T 8205：2018
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 1
4 種類······························································································································· 2
5 性能······························································································································· 2
5.1 指示精度及び警報設定値の精度 ························································································ 2
5.2 繰返し性 ······················································································································ 3
5.3 安定度 ························································································································· 3
5.4 傾斜による影響 ············································································································· 3
5.5 耐衝撃性 ······················································································································ 3
5.6 指示の遅れ及び警報の遅れ ······························································································ 3
5.7 温度変化による指示精度への影響······················································································ 3
5.8 電源電圧の変動による影響 ······························································································ 3
6 構造······························································································································· 3
6.1 一般構造 ······················································································································ 3
6.2 各部の構造 ··················································································································· 3
7 試験······························································································································· 4
7.1 試験場所の標準状態 ······································································································· 4
7.2 指示精度試験及び警報設定値の精度試験············································································· 4
7.3 繰返し性試験 ················································································································ 4
7.4 安定度試験 ··················································································································· 5
7.5 傾斜試験 ······················································································································ 5
7.6 衝撃試験 ······················································································································ 5
7.7 指示の遅れ及び警報の遅れ試験 ························································································ 5
7.8 温度試験 ······················································································································ 5
7.9 電源電圧変動試験 ·········································································································· 6
8 検査······························································································································· 6
9 表示······························································································································· 7
10 取扱説明書 ···················································································································· 7
附属書A（規定）試験用ガス（調整用ガスを含む。）及び調整方法 ················································· 8
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（2）
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まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，公益社団法人日本
保安用品協会（JSAA）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格
を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，厚生労働大臣及び経済産業大臣が改正
した日本工業規格である。これによって，JIS T 8205:2002は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。厚生労働大臣，経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の
特許出願及び実用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
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日本工業規格 JIS
T 8205：2018
硫化水素計
Hydrogen sulfide indicator/alarm
1
適用範囲
この規格は，硫化水素の発生のおそれがあるピット，マンホール，浄化槽，暗きょ（渠），地下室などの
地下構造物及びタンク，管，溝，熱交換器などの地上構造物並びに船倉の内部，付随ガスとして硫化水素
を含む温泉施設などにおいて，硫化水素濃度の測定及び監視，又は警報用として使用する硫化水素計につ
いて規定する。
なお，この規格は，使用温度範囲が−10 ℃〜40 ℃の硫化水素計に適用する。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS K 0108 排ガス中の硫化水素分析方法
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。
3.1
検知部
測定場所の空気と直接接触して，硫化水素濃度を検知する硫化水素計の部分。
3.2
拡散式
測定場所の空気を自然に，検知部に接触させる採気方式。
3.3
吸引式
測定場所の空気をポンプなどで吸引して，検知部に接触させる採気方式。
3.4
定置形
一定箇所に設置又は固定して使用する形式。
3.5
可搬形
台車，移動車などによって運搬して使用する形式。
2
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3.6
携帯形
手に持つ，肩に掛けるなどして使用する形式。
3.7
装着形
ポケットに入れる，腰に着けるなど身体に着けて使用する形式。
3.8
試験用ガス
硫化水素計が正しく作動するかどうかの確認に用いるガス。
3.9
調整用ガス
試験用ガスのうち，硫化水素計の調整に用いるガス。
3.10
ゼロガス
硫化水素計のゼロ点を定めるガス。通常，硫化水素を含まない清浄な空気，窒素などを用いる。
4
種類
硫化水素計の種類は，形式及び採気方式の組合せによって，表1のとおり区分する。
表1−硫化水素計の種類
形式
採気方式
定置形
拡散式又は吸
引式
可搬形
携帯形
装着形
5
性能
5.1
指示精度及び警報設定値の精度
5.1.1
指示精度
指示精度は，7.2.1によって試験を行ったとき，硫化水素計の指示値と試験ガスの硫化水素濃度との差は，
指示が0 ppm〜30 ppmの範囲では，硫化水素濃度で±1.5 ppm以内，他の指示範囲では±3.0 ppm以内とす
る。
注記 この規格では濃度（体積分率）単位としてppmを使用することとした。1 ppmは10−6 体積分
率を示す。
5.1.2
警報設定値の精度
警報設定値の精度は，7.2.2によって試験したとき，警報設定値と警報を発したときの硫化水素濃度指示
値との差は，次による。
a) 濃度指示計及び警報設定方法がデジタル方式の場合，硫化水素濃度指示値の差は，ないものとする。
b) 濃度指示計がアナログ方式である場合，硫化水素濃度指示値の差は±0.5 ppm以内とする。
3
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5.2
繰返し性
繰返し性は，7.3によって試験を行ったとき，各測定値とその平均値とのそれぞれの差は，硫化水素濃度
で±0.5 ppm以内とする。
5.3
安定度
安定度は，7.4によって試験を行ったとき，5.1.1の精度及び濃度指示計がアナログ方式である場合にあ
っては5.1.2の精度とする。
5.4
傾斜による影響
傾斜による影響は，7.5によって試験を行ったとき，5.1.1の精度及び濃度指示計がアナログ方式である
場合にあっては5.1.2の精度とする。
5.5
耐衝撃性
耐衝撃性は，7.6によって試験を行ったとき，5.1.1の精度及び濃度指示計がアナログ方式である場合に
あっては5.1.2の精度とする。
5.6
指示の遅れ及び警報の遅れ
指示の遅れ及び警報の遅れは，7.7によって試験を行ったとき，それぞれ30秒以内，15秒以内とする。
5.7
温度変化による指示精度への影響
温度変化による指示精度への影響は，7.8.2及び7.8.3によって試験を行ったとき，5.1.1の精度及び5.6
に規定する時間以内とする。また，7.8.4によって試験を行ったとき，硫化水素計の指示値と試験ガスの硫
化水素濃度との差は，指示が0 ppm〜30 ppmの範囲では，硫化水素濃度で±2.0 ppm以内，他の指示範囲
では，±3.0 ppm以内の精度及び5.6に規定する時間以内とする。
5.8
電源電圧の変動による影響
電源電圧の変動による影響は，7.9によって試験を行ったとき，5.1.1の精度及び濃度指示計がアナログ
方式である場合にあっては5.1.2の精度とする。
6
構造
6.1
一般構造
硫化水素計の一般構造は，検知部，指示部及び／又は警報部から成り，硫化水素濃度の変化を電気信号
に換え，指示部及び／又は警報部を作動させる構造のもので，次による。
a) 硫化水素計は，保守管理が容易なものとする。
b) 各部は，その目的に応じて円滑かつ正確に作動しなければならない。
c) 作動状態にあるときは，それが容易に識別できなければならない。
d) 防爆性が必要な場合は，防爆構造でなければならない。
注記 防爆構造に関する規定としては，労働安全衛生法第42条で，防爆構造電気機械器具は厚生労
働大臣が定める規格を具備していなければ譲渡・貸与・設置してはならないとしており，ま
た，厚生労働大臣の定める規格としては厚生労働省告示の“電気機械器具防爆構造規格”が
ある。
6.2
各部の構造
6.2.1
検知部の採気方式
検知部の採気方式は，拡散式又は吸引式とする。
6.2.2
指示部
指示部は，少なくとも，硫化水素濃度で0 ppm〜30 ppmを指示するものでなければならない。デジタル
4
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方式の場合，指示の分解能は0.5 ppm以下でなければならない。
6.2.3
警報部
警報部は次による。
a) 警報部は，10 ppm以下の任意の濃度に警報設定できる機能及び警報設定値以上で警報を発し続ける機
能をもたなければならない。
b) 警報は，可視及び／又は可聴とする。
c) 定置形は，一度警報を発した後は，硫化水素濃度指示値が警報設定値未満に復帰したかに関係なく，
警報状態を持続し，かつ，解除操作を行わなければ警報を発し続ける機構とする。ただし，可搬形，
携帯形及び装着形は，この限りでない。
d) 定置形多点式の警報は，ある測定箇所の硫化水素濃度の増大に対して警報を発している場合に，更に
別の測定箇所で硫化水素濃度が増大したとき，その箇所に対しても警報可能な機構とする。
7
試験
7.1
試験場所の標準状態
バッグ，容器，配管などには吸着性，反応性及び透過性に支障がないことを確認した材料を用い，試験
場所の標準状態は次による。
a) 温度：20 ℃±2 ℃
b) 相対湿度：（65±20）%
c) 気圧：86 kPa〜106 kPa。ただし，各試験において調整を行ってからの試験中の気圧変化は±1 kPa 以
内とする。
7.2
指示精度試験及び警報設定値の精度試験
7.2.1
指示精度試験
硫化水素計を作動状態にし，表2に規定する暖機時間を経過した後，ゼロガス及び附属書Aに規定した
調整用ガスを用いて指示の調整を行い，検知部に10 ppm±1 ppmを中心とした3種類以上の濃度の試験用
ガスを導入し，硫化水素計の指示値と試験用ガスの硫化水素濃度との差をそれぞれ調べる。指示範囲が30
ppmを超えるものは，30 ppmを超える任意の濃度の試験用ガスでも調べる。
表2−指示精度試験の暖機時間
形式
暖機時間（分）
定置形
30
可搬形／携帯形／装着形
5
7.2.2
警報設定値の精度試験
硫化水素計を作動状態にし，表2に規定する暖機時間を経過した後，硫化水素計を0 ppmを超え10 ppm
以下の任意の警報濃度に設定し，疑似の濃度指示信号を入力することによって，濃度を次第に高め，警報
設定値と警報を発したときの硫化水素濃度指示値との差を調べる。
なお，疑似の濃度指示信号を入力する機能のない硫化水素計にあっては，検知部に警報設定値を僅かに
超える濃度の試験用ガスを導入し，警報設定値と警報を発したときの硫化水素濃度指示値との差を調べる。
7.3
繰返し性試験
硫化水素計を作動状態にし，表2に規定する暖機時間を経過した後，ゼロガスと10 ppm±1 ppmの濃度
5
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の試験用ガスとを交互に各3回検知部に接触させ，ゼロガスに対する各指示値とその平均値との差及び試
験用ガスに対する各指示値とその平均値との差をそれぞれ求める。
7.4
安定度試験
硫化水素計を作動状態にし，7.2.1によって試験を行った後，作動状態のままで，定置形は8時間〜10
時間経過した後，可搬形，携帯形及び装着形は1時間〜2時間経過した後，a) 及びb) の試験を行う。
a) 指示精度試験 ゼロガスと10 ppm±1 ppmの濃度の試験用ガスを用いて指示精度を調べる。
b) 警報作動精度試験 濃度指示計がアナログ方式である場合は，7.2.2に規定する方法によって警報設定
値の精度を調べる。この場合，7.2.2に記載の“表2に規定する暖機時間を経過した後”は適用しない。
7.5
傾斜試験
硫化水素計を作動状態のままで標準使用状態の姿勢で7.2.1によって試験を行った後，その姿勢から，前
後左右にそれぞれ30°〜35°傾斜させて，7.4のa) 及びb) の試験を行う。
7.6
衝撃試験
7.6.1
定置形の衝撃試験
コンクリート床上に厚さ30 mm±5 mmの松，杉などの板を置き，その上に作動状態の硫化水素計を置
き，その一端を100 mm〜110 mmの高さまで持ち上げて落下し，次に，他の一端を同様に持ち上げて落下
した後，ゼロガスを用いてゼロ調整を行い，7.4 のa) 及びb) の試験を行う。
7.6.2
可搬形，携帯形及び装着形の衝撃試験
コンクリート床上に厚さ30 mm±5 mmの松，杉などの板を置き，その上に100 mm〜110 mmの高さか
ら作動状態の硫化水素計を落下させ，ゼロガスを用いてゼロ調整を行い，7.4のa) 及びb) の試験を行う。
ただし，指示計，警報ランプ，調整つまみなどが直接，板上に接触しないように配慮する。
7.7
指示の遅れ及び警報の遅れ試験
7.7.1
指示の遅れ試験
次のa)，b) 及びc) の手順で行う。ただし，吸引式は，採気管を付けない状態とする。
a) 試験用ガスを検知部のガス導入口から吸引させるか，又は検知部を試験用ガスに投入して，検知部に
接触させて，硫化水素計の指示が十分に安定した指示値（R1）を読み取る。
b) 次に，ゼロガスを検知部のガス導入口から吸引させるか，又は検知部をゼロガスに投入して，検知部
に接触させて，硫化水素計の指示が十分に安定した指示値（R2）を読み取る。
c) a) と同一の試験ガスに検知部を再び接触させたときから，硫化水素計の指示値が変化して，次の式で
求める値（R3）になるまでの時間（90 %応答時間）を調べる。
）
−
（
2
1
3
0.9
R
R
R=
ここに，
R1： 試験ガスに接触させたときの指示値。
R2： ゼロガスに接触させたときの指示値。
R3： R2からR1とR2との差の90 %に変化した値。
7.7.2
警報の遅れ試験
警報設定値を10 ppmとし，その濃度の1.6倍の試験用ガスを7.7.1の試験と同様の方法で検知部に接触
させ，警報を発するまでの時間を調べる。ただし，吸引式は，採気管を付けない状態とする。
7.8
温度試験
7.8.1
一般
硫化水素計を7.1 a) の標準状態の温度で，調整用ガスを用いて指示の調整及び警報設定を行い，7.8.2〜
7.8.4の試験を行う。
6
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7.8.2
高温試験
硫化水素計を4004
+ ℃の恒温槽の中に入れ，1時間〜2時間放置し，その温度においてゼロガスを用いて
ゼロ調整を行い，7.4 a) の試験，及び7.7.1の試験を行う。
7.8.3
低温試験 1
硫化水素計を0 ℃±2 ℃の恒温槽の中に入れ，1時間〜2時間放置し，その温度においてゼロガスを用
いてゼロ調整を行い，7.4 a) の試験，及び7.7.1の試験を行う。
7.8.4
低温試験 2
硫化水素計を−1040
− ℃の恒温槽の中に入れ，1時間〜2時間放置し，その温度においてゼロガスを用い
てゼロ調整を行い，7.4 a) の試験，及び7.7.1の試験を行う。
7.9
電源電圧変動試験
主電源電圧を定格電圧に設定してゼロガス及び調整用ガスを用いて硫化水素計の指示の調整及び／又は
警報設定を行った後，主電源電圧を定格電圧の±10 % 変化させて，7.4のa) 及びb) の試験を行う。
なお，電源を内蔵する硫化水素計では，適切な外部電源を使用するなどの方法によって，電源電圧を製
造業者が保証する電圧，又は電池の有効性を確認するために硫化水素計に設けている計器類による最低使
用可能電圧まで低下させて，7.4のa) 及びb) の試験を行う。
8
検査
硫化水素計の検査は，形式検査1) と受渡検査2) とに区分し，検査の項目は，それぞれa) 及びb) に示す
とおりとし，箇条7によって試験を行い，箇条5に適合しなければならない。
なお，形式検査1) 及び受渡検査2) の抜取検査方法は，受渡当事者間の協定による。
注1) 製品の品質が，設計で示された全ての特性を満足するかどうかを判定するための検査。
2) 既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による製品の受渡しをする場合，必要と認める
特性が満足するものであるかどうかを判定するための検査。
a) 形式検査項目
1) 指示精度（7.2.1）
2) 警報設定値の精度（7.2.2）
3) 繰返し性（7.3）
4) 安定度（7.4）
5) 傾斜による影響（7.5）
6) 耐衝撃性（7.6）
7) 指示の遅れ（7.7.1）
8) 警報の遅れ（7.7.2）
9) 温度変化による指示精度への影響（7.8）
10) 電源電圧の変動による影響（7.9）
b) 受渡検査項目
1) 指示精度（7.2.1）
2) 警報設定値の精度（7.2.2）
3) 繰返し性（7.3）
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表示
硫化水素計の見やすい箇所に，次の事項を表示しなければならない。
a) 規格番号
b) 製品の名称又は測定対象ガス名
c) 製造番号
d) 製造業者名又はその略号
e) 製造年月又はその略号
f)
防爆構造である場合は，その旨
10 取扱説明書
硫化水素計には，次の事項について記載した取扱説明書を添付しなければならない。
a) 測定範囲
b) 使用温度範囲
c) 暖機時間
d) 使用圧力範囲
e) 検知部の使用時間
f)
調整方法
g) 使用上の注意事項
h) 精度の維持に関する事項
i)
定置形にあっては，設置に関する方法
j)
保守管理の方法
k) その他硫化水素計の取扱いに関する事項
8
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附属書A
（規定）
試験用ガス（調整用ガスを含む。）及び調整方法
A.1 一般
この附属書は，硫化水素計の試験用ガス及び調整方法について規定する。
A.2 試験用ガス
試験用ガスは，次による。
a) 濃度を確認したもの JIS K 0108によって濃度を確認したもの。
b) 高圧容器詰めのもの 必要な濃度に調製した市販の高圧容器詰め標準ガス。そのまま検知部に導いて
使用する。有効期限に注意し，減圧弁などは専用のものを用いる。
c) パーミエーションチューブを用いて調製したもの 液化硫化水素をふっ素樹脂管に封入してあるパ
ーミエーションチューブを恒温で，一定流量の空気又は窒素を通すことによって調製したもの。試験
用ガスの濃度は，次の式によって算出する。
V
m
p
t
C
×
×
+
×
=
3.
101
273
273
1.
34
4.
22
ここに，
C： 試験用ガスの硫化水素濃度（ppm）
22.4： 0 ℃，101.3 kPaでのモル体積（L/mol）
34.1： 硫化水素のモル質量（g/mol）
t： 試験用ガスの温度（℃）
p： 気圧（kPa）
m： 単位時間当たりのチューブの減量（μg/min）
V： 空気又は窒素の流量（L/min）
d) 体積比混合法で調製したもの 体積比混合法を用いた試験用ガスの調製は，次による。
1) 一定体積の空気又は窒素を入れたバッグに，一定体積の硫化水素を混入して調製したもの。硫化水
素の計量には，マイクロシリンジ又は一定濃度の硫化水素の一定量を封入したアンプルを用いる。
2) 一定体積の容器内に，一定体積の硫化水素を混入して調整したもの。硫化水素の計量には，マイク
ロシリンジ又は一定量の硫化水素を封入したアンプルが用いられる。
なお，試験用ガスの濃度は，次の式によって算出する。
0
2
1
1
C
V
V
V
C
×
+
=
ここに，
C： 試験用ガスの硫化水素濃度（ppm）
V1： 硫化水素ガス混入量（mL）
V2： 容器内空気体積（mL）
C0： 硫化水素濃度（ppm）
e) 流量比混合法で調製したもの 一定濃度の硫化水素と空気又は窒素の流量を，それぞれ計測制御して
混合し，この流量比から所要の濃度に調製したもの。
流量比混合法による試験用ガスの濃度は，次の式によって算出する。
0
2
1
1
C
Q
Q
Q
C
×
+
=
9
T 8205：2018
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ここに，
C： 試験用ガスの硫化水素濃度（ppm）
Q1： 硫化水素ガス流量（mL/min）
Q2： 空気又は窒素の流量（mL/min）
C0： 硫化水素濃度（ppm）
f)
その他の方法で調製したもの 各種の試薬の反応によって発生させて調製したもの，電気分解によっ
て発生させて調製したもの，加熱によって発生させて調製したものなど。これらを用いる場合には，
校正済みの硫化水素計で濃度の確認をする。
A.3 調整方法
A.3.1 注意事項
硫化水素は吸着性が強く，化学的に不安定な性質があるので，調整作業には次の事項に十分注意しなけ
ればならない。
a) バッグ，容器，配管などの試験用ガスが接触する部分には，吸着性，反応性及び透過性に支障がない
ことを確認した材料を用いる。
b) 調製した調整用ガスは，なるべく早く使用する。
c) 取扱説明書などの注意に従う。
A.3.2 調整操作
硫化水素計の取扱説明書によって行う。