

1010100101

2

−1 0010100101

−2

−1

99 10011001

1010100111

2

1 0010100111

−2

1

9A 10011010

1010101101

2

1  0010101101

−2

1

9B 10011011

1010101111

2

−1 0010101111

−2

−1

9C 10011100

1010111001

2

1  0010111001

−2

1

9D 10011101

1010111011

2

−1 0010111011

−2

−1

9E 10011110

1010111110

2

−1 0010111110

−2

−1

9F 10011111

1010101010

2

−1 0010101010

−2

−1

A0 10100000

1011010101

2

1  0011010101

−2

1

A1 10100001

1011010111

2

−1 0011010111

−2

−1

A2 10100010

1011011101

2

−1 0011011101

−2

−1

A3 10100011

1011011111

2

1  0011011111

−2

1

A4 10100100

1011001001

2

−1 0011001001

−2

−1

A5 10100101

1011001011

2

1  0011001011

−2

1

A6 10100110

1011001110

2

1  0011001110

−2

1

A7 10100111

1011011010

2

1  0011011010

−2

1

A8 10101000

1011110101

2

−1 0011110101

−2

−1

A9 10101001

1011110111

2

1  0011110111

−2

1

AA 10101010

1011111101

2

1  0011111101

−2

1

AB 10101011

1011111111

2

−1 0011111111

−2

−1

AC 10101100

1011101001

2

1  0011101001

−2

1

AD 10101101

1011101011

2

−1 0011101011

−2

−1

AE 10101110

1011101110

2

−1 0011101110

−2

−1

AF 10101111

1011111010

2

−1 0011111010

−2

−1

B0 10110000

1101110101

0

1  1101110101

0

−1

B1 10110001

1101110111

0

−1 1101110111

0

1

B2 10110010

1101111101

0

−1 1101111101

0

1

B3 10110011

1101111111

0

1  1101111111

0

−1

B4 10110100

1101101001

0

−1 1101101001

0

1

B5 10110101

1101101011

0

1  1101101011

0

−1

B6 10110110

1101101110

0

1  1101101110

0

−1

B7 10110111

1101111010

0

1  1101111010

0

−1

B8 10111000

1011100101

0

−1 1011100101

0

1

B9 10111001

1011100111

0

1  1011100111

0

−1

BA 10111010

1011101101

0

1  1011101101

0

−1

BB 10111011

1011101111

0

−1 1011101111

0

1

BC 10111100

1011111001

0

1  1011111001

0

−1

BD 10111101

1011111011

0

−1 1011111011

0

1

BE 10111110

1011111110

0

−1 1011111110

0

1

BF 10111111

1011101010

0

−1 1011101010

0

1

C0 11000000

1110010101

2

1  0110010101

−2

1

C1 11000001

1110010111

2

−1 0110010111

−2

−1

C2 11000010

1110011101

2

−1 0110011101

−2

−1


75

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

Q'

=−1

Q'

=1

8

ビットバイト 10 チャネル

ビット 
パターン

直流

成分

Q

 10

チャネル

ビット 
パターン

直流

成分

Q

C3 11000011

1110011111

2

1  0110011111

−2

1

C4 11000100

1110001001

2

−1 0110001001

−2

−1

C5 11000101

1110001011

2

1  0110001011

−2

1

C6 11000110

1110001110

2

1  0110001110

−2

1

C7 11000111

1110011010

2

1  0110011010

−2

1

C8 11001000

1110110101

2

−1 0110110101

−2

−1

C9 11001001

1110110111

2

1  0110110111

−2

1

CA 11001010

1110111101

2

1  0110111101

−2

1

CB 11001011

1110111111

2

−1 0110111111

−2

−1

CC 11001100

1110101001

2

1  0110101001

−2

1

CD 11001101

1110101011

2

−1 0110101011

−2

−1

CE 11001110

1110101110

2

−1 0110101110

−2

−1

CF 11001111

1110111010

2

−1 0110111010

−2

−1

D0 11010000

1101000101

2

−1 0101000101

−2

−1

D1 11010001

1101000111

2

1  0101000111

−2

1

D2 11010010

1101001101

2

1  0101001101

−2

1

D3 11010011

1101001111

2

−1 0101001111

−2

−1

D4 11010100

1101011001

2

1  0101011001

−2

1

D5 11010101

1101011011

2

−1 0101011011

−2

−1

D6 11010110

1101011110

2

−1 0101011110

−2

−1

D7 11010111

1101001010

2

−1 0101001010

−2

−1

D8 11011000

1110100101

0

−1 1110100101

0

1

D9 11011001

1110100111

0

1  1110100111

0

−1

DA 11011010

1110101101

0

1  1110101101

0

−1

DB 11011011

1110101111

0

−1 1110101111

0

1

DC 11011100

1110111001

0

1  1110111001

0

−1

DD 11011101

1110111001

0

−1 1110111011

0

1

DE 11011110

1110111110

0

−1 1110111110

0

1

DF 11011111

1110101010

0

−1 1110101010

0

1

E0 11100000

1111010101

0

1  1111010101

0

−1

E1 11100001

1111010111

0

−1 1111010111

0

1

E2 11100010

1111011101

0

−1 1111011101

0

1

E3 11100011

1111011111

0

1  1111011111

0

−1

E4 11100100

1111001001

0

−1 1111001001

0

1

E5 11100101

1111001011

0

1  1111001011

0

−1

E6 11100110

1111001110

0

1  1111001110

0

−1

E7 11100111

1111011010

0

1  1111011010

0

−1

E8 11101000

1111110101

0

−1 1111110101

0

1

E9 11101001

1111110111

0

1  1111110111

0

−1

EA 11101010

1111111101

0

1  1111111101

0

−1

EB 11101011

1111111111

0

−1 1111111111

0

1

EC 11101100

1111101001

0

1  1111101001

0

−1

ED 11101101

1111101011

0

−1 1111101011

0

1


76

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

Q'

=−1

Q'

=1

8

ビットバイト 10 チャネル

ビット 
パターン

直流

成分

Q

 10

チャネル

ビット 
パターン

直流

成分

Q

EE 11101110

1111101110

0

−1 1111101110

0

1

EF 11101111

1111111010

0

−1 1111111010

0

1

F0 11110000

1101010101

0

−1 1101010101

0

1

F1 11110001

1101010111

0

1 1101010111

0

−1

F2 11110010

1101011101

0

1 1101011101

0

−1

F3 11110011

1101011111

0

−1 1101011111

0

1

F4 11110100

1101001001

0

1 1101001001

0

−1

F5 11110101

1101001011

0

−1 1101001011

0

1

F6 11110110

1101001110

0

−1 1101001110

0

1

F7 11110111

1101011010

0

−1 1101011010

0

1

F8 11111000

1111100101

2

−1 0111100101

−2

−1

F9 11111001

1111100111

2

1 0111100111

−2

1

FA 11111010

1111101101

2

1  0111101101

−2

1

FB 11111011

1111101111

2

−1 0111101111

−2

−1

FC 11111100

1111111001

2

1  0111111001

−2

1

FD 11111101

1111111011

2

−1 0111111011

−2

−1

FE 11111110

1111111110

2

−1 0111111110

−2

−1

FF 11111111

1111101010

2

−1 0111101010

−2

−1


77

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 F(規定)  ビットシフトの測定法 

試験テープは,情報交換に使用する磁気テープ装置で記録する。

テープは,システムの動作に支障がないように記録されているものを用いる。

F.1

読取り装置  読取り装置は,次による。

附属書 によって測定するときに,トラックの直線性が 3

µm の範囲内に保持されている磁気テープ装

置によって読み取らなければならない。

読取りヘッド

ギャップ長

: 0.20

µm±0.05µm

ヘッドギャップの角度  : 正アジマスのヘッドのギャップは,スキャナ軸に対して+20

°00'±12'とす

る。

: 負アジマスのヘッドのギャップは,スキャナ軸に対して−20

°00'±12'とす

る。

ヘッドとテープの接触と読取りチャネル  信号を読み込む期間(F.2 参照)のヘッドとテープとの接

触の安定性は,ヘッド,回転トランス,前置増幅器,波形等化器の総合周波数応答特性を含めて,10dB

以上の信号対雑音比を与えるのに十分でなくてはならない。

F.2

測定方法  ビットシフトは,等化器出力の再生電圧波形をディジタル信号処理をして計測する。信号

捕そく(捉)期間は,マージンゾーン 1(15.1 参照)の最初のビットで始まり,メインデータゾーンの 25 000

チャネルビット以上を読み取り終了する。

信号処理のアルゴリズムは,次の手順で行う。

1)

メインデータゾーン 1 及びプリアンブルゾーンのディジタル化波形をタイミング抽出アルゴリズム

(第 1 次フーリエ変換)に入力する。アルゴリズムは,これらの基準は,ステップ 2)4)を実行した

とき,4)の誤り率を達成するに十分な正確さがなければならない。

2)

信号捕そく期間中は,同一の周波数及び位相で基準タイムを発生する。この基準タイムは,メインデ

ータゾーンの再生チャネルビット信号のビット間隔の中心で定義する。

3)

メインデータゾーンの各捕そくビット周期の中心で 2%以内の精度で再生電圧を測定する。

4)

メインデータゾーンの各捕そくビット周期について,ビット誤り率

000

1

1

未満が得られる検出方法を用

いて,試験テープ上のビットセルの状態を推測する。ヘッド走行方向に磁化した各ビットセルは,デ

ータ値 D=+1 とする。ヘッド走行方向と反対に磁化したビットセルは,データ値 D=−1 とする。

5)

各ビットセルに関して,4 次元のベクトルを作る。それらの要素は,1,2,3,4,と番号を付ける。

最初の要素の D

1

は直前のビットセルのデータ値 とする。2 番目の要素の D

2

は,現在のビットセ

ルのデータ値 とする。3 番目の要素の D

3

は,現在のビットセルのデータ値 とする。4 番目の要素

の D

4

は,その次のビットセルのデータ値 とする。各々1 番目,2 番目の D

1

は,その前の 2 ビッ

トセルのデータ値 とする。

ベクトルは,16 個の取り得るベクトル値の一つであるベクトル値 をもつ。

6) 16

ベクトル値の各ベクトルは,ベクトル値 をもつすべてのビットセルについて 3)によって測定した


78

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

再生電圧の平均 V

i

を算出する。

7)

ベクトル値は,16 項のボルテラ係数を算出するために平均電圧及びデータ値の対で配置し,次によっ

て定義する。

V

i

A

0000

(d. c 成分)

A

0100

 D

2

A

0010

 D

3

(信号成分)

A

1000

 D

1

A

0001

 D

4

(線形 ISI 成分)

A

1100

 D

1

 D

2

A

0110

 D

2

 D

3

A

0011

 D

3

 D

4

(非線形 ISI 成分)

A

1010

 D

1

 D

3

A

0101

 D

2

 D

4

A

1001

 D

1

 D

4

(高次非線形 ISI 成分)

A

1101

  D

1

  D

2

  D

4

A

1011

  D

1

  D

3

  D

4

A

1111

  D

1

  D

2

  D

3

D

4

(高次非線形 ISI 成分)

A

1110

 D

1

 D

2

 D

3

A

0111

 D

2

 D

3

 D

4

(ビットシフトに相当する非線形 ISI 成分)

8)

ボルテラ係数 A

0000

から A

1111

は,7)の 16 連立方程式の解によって得る。

9)

ビットシフトに相当する非線形ビット間干渉を示すボルテラ係数は,A

1110

及び A

0111

となる。

参考  この方法の理論的根拠は,Newby, P. and Wood, R. 1986 の文献に記述されている。

“The effects of Nonlinear on Class IV Partial Response”, IEEE Transactions on Magnetics, Volume

MAG-22, Number 5, September 1986, page 1203

この方法の応用は,William, C. H., 1990 の文献に記述されている。

“The Measurement and Classification of Impairment for DVTR Transports”, 8th Conference on Video,

Audio and Data Recording, IEEE Conference Publication, No.319, page 67


79

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 G(規定)  トラックエッジの直線性の測定法 

G.1

測定条件  試験片は,長手方向に 0.05N∼0.11N の張力を加える。

G.2

測定方法  記録トラックのエッジ上に,理想テープ中心線(13.8 参照)を中心とし,テープ基準縁に

対し角度

α

=6

°22'39.6″傾いた 21.87mm×4µm の長方形の枠を設定する。

附属書 図 1  トラックエッジの直線性

G.3

要求事項  トラックエッジは,枠の短い辺にだけ交差する。


80

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 H(参考)  識別孔 

この附属書(参考)は,識別孔の組合せについて記述するものであり,規定の一部ではない。

この規格で規定した以外のテープの種類を識別するカートリッジケースの識別孔の組合せは,

附属書 H

表 による。

附属書 表 1  識別孔

識別孔

1234

テープ厚さ

µm

テープの種類

トラックの幅

µm

記録済みテープ  フォーマット

0000 13

µm

メタルテープ (MP)

13.6

µm

無 DDS

0001 13

µm

メタルテープ (MP)

13.6

µm

有 DDS

0010

クリーニングテープ

0011 13

µm

バリウムフェライトテープ

20.4

µm

有 DAT

0100

9

µm

メタルテープ (MP)

13.6

µm

無 DDS

0101

9

µm

メタルテープ (MP)

13.6

µm

有 DDS

0110

    確保

0111

9

µm

バリウムフェライトテープ

20.4

µm

有 DAT

1000 6.9

µm

メタルテープ (MP

)

9.1

µm

無 DDS-2

1001

    確保

1010 6.9

µm

メタルテープ (MP

++

)

9.1

µm

無 DDS-3

1011

    確保

1100

    確保

DDS-4

1101

    確保

1110

    確保

1111

    確保

1

=識別孔が開いた状態

0

=識別孔が閉じた状態

附属書 表 の最右欄の意味は,次による。

DDS

JIS X 6127 で規定した記録フォーマット,又は,ISO/IEC 11557 で規定した DDS-DC フォー

マット

DDS-2

JIS X 6129 で規定した記録フォーマット

DDS-3

:この規格で規定した記録フォーマット

DDS-4

:将来の記録フォーマット

DAT

IEC 61119-1 で規定した記録フォーマット


81

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 J(参考)  前ふたの開放方法 

この附属書(参考)は,前ふたの開放方法について記述するものであり,規定の一部ではない。

J.1

附属書 図 に示すケース底面の一辺の寸法

α

=2mm の二つの正方形領域に,前ふたを開けるための

力を加える。

J.2

開放方法の一例を次に示す。カートリッジを磁気テープ装置に挿入すると,磁気テープ装置の二つの

ピンの端部が

附属書 図 に示す二つの正方形領域に当たり,附属書 図 に示すように,カートリッジ

をさらに押し上げることによって,前ふたが完全に開く(

附属書 図 3)。

附属書 図 1  ケースの底面

附属書 図 2

磁気テープ装置への 

装着する中間位置

附属書 図 3

磁気テープ装置への 

装着する最終位置


82

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 K(参考)  輸送条件 

この附属書(参考)は,推奨する輸送条件の参考情報を記述するものであり,規定の一部ではない。

K.1

環境条件  カートリッジの輸送時の環境条件は,次によることが望ましい。

温度

:−40℃∼45℃

相対湿度  :5%∼80%

湿球温度  :26℃以下

カートリッジの内部及び表面は,結露してはならない。

K.2

カートリッジの輸送条件  カートリッジの輸送は,次による。

K.2.1

衝撃及び振動  輸送中のカートリッジへの損傷を最小限にするために,次のような対策を取ること

が望ましい。

a)

カートリッジを変形させるおそれがある機械的な荷重を加えてはならない。

b)

カートリッジは,1m を超える高さから落下させてはならない。

c)

カートリッジは,十分な衝撃吸収材をもった強固な箱の中に収納する。

d)

カートリッジの収納箱は,内部が清浄で,かつ,じんあい(塵挨)及び水の浸入防止が十分可能な

構造とする。

e)

カートリッジの収納箱内での収納方法は,テープリールの中心軸が水平になるようにする。

f)

カートリッジの収納箱内は,正しい方向(天地)に置けるように明確な表示をする。

K.2.2

極端な温度及び湿度

a)

温度及び湿度の急激な変化は,いかなる場合でも可能な限り回避する。

b)

輸送されたカートリッジは,必ず使用環境条件に最低 24 時間放置する。

K.2.3

誘導磁界の影響  カートリッジとカートリッジ収納箱の最外壁との距離は,外部磁界の影響による

信号破壊の危険性を最小限にするため,80mm 以上とする。


83

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 L(参考)  記録時再生 (RAW) 

この附属書(参考)は,記録時再生 (RAW) について記述するものであり,規定の一部ではない。

記録時再生 (RAW) は,フレームを書き込んだ後に,それが正しく書き込まれたかどうかを調べて,正

しく書き込まれていないときは,再度書き込むために,直ちに,そのフレームを読み取ることである。RAW

は,フレーム単位で行う。RAW を行うときは,テープのデータ領域だけで行うこととし,アンブルフレー

ムで行ってはならない。RAW を行うときは,他のフレームに適用したか否かにかかわらず,個々のフレー

ムごとに適用するかどうかを決めてよい。RAW チェックで,フレームが正しく書かれていないと識別する

と,テープに沿ってその先に再書込みする。再書込みするフレームが,元のフレームを重ね書きすること

はない。

RAW

チェックの第一の目的は,

テープの欠陥によって発生する多量の誤りを含むフレームの検出である。

したがって,すべてのチャネルビットが正しく読めなくても必ずしも再記録を行う必要はない。データ交

換の信頼性は,記録品質及びデータデコード品質だけに十分な余裕をもつことが最小の要求事項である。

フレームの品質を検査する方法の例としては,ミッシングパルスの長さ,レベル及びその分布,C1 符号

又は C2 符号によって検出された欠陥の数を数えること,

書込みと読取りのチェックサムを比較すること,

書込み及び読取りデータの比較をサンプル期間又は常時行うことなどである。

フレームを再書込みするときは,テープ上に複数の同じフレームが存在する可能性がある。それに引き

続く読取りによって,フレームのデータが複数の部分から読み取られた場合は,前に読み取ったフレーム

のデータは,書込みに失敗の可能性があるので,最後に読み取ったデータを使用することを推奨する。


84

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

附属書 M(参考)  基本グループ番号 の内容の例 

この附属書(参考)は,基本グループ番号 0 の内容の例を記述するものであり,規定の一部ではない。

基本グループ番号 0 の内容の例を

附属書 図 に示す。

バイト位置 1∼400 のすべてのエントリの余剰部分には, (00) を記録し,残りのフレームには (00) を

埋める。

バイト位置

フィールド名

内容

    1

∼128

製造業者名

パーティションを書いた又は 
初期化したドライブの製造業者名

129

∼160

モデル番号

パーティションを書いた又は 
初期化したドライブのモデル番号又は識別
番号

161

∼192

シリアル番号

ドライブに割り当てた識別番号

193

∼224

改定番号

ドライブ部品の改定番号

193

∼200  サブアセンブリ 1

201

∼208  サブアセンブリ 2

209

∼216  サブアセンブリ 3

217

∼224  サブアセンブリ 4

225

∼256

ホストインタフェース
タイプ及びアドレス

ホストインタフェースのタイプ(例えば,

SCSI

及び接続アドレス)

225

∼240  ホストインタフェースタイプ

241

∼256  アドレス

パーティションを初期化した日付及び時間

257

∼272

日付及び時間

YYMMDDHHMMSS

257

∼258  YY

259

∼260  MM

261

∼262  DD

263

∼264  HH

265

∼266  MM

267

∼268  SS

年 (1980+YY) 

日 
時 

273

∼400

テープラベル又は識別子 パーティション内容の表示

    401

∼17 468

確保

すべてのバイトを 0 に設定

17 469

∼384 296  製造業者用データ

規定しない

附属書 図 1  基本グループ番号 の例


85

X 6130 : 1999 (ISO/IEC 15521 : 1998)

磁気テープ JIS 原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

大  石  完  一

パルステック工業株式会社

(幹事)

富  田  正  典

日本システムインテグレーション株式会社

(幹事)

徳  永  賢  次

イメーション株式会社

平  川      卓

富士写真フイルム株式会社

村  上  恒  夫

日本システムハウス株式会社

荒  木      学

日本ユニシス株式会社

樋  口  重  光

株式会社日立製作所

安  藤  晴  夫

日立マクセル株式会社

竹  内      正

株式会社トリム・アソシエイツ

船  越  正  次 TDK 株式会社

金  子      悟

富士通株式会社

堀  川  憲  一

ソニー株式会社

藤  原  圭  介

ソニー株式会社

川  田  道  孝

日本電気株式会社

岸  野  忠  信

財団法人日本規格協会

永  松  荘  一

通商産業省機械情報産業局

兼  松  明  男

工業技術院標準部

(オブザーバ)

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

(オブザーバ)

中  島  敏  明

財団法人日本電子部品信頼性センター

(事務局)

長谷川  久  子

社団法人日本電子工業振興協会