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X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS X 6129-1993 は改正され,この規格に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は,

このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新案登

録出願にかかわる確認について,責任をもたない。

JIS X 6129

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)  プリズムの光透過率の測定法

附属書 B(参考)  識別孔

附属書 C(参考)  前ふたの開放方法

附属書 D(規定)  テープの光透過率の測定法

附属書 E(規定)  信号対雑音比 (S/N) 特性の測定法

附属書 F(規定)  記録レベルの公称値及び最大許容値の決定法(記録条件)

附属書 G(規定)  8 ビットバイトから 10 チャネルビットパターンへの変換

附属書 H(規定)  ビットシフトの測定法

附属書 J(参考)  輸送条件

附属書 K(規定)  トラックエッジの直線性の測定法

附属書 L(参考)  記録時再生 (RAW)

附属書 M(参考)  基本グループ番号 0 の内容の例


X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

(1) 

目次

1.

  適用範囲 1

2.

  適合性 1

2.1

  カートリッジ 1

2.2

  書込み装置 1

2.3

  読取り装置 2

3.

  引用規格 2

4.

  用語の定義 2

4.1

  絶対フレーム番号 2

4.2

  交流消去 2

4.3

  アクセスポイント 2

4.4

  アルゴリズム 2

4.5

  エリア ID2

4.6

  ATF2

4.7

  平均信号振幅 2

4.8

  アジマス 3

4.9

  裏面3

4.10

  バイト 3

4.11

  カートリッジ 3

4.12

  チャネルビット 3

4.13

  コードワード 3

4.14

  データフォーマット 3

4.15

  EWP 3

4.16

  EOD3

4.17

  エンティティ 3

4.18

  誤り訂正符号 3

4.19

  磁束反転位置 3

4.20

  磁束反転間隔 3

4.21

  フレーム 3

4.22

  ハウスキーピングフレーム 3

4.23

  LBOT 3

4.24

  磁気テープ 3

4.25

  信号振幅基準テープ 3

4.26

  標準テープ 3

4.27

  最適印加磁界 3

4.28

  パーティション境界 3

4.29

  PBOT3


X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

目次

(2) 

4.30

  PEOT3

4.31

  記録密度 3

4.32

  記録条件 3

4.33

  圧縮処理 3

4.34

  圧縮データ 3

4.35

  圧縮レコード 3

4.36

  圧縮レコード列 3

4.37

  レコード 4

4.38

  基準磁界 4

4.39

  復元処理 4

4.40

  信号振幅副基準テープ 4

4.41

  副基準テープ 4

4.42

  セパレータマーク 4

4.43

  基準信号振幅 4

4.44

  テープ基準縁 4

4.45

  試験記録電流 4

4.46

  トラック 4

4.47

  未圧縮データ 4

4.48

  未圧縮レコード 4

4.49

  VEOT 4

5.

  環境条件及び安全性 4

5.1

  試験環境条件 4

5.2

  使用環境条件 4

5.3

  保存環境条件 5

5.4

  輸送5

5.5

  安全性 5

5.6

  燃焼性 5

6

  ケースの寸法及び機械的特性 5

6.1

  概要5

6.2

  全体の寸法 6

6.3

  装着用握り 6

6.4

  保持領域 6

6.5

  前ふたの切欠き 6

6.6

  前ふたの寸法 6

6.7

  テープの始端及び終端の光学的検出 7

6.8

  底面7

6.8.1

  スライダのロック機構 7

6.8.2

  スライダ受け孔 8

6.8.3

  識別孔,書込み禁止孔及び位置決め補助孔 8

6.8.4

  位置決め孔 9


X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

目次

(3) 

6.8.5

  テープガイド可動空間 9

6.8.6

  ハブ受け孔 10

6.8.7

  下ハーフの内部構造 10

6.8.8

  光通過経路 10

6.8.9

  支持領域 10

6.8.10

  位置決め領域  11

6.8.11

  支持領域,位置決め領域及び基準面 Z の関係  11

6.9

  ハブ 11

6.10

  リーダテープ及びトレーラテープ  11

6.11

  ハブと磁気テープ装置スピンドルとの接触領域 11

6.12

  前ふたの開放  11

6.13

  ハブのロック機構の解除 12

6.14

  ラベル領域 12

6.15

  オートローダからの要求事項 12

7.

  テープの機械的特性,物理的特性及び寸法 24

7.1

  材料24

7.2

  テープの長さ 24

7.2.1

  テープの長さ 24

7.2.2

  リーダテープ及びトレーラテープの長さ 24

7.2.3

  スプライシングテープの長さ 24

7.3

  テープの幅 24

7.3.1

磁気テープ,リーダテープ及びトレーラテープの幅24

7.3.2

  スプライシングテープの幅及び位置 24

7.4

  連続性 24

7.5

  テープの厚さ 24

7.5.1

  磁気テープの厚さ 24

7.5.2

  リーダテープ及びトレーラテープの厚さ 24

7.5.3

  スプライシングテープの厚さ 24

7.6

  長手方向の湾曲 24

7.7

  カッピング 24

7.8

  塗布面の接着強度 24

7.9

  層間の粘着性 25

7.10

  引張強度 25

7.10.1

  破断強度 25

7.10.2

  降伏強度 258

7.11

  残留伸び 25

7.12

  剛性25

7.13

  塗布面の電気抵抗 26

714

  光透過率 26

7.15

  媒体識別システム(MRS)26


X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

目次

(4) 

8.

  磁気的特性 27

8.1

  最適印加磁界 28

8.2

  平均信号振幅 28

8.3

  分解能 28

8.4

  重ね書き 28

8.4.1

  記録密度 750.0 ftpmm 及び記録密度 2 999.9 ftpmm 28

8.4.2

  記録密度 83.3 ftpmm 及び記録密度 1 000.0 ftpmm 28

8.5

  消去特性 28

8.6

テープの品質 28

8.6.1

  ミッシングパルス 28

8.6.2

  ミッシングパルスゾーン 28

8.7

  信号対雑音比(S/N)特性 29

9.

  フォーマット 29

9.1

  概要29

9.2

  基本グループ 29

9.2.1

  エンティティ 30

9.2.2

  グループ情報テーブル 31

9.2.3

  ブロックアクセステーブル 32

9.3

  サブグループ 35

9.3.1

  G1 サブグループ 35

9.3.2

  G2 サブグループ 35

9.3.3

  G3 サブグループ 36

9.3.4

  G4 サブグループ 37

9.3.5

  メインデータブロック 41

9.4

  サブデータ領域 42

9.4.1

  パックアイテム番号 1 43

9.4.2

  パックアイテム番号 2 43

9.4.3

  パックアイテム番号 3 43

9.4.4

  パックアイテム番号 4 44

9.4.5

  パックアイテム番号 5 45

9.4.6

  パックアイテム番号 6 46

9.4.7

  パックアイテム番号 7 46

9.4.8

  パックアイテム番号 8 47

9.4.9

  サブデータブロック 47

10.

  記録方式 50

10.1

  記録密度 50

10.2

  長周期平均ビットセル長 50

10.3

  短周期平均ビットセル長 50

10.4

  短周期平均ビットセル長の変動率 50

10.5

  ビットシフト 50


X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

目次

(5) 

10.6

  情報交換時の再生信号振幅 50

10.7

  最大の記録レベル 51

11.

  トラック 51

11.1

  トラックの構成 51

11.2

  平均トラック間隔 51

11.3

  トラック間隔の変化 51

11.4

  トラック幅 51

11.5

  トラック角 51

11.6

  トラックエッジの直線性 52

11.7

  トラック長 52

11.8

  理想テープ中心線 52

11.9

  アジマス角 52

12.

  テープ上へのブロックの記録 52

12.1

  記録メインデータブロック 52

12.2

  記録サブデータブロック 52

12.3

  マージンブロック,プリアンブルブロック及びポストアンブロック52

12.4

  スペーサブロック 52

13.

  トラックのフォーマット 52

13.1

  トラックの容量 52

13.2

  トラックに位置精度 53

13.3

  トラッキング法 53

14.

  シングルデータスペーステープの構成 56

14.1

  デバイス領域 56

14.2

  リファレンス領域 56

14.3

  ガードバンド 1 57

14.4

  システム領域 57

14.4.1

  システムプリアンブル 57

14.4.2

  システムログ 57

14.4.3

  システムポストアンブル 57

14.4.4

  ガードバンド 2 57

14.4.5

  ベンダグループプリアンブル 57

14.5

  データ領域 57

14.5.1

  ベンダグループ 57

14.5.2

  記録データグループ 57

14.5.3

  ECC3 58

14.5.4

  多重記録 58

14.5.5

  再記録フレーム 59

14.5.6

  追記録及び重ね書き 59

14.6

  EOD 領域60

14.7

  ポスト EOD 領域60


X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

目次

(6) 

14.8

  アーリーワーニングポイント(EWP) 60

14.9

  初期化 61

15.

  パーティションテープの構成 61

15.1

  テープ上の配置 62

15.1.1

  デバイス領域 62

15.1.2

  パーティション 1 62

15.1.3

  パーティション 0 63

15.2

  エリア ID63

15.3

  システム領域でのパックアイテム番号 3 及びパックアイテム番号 463

15.4

空のパーティション 63

15.4.1

  空のパーティション 1 63

15.4.2

  空のパーティション 0 64

16.

  ハウスキーピングフレーム 64

16.1

  アンブルフレーム 64

16.2

  システムログフレーム 64

16.3

  テープ管理フレーム 64

附属書 A(規定)  プリズムの光透過率の測定法65

附属書 B(参考)  識別孔 67

附属書 C(参考)  前ふたの開放方法68

附属書 D(規定)  テープの光透過率の測定法69

附属書 E(規定)  信号対雑音比(S/N)特性の測定法 71

附属書 F(規定)  記録レベルの公称値及び最大許容値の決定法(記録条件)72

附属書 G(規定)  8 ビットバイトから 10 チャンネルビットパターンへの変換 73

附属書 H(規定)  ビットシフトの測定法 79

附属書 J(参考)  輸送条件81

附属書 K(規定)  トラックエッジの直線性の測定法82

附属書 L(参考)  記録時再生(RAW) 83

附属書 M(参考)  基本グループ番号 0 内容の例 84

解説85


日本工業規格

JIS

 X

6129

: 1997

 (

13923

: 1996)

3.81 mm

幅,ヘリカル走査記録情報

交換用磁気テープカートリッジ,

DDS

−2 様式,テープ長 120m

3.81 mm wide magnetic tape cartridge for information interchange

−Helical scan recording−DDS-2 format using 120 m length tapes

序文  JIS X 6129-1997 は,日本工業規格制定後,ISO/IEC JTC1 の規定による Fast-track 手続きによって,

ISO/IEC 13923 : 1996

として制定された。

ISO/IEC 13923 : 1996

は,日本工業規格制定後,ISO/IEC の審議を経て制定されたもので,JIS X 6129-1993

と一部に相違が生じている。今回の改正は,ISO/IEC の審議結果を反映させた ISO/IEC 13923 : 1996,

Information technology

− 3.81 mm wide magnetic tape cartridge for information interchange − Helical scan

recording

−DDS-2 format using120 m length tape と技術的内容及び規格票の様式を一致させるために改正し

た日本工業規格である。

1.

適用範囲  この規格は,電子計算機,関連周辺端末機器などの機器及びシステム間で情報交換に用い

る 3.81mm 幅,ヘリカル走査記録,DDS-2 様式,磁気テープカートリッジ(以下,カートリッジという。

の構造,寸法,物理的特性,機械的特性,電気的特性,磁気的特性及び情報の記録様式について規定する。

この規格は,JIS X 6127 で規定した DDS 様式及び ISO/IEC 11557 で規定した DDS−DC 様式と比較して

高密度のトラックの様式を規定する。この規格は,JIS X 0601 及び情報交換当事者間で合意した情報交換

用符号を用いることでシステム相互の情報交換に適用する。

この規格は,圧縮アルゴリズムの規定を適用外とし,情報交換当事者間で,テープへの記録及びテープ

からの読み出しを用いる圧縮アルゴリズムについての合意の上使用する。

2.

適合性

2.1

カートリッジ  カートリッジは,この規格のすべてを満たすとき,この規格に適合する。

データ圧縮に使用するアルゴリズムは,登録し,その登録番号をエンティティヘッダのバイト 3 に設定

しなければならない。

記録テープは,シングルデータスペーステープ又はパーティションテープとする。

2.2

書込み装置  書込み装置は,作成したテープ上の記録がすべてこの規格を満足し,追記録若しくは

重ね記録のいずれか一方が可能な場合,又は追記録及び重ね記録の両方が可能な場合,この規格に適合す

る。

適合性を表示する場合,次の機能の有無を明示する。


2

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

−  記録時再生によるチェック及び不良フレームの再記録。

−  基本グループの多重記録。

− ECC3(誤り訂正用 C3 符号)フレームの生成。

また,次の任意機能の有無を明示する。

−  登録したアルゴリズムの有無及びデータ圧縮の可否。

−  アルゴリズムの登録番号。

2.3

読取り装置  読取り装置は,この規格によって作成したテープから,次の処理が可能な場合,この

規格に適合する。

−  再記録フレームを識別し,これらのフレームの一つだけからユーザデータ及びセパレータを取り出す。

−  基本グループの多重記録を識別し,これらのフレームの一つだけからユーザデータ及びセパレータを

取り出す。

− ECC3 フレームの識別。ただし,ECC3 の機能がない場合は,無視する。

−  書込み禁止孔が書込み可能な状態では,システムログを更新。

−  定義したアルゴリズムを用いて圧縮データを識別し,ホストが利用できる登録番号を取り出す。

−  ホストが利用できる圧縮データの生成。

次の任意機能の有無を明示する

− ECC3 を使用し,誤り訂正の可否。

−  復元用アルゴリズムの有無及び圧縮データの取出しの可否。

−  復元のためにアルゴリズムの登録番号を取り出す。

3.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。

JIS X 6127-1992

  3.81mm 幅,ヘリカル走査記録情報交換用磁気テープカートリッジ,DDS 様式

備考 ISO/IEC 

12247 : 1993, Information technology

−3.81 mm wide magnetic tape cartridge for

information interchange

−Helical scan recording−DDS format using 60 m and 90 m length

tapes

がこの規格と一致している。 

JIS K 7161-1994

  プラスチック−引張特性の試験方法第 1 部:通則

備考 ISO/R 

527-1 : 1993, Plastics

−Determination of tensile properties−Part 1 : General principles がこ

の規格と一致している。

ISO 1302 : 1992

  Technical drawings−Method of indicating surface texture

ISO/IEC 11576 : 1994

  Information technology−Procedure for the registration of algorithms for the lossless

compression of data

IEC 950 : 1994

  Safety of information technology equipment including electrical business equipment

ISO/IEC 11557 :  1992

  Information technology−3.81 mm wide magnetic tape cartridge for information

inter-change

−Helical scan recording−DDS−DC format using 60 m and 90 m length tapes

IEC 1119-1 : 1992

  Digital audio tape cassette system (DAT)−Part 1 : Dimensions and characteristics

4.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による

4.1

絶対フレーム番号  (Absolute Frame Number, AFN)    フレームに付けた連続番号。

4.2

交流消去  (a. c. erase)    減衰する交流磁界を用いた消去。


3

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

4.3

アクセスポイント (Access Point)   コードワードの復元用アルゴリズムを開始する点で,圧縮した

一連のレコードの始まりの位置。復元操作の対象となるデータは,アクセスポイント又は後の箇所から開

始してよい。

4.4

アルゴリズム  (Algorithm)    論理的に表現したデータに変換する規則。

4.5

エリア ID (Area ID)    磁気テープ領域の定義及びフレームの形式を記述する識別子。

4.6

ATF  (Automatic Track Finding) 

  トラックに記録した制御信号によって磁気テープのトラック位置

と磁気ヘッドとの相対位置の検出。

4.7

平均信号振幅  (Average Signal Amplitude)    規定の記録密度で記録した磁気テープ上のミッシングパ

ルスのない部分を長さ 7.8mm 以上にわたって測定した読取りヘッドの平均ピーク (P−P)  出力電圧。

4.8

アジマス  (azimuth)    磁束反転とトラックの中心線に垂直な直線との角度。

4.9

裏面  (back surface)    データの記録に使う磁性面の反対側のテープの面。

4.10

バイト  (byte)    一単位として取り扱われるビット列。

4.11

カートリッジ (cartridge)    一組のハブに巻いた磁気テープを収納したケース。

4.12

チャネルビット (Channel Bit)   8 ビットから 10 ビットに変換後のビット。

4.13

コードワード  (Codeword)    圧縮アルゴリズムによって生成したワード。コードワードのビット数

は,可変であり,この規格では,規定しない。

4.14

データフォーマット ID (Data Format ID)    データフォーマットの識別子。

4.15  EWP (Early Warning Point) 

  パーティションの境界又は PEOT に近付いたことを示す箇所。

4.16  EOD (End ofData) 

  最後のユーザデータを含むグループの終端。

4.17

エンティティ  (Entity)    識別情報とそれに続く圧縮レコード列によって構成する記録データの集合。

4.18

誤り訂正符号  (Error Correcting Code)    誤りを自動訂正できるように設計された誤り訂正符号。

4.19

磁束反転位置  (flux transition position)    テープ表面に垂直の方向に磁束密度が最大となる点。

4.20

磁束反転間隔  (flux transition spacing)    一つのトラックに沿って連続する磁束反転位置の長さ。

4.21

フレーム  (Frame)    正のアジマスとこれに続く負のアジマスからなる一対のトラック。

4.22

ハウスキーピングフレーム  (Housekeeping Frame)    ユーザデータを含まないフレーム。

4.23  LBOT (Logical Beginning of Tape)

  テープ上でデータの記録開始位置。

4.24

磁気テープ  (magnetic tape)    磁気記録によってデータを記録できる磁性表面層をもつテープ(以下,

テープという。

4.25

信号振幅基準テープ  (Master Standard Amplitude Calibration Tape)    交流消去したテープ上に正アジ

マス,21

µm のトラック幅,公称トラック間隔で標準信号振幅を記録し,信号振幅の校正の基準として用

いるテープ。

参考1.  このテープは,83.3ftpmm,333.3ftpmm,500.0ftpmm,1 000.0ftpmm 及び1 499.9ftpmm の信号

が記録されている。

2.

このテープは,財団法人日本電子部品信頼性センター  (RCJ)  によって管理されている。

4.26

標準テープ  (Master Standard Reference Tape)    基準磁界,信号振幅,分解能,重ね書き及び信号対雑

音比の標準として用い,その特性値を日本工業標準調査会  (JISC)  が規定するテープ。

参考  このテープは,財団法人日本電子部品信頼性センター  (RCJ)  によって管理されている。

4.27

最適印加磁界  (Optimum Recording Field)    記録密度 2 999.9ftpmm で記録して,再生したとき,その

平均信号振幅が最大値を示す印加磁界。


4

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

4.28

パーティション境界 (Partition Boundary)    パーティション 1 が終わりパーティション 0 が始まる磁

気テープの長さ方向に沿った点。

4.29  PBOT (Physical Beginning of Tape)

  テープ始端での磁気テープとリーダテープとの接合箇所。

4.30  PEOT (Physical End of Tape)

  テープ終端での磁気テープとリーダテープとの接合箇所。

4.31

記録密度  (physical recording density)    トラックの長さ 1mm 当たりに記録する磁束反転数 (ftpmm)。

4.32

記録条件  (pre-recording condition)    互換性維持のために許容する記録レベル。

4.33

圧縮処理  (processing)    ホストからのデータを圧縮アルゴリズムによって,コードワードに変換す

る処理。

4.34

圧縮データ  (processed data)    圧縮処理したコードワードの列。

4.35

圧縮レコード  (Processed Record)    未圧縮レコードを圧縮処理することによって生成するレコード。

4.36

圧縮レコード列 (Processed Record Sequence)   8 ビット単位の境界で始まり,次の 8 ビット単位の境

界で終わる一つ以上のコードワードの列。

4.37

レコード  (record)    情報の単位として扱うデータ。

4.38

基準磁界  (Reference Recording Field)    標準テープの最適印加磁界。

4.39

復元処理  (reprocessing)    コードワードを元のデータに復元する処理。

4.40

信号振幅副基準テープ  (Secondary Standard Amplitude Calibration Tape)    信号振幅基準テープと同じ

種類の信号が記録され,そのテープの信号振幅と信号振幅基準テープのそれとの偏差を明示したテープ。

供試テープの信号振幅と信号振幅基準テープのそれと比較するために用い,供試テープの実測値を補正す

ることによって,間接的に供試テープとの特性の比較を行うことを可能にするテープ。

参考  信号振幅副基準テープは,〒203  東京都東久留米市八幡町 1-1-12  財団法人日本電子部品信頼

性センターが部品番号 JCM 6129/IS CM 13923 で 2005 年まで供給する。

4.41

副標準テープ  (Secondary Standard Reference Tape)    テープの基準磁界,信号振幅,分解能,重ね書

き及び信号対雑音比を標準テープのそれと比較するために用い,その特性値と標準テープの特性との偏差

を明示して,実測値の偏差を補正することによって,間接的に供試テープと標準テープとの特性の比較を

行うことを可能にするテープ。

参考  副標準テープは,〒203  東京都東久留米市八幡町 1-1-12  財団法人日本電子部品信頼性センタ

ーが部品番号 JRM 6129/IS RM 13923 で 2005 年まで供給する。

4.42

セパレータマーク  (Separator Mark)    データの区切りに使用するユーザデータを含まないレコード。

4.43

標準信号振幅  (Standard Reference Amplitude)    信号振幅基準テープに記録した標準信号の平均信号

振幅。

4.44

テープ基準縁 (Tape Reference Edge)   PEOT が右端となるようにテープの記録面から見たときのテ

ープの下端。

4.45

試験記録電流 (Test Recording Current)    標準テープに基準磁界を生じさせる記録電流。

4.46

トラック  (track)    磁気信号を直列に記録するテープ上の斜めの領域。

4.47

未圧縮データ  (unprocessed data)    圧縮処理をしていないデータの列。

4.48

未圧縮レコード (Unprocessed Record)    バイト単位で構成する未圧縮データのレコード。

4.49  VEOT (Virtual End of Tape) 

  記録データの区分に用いるパーティション 1 の終端を定義した磁気テ

ープの長手方向の点。

5.

環境条件及び安全性


5

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

5.1

試験環境条件  試験環境条件は,規定がない限り次による。

温度 23℃±2℃

相対湿度 40%∼60%

試験前放置時間 24 時間

5.2

使用環境条件  使用環境条件は,カートリッジの近傍の大気中で測定し,次による。

温度

5

℃∼45℃

相対湿度 20%∼80%

湿球温度 26℃以下

カートリッジの内部及び表面は,結露してはならない。

カートリッジが保存時又は輸送時に使用環境条件を超えた場合は,使用環境条件以外の環境条件に放置

した時間と同等以上,又は最大 24 時間,使用環境条件に放置してから使用しなければならない。

備考  急激な温度変化は,避けなければならない。

5.3

保存環境条件  保存環境条件は,次による。

温度

5

℃∼32℃

相対湿度 20%∼60%

湿球温度 26℃以下

周辺磁界は,カートリッジ面で 4 000A/m を超えてはならない。

カートリッジの内部及び表面は,結露してはならない。

5.4

輸送  カートリッジの輸送条件及び輸送での損傷を最小限にするための参考情報は,附属書 よる。

5.5

安全性  カートリッジ及びその構成部品は,IEC 950 の要求を満足しなければならない。

5.6

燃焼性  カートリッジ及びその構成部品の材料は,マッチの炎などによって着火してもよいが,二

酸化炭素中で燃焼し続けてはならない。

6.

ケースの寸法及び機械的特性

6.1

概要  カートリッジのケースは,上ハーフ,下ハーフ,スライダ及び前ふた(蓋)からなり,具体

図は,次による。

図 1  上側から見たカートリッジの外観

図 2  下側から見たカートリッジの外観

図 3  後側から見た書込み禁止孔の外観

図 4  基準面 X,基準面 Y,基準面 Z

図 5  前ふたが閉じた状態の正面

図 6  前ふたが閉じた状態の上面

図 7  前ふたが閉じた状態の左側面

図 8  前ふたが開いた状態の上面

図 9  前ふたが開いた状態の左側面

図 10  前ふた及びスライダが閉じた状態の底面

図 11  前ふた及びスライダが開いた状態の底面

図 12  上側から見た下ハーフ内面の見取図

図 13  前ふた及びスライダが開いた状態の下ハーフ底面

図 14  前ふた及びスライダが開いた状態の左側面


6

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 15  ハブの上面

図 16  ハブの断面を含んだ側面

図 17  ハブ及び上下ハーフと磁気テープ装置スピンドルとの接触領域断面図

図 18  完全に開いた状態の前ふた詳細図

図 19 及び図 20  前ふた及びブロック機構の関係を示す詳細図

図 21  上面のラベル領域

図 22  背面のラベル領域

図 23  カートリッジ下面両側の角部

寸法は,三つの直交する基準面 X,基準面 Y 及び基準面 Z に基づく(

図 参照)。

基準面 X は,スライダを開いたとき,基準面 Z に垂直で長円形及び円形の位置決めの孔の中心を通る面

とする(6.8.4 及び

図 11 参照)。

基準面 Y は,基準面 X 及び基準面 Y に垂直で位置決め孔の中心を通る面とする。

基準面 Z は,スライダが作動する面とする(

図 参照)。

6.2

全体の寸法(図 及び図 7)  前ふたが閉じた状態のケース全体の寸法は,次による。

l

1

=73.0mm±0.3mm

l

2

=54.0mm±0.3mm

l

3

=10.5mm±0.2mm

ケース後側の左右の縁の半径は,次による。

r

1

≦1.5mm

前ふたの縁の半径は,次による。

r

2

≦0.5mm 

6.3

装着用握り(図 6)  カートリッジを磁気テープ装置に挿入し,位置決めするための上面の装着用握

りの位置及び寸法は,次による。

l

4

=25.5mm±0.3mm

l

5

≧10mm

l

6

=5.0mm±0.2mm

l

7

≧2.0mm 

装置用握りの上面からの深さは,0.5mm

mm

mm

0

.

0

2

.

0

+

とする。

6.4

保持領域(図 6)  カートリッジを磁気テープ装置に挿入するときの保持領域は,図 の網掛け領域

とし,その位置及び寸法は,次による。

l

8

=6.0mm±0.1mm

l

9

=5.0mm±0.1mm 

6.5

前ふたの切欠き(図 及び図 8)  前ふたに二組の切欠きを設ける。外側の切欠きは,カートリッジ

を磁気テープ装置に挿入するときのスライダのロック機構を解除するために設け,その位置及び寸法は,

次による。

l

10

≦0.4mm

l

11

≧3.0mm

l

12

=1.2mm±0.1mm

l

13

=49.8mm±0.2mm 

内側の切欠きは,カートリッジを磁気テープ装置に挿入するときにスライダを開けるために設け,その


7

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

位置及び寸法は,次による。

l

11

≧3.0mm

l

14

≧0.9mm

l

15

=7.5mm±0.1mm

l

16

=36.00mm±0.15mm 

6.6

前ふたの寸法(図 6∼図 8)  前ふたの寸法は,次による。

l

17

=1.2mm±0.1mm

l

18

=6.8mm±0.4mm

l

19

=1.1mm±0.1mm

l

20

=2.0mm±0.1mm

l

21

=6.4mm±0.2mm

l

22

=1.5mm±0.1mm

r

3

=6.8mm±0.4mm 

前ふたは,45°の面取りをし,その寸法は,次による。

l

23

=1.5mm±0.1mm

図 に示す l

241

は,スライダ底面から上ハーフの上面までの高さとし,l

25

は,前ふたの高さとする。上

ハーフに垂直に 1N の力を加えたときの寸法は,次による。

l

24

=10.5mm±0.2mm

l

25

l

24

 

力を加えないときの寸法は,次による。

l

24

≦10.9mm 

前ふたを開いたときの前ふたの縁から背面までの寸法は,次による(

図 参照)。

l

26

=55.5mm±0.3mm 

6.7

テープの始端及び終端の光学的検出(図 8,図 及び図 12)  テープの始端及び終端の光学的検出

用に,ケースの両側に一組の光通過窓を設ける(

図 18 参照)。

光通過窓の位置及び寸法は,次による。

l

27

=6.20mm±0.10mm

l

28

=7.65mm±0.10mm

l

29

mm

mm

mm

00

.

0

20

.

0

50

.

1

+

l

30

=3.9mm±0.1mm

l

31

=1.8mm±0.1mm

l

32

=7.0mm±0.2mm

l

33

≧2.5mm   

l

32

は,基準面 X から窓の後縁までの寸法とし,l

33

は,この後縁から前縁までの寸法とする。

この窓の使用方法は,二通りある。一つは,カートリッジの両側にそれぞれに光源及び検出器を設け,

上側の窓から光を入射し,ケース内のプリズムで反射させて,テープを通過した光を,下側の窓で検出す

る。他方は,カートリッジを磁気テープ装置に装着するときに,カートリッジの中側に光源を挿入し,テ

ープを通過した光を下側の窓で検出する。

カートリッジに設けたプリズム(

図 の断面 A参照)の光透過率は,附属書 によって測定したと

き,基準プリズムの 50%以上とする。


8

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

6.8

底面  前ふた及びスライダが閉じた状態の底面を図 10 に示し,前ふた及びスライダが開いた状態の

底面を

図 11 に示す。

下ハーフの寸法  (l

34

)

,スライダの寸法  (l

35

)

及び前ふたの寸法  (l

36

)

は,次による。

l

34

=73.0mm±0.3mm

l

35

l

34

l

36

l

34

 

6.8.1

スライダのロック機構(図 10)  スライダを閉じた状態,又は開いた状態にロックする機構を設

ける。

スライダには,ロックが外れた状態で,スプリングによって閉じる方向の力が加わる。この力は,2N を

超えてはならない。

スライダには,2 本の溝及びその端に開口部を設け,引っ掛けつめがこの開口部を通して突き出ること

によって,スライダを閉じた状態,又は開いた状態に保持する。

図 10 の断面 Cに引っ掛けつめの機構

例を示す。

溝は,基準面 Z に平行で,前ふたの切欠きと一致しなければならない。スライダが閉じた状態での,ロ

ック機構の溝及び開口部の位置並びに寸法は,次による。

l

37

=1.2mm±0.1mm 

l

38

=49.8mm±0.2mm 

l

39

=10.0mm±0.1mm 

l

40

mm

mm

mm

0

.

0

5

.

0

0

.

2

+

 

l

41

≧3.0mm 

l

42

≧1.5mm 

l

43

=0.8mm±0.1mm 

l

44

mm

mm

mm

1

.

0

5

.

0

8

.

0

+

 

λ

≧45 ゚ 

l

45

=0.65mm±0.05mm 

ここに,l

39

l

40

l

43

及び l

44

は,スライダが開いた状態の引っ掛けつめが突き出るための開口部の位置及

び寸法とする。

スライダが閉じた状態で,

引っ掛けつめを基準面 Z に垂直に 0.65mm 以上動かす力は,

0.5N

以下とする。

スライダを開いた状態に保持する力は,0.3N 以上とする。

6.8.2

スライダ受け孔(図 10)  スライダには,図 10 の断面 Bに示す二つの円形の受け孔を設け,

スライダが開いているとき,磁気テープ装置スピンドルがこの受け孔を介してハブに突き出る。受け孔の

直径は,次による。

d

1

=10.0mm±0.2mm

d

2

≦12.0mm 

6.8.3

識別孔,書込み禁止孔及び位置決め補助孔(図 11)  識別孔,書込み禁止孔及び位置決め補助孔

は,下ハーフ底面の後側の縁に設ける。この縁及び孔の位置は,

図 11 及び次による。

l

46

=45.2mm±0.2mm

l

47

=49.2mm±0.2mm

l

48

=47.2mm±0.2mm 


9

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

6.8.3.1

識別孔(図 10 及び図 11)  識別孔は,図 10 に示す(1)(4)の 4 個からなり,その位置及び寸法

は,

図 11 及び次による。

d

3

=2.5mm±0.1mm

l

49

=1.0mm±0.1mm

l

50

=56.0mm±0.3mm

l

51

=4.0mm±0.1mm

l

52

=1.0mm±0.1mm

l

53

≧3.0mm 

4

個の識別孔は,

図 11 の断面 Fに示す断面構造をもち,開閉の状態は,0.5N の力を加えても変化し

てはならない。

この規格では,孔の開閉状態は,次による。

(1)

の孔は,開く。(2)(4)の孔は,閉じる。

なお,(1)(4)の孔の使用方法は,

附属書 による。

6.8.3.2

書込み禁止孔(図 11)  書込み禁止孔の位置及び寸法は,次による。

d

4

=2.5mm±0.1mm

l

50

=56.0mm±0.3mm

l

52

=1.0mm±0.1mm

l

53

≧3.0mm 

書込み禁止孔が開いているときは,書込み禁止とし,書込み禁止孔が閉じているときは,書込み可能と

する。

書込み禁止孔は,

図 11 の断面 Fに示す識別孔と同じ断面構造とする。書込み禁止孔は,片方をプラ

グによって開閉できる構造とし,それぞれの状態は,最大 0.5N の力を加えても変化してはならない。

書込み禁止孔に可動機構を設けてもよいが,

図 に示すように,開閉の状態が容易に判別できなければ

ならない。可動機構は,0.5N の力を加えても開閉状態が変化してはならない。

6.8.3.3

位置決め補助孔(図 11)  下ハーフの後縁に二つの位置決め補助孔を設け,磁気テープ装置内で,

カートリッジの位置決めに用いる。

一方の位置決め補助孔は,長円形とし,他方は,円形とする。断面は,

図 11 の断面 Eに示す。書込

み禁止孔の下側にある長円形の孔の位置及び寸法は,次による。

l

54

=45.5mm±0.2mm 

mm

mm

mm

l

0

.

0

1

.

0

55

5

.

3

+

=

 

mm

mm

mm

l

00

.

0

05

.

0

56

50

.

2

+

=

 

他方の位置決め補助孔の位置及び寸法は,次による。

mm

mm

mm

d

00

.

0

05

.

0

5

50

.

2

+

=

d

6

≧1.0mm

l

57

=5.5mm±0.1mm

l

58

≧2.0mm

l

59

≧1.2mm 

位置決め補助孔の縁は,いずれも 0.2mm±0.1mm の面取りをする。


10

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

6.8.4

位置決め孔(図 11)  位置決め孔は,下ハーフの前縁にあって,磁気テープ装置内で,カートリ

ッジの位置決めに用いる二つの孔からなる。一方の位置決め孔は,長円形とし,他方は,円形とする。位

置決め孔の位置及び寸法は,

図 11 の断面 D及び次による

l

60

=51.0mm±0.1mm

mm

mm

mm

l

00

.

0

05

.

0

61

80

.

2

+

=

mm

mm

mm

l

0

.

0

1

.

0

62

5

.

3

+

=

l

63

≧3.0mm

mm

mm

mm

d

00

.

0

05

.

0

7

80

.

2

+

=

 

位置決め孔の上側の縁は,0.2mm±0.1mm の面取りをする。

6.8.5

テープガイド可動空間(図 11)  カートリッジを磁気テープ装置に挿入すると,テープガイドは,

テープを磁気テープ装置のヘッドの方へ引き出す。この可動空間の位置及び寸法は,次による(6.8.7.5 

照)

l

64

≦3.1mm

l

65

≧5.6mm

l

66

≦11.0mm

mm

mm

mm

l

0

.

0

7

.

0

67

0

.

7

+

=

l

68

≧6.7mm

α

=45°±1°

l

69

≧47.9mm

mm

mm

mm

l

15

.

0

00

.

0

70

30

.

3

+

=

 

6.8.6

ハブ受け孔(図 11)  スライダが開いたときに,磁気テープ装置のスピンドルをハブに装着でき

るように,下ハーフに二つのハブ受け孔を設け,その位置及び寸法は,次による。

d

8

=9.0mm±0.1mm

l

71

=29.00mm±0.15mm

l

72

=10.5mm±0.1mm

l

73

=30.0mm±0.1mm 

6.8.7

下ハーフの内部構造(図 12)  下ハーフに,前ふたが閉じた状態で,ハブが回転しないロック機

構を設ける。ロック機構の解除については,6.13 で規定するが,その構造については,規定しない。

6.8.7.1

テープの巻き径  ハブに巻いたテープの直径は,次による。

d

9

≦36.5mm 

6.8.7.2

テープの巻き方  テープの巻き方は,テープの磁性面を外側にする。

6.8.7.3

テープの走行方向  テープの走行方向は,カードリッジの左側から右側を順方向とする(図 

図 参照)。

6.8.7.4

ガイドポスト  テープが通る二つのガイドポストの軸は,基準面 Z に垂直で,位置決め孔の中心

とする。ガイドポストの位置及び寸法は,位置決め孔の中心の位置及び寸法とする。

図 12 で示す角度

ρ

の位置を始点とするテープ通路側の断面は,180°以上を円形とし,軸の直径及び角

ρ

は,次による。

r

4

=3.0mm±0.1mm

ρ

=45°±1° 

他の断面については,規定しない。


11

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

6.8.7.5

ケース内のテープの位置(図 12A)  テープは,二つのガイドポストで,基準面 Z に平行な二

つの面内を走行しなければならない。これらの面の基準面 Z からの距離は,次による。

l

74

≧1.4mm

l

75

≦6.4mm 

テープの中心線は,次による。

l

76

=3.9mm 

6.8.5

で規定したテープガイドの可動空間の高さは,次による。

mm

mm

mm

l

0

.

0

6

.

0

77

0

.

8

+

=

 

6.8.7.6

テープ走行領域  カートリッジを磁気テープ装置に挿入すると,テープは,カートリッジの外側

に引き出される。テープの走行時には,ガイドポストに接触してはならない。テープ走行領域は,テープ

が自由に走行できることとし,その領域は,次による。

l

78

=5.5mm±0.1mm

l

79

=56.5mm±0.3mm

l

80

=8.0mm±0.2mm 

6.8.8

光通過経路(図 12)  6.7 で規定した光学的検出用の光路を確保するためのケース内の光通過経路

の寸法は,次による。

l

81

≦1.5mm

l

82

≧5.0mm 

6.8.9

支持領域(図 13)  カートリッジを磁気テープ装置に挿入するとき,図 13 の網掛けで示す三つの

支持領域 A',支持領域 B'及び支持領域 C'で支持して位置決めする。これらの位置及び寸法は,次による(6.4

参照)

支持領域 A'及び支持領域 B'は,この規格で規定していない下ハーフの部品構造に依存するため,この規

格では規定しない。

支持領域 C'は,次による。

l

83

=1.0mm±0.1mm

l

84

=49.0mm±0.3mm 

6.8.10

位置決め領域(図 13)  中空円形の位置決め領域 A 及び位置決め領域 B 並びに円形の位置決め領

域 C の三つの領域は,基準面 Z 上に設ける。

位置決め領域 A は,基準面 X,基準面 Y 及び基準面 Z の交点に設け,その内径は,d

7

6.8.4 及び

図 11

参照)とし,外径 d

10

は,次による。

d

10

=5.0mm±0.1mm 

位置決め領域 B は,基準面 X 及び基準面 Z が交わる線上で,位置決め領域 A の中心から距離 l

60

に設け

6.8.4 及び

図 11 参照),内側の寸法は,l

61

及び l

62

6.8.4 及び

図 11 参照)とし,外径は,d

10

とする。

位置決め領域 C の直径は,d

10

とし,中心の位置は,次による。

l

85

=42.0mm±0.3mm

l

86

=25.5mm±0.3mm 

6.8.11

支持領域,位置決め領域及び基準面 の関係(図 14)  支持領域 A'は,位置決め領域 A の面から

0.1mm

以内とする。

支持領域 B'は,位置決め領域 B の面から 0.1mm 以内とする。

支持領域 C'は,基準面 Z に 0.1mm の範囲で平行とし,支持領域 C'の面と基準面 Z からの距離は,次に


12

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

よる。

l

87

=1.10mm±0.05mm 

6.9

ハブ(図 15 及び図 16)  ハブの寸法は,次による。

mm

mm

mm

d

00

.

0

08

.

0

11

60

.

6

+

=

mm

mm

mm

d

1

.

0

0

.

0

12

8

.

8

+

=

d

13

=15.00mm±0.05mm

β

=60°±1°

γ

=45°±1°

mm

mm

mm

l

0

.

0

1

.

0

88

5

.

2

+

=

mm

mm

mm

l

00

.

0

20

.

0

89

60

.

2

+

=

 

直径 d

11

及び直径 d

13

の 2 個の円筒は,同軸で,中心のずれは,0.05mm 以内とする。テープが巻かれた

ハブを回転させるのに必要なトルクは,0.000 2N・m 以下とする。

6.10

リーダテープ及びトレーラテープ  ハブに接続するリーダテープ及びトレーラテープのそれぞれの

部材に加わる力は,5N 以下とし,ハブから外れてはならない。

6.11

ハブと磁気テープ装置スピンドルとの接触領域(図 17)  ハブと磁気テープ装置スピンドルとの接

触領域は,

図 17 に断面図を示し,次による。

1.0mm

d

15

d

14

≦1.2mm

l

91

l

90

≦1.3mm

参考  磁気テープ装置スピンドルの頭は,基準面 Z からの距離 l

d

が 7.65mm 以下に位置するので,ハ

ブから突き出ることはない。

6.12

前ふたの開放(図 18)  前ふたを開けると,前ふたの下側の縁が弧を描いて回転し,その半径は,

次による。

r

5

=9.6mm±0.2mm 

回転の中心は,l

17

及び l

21

とし,前ふたの最終位置,すなわち,完全に開放したときの位置は,次による。

l

92

=10.9mm±0.2mm

l

93

=0.3mm±0.1mm

l

94

=6.3mm±0.2mm 

前ふたを開けるのに必要な力は,r

5

の回転の中心から基準面 に平行な l

95

の位置で測定したとき,1.2N

未満とする(

附属書 参照)。寸法 l

95

は,次による。

l

95

=5.0mm±0.1mm 

6.13

ハブのロック機構の解除(図 19 及び図 20)  前ふたの回転位置によってハブを開閉するロック機構

と前ふたの関係は,次による。

前ふたを閉じた状態から(

図 19 及び図 20 に示すように時計回り)回転させて開くとき,図 19 に示すよ

うに,前ふたの縁が次の位置になるまでにハブは,ロック状態にならなければならない。

l

96

=7.0mm

l

97

=7.5mm±0.2mm 

図 20 に示すように,前ふたの縁が次の位置になるまでにハブは,完全な解除状態にならなければならな

い。

l

98

=10.3mm

l

99

=6.6mm±0.2mm 


13

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

6.14

ラベル領域(図 21 及び図 22)  ラベル領域は,ケースの上面及び背面に設け,その寸法は,次によ

る。

l

100

≦28.9mm

l

101

≧5.2mm

l

102

≦43.4mm

l

103

≦39.4mm

l

104

≦8.8mm

r

6

≧0.5mm 

6.15

オートローダからの要求事項(図 23)  オートローダで使用するために,基準面 Z と寸法 l

87

とで形

成するチャネル状の溝部を確保する。この溝部の角部の形状及び寸法は,次による。

l

87

=1.10mm±0.05mm

r

7

≦0.3mm 又は面取り 0.3mm 以下

δ

≦6° 

図 1  上側から見たカートリッジの外観 


14

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 2  下側から見たカートリッジの外観 

図 3  後側から見た書込み禁止孔の外観 

図 4  基準面 X,基準面 及び基準面 Z


15

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 5  前ふたが閉じた状態の正面 

図 6  前ふたが閉じた状態の上面 

図 7  前ふたが閉じた状態の左側面


16

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図 8  前ふたが開いた状態の上面 

図 9  前ふたが開いた状態の左側面


17

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図 10  前ふた及びスライダが閉じた状態の底面


18

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図 11  前ふた及びスライダが開いた状態の底面


19

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図 12  上面から見た下ハーフ内側の見取図


20

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 13  前ふた及びスライダが開いた状態の下ハーフ底面 

図 14  前ふた及びスライダが開いた状態の左側面


21

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 15  ハブの上面 

図 16  ハブの断面を含んだ側面 

図 17  ハブ及び上下ハーフと磁気テープ装置スピンドルとの接触領域断面図


22

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 18  完全に開いた状態の前ふた詳細図 

図 19  前ふた及びハブブロック機構の 

関係を示す詳細図

図 20  前ふた及びハブブロック機構の 

関係を示す詳細図


23

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 21  上面のラベル領域 

図 22  背面のラベル領域


24

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図 23  カートリッジ下面両面側の角部

7.

テープの機械的特性,物理的特性及び寸法

7.1

材料  磁気テープは,ベース(芳香族ポリアミド又は相当品)上の片面に強固で柔軟性のあるバイ

ンダと適切な磁性材料を塗布したものとする。磁気テープの裏面は,磁性材又は非磁性材を塗布してもよ

い。

テープの始端には,巻取りハブと PBOT との間にリーダテープを設け,終端には,PEOT とハブとの間

にトレーラテープを設ける。リーダテープ及びトレーラテープは,磁性材の塗布及び裏面の塗布がない半

透明の材料とする。

リーダテープ及びトレーラテープは,スプライシングテープによって磁気テープを接続する。スプライ

シングテープは,ポリエチレンテレフタレート又は相当品とし,片面には,アクリル系接着材などを塗布


25

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

する。

7.2

テープの長さ

7.2.1

テープの長さ  PBOT と PEOT との間のテープの長さは,10m∼125m とする。

7.2.2

リーダテープ及びトレーラテープの長さ  リーダテープ及びトレーラテープの長さは,60mm±

5mm

とする。PBOT での磁気テープとリーダテープの接続部,及び PEOT での磁気テープとトレーラテー

プの接続部は,テープ基準縁に対して垂直度を 90°±10°とする。

7.2.3

スプライシングテープの長さ  スプライシングテープの長さは,リーダテープ及びトレーラテープ

上で 6.0mm∼7.0mm とし,磁気テープ上で 4.0mm∼10.0mm とする。

7.3

テープの幅

7.3.1

磁気テープ,リーダテープ及びトレーラテープの幅  磁気テープ,リーダテープ及びトレーラテー

プの幅は,

mm

mm

mm

02

.

0

00

.

0

81

.

3

+

とする。テープ幅の測定は,テープに最大 0.18N の張力を加えて行う。

7.3.2

スプライシングテープの幅及び位置  スプライシングテープの上端及び下端は,リーダテープ,ト

レーラテープ及び磁気テープの上端又は下端から幅方向に 0.60mm 以内とし,それぞれの縁からはみ出し

てはならない。

7.4

連続性  テープは,PBOT と PEOT との間に継ぎ目があってはならない。

7.5

テープの厚さ

7.5.1

磁気テープの厚さ  磁気テープの厚さは,

m

m

m

µ

µ

µ

8

.

0

0

.

0

9

.

6

+

とする。

7.5.2

リーダテープ及びトレーラテープの厚さ  リーダテープ及びトレーラテープの厚さは,11

µm∼

17

µm とする。

7.5.3

スプライシングテープの厚さ  スプライシングテープの厚さは,27

µm 以下とする。

7.6

長手方向の湾曲  長手方向の湾曲は,曲率半径 33m 以上とする。試験方法は,次による。

長さ 1m のテープを平面上に自然の状態で置く。1m の弦からの偏差を測定する。偏差は,3.8mm 以下と

する。この偏差は,33m の曲率半径と一致する。

7.7

カッピング  カッピングは,平面からテープ幅方向での浮き上がり量とし,0.5mm 以下とする。試

験方法は,次による。

テープを長さ 1.0m±0.1m に切り取る。塗布面を試験環境の雰囲気に露出するように垂らして 3 時間以

上放置する。このテープの中央部分から長さ 25mm の試験片を切り取る。この試験片を一端にして高さ

25mm

以上,内径 4.1mm±0.2mm の円筒内に立てる。この円筒を光学的コンパレータに立てて載せ,試験

片の両方の縁をコンパレータの十字線にそろえ,十字線から試験片の中心の表面までの距離を測定する。

7.8

塗布面の接着強度  塗布面の接着強度は,塗布面をテープのベース材料からはがす力とし,0.05N 以

上とする。試験方法は,次による(

図 24 参照)。

長さ約 380mm のテープの試験片を採り,一方の端から 125mm の位置でテープ幅方向にけがき線をベー

ス面に達するまで引く。

塗布面を下向きにして,両面接着テープで試験片を全幅にわたって滑らかな金属の板にはり付ける。

試験片を 180°折り曲げ,金属の板と試験片の自由端とを引張試験機に取り付けて 254mm/min で引っ張

る。

塗布面のいかなる部分でも最初にベースから塗布面がはがれたときの力を記録する。この力が 0.05N に

達する前に両面接着テープが試験片からはがれた場合は,別の種類の両面接着テープを使用する。

テープの裏面に塗布されている場合は,裏面について繰り返し,測定を行う。


26

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 24  塗布面の接着強度の測定法

7.9

層間の粘着性  層間の粘着性は,次の試験方法によって試験したとき,試験片に粘着及び塗布面の

はがれの兆候があってはならない。

直径 36mm のガラス管の表面に,長さ 1m の試験片の端を付ける。

1.1N

の張力でガラス管にテープを巻く。

巻かれた試験片を温度 45℃±3℃,相対湿度 80%の環境の中に 4 時間放置する。

さらに,試験環境条件に 24 時間放置する。

試験片の自由端に 0.1N の力を加え,ゆっくりほどく。

7.10

引張強度  引張強度は,JIS K 7161 の測定方法によって試験する。

磁気テープの試験片の長さは,200mm とし,リーダテープ及びトレーラテープの試験片の長さは,それ

ぞれ 50mm とする。引張速度は,100mm/min とする。

7.10.1

破断強度  磁気テープの破断強度は,6.0N 以上とする。

リーダテープ及びトレーラテープの破断強度は,5.0N 以上とする。

7.10.2

降伏強度  降伏強度は,テープが 3%伸びるのに要する力とし,4.5N 以上とする。

7.11

残留伸び  残留伸びは,元のテープの長さの 0.03%未満とする。試験方法は,次による。

0.05N

未満の張力で,約 1m の長さの試験片の初期の長さを測定する。

さらに,0.8N の力を 3 分間加える。

加えた力を取り除き,3 分後にテープ長を測定する。

7.12

剛性  テープの長手方向の剛性は,0.0007N・mm

2

∼0.0014N・mm

2

とする。試験方法は,次による。

長さ 180mm のテープ試験片を間隔が 100mm となるように万能引張試験機に取り付けて速度 5mm/min

で引っ張り,距離と力の関係をプロットする。0.5N∼1.5N の範囲の曲線の傾斜を用いて,剛性  (EI)  を次

の式によって算出する。

L

L

WT

F

E

δ

δ

12

3

WT

I

L

L

FT

EI

δ

δ

12

2

ここに,

δ

F

力の変化

 (N)


27

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

T

テープ試験片の厚さの測定値

 (mm)

W

テープ試験片の幅の測定値

 (mm)

L

L

δ

テープ試験片の長さの変化を初期の長さで除した値

E

ヤングモジュラス

 (N/mm

2

)

7.13

塗布面の電気抵抗

  テープの塗布面の電気抵抗は,次による。

裏面が塗布されていないテープ

10

5

5

×

10

8

裏面が塗布されているテープ

10

5

5

×

10

12

裏面が塗布されているテープの裏面

9

×

10

8

未満

試験方法は,次による(

図 25

参照)

テープ試験片を試験環境条件に

24

時間放置する。

24

カラットの金めっきした半径が r

10mm

で粗さを

N4

ISO 1302

参照)で仕上げてある二つの半円の

電極に,記録面が接するように置く。これらの電極は,水平で,中心間の距離 d

3.81mm

となるように平

行に置く。

試験片の両端に

0.25N

の力を加える。

電極に

100V

±

10V

の直流電圧をかけて電流を測定する。この値から電気抵抗を求める。

この測定を一つのテープ試験片の

5

か所について行い,読み取った抵抗値を平均する。裏面が塗布され

ているテープの場合は,裏面に電極を当ててこの測定を行う。試験片を電極に置くとき,電極間には,試

験片以外の導電性のものがあってはならない。

備考

試験前に電極の表面を清掃する。

図 25  塗布面の電気抵抗測定法

7.14

光透過率

  テープの光透過率は,

5%

以下とし,リーダテープ及びトレーラテープの光透過率は,

60%

以上とする。測定方法は,

附属書 D

による。

7.15

媒体識別システム (MRS) 

  媒体識別システムは,情報交換用のテープとして識別するために設け

る。

PBOT

のスプライシングテープは,全長,全幅にわたって透明及び不透明のしま模様を付けなければ

ならない(

図 26

参照)

PEOT

のスプライシングテープは,透明であっても,しま模様が付けられていて

もよい。

テープ基準縁に対する各しま模様の垂直度は,

90

°±

10

°とし,透明及び不透明のしまのテープ基準縁

に平行な方向の間隔は,

1.50mm

±

0.20mm

とする。

スプライシングテープの両端及びテープとリーダテープとの接合部で,透明及び不透明のしま模様の特


28

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

定の位置が一致する必要はない。スプライシングテープの不透明部とリーダテープとを組み合わせた光透

過率は,

5%

以下とし,スプライシングテープの透明部とリーダテープとを組み合わせた光透過率は,

60%

以上とする。測定方法は,

附属書 D

による。

図 26  PBOT のスプライシングテープ

8.

磁気的特性

  磁気的特性の試験は,次による。

この試験を行うとき,出力信号又は残留信号の測定は,標準テープ,供試テープともに同じ装置の同じ

走行系(記録時再生をするか,記録時再生機能がない場合は,記録後の

1

回目再生時に読み取る。

)を使用

する。記録時再生についての規定は,

附属書 L

による。

磁気的特性の試験条件は,次による。

テープの状態

: 記録密度

83.3ftpmm

の平均信号振幅の

0.1%

未満に交流消去。

テープとヘッドの

インタフェース

: この規格のテープと

JIS X 6127

の規定によるテープの厚さ及び剛性

の相違による影響をなくすための慣らし走行。

スキャナの直径

mm

mm

mm

05

.

0

00

.

0

00

.

30

+

スキャナの回転速度

2 000.0rpm

±

0.2rpm

テープ速度

5.43mm/s

±

0.03mm/s

テープ張力

: スキャナ(ドラム)入口で

0.09N

±

0.02N

試験トラックのアジマス

: 正アジマス

書込みヘッドのギャップ長

0.25

µm

±

0.03

µm

記録密度

83.3ftpmm, 500.0ftpmm, 750.0ftpmm, 1 000.0ftpmm, 1 499.9ftpmm

及び

2999.9ftpmm

(それぞれの試験で規定する。

記録電流

: 試験記録電流

記録波形

: 方形波

読取りトラック幅

6

µm

14

µm

書込みトラック幅

: 読取りトラック幅以上。ただし,

18.1

µm

以下。

読取り出力

: 基本周波数で測定

8.1

最適印加磁界

  最適印加磁界は,基準磁界の

84%

119%

とする。

基準磁界の特性値は,副標準テープの校正値を用いて代えることができる。


29

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

8.2

平均信号振幅

  記録密度

2 999.9ftpmm

の平均信号振幅は,標準テープの平均信号振幅の

80%

126%

とする。

記録密度

83.3ftpmm

の平均信号振幅は,標準テープの平均信号振幅の

80%

126%

とする。

標準テープの信号振幅の特性値は,副標準テープの校正値を用いて代えることができる。

8.3

分解能

  記録密度

2 999.9ftpmm

の平均信号振幅を

7 500ftpmm

の平均信号振幅で除した値とし,その

値は,標準テープを用いて同じ条件で測定したときの値に対して

84%

119%

とする。

記録密度

1 000.0ftpmm

の平均信号振幅を

83.3ftpmm

の平均信号振幅で除した値とし,その値は,標準テ

ープを用いて同じ条件で測定したときの値に対して

84%

119%

とする。

標準テープの分解能の特性値は,副標準テープの校正値を用いて代えることができる。

8.4

重ね書き

  重ね書きは,低記録密度の信号を記録をした後に,高記録密度の信号を重ね書きし,残

留する低記録密度の信号の平均信号振幅を元の低記録密度の信号の平均信号振幅で除した値とする。

標準テープの重ね書きの特性値は,副標準テープの校正値を用いて代えることができる。

8.4.1

記録密度 750.0ftpmm 及び記録密度 2 999.9ftpmm

8.4.1.1

試験方法

  交流消去したテープを用い,記録密度

750.0ftpmm

の信号を記録し,平均信号振幅を

測定する。

記録密度

2 999.9ftpmm

の信号を重ね書きし,残留した記録密度

750.0ftpmm

の信号の平均信号振幅を測

定する。副標準テープについて繰り返して測定する。

8.4.1.2

要求事項

  記録密度

750.0ftpmm

の重ね書きは,次の比によって求めたとき,標準テープの

119%

未満とする。

の信号の平均信号振幅

記録密度

の信号の平均信号振幅

記録密度

重ね書き後に残留する

750.0ftpmm

750.0ftpmm

8.4.2

記録密度 83.3ftpmm 及び記録密度 1 000.0ftpmm

8.4.2.1

試験方法

  記録密度

83.3ftpmm

及び

1 000.0ftpmm

でそれぞれ

8.4.1.1

を繰り返す。

8.4.2.2

要求事項

  記録密度

83.3ftpmm

の重ね書きは,次の比によって求めたとき,標準テープの

119%

未満とする。

の信号の平均信号振幅

記録密度

の信号の平均信号振幅

記録密度

重ね書き後に残留する

ftpmm

3

.

3

8

ftpmm

3

.

3

8

8.5

消去特性

  消去特性は,次による。

試験記録電流で記録密度

750.0ftpmm

の信号を記録した後,テープの長手方向に

1 98900A/m

の均一な磁

界中を通過したとき,残留信号の信号振幅は,標準信号振幅の

3%

以下とする。

消去磁界は,ソレノイドの中央部の磁界のように,均一でなければならない。

また,測定はバンドパスフィルタを通し,少なくとも第

3

高調波まで行う。

8.6

テープの品質

  テープの品質は,次による。

8.6.1

ミッシングパルス

  ミッシングパルスは,再生信号振幅の欠損であり,再生信号の出力電圧の

0V

を基準としたピーク値

 (0

P)

が記録密度

1 499.9ftpmm

の信号の平均信号振幅の

1/2

50%

以下とする。

8.6.2

ミッシングパルスゾーン

  ミッシングパルスゾーンは,次による。

同一トラック内で

5

個連続した磁束反転又はトラックの長さ

0.120mm

にわたって連続してミッシングパ

ルスが発生したとき,この部分をミッシングパルスゾーンとする。それ以後,ミッシングパルスが続いて

発生するとき,次のミッシングパルスゾーンとする。

一つのミッシングパルスゾーンは,次のトラックにまたがってはならない。


30

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

ミッシングパルスゾーンの発生頻度は,正アジマス及び負アジマスのトラックの両方について

7.2

×

10

4

の磁束反転当たり

1

個未満とする。

8.7

信号対雑音比  (S/N)  特性

  信号対雑音比は,再生信号の平均信号振幅を雑音の平均信号振幅で除し,

デシベル

 (dB)

で表す。

tape

tape

N

S

N

S

log

20

/

=

ここに,

S/N

信号対雑音比

 (dB)

S

tape

再生信号の平均信号振幅

N

tape

雑音の平均信号振幅

S/N

は,

附属書 E

の測定法で測定したとき,標準テープの

S/N

に比べて−

2dB

以上良くなければならな

い。

標準テープの

S/N

の特性値は,副標準テープの校正値を用いて代えることができる。

9.

フォーマット

9.1

概要

  このフォーマットで扱うレコードは,データの最小集合である。レコードは,ホストから送

られ,磁気テープ装置によって処理し,記録され,また,磁気テープ装置によってテープ上から読み取ら

れ,ホストに送られるバイト単位のデータ列の最小集合である。ここでは,圧縮レコード及び未圧縮レコ

ードの

2

形式を扱う。

記録したテープは,圧縮レコード及び/又は未圧縮レコードで構成し,セパレータマークを含んでもよ

い。この規格では,圧縮レコードは,エンティティと呼ぶ論理単位で扱う。セパレータマークは,データ

の論理的区分を識別するために用いてもよい。

グループは,エンティティ,未圧縮レコード及びセパレータマークによって構成する。

それぞれのグループにあるインデックスは,グループの内容を示す。ランダム化,インタリーブ,ブロ

ック化,二つのリードソロモン誤り訂正符号の生成,チャネルビットへの変換の一連の処理は,記録する

前に各グループに対して行う。

それぞれのグループは,複数のトラックに記録する。ユーザデータ,セパレータマーク及び付随する情

報を記録する各トラックの部分をトラックのメインゾーンという。グループの内容,トラックの位置及び

その内容についての付加情報は,各トラックの二つのサブゾーンに記録する。この二つのサブゾーンは,

サブデータ領域を形成する。

9.

16.

にホストコンピュータから送られたデータの処理と誤り検出符号・誤り訂正符号の付加方法,テ

ープへの記録方式及びデータ割り付けについて規定する。このフォーマットで固有の様式が要求されると

き,データ配列の拡張は,データ処理の記述の中で定義する。

9.2

基本グループ

  記録するデータは,

126632

バイトの基本グループに分ける。これらの基本グループ

は,

0

から始まる連続した番号によって識別する。これらの基本グループ内の各バイトは,

1

126632

の番

号で識別する。

番号

0

の基本グループは,この規格では,規定しない。この基本グループのデータは,磁気テープ装置

附属書 M

参照)によって生成し,ベンダグループ(

14.5.1

参照)として記録する。

ホストコンピュータから受けたデータ及びセパレータマークは,基本グループ番号

0

に続く基本グルー

プ番号

1

に始まる基本グループにグループ化する。これらの基本グループは,次による。

このフォーマットで固有の様式が要求されるとき,テープ配列の拡張は,データ処理の記述の中で定義


31

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

する。

図 27  基本グループの構造

エンティティ及び/又は未圧縮レコードのデータは,

図 27

に示すように,基本グループの左から右へ割

り付け,ブロックアクセステーブルは,右から左へ割り付ける。

グループ情報テーブルは,基本グループの最後の

32

バイトの領域に配置する。

参考

この規格では,セパレータ

1

及びセパレータ

2

2

種類のセパレータマークを規定している。

磁気テープ装置とホストコンピュータ間のインタフェースを定義する他の規格は,セパレータ

マークとしてファイルマーク及びセットマークを使用している。この場合,セパレータ

1

をフ

ァイルマークとし,セパレータ

2

をセットマークとすることを推奨する。

9.2.1

エンティティ

9.2.1.1

エンティティの内容

  エンティティは,エンティティヘッダと圧縮レコード列によって構成する。

エンティティヘッダは,

8

バイトの長さとし,圧縮レコード列の前に配置する。

エンティティにあるすべての圧縮レコードは,同じ長さの未圧縮レコードに同一の圧縮アルゴリズムを

用いて生成する。

エンティティは,エンティティヘッダと圧縮レコード列の最初の

8

ビットが同じ基本グループに存在す

る場合,複数の基本グループにまたがってもよい。

エンティティが複数の基本グループにまたがる場合,各基本グループにある個々の部分は,パーシャル

エンティティと呼ぶ。パーシャルエンティティは,スタートパート,ミドルパート又はラストパートのい

ずれかとする(

9.2.3.1.2

9.2.3.1.4

参照)

。エンティティが複数の基本グループにまたがるスパンエンティ

ティの場合,ミドルパート及びラストパートのエンティティを集合した圧縮レコードは,最大でも一つと

する(一つの圧縮レコードの全体,又はその一部分にしかミドルパート及びラストパートには含めてはな

らない。

エンティティの圧縮レコード列は,情報交換用以外の圧縮レコードを含んでもよい。その場合,情報交

換用以外の圧縮レコードは,情報交換用の圧縮レコードの後に配置しなければならない。このようなエン

ティティを読み取るとき,システムは,情報交換用以外の圧縮レコードをスキップしなければならない。

このような情報交換用以外の圧縮レコードの数は,積算する必要がない。

参考

このような状況は,例えば,前に記録した圧縮レコード列の上に,重ね書きした結果発生する。

9.2.1.2

アクセスポイント

  エンティティは,最大一つのアクセスポイントを含めなければならない。ア

クセスポイントは,エンティティの最初の圧縮レコードの先頭に配置し,エンティティヘッダ(

9.2.1.3

照)のバイト番号

3

0

以外の値で示す。アクセスポイントは,それを含むエンティティの圧縮レコード

に有効とし,後に続くエンティティの圧縮レコードについても有効としてもよい。

アクセスポイントは,エンタイアエンティティ又はパーシャルエンティティのスタートパートに配置す


32

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

る。

基本グループの中に一つ以上のエンタイアエンティティが存在する場合は,

最初のエンティティには,

アクセスポイントを配置しなければならない。基本グループの中にエンタイアエンティティがなく,パー

シャルエンティティのスタートパートがあるときは,そのスタートパートにアクセスポイントを配置しな

ければならない。

アクセスポイントは,最初のエンティティの最初の圧縮レコードの先頭に配置しなければならない。最

初のエンティティには,次に示す項に続かなければならない。

 LBOT

セパレータマーク

未圧縮レコード

圧縮アルゴリズムの変化点

情報交換用以外の圧縮レコードを含むエンティティ

9.2.1.3

エンティティヘッダ

  エンティティヘッダの最初のバイトは,バイト番号

1

とし,最後のバイト

は,バイト番号

8

とする。圧縮レコード列は,エンティティヘッダの後に続くこととする。バイトのビッ

ト番号

1

は,最下位ビットとし,ビット番号

8

は,最上位ビットとする。エンティティヘッダは,次によ

る。

バイト番号

1

ビット番号

1

4

は,

2

進数でエンティティヘッダの長さ

8

バイトをバイト単位で示す。

ビット番号

5

8

は,

0

に設定する。

バイト番号

2

すべてのビットを

0

に設定する。

バイト番号

3 2

進数で定義し,その内容は,次による。

0

のとき,エンティティには,アクセスポイントが存在しない。他の値のときは,

エンティティに,アクセスポイントが存在し,その値は,登録された圧縮アルゴリズ

ムの登録番号を示す

  (ISO/IEC 11576)

。このフォーマットは,

2

254

の範囲をもった

アルゴリズムの登録だけに対応する。

255

の値は,アルゴリズムが登録されていない

ことを示す。

バイト番号

4

6 2

進数で定義し,圧縮する前の未圧縮レコードの長さをバイト単位で示す。この数は,

0

としてはならない。バイト番号

4

は,最上位バイトとし,バイト番号

6

は,最下位

バイトとする。

バイト番号

7, 8

情報交換用圧縮レコードの数を

2

進数で定義する。この数は,

0

としてはならない。

バイト番号

7

は,バイト番号

8

より上位バイトとする。

9.2.2

グループ情報テーブル

  グループ情報テーブルは,

表 1

による。

表 1  グループ情報テーブル

バイト番号

バイト数

フィールド名

126632

∼126629 4

(すべて 0 に設定)

126628

∼126627 2

前のセパレータ 2 のグループ番号

126626

∼126625 2

グループ内のセパレータ 2 の総数

126624

∼126623 2

前のセパレータ 1 のグループ番号

126622

∼126621 2

グループ内のセパレータ 1 の総数

126620

∼126619 2

前のレコードのグループ番号

126618

∼126617 2

グループ内のレコードの総数

126616

∼126615 2

セパレータ 2 の総数

126614

∼126613 2

(すべて 0 に設定)

126612

∼126609 4

セパレータ 1 の総数


33

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

バイト番号

バイト数

フィールド名

126608

∼126605 4

レコードの総数

126604

∼126603 2

ブロックアクセステーブルの総数

126602

∼126601 2

グループ番号

各フィールド内の最上位バイトは,最小バイト番号とし,最下位バイトは,最大バイト番号とする。

9.2.2.1

前のセパレータ のグループ番号

  このフィールドは,

2

バイトとする。前のセパレータ

2

のグ

ループ番号は,現在の基本グループ直前の,セパレータ

2

を最後に記録した基本グループの番号を

2

進数

で表す。該当する基本グループが存在しないとき,このフィールドは,すべて

0

に設定する。

9.2.2.2

グループ内のセパレータ の総数

  このフィールドは,

2

バイトとする。グループ内のセパレー

2

の総数は,現在の基本グループに記録したセパレータ

2

の総数を

2

進数で表す。

9.2.2.3

前のセパレータ のグループ番号

  このフィールドは,

2

バイトとする。前のセパレータ

1

のグ

ループ番号は,現在の基本グループ直前の,セパレータ

1

を最後に記録した基本グループの番号を

2

進数

で表す。該当する基本グループが存在しないとき,このフィールドは,すべて

0

に設定する。

9.2.2.4

グループ内のセパレータ の総数

  このフィールドは,

2

バイトとする。グループ内のセパレー

1

の総数は,現在の基本グループに記録したセパレータ

1

の総数を

2

進数で表す。

9.2.2.5

前のレコードのグループ番号

  このフィールドは,

2

バイトとする。前のレコードのグループ番

号は,現在の基本グループ直前の,セパレータマーク,アクセスポイント又は未圧縮レコードの最初の部

分を最後に記録した基本グループの番号を

2

進数で表す。該当する基本グループが存在しないとき,この

フィールドは,すべて

0

に設定する。

9.2.2.6

グループ内のレコードの総数

  このフィールドは,

2

バイトとする。グループ内のレコードの総

数は,現在の基本グループのブロックアクセステーブルで,次に示す合計を

2

進数で表す。

セパレータエントリの数

未圧縮レコードエントリの総数

エンタイア未圧縮レコードエントリの数

すべてのエンタイアエンティティエントリのエンティティヘッダのバイト番号

7

及びバイト番号

8

合計数

エンティティエントリのスタートパートのエンティティヘッダのバイト番号

7

及びバイト番号

8

から

1

を減じた数

エンティティエントリの総数

9.2.2.7

セパレータ の総数

  このフィールドは,

2

バイトとする。セパレータ

2

の総数は,現在の基本

グループを含み

LBOT

から記録したセパレータ

2

の総数を

2

進数で表す。

9.2.2.8

セパレータ の総数

  このフィールドは,

2

バイトとする。セパレータ

1

の総数は,現在の基本

グループを含み

LBOT

から記録したセパレータ

1

の総数を

2

進数で表す。

9.2.2.9

レコードの総数

  このフィールドは,

2

バイトとする。レコードの総数は,現在の基本グループ

を含み,

LBOT

から記録したすべての基本グループでグループ内のレコードの総数の合計を

2

進数で表す。

9.2.2.10

ブロックアクセステーブルの総数

  このフィールドは,

2

バイトとする。ブロックアクセステー

ブルの総数は,ブロックアクセステーブルのエントリの総数を

2

進数で表す。

9.2.2.11

グループ番号

  このフィールドは,

2

バイトとする。グループ番号は,現在の基本グループの番

号を

2

進数で表す。


34

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

9.2.3

ブロックアクセステーブル

  ブロックアクセステーブルは,基本グループに含まれる未圧縮レコー

ド及びセパレータマークに対応した情報を含み,

1

個以上のエントリで構成する。一つの基本グループに

含まれないエンティティ及び未圧縮レコードは,

1

個以上のエントリで識別する。最初のエントリは,グ

ループ情報テーブルの直前の

126597

126600

のバイト番号の位置に記録する。各エントリは,

図 28

に示

4

バイトで構成する。

ブロックアクセステーブルのエントリ

フラグバイト

カウント

第 1 バイト

b8 b7 b6

b5 b4 b3

b2

b1

第 2 バイト

 (MSB)

第 3 バイト

第 4 バイト

 (LSB)

図 28  ブロックアクセステーブル

3

バイトのカウントフィールドは,次のフラグバイトの設定によって

2

24

1

より小さい番号の

2

進数で

表す。ただし,この規格では,次に示す

12

個のフラグバイトの設定を規定し,他のフラグバイトの設定は,

禁止する。

9.2.3.1

フラグバイトの設定

9.2.3.1.1

0111X011

(エンタイアエンティティエントリ)

  エンタイアエンティティエントリは,エンテ

ィティが現在の基本グループで始まり,かつ終わるエンティティを規定する。カウントフィールドは,エ

ンティティのバイト数を表す。

9.2.3.1.2

0101X010

(エンティティのスタートパートエントリ)

  エンティティのスタートパートエント

リは,エンティティが現在の基本グループで始まり,それに続く基本グループで終わるエンティティを規

定する。カウントフィールドは,現在の基本グループに含まれるパーシャルエンティティの該当部分のバ

イト数を表す。

9.2.3.1.3

0101X000

(エンティティのミドルパートエントリ)

  エンティティのミドルパートエントリは,

エンティティが前の基本グループで始まり,それに続く基本グループで終わるエンティティを規定する。

カウントフィールドは,現在の基本グループに含まれるパーシャルエンティティの該当部分のバイト数を

表す。

9.2.3.1.4

0111X000

(エンティティのラストパートエントリ)

  エンティティのラストパートエントリは,

エンティティが前の基本グループで始まり,現在の基本グループで終わるエンティティを規定する。カウ

ントフィールドは,

現在の基本グループに含まれるパーシャルエンティティの該当部分のバイト数を表す。

現在の基本グループのブロックアクセステーブルでは,このエントリの直後にエンティティのトータルカ

ウントエントリが続かなければならない。

9.2.3.1.5

0001X001

(エンティティのトータルカウントエントリ)

  エンティティのトータルカウントエ

ントリは,ラストパートエントリの直後に配置する。カウントフィールドは,該当するエンティティのバ

イトの全数を表す。

9.2.3.1.6

0110X011

(エンタイア未圧縮レコードエントリ)

  エンタイア未圧縮レコードエントリは,未

圧縮レコードが現在の基本グループで始まり,現在の基本グループで終わる未圧縮レコードを規定する。

カウントフィールドは,未圧縮レコードのバイト数を表す。


35

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

9.2.3.1.7

0100X010

(未圧縮レコードのスタートパートエントリ)

  未圧縮レコードのスタートパートエ

ントリは,未圧縮レコードが現在の基本グループで始まり,それに続く基本グループで終わる未圧縮レコ

ードを規定する。カウントフィールドは,現在の基本グループに含まれる未圧縮レコードの該当部分のバ

イト数を表す。

9.2.3.1.8

0100X000

(未圧縮レコードのミドルパートエントリ)

  未圧縮レコードのミドルパートエント

リは,未圧縮レコードが前の基本グループで始まり,それに続く基本グループで終わる未圧縮レコードを

規定する。カウントフィールドは,現在の基本グループに含まれる未圧縮レコードの該当部分のバイト数

を表す。

9.2.3.1.9

0110X000

(未圧縮レコードのラストパートエントリ)

  未圧縮レコードのラストパートエント

リは,未圧縮レコードが前の基本グループで始まり,現在の基本グループで終わる未圧縮レコードを規定

する。カウントフィールドは,現在の基本グループに含まれる未圧縮レコードの該当部分のバイト数を表

す。

9.2.3.1.10

  0000X001

(未圧縮レコードのトータルカウントエントリ)

  未圧縮レコードのトータルカウン

トエントリは,次による。

このエントリの前に未圧縮レコードのラストパートエントリ(

9.2.3.1.9

参照)があるとき,この未圧

縮レコードは,前の基本グループで始まり,現在の基本グループで終わる。カウントフィールドは,

未圧縮レコードの総バイト数を表す。

前の基本グループのブロックアクセステーブルの最後の二つのエントリが,未圧縮レコードのラスト

パートエントリで,それにスキップエントリが続くとき,その未圧縮レコードは,その基本グループ

で終わり,以前の基本グループで始まったことを表す。

このエントリは,現在の基本グループのブロックアクセステーブルの最初のエントリでなければな

らない。カウントフィールドは,未圧縮レコードの総バイト数を表す。

9.2.3.1.11

  0000X111

(セパレータマークエントリ)

  セパレータマークエントリは,レコードがセパレー

タであることを規定する。カウントフィールドは,レコードがセパレータ

1

のとき,番号

0

とし,レコー

ドがセパレータ

2

のとき,番号

1

とする。

9.2.3.1.12

  1000X000

(スキップエントリ)

  スキップエントリは,各基本グループのブロックアクセステ

ーブルの最後に設ける。このエントリは,現在の基本グループのユ−ザデータが最終バイトに達したこと

を示す。カウントフィールドは,基本グループの残りのバイト数を表す。したがって,カウントフィール

ドで規定できる最小数は,ブロックアクセステーブルのバイト数に

32

を加えた数とする。

9.2.3.1.13

カウントフィールド

  エントリのブロックアクセステーブル内のカウントフィールドの総数は,

126632

とする。総数の対象になるエントリは,スキップ,エンタイア未圧縮レコード,未圧縮レコードの

スタートパート,未圧縮レコードのミドルパート,未圧縮レコードのラストパート,エンタイアエンティ

ティ,エンティティのスタートパート,エンティティのミドルパート及びエンティティのラストパートと

する。

9.2.3.1.14

ビット b4 (AEWP) 

  ビット

b4 (After Early Warning Point)

の設定は,

9.2.3.1.1

9.2.3.1.12

に規定

したエントリのそれぞれについて,エントリには関係なく,次による。

 EWP

14.8

及び

15.1.2.4

参照)の前は,

0

に設定する。

 EWP

の後に続く現在の基本グループのエントリ及びそれに続くすべての基本グループのエントリは,

1

に設定する。


36

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

9.2.3.2

ブロックアクセステーブルのエントリの有効なシーケンス

  ブロックアクセステーブルのエン

トリの有効なシーケンスは,

表 2

による。このフローチャートでは,動作状態は,長方形で示し,フラグ

バイトで指示した各エントリは,長円形で示す。スパンエンティティ及びスパン未圧縮レコードは,基本

グループで始まり,

それに続く

1

個以上の基本グループで終わるエンティティ又は未圧縮レコードを示す。

表 2

では有効なエントリだけを示し,その他のエントリは,無効とする。

スパン未圧縮レコードだけについて,特別な場合として,未圧縮レコードのトータルカウントエントリ

は,次の基本グループのブロックアクセステーブルの最初に記録してもよい。

表 2  ブロックアクセステーブルのエントリの有効なシーケンス

9.3

サブグループ

9.3.1

G1

サブグループ

G1

サブグループは,基本グループを

22

に分割した,

図 29

に示す

0

5755

の番

号を付けた

5756

バイトとする。


37

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 29  G1 サブグループ

9.3.2

G2

サブグループ(ランダム化)

G2

サブグループは,各

G1

サブグループのバイトを

図 30

に示

すシフトレジスタの出力であるビット列によって,

EXCLUSIVE

OR

演算を行いランダム化して生成する。

G1

サブグループの演算に先立ってシフトレジスタは,次のように設定する。

図 30  シフトレジスタ

各バイトについて,最下位ビットであるビット番号

1

を最初に入力する。論理演算子は,それぞれ

EXCLUSIVE

OR

とする。この演算の結果は,すべてのバイトが

D0

D5755

の番号をもつ

G2

サブグルー

プになる。これらのバイトの順番は,ランダム化操作の前の

G1

サブグループと同じとする。

9.3.3

G3

サブグループ

G3

サブグループは,

5756

バイトの各

G2

のサブグループを再整列した

5824

イトとする。

G3

サブグループは,

G2

サブグループの

5756

バイトをワードと呼ぶ

4

バイトの列に連続した順番に置く。

これらのワードは,

1

1439

の連続した番号とする。ワード番号

0

は,

4

バイトのヘッダを設定し,

4

バイ

トのワードからなる

16

個のワード番号

1440

1455

は,すべて

0

に設定する(

図 31

参照)

G2

サブグループのバイト

D

k

のうち,番号

k

0

又は

1 (mod 4)

になるバイトは,

2

バイトチャネル

A

にグループ分けする。バイト

D

k

のうち番号

k

2

又は

3 (mod 4)

になるバイトは,

2

バイトチャネル

B

グループ分けする。

チャネル

A

及びチャネル

B

の下位バイト又は上位バイトへのバイト

D

k

の割り当ては,次による。

k

0 (mod 4)

の場合,チャネル

A

の下位バイト。

k

1 (mod 4)

の場合,チャネル

A

の上位バイト。

k

2 (mod 4)

の場合,チャネル

B

の下位バイト。

k

3 (mod 4)

の場合,チャネル

B

の上位バイト。

 


38

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 31  G3 サブグループ

9.3.3.1

ヘッダ

  ヘッダは,ワード番号

0

で,

6

個のフィールドで構成する。

9.3.3.1.1

データフォーマット ID (DFID) 

  データフォーマット

ID

は,両方のチャネルでそれぞれ

4

ビットのフィールドとし,

0001

に設定する。

9.3.3.1.2

両方のチャネルの下位バイトのビット番号 58

  両方のチャネルの下位バイトのビット番号

5

8

は,

0

に設定する。

9.3.3.1.3

論理フレーム ID (LFID) 

  論理フレーム

ID

は,両方のチャネルで

8

ビットのフィールドと

する。

G1

サブグループ番号の論理フレーム番号は,次に示すビット番号

6

1

によって

2

進数で表す。

ビット番号

6

1

1

21

の範囲の番号を表す場合,

ビット番号

7

及びビット番号

8

は,

0

に設定する。

ビット番号

6

1

が番号

22

を表す場合,ビット番号

7

は,

0

に設定し,ビット番号

8

は,次による。

ECC3

14.5.3

参照)のチェックバイトを含む

23

番目のサブグループがあるときは,

0

に設定し,な

いときは,

1

に設定する。

ビット番号

6

1

が番号

23

を表す場合,ビット番号

7

及びビット番号

8

は,

1

に設定する。

ビット番号

7

は,サブグループが

ECC3

のチェックバイトを含むことを示し,ビット番号

8

は,サ

ブグループが最後のシーケンスであることを示す。

9.3.3.1.4

バイト識別

  バイト識別は,次による。

チャネル(

A

又は

B

バイト名(下位又は上位)

ワード番号

 (0

1455)

なお,次の記述方法を用いる。

A

il

i

番目のワードのチャネル

A

の下位バイト

A

iu

i

番目のワードのチャネル

A

の上位バイト

B

il

i

番目のワードのチャネル

B

の下位バイト

B

iu

i

番目のワードのチャネル

B

の上位バイト


39

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

9.3.4

G4

サブグループ

G4

サブグループは,各

G3

サブグループを

図 32

に示す二組の配列によって構

成するサブグループに変換する。

配列の極性(正,負)

,ブロック番号及びシリアル番号は,次の式によって算出し,各バイトに割り当て

る。

AP

  (

1)

a

i

(

)

(

)

[

]

832

int

2

mod

75

52

mod

i

i

i

BN

(

)

832

int

32

2

mod

52

int

52

int

(

2

i

i

i

u

SN

ここに, int:

係数の整数部

AP

配列の極性

BN

ブロック番号

SN

シリアル番号

i

0

∼1455

a

A

iu

バイト及び A

il

バイトでは 0, B

iu

バイト及び B

il

バイトでは 1

u

A

iu

バイト及び B

iu

バイトでは 0, A

il

バイト及び B

il

バイトでは 1

この方法による G3 サブグループの処理によって,

図 32 に示す正配列及び負配列を生成する。これらの

各バイトは,ブロック番号 (0∼127)  及びシリアル番号 (0∼31)  で識別する。


40

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 32  C1 符号及び C2 符号算出前の G4 サブグループの配列 

この方法を G3 サブグループのバイトに適用すると,次に示す両方の配列に割り当てられない位置が残

る(

図 32 の網掛け部)。

−  ブロック番号 1∼51 及び 77∼127 のすべての奇数番号でシリアル番号 24∼31。

−  ブロック番号 52∼75 のすべてのブロック。

これらの位置は,C1 符号及び C2 符号によって生成した誤り訂正用の C1 パリティバイト及び C2 パリテ

ィバイトを次のように割り当てる。

C2

パリティバイトは,ブロック番号 52∼74 の偶数番号ブロックにあるすべてのシリアル番号及びブロ

ック番号 53∼75 の奇数番号ブロックにあるシリアル番号 0∼23 について,

それらを除くすべてのブロック

の偶数番号及び奇数番号ごとに同じシリアル番号をもつバイトから算出する。

C1

パリティバイトは,すべての奇数番号ブロックのシリアル番号 24∼31 について,前の偶数番号ブロ


41

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

ックのシリアル番号 0∼31 のバイト,

及び奇数番号ブロックのシリアル番号 0∼23 のバイトから算出する。

ブロック番号 53∼75 のブロックの C1 パリティバイトは,

前に算出した C2 パリティバイトから算出する。

これらの二つの算出によって,

図 32 の二つの配列の網掛け部分の位置に相応するバイトを生成する。

C1

符号は,GF (2

8

)

リードソロモン符号  (32, 28, 5)  とし,C2 符号は,GF (2

8

)

リードソロモン符号 (32,

26, 7)

とする

GF (2

8

)

は,次の多項式によって算出する。

G (X)

X

8

X

4

X

3

X

2

+1

GF (2

8

)

の原始元は,次の式による。

α

=  (  0  0  0  0  0  0  1  0)

α

7

α

6

α

5

α

4

α

3

α

2

α

1

α

0

C1

符号のインタリーブ深度は,2 バイトとし,C2 符号のインタリーブ深度は,4 ブロックとする。訂正

用パリティバイトは,次の式を満足する。

H

P

V

P

=0

H

Q

V

Q

=0

生成多項式は,次の式による。

)

(

)

(

3

0

i

i

i

P

x

X

G

α

Π

=

=

=

)

(

)

(

5

0

i

i

i

Q

x

X

G

α

Π

=

=

=

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

1

1

1

1

1

1

1

1

1

3

2

6

4

2

87

58

29

90

60

30

93

62

31

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

Λ

Λ

Λ

Λ

P

H

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

1

1

1

1

1

1

1

1

1

1

1

5

4

3

2

10

8

6

4

2

145

116

87

58

29

150

120

90

60

30

155

124

93

62

31

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

α

Λ

Λ

Λ

Λ

Λ

Λ

Q

H


42

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

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ê

ê

ê

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ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

30

,

1

2

28

,

1

2

26

,

1

2

24

,

1

2

22

,

1

2

20

,

1

2

18

,

1

2

16

,

1

2

14

,

1

2

12

,

1

2

10

,

1

2

8

,

1

2

6

,

1

2

4

,

1

2

2

,

1

2

,

1

2

30

,

2

28

,

2

26

,

2

24

,

2

22

,

2

20

,

2

18

,

2

16

,

2

14

,

2

12

,

2

10

,

2

8

,

2

6

,

2

4

,

2

2

,

2

,

2

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

l

k

P

P

P

P

P

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

V

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

n

m

Q

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

Q

Q

Q

Q

Q

Q

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

D

V

,

124

,

120

,

116

,

112

,

108

,

104

,

100

,

96

,

92

,

88

,

84

,

80

,

76

,

72

,

68

,

64

,

60

,

56

,

52

,

48

,

44

,

40

,

36

,

32

,

28

,

24

,

20

,

16

,

12

,

8

,

4

,

ここに,

P

ij

: C1 パリティバイト

Q

ij

: C2 パリティバイト

i

:  ブロック番号

j

 

シリアル番号

なお,C1 パリティバイトは,次による。 

k

=0, 1,…, 63

l

=0, 1

 

k

=26, 27,…, 37 の場合,

V

P

D

ij

は,

Q

ij

とする。

C2

パリティバイトは,次による。

m

=0 又は 2 の場合,

n

=0, 1,…, 31


43

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

m

=1 又は 3 の場合,

n

: 0, 1,

…, 23

9.3.5

メインデータブロック  メインデータブロックは,G4 サブグループの各配列の各 32 バイトのブロ

ックに,次の 3 バイトの 8 ビットバイトのヘッダを前に追加して 35 バイトとする。

−  2 バイト:メイン ID W1 及びメイン ID W2

−  1 バイト:メイン ID パリティ

9.3.5.1

メイン ID  メイン ID は,W1 バイト及び W2 バイトからなり,それぞれメイン ID W1 及びメイ

ン ID W2 とする。

9.3.5.1.1

メイン ID W1  メイン ID W1 は,図 33 に示すように割り付ける。

b8 b7 b6 b5 b4 b3 b2 b1

偶数ブロック番号のブロック

フォーマット ID

規定しない

フレーム番号

奇数ブロック番号のブロック

0 0 0 0 0 0 0 0

図 33  メイン ID W1

G4

サブグループの奇数ブロック番号のブロックに対するメイン ID W1 は,0 に設定する。

G4

サブグループの偶数ブロック番号のブロックに対するメイン ID W1 は,次による。

ビット番号 8 及びビット番号 7  :ブロック番号 (mod 8) が 0 の場合,呼び出されたフォーマット ID の

ビットは,01 に設定し,他の場合,00 に設定する。

ビット番号 6 及びビット番号 5  :規定せず,情報交換時には無視する。

ビット番号 4∼1

:フレーム番号は,2 進数で表し,連続したフレームごとに一つずつ増

加 (mod 16) する(

図 48 参照)。追記録点では,繰返し又は不連続

でもよい(14.5.6 参照)。

9.3.5.1.2

メイン ID W2  メイン ID W2 は,図 34 に示すように割り付ける。

b8 b7 b6 b5 b4 b3 b2 b1

0 G4

サブグループのブロックのブロック番号

図 34  メイン ID W2

ビット番号 8

:ブロックがメインデータブロックであることを示し,0 に設定する。

ビット番号 7∼1 :G4 サブグループのブロックのブロック番号 0∼127 を 2 進数で表す。

9.3.5.2

メイン ID パリティ  メイン ID パリティは, (W1

W2)

とする。この場合,

は,EXCLUSIVE

−OR 演算子を示す。

9.3.5.3

メインデータブロック構造の概要  メインデータブロック構造の概要を図 35 に示す。


44

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 35  メインデータブロック

9.3.5.4

基本グループの変換の概要  各基本グループは,22 個の G4 サブグループに変換する。各 G4 サ

ブグループは,128 ブロックの二つの配列によって構成する。これらのブロックをメインデータブロック

に変換する。このようにして基本グループは,テープ上に記録する前に,5632 (22×2×128)  個のメインデ

ータブロックに変換する。

9.4

サブデータ領域  サブデータ領域は,次に示す 3 種類の情報グループ(パックアイテム)で構成す

る。

−  パックアイテム番号 1 及びパックアイテム番号 2 は,

基本グループの情報とし,

基本グループの番号,

LBOT

から書き込んだセパレータ 1 の総数,LBOT から書き込んだセパレータ 2 の総数,及び LBOT

から書き込んだレコードの総数とする。

−  パックアイテム番号 3 及びパックアイテム番号 4 は,トラック内容の情報とする。

−  パックアイテム番号 5∼8 は,テープ使用履歴のログデータとする。

各パックアイテムは,

ビット番号 8 を最上位ビットとするバイト番号 1∼8 の 8 ビットバイトで構成する。

すべてのパックアイテムは,次による。

−  バイト番号 1 のビット番号 8∼5 は,パックアイテム番号を 2 進数で表す。

−  複数バイトのフィールドは,最小のバイト番号を最上位とし,最大のバイト番号を最下位とする。

−  バイト番号 8 は,パリティとする。各ビットは,バイト番号 1∼7 の対応するビットの合計 (mod 2) と

する。

9.4.1

パックアイテム番号 1  パックアイテム番号 1 は,図 36 に示すように割り付ける。


45

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

  b8 b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

1

 0 0 0 1 0

位置

2

グループ番号

3

グループ番号

4

セパレータ 1 の総数

5

セパレータ 1 の総数

6

セパレータ 1 の総数

7

セパレータ 1 の総数

8

パリティ

図 36  パックアイテム番号 1

9.4.1.1

バイト番号 1  バイト番号 1 は,次による。

ビット番号 8∼5 は,パックアイテム番号 1 を表す。

ビット番号 4 は,0 に設定する。

ビット番号 3∼1 は,この基本グループを連続した順番で多重記録する場合,現在の記録基本グループの

位置を表す(14.5.4 参照)

。最初の記録基本グループは,000 とし,2 番目以降の基本グループは,001,…と

する。

9.4.1.2

バイト番号 及びバイト番号 3  バイト番号 2 及びバイト番号 3 は,グループ情報テーブルに記

録するグループ番号を表す(9.2.2 参照)

9.4.1.3

バイト番号 47  バイト番号 4∼7 は,グループ情報テーブルに記録するセパレータ 1 の総数を

表す(9.2.2 参照)

9.4.2

パックアイテム番号 2  パックアイテム番号 2 は,図 37 に示すように割り付ける。

  b8 b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

1

 0 0 1 0 0

繰返し回数

2

セパレータ 2 の総数

3

セパレータ 2 の総数

4

レコードの総数

5

レコードの総数

6

レコードの総数

7

レコードの総数

8

パリティ

図 37  パックアイテム番号 2

9.4.2.1

バイト番号 1  バイト番号 1 は,次による。

ビット番号 8∼5 は,パックアイテム番号 2 を表す。

ビット番号 4 は,0 に設定する。

ビット番号 3∼1 は,この基本グループを連続した順番で多重記録する場合,基本グループの繰返し回数

を表す。すなわち,この基本グループの全記録数から 1 を引いた数を表す(14.5.4 参照)

9.4.2.2

バイト番号 及びバイト番号 3  バイト番号 2 及びバイト番号 3 は,グループ情報テーブルに記

録するセパレータ 2 の総数を表す(9.2.2 参照)

9.4.2.3

バイト番号 47  バイト番号 4∼7 は,グループ情報テーブルに記録するレコードの総数を表す

9.2.2 参照)


46

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

9.4.3

パックアイテム番号 3  パックアイテム番号 3 は,図 38 に示すように割り付ける。

  b8 b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

1

 0 0 1 1

エリア ID

2

絶対フレーム番号

3

絶対フレーム番号

4

絶対フレーム番号

5

チェックサム 1

6

チェックサム 2

7

LF

−ID

8

パリティ

図 38  パックアイテム番号 3

9.4.3.1

バイト番号 1  バイト番号 1 は,次による。

ビット番号 8∼5 は,パックアイテム番号 3 を表す。

ビット番号 4∼1 は,テープ上の領域を示すエリア ID で,9.4.9.1.1 によって設定する。

9.4.3.2

バイト番号 24  バイト番号 2∼4 は,LBOT の後の最初のフレームが 1 で始まる絶対フレーム

番号で現在のフレーム番号を表す。

9.4.3.3

バイト番号 57

9.4.3.3.1

エリア ID を X100 に設定する領域(9.4.9.1.1 参照)。

9.4.3.3.1.1

バイト番号 5(チェックサム 1)  バイト番号 5 の各ビットは,このパックアイテムが参照す

る G3 サブグループのワード番号 0 のチャネル A の上位バイト,及びこのパックアイテムが参照する G1

サブグループのうち,次に示すバイト番号の各ビットの合計 (mod 2) とする。

D

8i

3

,

D

8i

5

,

D

5755

ここに,

i

= 0,

1,

2,

…, 718

9.4.3.3.1.2

バイト番号 6(チェックサム 2)  バイト番号 6 の各ビットは,このパックアイテムが参照す

る G3 サブグループのワード番号 0 のチャネル A の下位バイト,及びこのパックアイテムが参照する G1

サブグループのうち,次に示すバイト番号の各ビットの合計 (mod 2) とする

D

8i

2

,

D

8i

4

,

D

5754

ここに,

i

= 0,

1,

2,

…, 718

9.4.3.3.1.3

バイト番号 7  バイト番号 7 は,パックアイテム番号 3 が参照するサブグループの LF−ID

9.3.3.1.3 参照)と同じ内容を設定する。

9.4.3.3.2

エリア ID を 0010 に設定する領域  エリア ID を 0010 に設定する領域では,バイト番号 5∼7

は,パーティションテープ(15.参照)のパーティション 1 の中の最大絶対フレーム番号を 2 進数で表す。

9.4.3.3.3

エリア ID を 1010 に設定する領域  エリア ID を 1010 に設定する領域では,バイト番号 5∼7

は,すべてのビットを 1 に設定する。

9.4.3.3.4

エリア ID をその他の組合せに設定する領域  エリア ID をその他の組合せに設定する領域では,

バイト番号 5∼7 は,すべてのビットを 0 に設定する。

9.4.4

パックアイテム番号 4  パックアイテム番号 4 は,図 39 に示すように割り付ける。


47

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

  b8 b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

1

 0 1 0 0

エリア ID

2

絶対フレーム番号

3

絶対フレーム番号

4

絶対フレーム番号

5

チェックサム 3

6

チェックサム 4

7

LF

−ID

8

パリティ

図 39  パックアイテム番号 4

9.4.4.1

バイト番号 1  バイト番号 1 は,次による。

−  ビット番号 8∼5 は,パックアイテム番号 4 を表す。

−  ビット番号 4∼1 は,テープ上の領域を示すエリア ID で,9.4.9.1.1 によって設定する。

9.4.4.2

バイト番号 24  バイト番号 2∼4 は,パックアイテム番号 3 のバイト番号 2∼4 で規定した番号

と同じとする。

9.4.4.3

バイト番号 57

9.4.4.3.1

エリア ID を X100 に設定する領域(9.4.9.1.1 参照)

9.4.4.3.1.1

バイト番号 5(チェックサム 3)  バイト番号 5 の各ビットは,このパックアイテムが参照す

る G3 サブグループのワード番号 0 のチャネル B の上位バイト,及びこのパックアイテムが参照する G1

サブグループのうち,次に示すバイト番号の各ビットの合計 (mod 2) とする。

D

1

,

D

8i

1

,

D

8i

1

ここに,

i

= 1,

2,

…, 719

9.4.4.3.1.2

バイト番号 6(チェックサム 4)  バイト番号 6 の各ビットは,このパックアイテムが参照す

る G3 サブグループのワード番号 0 のチャネル B の下位バイト,及びこのパックアイテムが参照する G1

サブグループのうち,次に示すバイト番号の各ビットの合計 (mod 2) とする。

D

0

,

D

8i

2

,

D

8i

ここに,

i

= 1,

2,

…, 719

9.4.4.3.1.3

バイト番号 7  バイト番号 7 は,パックアイテム番号 4 が参照するサブグループの LF−ID

9.3.3.1.3 参照)と同じ内容を設定する。

9.4.4.3.2

エリア ID を 0010 に設定する領域  エリア ID を 0010 に設定する領域では,バイト番号 5∼7

は,パーティションテープ(15.参照)のパーティション 1 の中の最大絶対フレーム番号を 2 進数で表す。

9.4.4.3.3

エリア ID を 1010 に設定する領域  エリア ID を 1010 に設定する領域では,バイト番号 5∼7

は,すべてのビットを 1 に設定する。

9.4.4.3.4

エリア ID をその他の組合せに設定する領域  エリア ID をその他の組合せに設定する領域では,

バイト番号 5∼7 は,すべてのビットを 0 に設定する。

9.4.5

パックアイテム番号 5  パックアイテム番号 5 は,図 40 に示すように割り付ける。


48

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

  b8 b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

1

 0 1 0 1

記録データグループ

2

記録データグループ

3

記録データグループ

4

記録データグループの総数

5

記録データグループの総数

6

記録データグループの総数

7

記録データグループの総数

8

パリティ

図 40  パックアイテム番号 5

9.4.5.1

バイト番号 1  バイト番号 1 は,次による。

−  ビット番号 8∼5 は,パックアイテム番号 5 を表す。

−  ビット番号 4∼1 は,9.4.5.2 による。

9.4.5.2

バイト番号 及びバイト番号 バイト番号  2 及びバイト番号 3 は,バイト番号 1 のビット番号

4

∼1 とともに,前回のテープログ更新から最新のテープログ更新直前までの記録データグループ(14.5.2

及び 14.5.4 参照)の数を 20 ビットで表す。バイト番号 1 のビット番号 4 は,最上位ビットとし,バイト番

号 3 のビット番号 1 は,最下位ビットとする。

9.4.5.3

バイト番号 47  バイト番号 4∼7 は,最後のテープ初期化(14.9 及び 15.5 参照)から最新のテ

ープログ更新直前までの記録データグループ(14.5.2 及び 14.5.4 参照)の総数を表す。

9.4.6

パックアイテム番号 6  パックアイテム番号 6 は,図 41 に示すように割り付ける。

  b8 b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

1

 0 1 1 0

記録データグループの
読取り

2

記録データグループの読取り

3

記録データグループの読取り

4

記録データグループの読取り総数

5

記録データグループの読取り総数

6

記録データグループの読取り総数

7

記録データグループの読取り総数

8

パリティ

図 41  パックアイテム番号 6

9.4.6.1

バイト番号 1  バイト番号 1 は,次による。

−  ビット番号 8∼5 は,パックアイテム番号 6 を表す。

−  ビット番号 4∼1 については,9.4.6.2 による。

9.4.6.2

バイト番号 及びバイト番号 3  バイト番号 2 及びバイト番号 3 は,バイト番号 1 のビット番号

4

∼1 とともに,前回のテープログ更新から最新のテープログ更新直前までに正常に読み取った記録データ

グループ(14.5.2 及び 14.5.4 参照)の数を 20 ビットで表す。バイト番号 1 のビット番号 4 は,最上位ビッ

トとし,バイト番号 3 のビット番号 1 は,最下位ビットとする。

9.4.6.3

バイト番号 47  バイト番号 4∼7 は,最後のテープ初期化(14.9 及び 15.5 参照)から最新のテ

ープログ更新直前までに正常に読み取った記録データグループ(14.5.2 及び 14.5.4 参照)の総数を表す。


49

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

9.4.7

パックアイテム番号 7  パックアイテム番号 7 は,図 42 に示すように割り付ける。

   b8 b7 b6 b5 b4 b3 b2 b1

1

 0 1 1 1 0 0 0 0

2

ライトエラーフレームの総数

3

ライトエラーフレームの総数

4

ライトエラーフレームの総数

5

リードエラーグループの総数

6

リードエラーグループの総数

7

リードエラーグループの総数

8

パリティ

図 42  パックアイテム番号 7

9.4.7.1

バイト番号 1  バイト番号 1 は,次による。

−  ビット番号 8∼5 は,パックアイテム番号 7 を表す。

−  ビット番号 4∼1 は,0 に設定する。

9.4.7.2

バイト番号 24  バイト番号 2∼4 は,最後のテープ初期化(14.9 及び 15.5 参照)からテープロ

グ更新直前までの記録データグループ(14.5.2 及び 14.5.4 参照)のフレームについて,記録時再生チェッ

ク(

附属書 参照)で検出したライトエラーフレームの総数を表す。

この数には,元のフレームとその再記録フレーム(14.5.5 参照)との間に記録するフレームは,含まな

い。

9.4.7.3

バイト番号 57  バイト番号 5∼7 は,最後のテープ初期化(14.9 及び 15.5 参照)からテープロ

グ更新直前までに読み取った記録データグループ(14.5.2 及び 14.5.4 参照)について C1 符号及び C2 符号

だけを用いて読取りができなかった回数を表す。この数値は,リトライを含む。

9.4.8

パックアイテム番号 8  パックアイテム番号 8 は,図 43 に示すように割り付ける。

  b8 b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

1

 1 0 0 0 0 0 0 0

2

ロードの総数

3

ロードの総数

4

ライトエラーフレームの総数

5

ライトエラーフレームの総数

6

リードエラーグループの総数

7

リードエラーグループの総数

8

パリティ

図 43  パックアイテム番号 8

9.4.8.1

バイト番号 1  バイト番号 1 は,次による。

−  ビット番号 8∼5 は,パックアイテム番号 8 を表す。

−  ビット番号 4∼1 は,0 に設定する。

9.4.8.2

バイト番号 及びバイト番号 3  バイト番号 2 及びバイト番号 3 は,最後のテープ初期化(14.9

及び 15.5 参照)からテープログ更新直前までのテープのロード回数を表す。ロードは,テープをカートリ

ッジから引き出し,ドラムの周囲に巻き付け,テープ走行状態とした後,再度カートリッジ内に取り入れ

るまでとする。


50

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

9.4.8.3

バイト番号 及びバイト番号 5  バイト番号 4 及びバイト番号 5 は,前回のテープログ更新から

最新のテープログ更新までに記録時再生チェック(

附属書 参照)で検出したライトエラーフレームの総

数を表す。この総数には,元のフレームと再記録フレームとの間に記録するフレームは,含まない。

9.4.8.4

バイト番号 及びバイト番号 7  バイト番号 6 及びバイト番号 7 は,前回のテープログ更新から

最新のテープログ更新までに読み取ったすべての記録データグループ(14.5.2 及び 14.5.4 参照)について,

C1

符号及び C2 符号だけを用いて読取りができなかった回数を表す。この数値は,リトライを含む。

9.4.9

サブデータブロック  サブデータブロックは,次に示す 35 個の 8 ビットバイトで構成する。

−  3 バイトのヘッダ

−  3 個の 8 バイトのパックアイテム

−  パックアイテム番号 3 若しくはパックアイテム番号 4 の 8 バイト,すべてを 0 に設定した 8 バイト又

は C1 パリティバイトの 8 バイト。

サブデータブロックは,トラックごとに番号付けした 16 個とする(

表 参照)。ブロック番号は,各ト

ラックの各サブデータブロックに順番に割り当て,トラックのサブゾーン 1 では 0∼7 とし,サブゾーン 2

では 8∼15 とする。

9.4.9.1

ヘッダ  ヘッダは,次による

−  2 バイト:サブ ID SW1 及びサブ ID SW2

−  1 バイト:サブ ID パリティ

9.4.9.1.1

サブ ID SW1  サブ ID SW1 は,図 44 及び次による。

 b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

偶数ブロック番号

エリア ID

1 0 0 0

奇数ブロック番号

0 0 0 0

DF

−ID

図 44  サブ ID SW1

4

ビットのエリア ID は,テープの現在の領域を識別する(14.参照)

。この規格では,次に示す設定だけ

を用いる。

0000

:デバイス領域

X001

:リファレンス領域

X010

:システム領域

X100

:データ領域

X101

:EOD 領域

シングルデータスペーステープでは,ビット X は,1 に設定し,二つのパーティションのテープでは,

パーティション 0 の場合ビット X は,1 に設定し,パーティション 1 の場合ビット X は,0 に設定する(14.

及び 15.参照)

4

ビットの DF−ID は,データフォーマットを識別し,0001 を設定する(9.3.3.1.1 参照)

9.4.9.1.2

サブ ID SW2  サブ ID SW2 は,図 45 及び次による。

b8 b7 b6 b5 b4 b3 b2 b1

偶数ブロック番号 1

パック ID

ブロック番号

奇数ブロック番号 1

0

トラック間隔

ブロック番号

図 45  サブ ID SW2

−  ビット番号 8 は,ブロックがサブデータブロックであることを示し,1 に設定する。

−  ビット番号 7∼5 は,次による。


51

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

・偶数ブロック番号のブロックでのパック ID は,サブデータブロック及びその隣接の大きい番号

のサブデータブロックに含まれるパックアイテムの数を 2 進数で表す。この番号は,パックアイテム

の数によって,6 又は 7 とする。

・奇数ブロック番号のブロックは,ビット 7 を 0 に設定し,呼び出されたトラック間隔のビット番

号 6∼5 を 10 に設定する。

−  ビット番号 4∼1 は,ブロック番号 0∼15 のブロック番号を 2 進数で表す。

9.4.9.1.3

サブ ID パリティ  サブ ID パリティは, (SW1

SW2)

とする。この場合,

は,EXCLUSIVE

−OR 演算子を示す。

9.4.9.2

サブデータブロックのデータ部  サブデータブロックのデータ部は,次による。

−  最初の 24 バイトは,3 個の 8 バイトのパックアイテムとする。

−  最後の 8 バイトは,8 バイトのパックアイテム若しくはすべてを 0 に設定した 8 バイト又は C1 パリテ

ィバイトの 8 バイトとする。

偶数サブデータブロック番号のサブデータブロックは,最後の 8 バイトを次のとおりとする。

−  パック ID を 6 に設定するとき,すべて 0 に設定する。

−  パック ID を 7 に設定するとき,パックアイテム番号 3 又はパックアイテム番号 4 とする。

奇数サブデータブロック番号のサブデータブロックは,最後の 8 バイトを C1 パリティバイトとする。

これらは,直前の偶数番号サブデータブロックの最後の 32 バイト,及び現在のサブデータブロックのバイ

ト番号 4∼27 の 24 バイトを用いて算出する(C1 パリティバイトは,ヘッダバイトからは算出しない。

9.4.9.3

サブデータブロック構造の概要  サブデータブロックの構造の概要を図 46 に示す。

 b8

b7

b6

b5

b4

b3

b2

b1

バイト位置

1

サブ ID SW1

2

サブ ID SW2

3

サブ ID パリティ

4

27

3

パックアイテム

28

35

パックアイテム番号 3 若しくはパックアイテム
番号 4 の 8 バイト,すべて 0 に設定した 8 バイト

又は C1 パリティバイト

図 46  サブデータブロック

9.4.9.4

パックアイテムの配置  パックアイテムは,サブゾーン 1 及びサブゾーン 2(表 参照)の二つ

の領域にグループ分けして記録する。パックアイテムのグループ分け,及びグループの記録サブデータブ

ロック(12.2 参照)への割当ては,エリア ID 並びにパックアイテム番号 3 及びパックアイテム番号 4 の

絶対フレーム番号 (AFN) によって指示するテープ割付け上(14.及び

図 50 参照)のトラック位置とヘッダ

のパック ID で決まる。

サブデータブロック番号 0∼7 に記録するパックアイテムは,サブゾーン 1 に割り当て,サブデータブロ

ック番号 8∼15 に記録するパックアイテムは,サブゾーン 2 に割り当てる。

表 の“内容”欄は,記録サブデータブロックのパックアイテム番号を示す。記録サブデータブロック

の最後の 8 バイトをすべて 0 に設定したときは, (00) で表し,C1 パリティバイトのときは, (C1) で表


52

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

す。

“テープ領域”の欄は,記録サブデータブロックを記録するテープの領域を示す。

表 3  パックアイテムの配置

ブロック

番号

パック

ID

エリア

ID

絶対フレーム

番号

内容

テープ領域

 X100

任意 1

2

3

(00)

データ領域

 70

n<96 5

7

3

(00)

システムログ

6

X010

n

<71 又は n>95

 X001

3

3

3

(00)

任意

奇数

 X101

リファレンス領域

EOD

領域

システムプリアンブル 
システムポストアンブル

X100

任意 1

2

3

3

又は 4

データ領域

 70

n<96 5

7

3

3

又は 4

システムログ

X010

n

<71 又は n>95

7 X001

3

3

3

3

又は 4

 X101

任意

リファレンス領域

EOD

領域

システムプリアンブル

システムポストアンブル

X100

任意 1

2

4

C1

データ領域

70

n<96 6

8

4

C1

システムログ

 6

X010

n

<71 又は n>95

X001

4

4

4

C1

偶数

 X101

任意

リファレンス領域

EOD

領域

システムプリアンブル

システムポストアンブル

X100

任意 1

2

4

C1

データ領域

70

n>96 6

8

4

C1

システムログ

 7

X010

n

<71 又は>95n

X001

4

4

4

C1

X101

任意

リファレンス領域

EOD

領域

システムプリアンブル 
システムポストアンブル

10.

記録方式  記録方式は,“1”のとき,ビットセルの始めで磁束を反転し,“0”のとき,ビットセルで

磁束を反転しないこととする。

10.1

記録密度  記録密度は,公称 2 999.9ftpmm とし,ビットセル長は,公称 0.333 35

µ

m

とする。この値

は,トラック長(11.7 参照)をトラック当たりのビット数(7 0560:1 レコード当たり 360 チャネルビット

の 196 レコードブロック 12.及び 13.1 参照)で除して算出する。

10.2

長周期平均ビットセル長  長周期平均ビットセル長は,各トラックについて,128 個以上の記録メイ

ンデータブロック(12.1 参照)にわたる平均とし,その値は,公称ビットセル長の (100±0.2) %とする。

10.3

短周期平均ビットセル長  短周期平均ビットセル長は,任意のビットセルを基準に,その前の 20 個

のビットセルの平均とし,その値は,同一アジマスのその前のトラックの長周期平均ビットセル長の (100

±0.35) %とする。

10.4

短周期平均ビットセル長の変動率  短周期平均ビットセル長の変動率は,ビットセル長当たり 0.05%

を超えてはならない。

10.5

ビットシフト  任意の“1”のゼロ交差の最大位置誤差は,ミッシングパルスを除いて,短周期平均

ビットセル長による公称位置から 28%を超えて偏移してはならない。測定法は,

付属書 による。


53

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

10.6

情報交換時の再生信号振幅  情報交換時の再生信号振幅は,次による。

− 83.3ftpmm:公称記録レベル(

附属書 参照)の 60%∼100%とする。

−  333.3ftpmm, 500.0ftpmm, 1 000.0ftpmm 及び 1 499.9ftpmm:それぞれに対応する公称記録レベルの 80%

∼119%とする。

10.7

最大の記録レベル  最大の記録レベルは,附属書 による。

記録信号は,重ね書きによって消去できなければならない。

11.

トラック

11.1

トラックの構成  トラックパターンは,テープ走行方向と一対の二つのヘッドの回転軸の相対関係

で形成する。この一対のヘッドの一つは,正のアジマス角をもち,他のヘッドは,負のアジマス角をもつ。

記録の方向は,テープ基準縁から離れる方向とする。トラックの構成は,

図 47 に示す。

図 47  トラックの構成(記録面側を示す。)

11.2

平均トラック間隔  平均トラック間隔は,任意の連続した 30 トラックの間隔の平均とし,その値は,

9.053

µ

m

±0.045

µ

m

とする。ただし,ノンシームレス追記録(14.5.6.2 参照)のトラック間隔は,平均値に

含めてはならない。

11.3

トラック間隔の変化  トラック間隔の変化は,連続したトラック間での変化とし,追記録操作(14.5.6

参照)によるトラック間隔の変化を除いて,2.0%を超えてはならない。


54

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

11.4

トラック幅  トラック幅は,公称 9.053

µ

m

とする。

測定したトラック幅は,9.1

µ

m

±1.8

µ

m

の範囲内とする。

この規定は,ノンシームレス追記録には適用してはならない。

11.5

トラック角  トラック角は,テープ基準縁に対する角度とし,公称値を 6°22'39.6''とする。

11.6

トラックエッジの直線性  トラックエッジの直線性は,附属書 の規定に従って測定したとき,5

µ

m

以内とする。

11.7

トラック長  トラック長は,23.521mm±0.047mm とする。

11.8

理想テープ中心線  理想テープ中心線は,テープ基準縁から 1.905mm とする。

11.9

アジマス角  正のアジマス角は,20°00'39.6

±15'00.0

とする。負のアジマス角は,19°59'20.4

±15'00.0

とする。

12.

テープ上へのブロックの記録  メインデータブロック及びサブデータブロックの各 8 ビットバイトは,

附属書 によって 10 ビットパターンに変換し,テープに記録する。変換後の 10 ビットパターンのビット

をチャネルビットという。

すべての情報は,360 個のチャネルビットからなる記録ブロックを単位としてテープに記録する。

テープ上の記録ブロックは,記録メインデータブロック,記録サブデータブロック,マージンブロック,

プリアンブルブロック,ポストアンブルブロック及びスペーサブロックとする。

12.1

記録メインデータブロック  記録メインデータブロックは,次の a)b)いずれかのパターンをもつ

10

チャネルビットの同期フィールド及びこれに続く 35 個の 8 ビットバイトからなるメインデータブロッ

ク相当のチャネルビットの合計 360 個のチャネルビットで構成する。

a)

 0100010001

b)

 1100010001

パターン a)は,Q'=−1,DC=0,Q=1 を用い,パターン b)は,Q'=1,DC=0,Q=1 を用いる(

附属

書 参照)。それ以前にパターンがないときは,Q'の値がなく,a)b)いずれのパターンを使用してもよい。

正アジマストラックの記録メインデータブロックは,G4 サブグループ(9.3.4 参照)の正配列のメイン

データブロックを表し,同じフレームの負アジマストラックの記録メインデータブロックは,G4 サブグル

ープの負配列のメインデータブロックを表す。各トラックの記録メインデータブロックは,G4 サブグルー

プのブロック番号に従って記録しなければならない。

12.2

記録サブデータブロック  記録サブデータブロックは,10 チャネルビットの同期フィールド及びこ

れに続く 35 個の 8 ビットバイトからなるサブデータブロック相当のチャネルビットの合計 360 個のチャネ

ルビットで構成する。この同期フィールドのチャネルビットのパターンは,12.1 の規定による。

12.3

マージンブロック,プリアンブルブロック及びポストアンブルブロック  マージンブロック,プリ

アンブルブロック及びポストアンブルブロックは,チャネルビットパターン “111” を繰り返して記録し,

360

個のチャネルビットの長さとする。

12.4

スペーサブロック  スペーサブロックは,チャネルビットパターン “100” を繰り返して記録し,360

個のチャネルビットの長さとする。

13.

トラックのフォーマット

13.1

トラックの容量  トラック容量は,1 トラック当たり 196 個の記録ブロックとする。ATF (Automatic

Track Finding)

は,13.3 による。一つのトラックは,

表 に示す 7 個のゾーンからなる。


55

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

表 4  トラックのフォーマット

ゾーン

内容

ブロックの総数

記録の順序

マージンゾーン 1

マージンブロック  11

サブゾーン 1

プリアンブルブロック

2

記録サブデータブロック

8

ポストアンブルブロック

1

 ATF

ゾーン 1

スペーサブロック   3

ATF

ブロック

5

スペーサブロック   3

メインゾーン

プリアンブルブロック

2

記録メインデータブロック

128

 ATF

ゾーン 2

スペーサブロック   3

ATF

ブロック

5

スペーサブロック   3

サブゾーン 2

プリアンブルブロック

2

記録サブデータブロック

8

ポストアンブルブロック

1

マージンゾーン 2

マージンブロック  11

合計 196

13.2

トラックの位置精度  トラックの位置精度は,そのトラックの中心線上のブロックの最初のビット

セルの位置をブロックの開始位置として,テープ基準縁に対して直角方向に,すべてのトラックの 99 番目

のブロックの開始位置で表す。その位置精度は,理想テープ中心から 0.0267mm 以内とする。この値は,

トラックに沿って 2 ブロックの長さに相当する。

さらに,任意の一組の隣接トラックの 99 番目,26 番目及び 167 番目のブロックの開始位置のずれは,

テープ基準縁に対して直角方向に 6.66

µ

m

を超えてはならない。この値は,ATF ブロックの開始位置及び

トラックの中心線に沿って 0.5 ブロックの長さに相当する。

13.3

トラッキング法  トラッキング法は,ATF による。ATF ブロックは,トラックの二つのゾーンに配

置する。これらのゾーンは,ATF ゾーン 1 及び ATF ゾーン 2 とし,それぞれメインゾーンの前と後に配置

する。ATF ブロックは,三つのスペーサブロックで囲まれ,各ブロックは,360 個のチャネルビットで構

成する。

各 ATF ゾーンは,異なる記録密度で記録した異なるチャネルビットパターンをもつ四つの信号の組合せ

で構成する。これらの信号は,次による。

ATF

パイロット信号

f

1

繰返しパターン

:1 個の 1 及びこれに続く 35 個の 0

記録密度

:83.3ftpmm

ATF

同期信号

f

2

又は ATF 同期信号

f

3

繰返しパターン

f

2

:100000000

記録密度

:333.3ftpmm

繰返しパターン

f

3

:100000

記録密度

:500.0ftpmm

− ATF 同期信号

f

2

は,正のアジマストラック上に記録する。

− ATF 同期信号

f

3

は,負のアジマストラック上に記録する。

− ATF 同期信号の長さは,

f

2

又は

f

3

にかかわらず偶数番号フレームでは 180 個のチャネルビット,奇数


56

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

番号フレームでは 360 個のチャネルビットとする。

ATF

スペース信号

f

4

繰返しパターン

:100

記録密度

:1 000.0ftpmm

トラックに対する ATF 信号の割当てを

図 48 に示す。図 48 でスペーサは,三つのスペーサブロックが,

メインゾーンでは,130 個の記録ブロックが存在する。ATF 信号の割当ては,4 トラックごとに繰り返し,

フレーム番号による(9.3.5.1.1 参照)

参考  トラッキングエラー検知アルゴリズムの例を次に示す。

最初に ATF 同期信号をその周波数と長さによって検知し,次に隣接トラックのうち片側の

ATF

パイロット信号からのクロストークをサンプリングする。一定の時間の後,同様に隣接ト

ラックの他の側の ATF パイロット信号からのクロストークをサンプリングする。トラッキング

エラーは,これらの二つのクロストーク信号の振幅の差になる。


図 48  ATF 信号の配置

57

X 6129 : 1997 (ISO

/IE
C

 13923 : 1996)


58

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

14.

シングルデータスペーステープの構成  磁気テープは,シングルデータスペーステープ又はパーティ

ションテープによって記録する。シングルデータスペーステープは,14.で規定し,パーティションテープ

は,15.で規定する。シングルデータスペーステープは,デバイス領域,リファレンス領域,システム領域,

データ領域,EOD 領域及びポスト EOD 領域の 6 個の領域で構成し,次による(

図 49 参照)。

図 49  シングルデータスペーステープの構成

14.1

デバイス領域  デバイス領域は,磁気テープの最初の領域で PBOT から LBOT の範囲とし,情報交

換用のデータ記録に用いてはならない。PBOT からリファレンス領域の最初のトラックの最初のブロック

の最初のビットまでの長さは,テープの長手方向に,350mm±10mm とする。この領域は,スピンアップ

ゾーン,試験ゾーン及びガードゾーンの三つのゾーンからなる。

デバイス領域の最初のゾーンは,スピンアップゾーンとし,テープを磁気テープ装置に装着したとき,

ドラムに巻き付ける部分とする。

スピンアップゾーンの後に読取り又は書込みの試験ゾーンが続く。これらの二つのゾーンの内容は,こ

の規格では規定しないが,試験ゾーンの任意のトラックが

表 のトラックフォーマットに適合するとき,

サブデータブロックのエリア ID は,0000 に設定する。

試験ゾーンには,9mm 以上の長さのガードゾーンが続く。ガードゾーンには,記録してはならない。


59

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

14.2

リファレンス領域  リファレンス領域は,LBOT で始まり絶対フレーム番号 1 をもつ 35 個のテープ

管理フレーム(16.3 参照)で構成する。リファレンス領域は,システムログを更新するときの物理的な位

置の基準に用いる。

14.3

ガードバンド 1  ガードバンド 1 の公称の長さは,5 フレームとし,0 フレームから 10 フレーム長ま

でとする。この領域は,システムログを更新するときの位置誤差を吸収するために用いる。

このガードバンドは,絶対フレーム番号の不連続及び繰返しが発生してもよい。記録信号は,無視して

もよい。

14.4

システム領域  システム領域は,システムプリアンブル,システムログ,システムポストアンブル,

ガードバンド 2 及びベンダグループプリアンブルからなる。

14.4.1

システムプリアンプル  システムプリアンブルは,絶対フレーム番号 41∼70 の 30 個のテープ管理

フレーム(16.3 参照)からなる。

14.4.2

システムログ  システムログは,絶対フレーム番号 71∼95 の 25 個のシステムログフレーム(16.2

参照)からなる。

参考  書込み禁止孔が開放のときは,磁気テープ装置によるログの変更が不可能なので,システムロ

グの履歴データが常に正確であるとは限らない。さらに,システムログの履歴データは,テー

プを初期化するとき,破壊されることがある(14.9 参照)

14.4.3

システムポストアンブル  システムポストアンブルは,絶対フレーム番号 96∼105 の 10 個のテー

プ管理フレームからなる。

参考  システムログを更新するときは,システムプリアンブル,システムログ及びシステムポストア

ンブルの連続書込みを推奨する。

14.4.4

ガードバンド 2  ガードバンド 2 の公称の長さは,15 フレームとする。この領域の長さは,ガード

バンド 1 の長さ及びベンダグループプリアンブルの最初のフレームの実際の位置による。0∼30 フレーム

の間で長さが変化してもよい。このガードバンドは,絶対フレーム番号の不連続及び繰返しが発生しても

よい。記録信号は,無視してもよい。

14.4.5

ベンダグループプリアンブル  ベンダグループプリアンブルは,絶対フレーム番号 121∼150 の 30

個のテープ管理フレームからなる。ベンダグループプリアンブルは,ベンダグループの直前に置き,ベン

ダグループと連続しなければならない。

14.5

データ領域  データ領域は,ベンダグループ及び 1 個以上の記録データグループからなる。データ

領域の任意のフレームは,アンブルフレーム(16.1 参照)又は各サブグループを記録した記録データグル

ープ内のフレームとし,論理フレーム番号を各フレームに割り当てる。アンブルフレームの論理フレーム

番号は,0 とする。記録データグループ内の任意のフレームの論理フレーム番号は,それを示すサブグル

ープの番号とする。これを論理フレーム ID(9.3.3.1.3 参照)のビット番号 1∼6 で表す。

EOD

直前の最後の記録データグループの直後には,12 個以上のアンブルフレームが続かなければなら

ない。

14.5.1

ベンダグループ  ベンダグループは,基本グループ番号 0 とし,その内容は,この規格では規定し

ない(

附属書 参照)。ベンダグループは,9.3 及び 9.4 によるフレームを記録することによって,その基

本グループのバイトを形成する。これらのフレームの最初は,絶対フレーム番号 151 とする。

ECC3

14.5.3 参照)及び再記録フレーム(14.5.5 参照)の処理は,両方又は一方を適用してもよい。

ベンダグループ内では,未記録の空間,物理的不連続,継目,絶対フレーム番号の不連続又は絶対フレ

ーム番号の繰返しが発生してはならない。


60

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

14.5.2

記録データグループ  記録データグループは,基本グループの内容を記録し,ホストコンピュータ

から送られるデータを,9.の規定によって形成し,その結果のフレームを論理フレーム番号(9.3.3.1.3 参照)

の順に G4 サブグループごとに記録する。

ECC3

14.5.3 参照)

,基本グループの多重記録(14.5 参照)及び再記録フレーム(14.5.5 参照)の三つの

処理は,一つ又は組み合わせて適用してもよい。記録データグループ内では,未記録の空間,物理的不連

続,継目,絶対フレーム番号の不連続性又は絶対フレーム番号の繰返しが発生してはならない。

14.5.3

  ECC3

  誤り訂正用の C3 符号 (ECC3) は,記録データグループ内の任意の二つの不良トラックを

訂正することができる。ECC3 データは,基本グループの 22 個の G1 サブグループから算出し,23 番目の

G1

サブグループを構成する。ECC3 は,GF (2

8

)

リードソロモン符号 (46, 44, 3) とする。

GF (2

8

)

は,次の多項式によって算出する。

G

 (

X

)

X

8

X

4

X

3

X

2

+1

GF (2

8

)

の原始元は,次の式による。

α

= (0  0  0  0  0  0  1  0)

α

7

α 

6

α

5

α

4

α

3

α

2

α

1

α

0

ECC3

は,次の式を満足する。

H

R

V

R

=0

生成多項式は,次の式による。

[ ]

)

(

1

0

i

i

i

R

x

X

G

α

Π

=

=

=

ú

û

ù

ê

ë

é

⋅⋅

⋅⋅

⋅⋅

⋅⋅

=

1

1

1

1

1

1

1

2

43

44

45

a

a

a

a

a

H

R

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

ú

û

ù

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ê

ë

é

=

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

23

,

6

8

23

,

)

1

(

2

8

22

,

6

8

2

,

6

8

2

,

)

1

(

2

8

1

,

6

8

1

,

)

1

(

2

8

L

M

N

L

M

N

L

M

N

L

M

N

L

M

N

L

M

N

L

M

N

R

Q

P

D

D

D

D

D

V

ここに,

N

:0, 1, 2,…, 719

M

:0, 1 (

N

=0,…, 718)

M

:0 (

N

=719)

L

:0, 1

D

x, y

,

x

は,G1 サブグループでのユーザデータバイト番号

 

 

P

xy

,

x

は,ECC3G1 サブグループでのパリティバイト番号

 

y

は,G1 サブグループ番号

 

Q

xy

,

x

は,ECC3G1 サブグループでのパリティバイト番号

 

 

ECC3 G1

サブグループは,ECC3 フレームの二つのトラックの記録メインデータブロックを形成するた

めに,9.3 の方法によって変換する。この変換の結果,

P

パリティバイトの ECC3 フレームを最初の(すな

わち,正アジマス)トラックに記録し,

Q

パリティバイトの ECC3 フレームを 2 番目の(すなわち,負ア

ジマス)トラックに記録する。サブデータ領域に記録するデータは,9.4 による。


61

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

14.5.4

多重記録  基本グループ番号 0 を除く各基本グループは,連続して 8 個まで多重記録してもよい。

同じ基本グループから得られた記録データグループの範囲内では,フレーム番号(9.3.5.1.1 参照)

,繰返し

位置(9.4.1.1 参照)及び絶対フレーム番号(9.4.3.2 及び 9.4.4.2 参照)の値は異なる。これらから算出した

パリティバイトの値も異なる。さらに,記録データグループごとの再記録フレーム(14.5.5 参照)の数も

異なってもよい。

14.5.5

再記録フレーム  データ領域で記録データグループの任意のフレームは,再記録によって繰り返し

てもよい。この再記録フレームは,0∼7 個の中間フレームを書き込んだ後に書き込むことができる。この

動作(例えば,元のフレーム又は再記録フレーム,及びそれに引き続く 0∼7 個の中間フレーム)は,複数

回繰り返すことによって,このテープの不良部分を回避することができる。繰返し数の上限は,255 とし,

元のフレームを含めて 256 とする。

元のフレームとその再記録フレームとの間にある中間フレームは,通常の順番としてそれに続く論理フ

レーム番号のフレームとなり,それ以降も正しい順番でなければならない。正しい順番とは,一つずつ増

加する論理フレーム番号をもつ連続したフレームをいう。記録データグループの最後のフレーム又は

ECC3

フレームが存在するときは,その後のフレームの論理フレーム番号は,0(アンブルフレームに対し

て)又は 1(次の記録データグループの最初のフレーム)で始まる。アンブルフレームは,中間フレーム

が 7 個を超えない限り,この順番とし,最後の再記録フレームの後に,正しい順番で書いた中間フレーム

が続く。

14.5.6

追記録及び重ね書き  テープに記録しているデータに新しいデータを追記録するとき,又は現存す

るデータを新しいデータによって重ね書きするとき,記録を開始する位置は,記録データグループの最後

のフレーム(

図 50 のフレーム A)を基準とする。最後のグループの多重記録が存在するときは,関連する

記録データグループは,その順番の最後になる。再記録フレームを記録したときは,関連するフレームは,

最後のフレームの最後の繰返しになる。

追記録又は重ね書きの最小の単位は,

記録データグループとする。

参考  重ね書きを開始した後は,現在の記録点と PEOT との間のデータは,論理的に無効となる。

追記録及び重ね書きの規定は,同一とする。追記録に関する規定は,次による。

データは,テープ上にノンシームレス(継目あり)又はシームレス(継目なし)のいずれかの方法で追

記録できる。前のトラックに続く連続した順番となるように追記録トラックを構成するときだけ,シーム

レス追記録とする。読取りができないような部分的な重ね書きをしたトラックが存在したり,トラックの

間にギャップが残ってはならない。

図 50  追記録

図 50 では,フレーム A までのフレームは,保持するべき情報を含み,追記録は,アンブルフレームの

フレーム B から始まり,情報は,フレーム C から書き込む。

14.5.6.1

シームレス追記録の規則  シームレス追記録の規則は,次による。

規則 1  フレーム A とフレーム B との間には,一つのフレームが存在する。例えば,フレーム A の絶対

フレーム番号 (AFN) が

n

のとき,フレーム B の AFN は

n

+2 としなければならない。


62

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

規則 2  フレーム A とフレーム B との間に記録したフレームは,フレーム A に連続とする。例えば,フ

レーム A とフレーム B との間には,未記録の空間,AFN の不連続,AFN の繰返し又は物理的

不連続があってはならない。このフレームのグループ番号は,フレーム A のグループ番号より

大きい。ただし,そのフレームがアンブルフレーム(16.1 参照)の場合,フレーム A のグルー

プ番号と同じグループ番号とし,このフレームの内容は,無視する。

規則 3  フレーム B とフレーム C との間には,最低一つのアンブルフレームが存在する。例えば,フレ

ーム B の AFN が

n

+2 のとき,フレーム C の AFN は,少なくとも

n

+4 とする。フレーム B

とフレーム C との間には,未記録の空間,物理的不連続,AFN の不連続又は AFN の繰返しが

あってはならない。

規則 4  図 51 に示すテープの長手方向で測定したフレーム B (AFN=

n

+2)  の最初のトラックの位置は,

AFN

n

+1 のフレームの最初のトラックから

X

=163.0

µ

m

±26.7

µ

m

とする。

図 51  シームレス追記録の許容差

14.5.6.2

ノンシームレス追記録の規則  ノンシームレス追記録の規則は,次による。

規則1

フレーム A とフレーム B との距離は,1∼11個のフレーム相当分とする。フレーム A とフレ

ーム B との間には,未記録の空間があってはならない。フレーム A とフレーム B との間の1

個以上のフレームは,誤った内容でもよい。例えば,ある追記録点での部分的な重ね書きが

複数回生じた場合が,これに該当する。

規則2 AFN の不連続性及び AFN の繰返しは,フレーム A の AFN が

n

の場合,フレーム A とフレ

ーム B との間で,すべてのフレームの AFN は,

n

より大きく,かつ,フレーム B の AFN は,

n

+2∼

n

+12とする。

規則3

フレーム A とフレーム B との間のアンブルフレーム(16.1参照)は,フレーム A のグループ

番号と同じグループ番号の値とする。

フレーム A とフレーム B との間のその他のフレームは,

フレーム A のグループ番号の値よりも大きいグループ番号の値とする。

規則4

フレーム B とフレーム C との間には,29個以上のフレームが存在する。例えば,フレーム B

の AFN が

n

2

n'n

+12のときは,フレーム C の AFN は,

n

'

+30以上とする。フレーム B

とフレーム C との間には,未記録の空間,物理的不連続,物理的継目,AFN の不連続又は


63

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

AFN

の繰返しがあってはならない。

14.6

  EOD

領域  EOD 領域は,データ領域の後に続く領域とする。

EOD

領域は,450 個以上のテープ管理フレームによって構成し,データ領域の最後のアンブルフレーム

の後とする。EOD 領域の最初のフレームは,PEOT の少なくとも 2 500mm 前に記録する。複数の EOD 領

域がテープ上に存在してもよい。LBOT に最も近い EOD 領域だけが情報交換に有効とする。

14.7

ポスト EOD 領域  ポスト EOD 領域は,EOD 領域の後に PEOT まで続く領域とする。このポスト

EOD

領域の内容は,規定しない。

14.8

アーリーワーニングポイント (EWP)   アーリーワーニングポイントは,次による。

新しいテープ又はバルク消去したテープでは,EWP の位置は,磁気テープ装置によって算出する。算出

した EWP の位置は,PEOT から 3 000mm 以上前としなければならない。EWP を超えてデータを記録する

までは,その位置表示は,テープ上には記録しない。EWP を超えて最初にデータを記録するときは,全体

又は部分的にその点の前に記録した最後の基本グループでの AEWP ビット(9.2.3.1.14 参照)の設定を 0

から 1 にする。この変化点は,テープを引き続き読み取るときに,EWP の位置として利用する。

データを含んでいるテープの重ね書きについては,重ね書きを開始した位置が,重ね書きの開始前に定

義した EWP より前のときは,現在,テープを記録している磁気テープ装置が,EWP を算出する。算出し

た EWP の位置は,少なくとも PEOT から 3000mm 以上前でなければならない。EWP を超えてデータを記

録するときは,全体又は部分的にその点の前に記録した最後の基本グループでの AEWP ビット(9.2.3.1.14

参照)の設定を 0 から 1 にする。この変化点は,テープを引き続き読み取るときに,EWP の位置として利

用する。

データを含んでいるテープの重ね書きについて,新たな重ね書きを開始する位置から前に AEWP ビット

が 0 から 1 に変化しているとき,その変化点が EWP の位置となる。したがって,それ以降のすべての新

しい重ね書きグループでは,AEWP ビットは 1 にする。

14.9

初期化  初期化は,ユーザデータを記録するため,最初にテープを使用する前に行う。ただし,任

意に必要に応じて行うことができる。初期化によって LBOT とベンダグループの終わりとの間に未記録の

空間が生じてはならない。LBOT からベンダグループの終わりまでは,連続して記録し,ガードバンド 1

のフレーム数の公称値は,5 フレームとし,ガードバンド 2 のフレーム数の公称値は,15 フレームとする。

ガードバンド 1 で 5 個のテープ管理フレームのエリア ID は,リファレンス領域(9.4.9.1.1 参照)に設定す

る。

記録済みのテープを初期化するとき,

システムログの履歴データを含むすべてのデータは,

破壊される。

参考  テープ割付け上,最初の記録データグループの記録前に,新しいテープ又はバルク消去したテ

ープに対して初期化を行う必要はない。リファレンス領域,システム領域及びベンダグループ

は,最初の記録データグループの記録と同時に記録できる。

15.

パーティションテープの構成  パーティションテープは,一つのテープの上に二つの独立したパーテ

ィションをもつことができる(

図 52 参照)。これらのパーティションは,それぞれシングルデータスペー

ステープと同様な構成と特性をもつ。

15.1

15.5 の規定を除いて,すべての記録フォーマットの規定は,パーティションテープのそれぞれの

パーティションに適用する。


64

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

図 52  パーティションテープの構成

15.1

テープ上の配置  パーティションテープ上の配置は,PBOT から PEOT までの間にデバイス領域,

パーティション 1 及びパーティション 0 の順番とする。

15.1.1

デバイス領域  デバイス領域は,シングルデータスペーステープと同じとする。

15.1.2

パーティション 1

15.1.2.1

パーティション のフレーム数  パーティション 1 のフレーム数の合計は,パーティション 1 の

システム領域のパックアイテム番号 3 及びパックアイテム番号 4 のバイト番号 5∼7 に記録する。


65

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

15.1.2.2

システムログ  システムログのパックアイテム番号 5∼8 のデータフィールドは,各パーティシ

ョンのパラメータ値の合計を記録する。このログは,テープ使用の履歴になる。

15.1.2.3

テープの仮想 EOT (VEOT)    VEOT は,パーティション境界の前,450 フレームに相当する距離

を基準点とする。この基準点は,シングルデータスペーステープの PEOT と同じ方法で使用する。例えば,

VEOT

を超えたパーティション 1 の中では,初期化(15.5 参照)の場合を除いて,記録してはならない。

VEOT

とパーティション境界との間の空間は,パーティション 1 の EOD 領域と同等のテープ管理フレー

ムを含むこととする。

参考  パーティション 1 で重ね書きを開始した後は(14.5.6 参照),現在の記録点と VEOT の間にある

すべてのデータは,論理的に無効となる。パーティション 0 にあるデータは,影響されない。

15.1.2.4

パーティション のアーリーワーニングポイント (EWP)   空のパーティション 1(15.4 参照)

の EWP は,磁気テープ装置がその位置を算出する。

算出した EWP の位置は,VEOT から 3 067 フレーム以上前になければならない。EWP を超えてデータ

を記録するまで,その位置表示は,テープ上に記録しない。EWP を超えて最初にデータを記録するとき,

全体又は部分的にその点の前に記録した最後の基本グループでの AEWP ビット(9.2.3.1.14 参照)の設定

は,0 から 1 にする。この変化点は,テープが引き続き読み取るときに,EWP の位置として利用する。

データを含んでいるパーティション 1 の重ね書きについては,重ね書きを開始した位置が,重ね書きの

開始前に定義した EWP より前にあるとき,テープを記録している磁気テープ装置が EWP を算出する。算

出した EWP の位置は,VEOT から 3 067 フレーム以上前になければならない。EWP を超えてデータを記

録するとき,全体又は部分的にその点の前に記録した最後の基本グループでの AEWP ビット(9.2.3.1.14

参照)の設定は,0 から 1 にする。この変化点は,テープを引き続き読み取るとき,EWP の位置として利

用する。

データを含んでいるパーティション 1 で,重ね書きを開始する位置の前で AEWP ビットが 0 から 1 に変

化しているとき,その変化点が EWP の位置となる。パーティション 1 のすべての重ね書きグループの

AEWP

ビットは,1 となる。

参考 3

067

フレーム相当のテープの長さは,約 500mm となる。

15.1.2.5

パーティション の EOD 領域  EOD 領域は,テープ管理フレームによって構成し,データ領域

の最後のアンブルフレームの後とする。その長さは,最後のアンブルフレームと VEOT との長さが 450 フ

レームより大きいとき,少なくとも 450 フレームとし,小さいときはその長さに応じたものとする。

15.1.2.6

パーティション のポスト EOD 領域  ポスト EOD 領域は,VEOT の前に EOD 領域の終わりが

あるとき,EOD 領域の後に VEOT まで続く領域とする。ポスト EOD 領域は,エリア ID(9.4.9.1.1 参照)

がパーティション 1 を示す記録フレームで構成する。内容については,規定しない。

15.1.3

パーティション 0

15.1.3.1

  LBOT

  LBOT は,パーティションの境界とする。この位置の後の最初のフレームは,絶対フレ

ーム番号 1 とする。

15.1.3.2

システムログ  システムログのロード総数(パックアイテム番号 8 のバイト番号 2 及びバイト番

号 3)は,すべて 0 に設定する。

15.2

エリア ID  エリア ID(9.4.9.1.1 参照)の最上位ビットは,パーティション 0 では 1 に設定し,パー

ティション 1 では 0 に設定する。

15.3

システム領域でのパックアイテム番号 及びパックアイテム番号 4

パーティション 0 のシステム領域のパックアイテム番号 3 及びパックアイテム番号 4 のバイト番号 5∼7


66

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

は,すべてのビットを 1 に設定する。

15.4

空のパーティション  パーティションテープで一つのパーティションだけが記録データグループを

含むとき,他のパーティションは,空とみなす。

15.4.1

空のパーティション 1  空のパーティション 1 は,次の内容とする。

−  リファレンス領域

−  システム領域

−  一つのベンダグループ及び 35 個以上のアンブルフレームで構成するデータ領域

−  パーティション 1 の EOD 領域にあるものと同じ 3 517 個以上のテープ管理フレーム

ベンダグループプリアンブル,データ領域及びそれに続くテープ管理フレームは,パーティション境界

まで連続としなければならない。そこには,未記録の空間,物理的不連続,継目,AFN の不連続又は AFN

の繰返しがあってはならない。

15.4.2

空のパーティション 0  空のパーティション 0 は,次の内容とする。

−  リファレンス領域

−  システム領域

−  一つのベンダグループ及び 35 個以上のアンブルフレームで構成するデータ領域

− 450 フレーム以上の長さの EOD 領域

EOD

の最初のフレームは,PEOT より少なくとも 2 500mm 以前に記録する。

ベンダグループプリアンブル,データ領域及び EOD 領域には,未記録の空間,物理的不連続,継目,

AFN

の不連続又は AFN の繰返しがあってはならない。

15.5

パーティションテープの初期化  新しいテープ又はバルク消去したテープをパーティションテープ

として使用するとき,一つのパーティションだけに記録し,他のパーティションが空になる。パーティシ

ョン境界の位置を定義し,空のパーティションが 15.4 の規定に適合し,かつ,効率的なテープ位置の管理

を補助するために,最初の記録の前に初期化することを推奨する。初期化のとき,空のパーティション 1

及びパーティション 0 を連続して書き込まなければならない。

記録済みテープを初期化するときは,システムログの履歴データを含むすべてのデータが破壊される可

能性がある。

16.

ハウスキーピングフレーム  ハウスキーピングフレームは,ユーザデータ,セパレータ又はインデッ

クスを含まない。データは,各トラックのサブデータ領域にだけ記録する。このデータは,ハウスキーピ

ングフレームを記録するテープ領域の内容に依存する。各トラックの記録メインデータブロックは,各バ

イトをすべて 0 に設定する G1 サブグループ及び 9.3 の適用によって生成する。サブデータ領域に記録する

データは,9.4 による。

ハウスキーピングフレームにはアンブルフレーム,システムログフレーム及びテープ管理フレームの 3

種類がある。

16.1

アンブルフレーム  アンブルフレームは,データ領域内にだけ存在可能である。論理フレーム番号

は,0 とする。サブデータ領域内のデータは,直前の記録データグループ内の基本データを参照しなけれ

ばならない。

アンブルフレームは,中間フレーム(14.5.5 参照)として挿入した場合を除いて,記録データグループ

内及びベンダグループの前にあってはならない。

アンブルフレームの前には追記録点(14.5.6.1 及び 14.5.6.2 参照)を除いて,他のアンブルフレーム又は


67

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

参照する記録データグループの最後のフレーム以外のフレームがあってはならない。

16.2

システムログフレーム  システムログフレームは,システム領域内に 71∼95 の絶対フレーム番号で

記録する。テープ使用履歴のログデータは,各システムログフレームのサブデータ領域に記録する。

16.3

テープ管理フレーム  テープ管理フレームは,次の領域に記録する。

−  リファレンス領域

−  システムログ内を除くシステム領域

− EOD 領域

− VEOT とパーティション境界との間

テープ管理フレームのサブデータ領域は,パックアイテム番号 3 及びパックアイテム番号 4 のデータだ

けを含む。


68

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 A(規定)  プリズムの光透過率の測定法

A.1

この附属書は,プリズムの光透過率の想定装置及び測定方法を示す。

光透過率は,測定装置で読み取ったカートリッジのプリズムの値と基準プリズムの値の比とする。

カートリッジのプリズムの光透過率は,次の式による。

100

r

×

r

c

P

P

P

ここに,

P

:  カートリッジのプリズムの光透過率 (%)

Pc

:  カートリッジのプリズムの値

P

r

:  基準プリズムの値

A.2

光源  光源は,波長 850nm±50nm,半値幅±50nm の赤外発光ダイオード (LED) を使用する。

A.3

光検出部  光検出部は,シリコンフォトダイオードを用い,閉回路で動作する。

A.4

光学系  光学系は,附属書 図 による。すべての裏面は,黒のつや消し仕上げとする。両方の光学

測定装置は,

附属書 図 で示す基準プリズムを用いて校正する。

すべての測定装置は,暗室に入れる。

A.5

基準プリズム  基準プリズムの仕様は,次による。

光透過率  :波長 850nm±50nm で 95%。

寸法

附属書 図 に示す。

A.6

測定回路  測定回路は,附属書 D.2.6 に示す。スイッチ S は,0 の位置とする。

附属書 図 1  基準プリズム

附属書 図 2  カートリッジプリズム


69

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 図 3  基準プリズムの外観図


70

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 B(参考)  識別孔

この附属書(参考)は,識別孔の組合せについて記述するものであり,規定の一部ではない。

この規格で規定した以外のテープの種類を識別するカートリッジケースの識別孔の組合せは,

附属書 B

表 による。

附属書 表 1  識別孔

識別孔

1234

テープ厚さ

テープの種類

トラックの幅

記録済みテープ

フォーマット

0000 13

µm

メタルテープ (MP)

13.6

µm

無 DDS

0001 13

µm

メタルテープ (MP)

13.6

µm

有 DDS

0010

クリーニングテープ

0011 13

µm

バリウムフェライトテープ

20.4

µm

有 DAT

0100 9

µm

メタルテープ (MP)

13.6

µm

無 DDS

0101 9

µm

メタルテープ (MP)

13.6

µm

有 DDS

0110

確保

0111 9

µm

バリウムフェライトテープ

20.4

µm

有 DAT

1000 6.9

µm

メタルテープ (MP

) 9.1

µm

無 DDS-2

1001

確保

1010

確保 DDS-3

1011

確保

1100

確保 DDS-4

1101

確保

1110

確保

1111

確保

1

=識別孔が開いた状態

0

=識別孔が閉じた状態

附属書 表 の最右欄の意味は,次による。

DDS

ISO/IEC 12247 による DDS フォーマット,又は ISO/IEC 11557 による DDS−DC フォーマット

DDS-2

:この規格で規定した記録フォーマット

DDS-3

:将来の記録フォーマット

DDS-4

:将来の記録フォーマット

DAT

ISO/IEC 1119-1 による記録フォーマット


71

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 C(参考)  前ふたの開放方法

この附属書(参考)は,前ふたの開放方法について記述するものであり,規定の一部ではない。

C.1

附属書 図 に示すケース底面の一辺の寸法

a

=2mm の二つの正方形領域に,前ふたを開けるための

力を加える。

C.2

開放方法の一例を次に示す。カートリッジを磁気テープ装置に挿入すると,磁気テープ装置の二つの

ピンの端部が

附属書 図 に示す二つの正方形領域に当たり,附属書 図 に示すように,カートリッジ

を更に押し下げることによって,前ふたが完全に開く(

附属書 図 3)。

附属書 図 1  ケースの底面

附属書 図 2  磁気テープ装置へ装着 

する中間位置

附属書 図 3  磁気テープ装置へ装着 

する最終位置


72

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 D(規定)  テープの光透過率の測定方法

D.1

概要  この附属書は,テープの光透過率の測定装置及び測定法を示す。

光透過率は,テープ試験片を入れたときの値と入れないときの値との比を百分率 (%) で表す。

D.2

測定装置  測定装置の構成は,次による。

光源

光検出部

測定用マスク

光学系

測定回路

D.2.1

光学  光源は,波長 850nm±50nm,半値幅±50nm の赤外線発光ダイオード (LED) を使用する。

D.2.2

光検出部  光検出部は,平らなシリコンフォトダイオードを用い,閉回路で動作する。

D.2.3

測定用マスク  測定用マスクは,厚さを 2mm,孔の直径  (

d

)

をフォトダイオードの受光領域の 80%

∼100%の大きさに設定する。

表面は,黒のつや消しとする。

試験片は,マスクの孔を覆い,周りの光が漏れないようにマスクを固定する。

D.2.4

光学系  光学系は,附属書 図 による。光は,マスクに垂直に入射し,光源からマスクまでの距

離  (

L

)

は,次の式による。

α

tan

2

d

L

=

光軸上の最大強度に対して,95%以上の強度がある領域に

α

を設定する。

附属書 図 1  光学系の構成

D.2.5

仕上げ  仕上げは,装置全体をつや消しの黒いケースで覆う。

D.2.6

測定回路(附属書 図 2)  測定回路の構成は,次による。

E

:出力電圧を変える定電圧電源

R

:電流を制限する抵抗

LED

:赤外線発光ダイオード

D

i

:シリコンフォトダイオード


73

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

A

:演算増幅器

R

f0

R

f1

:帰還用の抵抗器

S

:増幅率切換用スイッチ

V

:電圧計

LED

に流れる電流,すなわち,照射力は,供給電圧(E)によって変化させる。

D

i

は,回路を閉じて動作させる。

演算増幅器の出力は,V

0

=I

k

×R

f

で与えられる。ここで,I

k

は,D

i

の閉回路での電流とする。

R

f0

×R

f1

は,許容差 1%の温度変化特性がよい抵抗器とする。これらの抵抗値の比は,次の式による。

20

1

1

0

f

f

R

R

附属書 図 2  測定回路

D.3

測定法  測定法は,次による。

D.3.1

スイッチ (S) を位置 (0) にする。

D.3.2

試験片を取り付けないで,電圧計 (V) の指示がフルスケール (100%) になるように供給電圧 (E) を

変化させる。

D.3.3

リーダテープ又はトレーラテープをマスクに取り付ける。電圧計は,60%∼100%を示す。

D.3.4

磁気テープの試験片をマスクに取り付ける。スイッチ (S) を位置(1)に設定する。電圧計のフルスケ

ールは,光透過率 5%を示す。


74

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 E(規定)  信号対雑音比  (S/N)  特性の測定法

信号対雑音比の測定は,分解能 10kHz のスペクトラムアナライザを用い,試験条件は,本体 8.による。

E.1

テープを交流消去する。

E.2

テープに記録密度 2 999.9ftpmm で記録する。

E.3

平均信号振幅  (

S

tape

)

を測定する。

E.4

全雑音  (

N

total

)

は,3.7MHz で測定する。

E.5

再生系の雑音  (

N

amp

)

は,テープを装着しないでモータを回転させて 3.7MHz で測定する。

テープ雑音:

amp

total

tape

N

N

N

2

2

tape

amp

N

N

は,70%未満とする。

信号対雑音比

S

/

N

は,

tape

tape

N

S

log

20

で算出した,デシベル

 (dB)

で表す。

E.6

テープの信号対雑音比

  (S/N

tape

)

は,

64

回以上を測定した平均とする。

E.7

副標準テープについても E.1E.6 の測定を行い,

副標準テープの信号対雑音比

S/N

MSRT

 (dB)

を求める。

供試テープの信号対雑音比

S/N (dB)

は,次の式によって算出する。

S/N

S/N

tape

S/N

MSRT


75

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 F(規定)  記録レベルの公称値及び最大許容値の決定法(記録条件)

記録レベルの公称値及び最大許容値の試験条件は,本体 8.による。

F.1

記録レベルの公称値の決定法

F.1.1

信号振幅副標準テープの記録密度

1 499.9ftpmm

の信号を再生し,読み取った値を信号振幅副標準テ

ープによって校正する。

F.1.2

交流消去した副標準テープに,記録密度

1 499.9ftpmm

の信号を記録電流が小さい値から徐々に増や

しながら記録し,読み取った値が F.1.1 で求めた校正後の値と等しくなるまで記録電流を増やす。

F.1.3

交流消去した供試テープに対し,

F.1.2

で求めた記録電流で記録密度

1 499.9ftpmm

の信号を記録する。

読み取った値を,記録密度

1 499.9ftpmm

での記録レベルの公称値とする。

F.1.4

記録密度

83.3ftpmm

333.3ftpmm

500.0ftpmm

及び

1 000.0ftpmm

の値を求めるために,F.1.1F.1.3

を同様に繰り返す。

F.2

記録レベルの最大許容値の決定法

F.2.1

交流消去した副標準テープに,記録密度

1 499.9ftpmm

の信号を記録電流が小さい値から徐々に増や

しながら記録し,読み取った値が F.1.1 で求めた校正後の値の

119%

になるまで記録電流を増やす。

F.2.2

交流消去した供試テープに対し,F.2.1 で求めた記録電流で記録密度

1 499.9ftpmm

の信号を記録する

読み取った値を,記録密度

1 499.9ftpmm

での記録レベルの最大許容値とする。

F.2.3

記録密度

333.3ftpmm

500.0ftpmm

及び

1 000.0ftpmm

の値を求めるために,F.2.1F.2.2 を同様に繰り

返す。

F.3

記録レベルの限界値  極端な記録レベルは,この規格を用いた記録システムの動作に支障を来すので,

互換性が得られる記録レベルの限界値を決める必要がある。限界値は,次による。

記録密度

83.3ftpmm

では,記録レベルの公称値とする。

記録密度

333.3ftpmm

500.0ftpmm

1 000.0ftpmm

及び

1 499.9ftpmm

では,記録レベルの最大許容値とす

る。

参考

互換性確保のために,記録レベルは,記録密度

333.3ftpmm

500.0ftpmm

1 000.0ftpmm

及び

1

499.9ftpmm

で記録レベルの公称値を超えないことが望ましい。


76

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 G(規定)  ビットバイトから 10 チャネル 

ビットパターンヘの変換

G.1

  8

ビットバイトは,最上位ビットを左側とし,最下位ビットを右側とする。

10

チャネルビットパターンは,最初に記録するビットを左側とし,最後に記録するビットを右側とする。

G.2

使用する記録装置は,記録信号の直流成分を

0

に近づける必要がある。すべての

10

チャネルビットパ

ターンは,

0

平衡又は

6

4

若しくは

4

6

の直流不平衡である。各

10

チャネルビットパターンには,直流

成分を最小にするために,

次の

10

チャネルビットパターンの二つの代替パターンのいずれを選択するかを

変調器に指示するインジケータ

Q

が含まれる。

Q'

は,前のパターンの直流情報である。

Q

は,現在のパターンの直流情報である。

G.3

左側の列には,

8

ビットバイトの

16

進数表記で記している。

Q'

=−1

Q'

=1

8

ビット

バイト

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

00

00000000

0101010101 0

1

0101010101 0

−1

01 00000001  0101010111

0

−1

0101010111 0

1

02 00000010  0101011101

0

−1

0101011101 0

1

03

00000011

0101011111 0

1

0101011111 0

−1

04 00000100  0101001001

0

−1

0101001001 0

1

05

00000101

0101001011 0

1

0101001011 0

−1

06

00000110

0101001110 0

1

0101001110 0

−1

07

00000111

0101011010 0

1

0101011010 0

−1

08 00001000  0101110101

0

−1

0101110101 0

1

09

00001001

0101110111 0

1

0101110111 0

−1

0A

00001010

0101111101 0

1

0101111101 0

−1

0B 00001011

0101111111

0

−1

0101111111 0

1

0C

00001100

0101101001 0

1

0101101001 0

−1

0D 00001101  0101101011

0

−1

0101101011 0

1

0E 00001110  0101101110

0

−1

0101101110 0

1

0F 00001111  0101111010

0

−1

0101111010 0

1

10

00010000

1101010010 0

1

1101010010 0

−1

11 00010001  0100010010

2

−1

1100010010

−2

−1

12 00010010  0101010010

0

−1

0101010010 0

1

13

00010011

0101110010 0

1

0101110010 0

−1

14 00010100  1101110001

2

1

0101110001

−2 1

15 00010101  1101110011

2

−1

0101110011

−2

−1

16 00010110  1101110110

2

−1

0101110110

−2

−1

17 00010111  1101110010

0

−1

1101110010 0

1

18 00011000  0101100101

2

−1

1101100101

−2

−1


77

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

Q'

=−1

Q'

=1

8

ビット

バイト

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

19 00011001  0101100111

2

1

1101100111

−2 1

1A 00011010  0101101101

2

1

1101101101

−2 1

1B 00011011  0101101111

2

−1

1101101111

−2

−1

1C 00011100  0101111001

2

1

1101111001

−2 1

1D 00011101

0101111011

2

−1

1101111011

−2

−1

1E 00011110  0101111110

2

−1

1101111110

−2

−1

1F 00011111  0101101010

2

−1

1101101010

−2

−1

20 00100000  0111010101

0

−1

0111010101 0

1

21

00100001

0111010111 0

1

0111010111 0

−1

22

00100010

0111011101 0

1

0111011101 0

−1

23 00100011  0111011111

0

−1

0111011111 0

1

24 00100100  1111010001

2

1

0111010001

−2 1

25 00100101  1111010011

2

−1

0111010011

−2

−1

26 00100110  1111010110

2

−1

0111010110

−2

−1

27 00100111  0111011010

0

−1

0111011010 0

1

28

00101000

0111110101 0

1

0111110101 0

−1

29 00101001  0111110111

0

−1

0111110111 0

1

2A 00101010

0111111101

0

−1

0111111101 0

1

2B

00101011

0111111111 0

1

0111111111 0

−1

2C 00101100  0111101001

0

−1

0111101001 0

1

2D

00101101

0111101011 0

1

0111101011 0

−1

2E

00101110

0111101110 0

1

0111101110 0

−1

2F

00101111

0111111010 0

1

0111111010 0

−1

30

00110000

0111010010 0

1

0111010010 0

−1

31 00110001  1110010010

2

−1

0110010010

−2

−1

32 00110010  1111010010

0

−1

1111010010 0

1

33

00110011

1111110010 0

1

1111110010 0

−1

34 00110100  0111110001

2

1

1111110001

−2 1

35 00110101  0111110011

2

−1

1111110011

−2

−1

36 00110110  0111110110

2

−1

1111110110

−2

−1

37 00110111  0111110010

0

−1

0111110010 0

1

38 00111000  0111000101

2

−1

1111000101

−2

−1

39 00111001  0111000111

2

1

1111000111

−2 1

3A 00111010  0111001101

2

1

1111001101

−2 1

3B 00111011  0111001111

2

−1

1111001111

−2

−1

3C 00111100  0111011001

2

1

1111011001

−2 1

3D 00111101

0111011011

2

−1

1111011011

−2

−1

3E 00111110  0111011110

2

−1

1111011110

−2

−1

3F 00111111  0111001010

2

−1

1111001010

−2

−1

40 01000000  0100010101

2

1

1100010101

−2 1

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1101010001

−2 1


78

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

Q'

=−1

Q'

=1

8

ビット

バイト

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

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79

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

Q'

=−1

Q'

=1

8

ビット

バイト

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

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−2

−1


80

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

Q'

=−1

Q'

=1

8

ビット

バイト

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

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−1

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−1

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−1

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−2 1


81

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

Q'

=−1

Q'

=1

8

ビット

バイト

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

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2

−1

0110110101

−2

−1

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1110101011

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1

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2

1

0101001101

−2 1

D3 11010011

1101001111

2

−1

0101001111

−2

−1

D4 11010100  1101011001

2

1

0101011001

−2 1

D5 11010101

1101011011

2

−1

0101011011

−2

−1

D6 11010110

1101011110

2

−1

0101011110

−2

−1

D7 11010111  1101001010

2

−1

0101001010

−2

−1

D8 11011000  1110100101

0

−1

1110100101 0

1

D9

11011001

1110100111 0

1

1110100111 0

−1

DA

11011010

1110101101 0

1

1110101101 0

−1

DB 11011011

1110101111

0

−1

1110101111 0

1

DC

11011100

1110111001 0

1

1110111001 0

−1

DD 11011101

1110111011

0

−1

1110111011 0

1

DE 11011110

1110111110

0

−1

1110111110 0

1

DF 11011111  1110101010

0

−1

1110101010 0

1

E0

11100000

1111010101 0

1

1111010101 0

−1

E1 11100001  1111010111

0

−1

1111010111 0

1

E2 11100010  1111011101

0

−1

1111011101 0

1

E3

11100011

1111011111 0

1

1111011111 0

−1

E4 11100100  1111001001

0

−1

1111001001 0

1

E5

11100101

1111001011 0

1

1111001011 0

−1

E6

11100110

1111001110 0

1

1111001110 0

−1

E7

11100111

1111011010 0

1

1111011010 0

−1

E8 11101000  1111110101

0

−1

1111110101 0

1

E9

11101001

1111110111 0

1

1111110111 0

−1

EA

11101010

1111111101 0

1

1111111101 0

−1

EB 11101011

1111111111

0

−1

1111111111 0

1

EC

11101100

1111101001 0

1

1111101001 0

−1

ED 11101101

1111101011

0

−1

1111101011 0

1

EE 11101110

1111101110

0

−1

1111101110 0

1

EF 11101111  1111111010

0

−1

1111111010 0

1

F0 11110000  1101010101

0

−1

1101010101 0

1

F1

11110001

1101010111 0

1

1101010111 0

−1

F2

11110010

1101011101 0

1

1101011101 0

−1


82

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

Q'

=−1

Q'

=1

8

ビット

バイト

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

10

チャネルビ

ットパターン

直流

成分

Q

F3 11110011  1101011111

0

−1

1101011111 0

1

F4

11110100

1101001001 0

1

1101001001 0

−1

F5 11110101  1101001011

0

−1

1101001011 0

1

F6 11110110  1101001110

0

−1

1101001110 0

1

F7 11110111  1101011010

0

−1

1101011010 0

1

F8 11111000  1111100101

2

−1

0111100101

−2

−1

F9 11111001  1111100111

2

1

0111100111

−2 1

FA 11111010  1111101101

2

1

0111101101

−2 1

FB 11111011

1111101111

2

−1

0111101111

−2

−1

FC 11111100

1111111001

2

1

0111111001

−2 1

FD 11111101

1111111011

2

−1

0111111011

−2

−1

FE 11111110

1111111110

2

−1

0111111110

−2

−1

FF 11111111  1111101010

2

−1

0111101010

−2

−1


83

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 H(規定)  ビットシフトの測定法

テープは,情報交換に使用する磁気テープ装置によってシステムオペレーションと互換性のあるモード

で記録する。

H.1

読取り装置  読取り装置は,次による。

附属書 によって測定するときに,トラックの直線性が

3

µm

の範囲内に保持されている磁気テープ装

置によって読み取らなければならない。

読取りヘッドの出力電圧の絶対値は,規定しない。ヘッド設計,回転トランス,前置増幅器及びヘッド

とテープの相対速度は,低い信号対雑音比による測定誤差を避けるように選ばなければならない。

  読取りヘッド

ギャップ長

0.25

µm

±

0.03

µm

トラック幅

14.0

µm

±

0.5

µm

ヘッドギャップの角度

:正アジマスのヘッドのギャップは,スキャナ軸に対して+

20

°

00'

±

12'

とする。

:負アジマスのヘッドのギャップは,スキャナ軸に対して−

20

°

00'

±

12'

とする。

  読取りチャネル  読取りギャップに接近させて平行に置いたリード線を用いて試験を行い,ヘッド,

回転トランス及び前置増幅器の総合周波数特性は,次に示す伝達関数

G  (S)

について,チャネルビット

1

の周波数の

94

1

1.5

倍までの周波数範囲で,振幅

2dB

以内,位相

5

°以内とする。

参考

伝達関数

G  (S)

は,前置増幅器に対する入力の結合時定数に関連する

1

次低周波遮断点,並び

にヘッド,回転トランス及び前置増幅器のインダクタンス,キャパシタンスに関連する

2

次高

周波遮断点によって定義される。

(

)

÷÷ø

ö

ççè

æ

2

2

2

2

)

(

c

c

b

a

c

S

Q

S

S

KS

S

G

ω

ω

ω

ω

ω

ここに,  K≧1

ω

i

=2

πf

i

f

a

=1 の周波数

f

b

≦1 の周波数の 1/94

f

c

≧1 の周波数の 1.5 倍

0.7

Q≦1.0

  等価器

  前置増幅器の出力に接続する等価器の特性は,次の式による。

(

)(

)

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

÷÷ø

ö

ççè

æ

2

2

2

2

1

2

2

0

2

2

2

4

)

)(

(

)

(

L

L

L

L

I

I

P

H

I

p

L

S

Q

S

S

Q

S

S

Q

S

S

S

S

S

K

S

G

ω

ω

ω

ω

ω

ω

ω

ω

ω

ω

ω

ここに,  K≧5

ω

i

=2

π

f

i

f

H

=1 の周波数の 1/200

f

P

=1 の周波数の 2/3

f

I

=1 の周波数の 1/4

f

L

=1 の周波数

Q

0

=0.12

Q

1

=2.0


84

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

Q

2

=0.5

H.2

測定  測定は,次による。

平均ビットセル長  (L)  は,試験ゼロ交差 (TZC) の両側の任意の一対の基準ゼロ交差 (RZC) によって得

る。基準ゼロ交差は,2 個以上の 1 のゼロ交差を両側にもつ 1 のゼロ交差とする。これらの 1 のゼロ交差

の外側のチャネルビットは,0 又は 1 のいずれでもよい。

RZC

は,ビットセル長の変化による最大の誤りを 2%以下とするために,TZC から 40 個以下のビットセ

ルとする。

本体 10.5 に規定するビットシフトは,TZC と RZC との間のビットセルで,任意の 0 及び 1 のパターン

に適合する。

H.3

データ分析

基準ゼロ交差間のビットセル長を とすると,平均ビットセル長  (L)  は,次の式による。

n

P

P

L

1

3

P

n

は,番目の 1 ゼロ交差点の位置とする。

最初の基準ゼロ交差と試験ゼロ交差との間に ビットの間隔があるときは,次の式による。

100

)

(

(%)

1

2

×

n

P

P

mL

ビットシフト


85

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 J(参考)  輸送条件

この附属書(参考)は,推奨する輸送条件について記述するものであり,規定の一部ではない。

J.1

環境条件  カートリッジの輸送時の環境条件は,次によることが望ましい。

温度

:−40℃∼45℃

相対湿度

:5%∼80%

湿球温度

:26℃

カートリッジの内部及び表面は,結露してはならない。

J.2

カートリッジの輸送条件  カートリッジの輸送は,次による。

J.2.1

衝撃及び振動  輸送中のカートリッジへの損傷を最小限にするために,次のような対策をとること

が望ましい。

a)

カートリッジを変形させるおそれがある機械的な荷重を加えてはならない。

b)

カートリッジは,1m を超える高さから落下させてはならない。

c)

カートリッジは,十分な衝撃吸収材をもった強固な箱の中に収納する。

d)

カートリッジの収納箱は,内部が清浄で,かつ,じんあい(塵挨)及び水の浸入防止が十分可能な構

造とする。

e)

カートリッジの収納箱内での収納方法は,テープリールの中心軸が水平になるようにする。

f)

カートリッジの収納箱内は,正しい方向(天地)に置けるように明確な表示をする。

J.2.2

極端な温度及び湿度

a)

温度及び湿度の急激な変化は,いかなる場合でも可能な限り回避する。

b)

輸送されたカートリッジは,必ず使用環境条件に最低 24 時間放置する。

J.2.3

誘導磁界の影響  カートリッジとカートリッジ収納箱の最外壁との距離は,外部磁界の影響による

信号破壊の危険性を最小限にするため,80mm 以上とする。


86

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 K(規定)  トラックエッジの直線性の測定法

K.1

測定法  測定法は,附属書 図 及び次による。

a)

試験片は,長手方向に 0.09N±0.02N の張力を加える。

b)

記録トラックのエッジとテープ基準縁に対し,d

1

=0.961mm±0.005mm 離れた平行線との交点を A と

する。

c)

同じ記録トラックのエッジとテープ基準縁に対し,

d

2

=2.839mm±0.005mm 離れた平行線との交点を B

とする。

d)

線分 AB の中点 C を中心とし,長手方向の軸がテープ基準縁に対し,

α

=6°22'39.6

傾いた 5

µ

m

×

21.36mm

の長方形の箱を設定する。

附属書 図 1  トラックエッジの直線性

K.2

要求事項  トラックエッジは,箱の短い辺にだけ交差しなければならない。


87

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 L(参考)  記録時再生 (RAW) 

この附属書(参考)は,記録時再生について記述するものであり,規定の一部ではない。

記録再生 (RAW) は,フレームを書き込んだ後に,それが正しく書き込まれたかどうかを調べて,正し

く書き込まれていないときは,再度書き込むために,直ちに,そのフレームを読み取ることである。RAW

は,フレーム単位で行う。RAW を行うときは,テープのデータ領域だけで行うこととし,アンブルフレー

ムで行ってはならない。RAW を行うときは,他のフレームに適用したか否かにかかわらず,個々のフレー

ムごとに適用するかどうかを決めてよい。RAW チェックで,フレームが正しく書かれていないと識別する

と,テープに沿ってその先に再書き込みする。再書き込みするフレームが,元のフレームを重ね書きする

ことはない。

RAW

チェックの第一の目的は,

テープの欠陥によって発生する多量の誤りを含むフレームの検出である。

したがって,すべてのチャネルビットが正しく読めなくても必ずしも再記録を行う必要はない。データ交

換の信頼性は,記録品質及びデータデコード品質だけに十分な余裕をもつことが最小の要求事項である。

フレームの品質を検査する方法の例としては,ミッシングパルスの長さ,レベル及びその分布,C1 符号

又は C2 符号によって検出された欠陥の数を数えること,

書込みと読取りのチェックサムを比較すること,

書込み及び読取りデータの比較をサンプル期間又は常時行うことなどである。

フレームを再書込みするときは,テープ上に複数の同じフレームが存在する可能性がある。それに引き

続く読取りによって,フレームのデータが複数の部分から読み取られた場合は,前に読み取ったフレーム

のデータは,書込みに失敗の可能性があるので,最後に読み取ったデータを使用することを推奨する。


88

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

附属書 M(参考)  基本グループ番号 の内容の例

この附属書(参考)は,基本グループ番号 0 の内容の例を記述するものであり,規定の一部ではない。

基本グループ番号 0 の内容の例を

附属書 図 に示す。

バイト位置 1∼400 のすべてのエントリの余剰部分には,(00)  を記録し,残りのフレームには (00) を埋

める。

バイト位置

フィールド名

内容

1

∼128

製造業者名

パーティションを書いた又は 
初期化したドライブの製造業者名

129

∼160

モデル番号

パーティションを書いた又は 
初期化したドライブのモデル番号又は識別番号

161

∼192

シリアル番号

ドライブに割り当てた識別番号

193

∼224

改定番号

ドライブ部品の改定番号

193

∼200  サブアセンブリ 1

201

∼208  サブアセンブリ 2

209

∼216  サブアセンブリ 3

217

∼224  サブアセンブリ 4

225

∼256

ホストインタフェースタイプ 
及びアドレス

ホストインタフェースのタイプ(例えば,SCSI 及び接続アド
レス)

225

∼240  ホストインタフェースタイプ

241

∼256  アドレス

257

∼272

日付及び時間

YYMMDDHHMMSS

パーティションを初期化した日付及び時間

257

∼258  YY  年(1980+YY)

259

∼260  MM  月

261

∼262  DD  日

263

∼264  HH  時

265

∼266  MM  分

267

∼268  SS    秒

273

∼400

テープラベル又は識別子

パーティション内容の表示

401

∼5756

確保

すべてのバイトを 0 に設定

5757

∼126632

製造業者用データ

規定しない

附属書 図 1  基本グループ番号 の例


89

X 6129 : 1997 (ISO/IEC 13923 : 1996)

磁気テープ JIS 改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

大  石  完  一

パルステック工業株式会社

(幹事)

富  田  正  典

日本システムインテグレーション株式会社

(幹事)

徳  永  賢  次

イメーション株式会社

千  原  健  一

富士通株式会社

竹  内      正

株式会社トリム・アソシエイツ

平  川      卓

富士写真フィルム株式会社

新  井      清

日本システムハウス株式会社

伊  藤  欣  也

日本電気株式会社

安  藤  晴  夫

日立マクセル株式会社

樋  口  重  光

株式会社日立製作所

酒  井  和  夫

株式会社日立製作所

堀  川  憲  一

ソニー株式会社

荒  木      学

日本ユニシス株式会社

岸  野  忠  信

財団法人日本規格協会

永  松  荘  一

通商産業省

兼  谷  明  男

工業技術院標準部

(関係者)

佐々木  喜  七

財団法人日本電子部品信頼性センター

(事務局)

内  山  誠  作

社団法人日本電子工業振興協会

長谷川  久  子

社団法人日本電子工業振興協会