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T 8151:2018  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  1 

4 種類及び等級  2 

5 性能 3 

5.1 粒子捕集効率  3 

5.2 吸気抵抗  3 

5.3 排気抵抗  3 

5.4 排気弁の作動気密  3 

5.5 二酸化炭素濃度上昇値  4 

5.6 しめひも取付部分及びしめひもの強度 4 

5.7 連結管取付部分及び連結管の強度 4 

6 構造 4 

6.1 構造の一般事項  4 

6.2 種類別構造  4 

6.3 各部の構造  5 

7 材料 6 

8 試験 6 

8.1 粒子捕集効率試験  6 

8.2 吸気抵抗試験  8 

8.3 排気抵抗試験  8 

8.4 排気弁の作動気密試験  9 

8.5 二酸化炭素濃度上昇値試験  10 

8.6 しめひも取付部分及びしめひもの強度試験  11 

8.7 連結管取付部分及び連結管の強度試験 12 

9 表示 12 

9.1 防じんマスク及び取替え式防じんマスクのろ過材  12 

9.2 防じんマスクの包装  13 

10 取扱説明書  13 

附属書A(参考)防じんマスクの構造の例  15 

附属書B(参考)使い捨て式防じんマスクの漏れ率試験方法  18 

附属書C(参考)使い捨て式防じんマスクのぬれ抵抗値試験方法 19 

附属書D(参考)使い捨て式防じんマスクの加湿時吸気抵抗値試験方法  20 

附属書E(参考)使い捨て式防じんマスクの使用限度時間の求め方  21 

附属書F(参考)吸気抵抗上昇値試験方法  23 


 

T 8151:2018 目次 

(2) 

ページ 

附属書G(参考)吸気補助具稼働時の流量測定  24 

附属書H(参考)騒音レベル測定  26 

附属書I(参考)吸気抵抗ピーク値及び排気抵抗ピーク値試験方法 27 

 

 


 

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(3) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,公益社団法人日本

保安用品協会(JSAA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格

を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣及び経済産業大臣が改正

した日本工業規格である。これによって,JIS T 8151:2005は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。厚生労働大臣,経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の

特許出願及び実用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

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防じんマスク 

Particulate respirators 

 

適用範囲 

この規格は,事業場その他の場所において,空気中に浮遊する粒子状物質(以下,粉じんなどという。)

を吸入することによって,人体に有害な影響を及ぼすおそれがある環境で使用する防じんマスクについて

規定する。 

警告1 酸素欠乏環境では使用できない。 

警告2 有毒なガス又は蒸気若しくは揮発性のミストが存在する場所では使用できない。 

警告3 吸気補助具付き取替え式防じんマスクは,電気機械器具として防爆構造であることが証明さ

れたものでなければ,爆発の危険性のある環境では使用できない。 

警告4 粉じんなどの種類及び濃度に適した防じんマスクを選択する必要がある。 

適切な呼吸用保護具を選択するための基準は,JIS T 8150で規定している。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS T 8001 呼吸用保護具用語 

JIS T 8150 呼吸用保護具の選択,使用及び保守管理方法 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS T 8001によるほか,次による。 

3.1 

取替え式防じんマスク 

防じんマスクを使用開始後,ろ過材,その他の部品が損傷し又はその機能が低下した場合に,それらを

交換して,更に使用を続けることを前提とした防じんマスク。着用者の吸気の負荷を軽減することを目的

として電気を動力とする吸気補助具が付いているものと付いていないものとがある。 

3.2 

使い捨て式防じんマスク 

防じんマスクが使用に耐えられなくなった場合に,全体を廃棄し,新品と交換することを前提とした防

じんマスク。使い捨て式防じんマスクは,一体となったろ過材及び面体,しめひも,排気弁のあるものは

排気弁などからなる。 

3.3 

吸気補助具 


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吸気を補助するために,面体内に送気する小型送風機。 

3.4 

粒子捕集効率測定装着具 

粒子捕集効率試験において,試料とする防じんマスクを装着するためのもので,通気口をもつもの。 

3.5 

通気抵抗測定装着具 

吸気抵抗,排気抵抗などを測定する試験において,試料とする防じんマスクを装着するためのもので,

通気口及び圧力測定口をもつもの。 

 

種類及び等級 

防じんマスクの種類及び等級は,次による。 

a) 防じんマスクの種類 防じんマスクの種類は,表1による。 

 

表1−防じんマスクの種類 

種類 

面体の種類 

取替え式 
防じんマスク 

吸気補助具付き 

隔離式 

全面形面体 

半面形面体 

直結式 

全面形面体 

半面形面体 

吸気補助具なし 

隔離式 

全面形面体 

半面形面体 

直結式 

全面形面体 

半面形面体 

使い捨て式 
防じんマスク 

排気弁付き 

− 

− 

排気弁なし 

− 

− 

 

b) 性能による防じんマスクの区分 防じんマスクは,その性能によって,表2の等級とする。 

 

表2−防じんマスクの性能による区分 

種類 

等級 

取替え式防じんマスク 

RL3 

RL2 

RL1 

RS3 

RS2 

RS1 

使い捨て式防じんマスク 

DL3 

DL2 

DL1 

DS3 

DS2 

DS1 

 


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性能 

5.1 

粒子捕集効率 

防じんマスクを8.1によって試験したとき,粒子捕集効率は,表3に適合しなければならない。 

 

表3−粒子捕集効率 

種類 

等級 

粒子捕集効率 

試験粒子 

取替え式 
防じんマスク 

RL3 

99.9 以上 

フタル酸ジオクチル(DOP)粒子 

RL2 

95 

以上 

RL1 

80 

以上 

RS3 

99.9 以上 

塩化ナトリウム(NaCl)粒子 

RS2 

95 

以上 

RS1 

80 

以上 

使い捨て式 
防じんマスク 

DL3 

99.9 以上 

フタル酸ジオクチル(DOP)粒子 

DL2 

95 

以上 

DL1 

80 

以上 

DS3 

99.9 以上 

塩化ナトリウム(NaCl)粒子 

DS2 

95 

以上 

DS1 

80 

以上 

 

5.2 

吸気抵抗 

防じんマスクを8.2によって試験したとき,吸気抵抗は,表4に適合しなければならない。 

5.3 

排気抵抗 

防じんマスクを8.3によって試験したとき,排気抵抗は,表4に適合しなければならない。 

 

表4−吸気抵抗及び排気抵抗 

単位 Pa 

種類 

等級 

吸気抵抗 

排気抵抗 

取替え式 
防じんマスク 

吸気補助具付き 

RL3,RS3 
RL2,RS2 
RL1,RS1 

160以下 

80以下 

吸気補助具なし 

RL3,RS3 

160以下 

80以下 

RL2,RS2 

80以下 

70以下 

RL1,RS1 

70以下 

70以下 

使い捨て式 
防じんマスク 

排気弁付き 

DL3,DS3 

150以下 

80以下 

DL2,DS2 

70以下 

70以下 

DL1,DS1 

60以下 

60以下 

排気弁なし 

DL3,DS3 

100以下 

100以下 

DL2,DS2 

50以下 

50以下 

DL1,DS1 

45以下 

45以下 

 

5.4 

排気弁の作動気密 

排気弁は,8.4によって試験したとき,次のいずれにも適合しなければならない。 

a) 空気を吸引したとき,直ちに内部減圧を示す。 

b) 減圧後,放置してから常圧に戻るまでの時間が,15秒以上。 


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5.5 

二酸化炭素濃度上昇値 

防じんマスクを8.5によって試験したとき,二酸化炭素濃度の上昇値は,1.0 %以下でなければならない。 

5.6 

しめひも取付部分及びしめひもの強度 

しめひも取付部分及びしめひもは,8.6によって試験したとき,破断又は離脱する力が,表5を満足しな

ければならない。 

 

表5−しめひも取付部分及びしめひもの強度 

防じんマスクの種類 

面体の種類 

破断又は離脱する力 

取替え式防じんマスク 

全面形面体 

50以上 

半面形面体 

25以上 

使い捨て式防じんマスク 

− 

10以上 

 

5.7 

連結管取付部分及び連結管の強度 

連結管取付部分及び連結管は,8.7によって試験したとき,破断又は離脱する力が,98 N以上でなけれ

ばならない。 

 

構造 

6.1 

構造の一般事項 

構造の一般事項は,次による。 

a) 容易に破損しないもの。 

b) 取扱いが簡単で,装着したときに異常な圧迫感又は苦痛を与えないもの。 

c) 着用者の視野を著しく妨げないもの。 

d) 着用者がろ過材その他の材料を吸入するおそれがないもの。 

6.2 

種類別構造 

6.2.1 

取替え式防じんマスク 

取替え式防じんマスクは,ろ過材,吸気弁,排気弁及びしめひもが容易に取り替えることができ,かつ,

着用者自身がその顔面との密着性の良否を随時容易に検査できるものであるほか,次に示す構造とする。 

a) 隔離式 ろ過材,吸気弁,面体,排気弁,しめひも,連結管及び吸気補助具(吸気補助具付きの場合)

からなる。着用者の吸気及び吸気補助具付きのものは吸気補助具の吸引に起因して,環境空気がろ過

材を通気し,粉じんなどをろ過した清浄空気が連結管を通して吸気弁から面体内に流入し,着用者の

呼気は排気弁から外気中に排出する構造をもつ(附属書A参照)。 

b) 直結式 ろ過材,吸気弁,面体,排気弁,しめひも及び吸気補助具(吸気補助具付きの場合)からな

る。着用者の吸気及び吸気補助具付きのものは吸気補助具の吸引に起因して,環境空気がろ過材を通

気し,粉じんなどをろ過した清浄空気が吸気弁から面体内に流入し,着用者の呼気は排気弁から外気

中に排出する構造をもつ(附属書A参照)。 

6.2.2 

使い捨て式防じんマスク 

使い捨て式防じんマスクは,一体となったろ過材及び面体並びにしめひもからなり,かつ,ろ過材によ

って粉じんなどを除去した清浄空気を吸入し,呼気はろ過材(排気弁付きのものは排気弁を含む。)から外

気中に排出できるものとする(附属書A参照)。 


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使い捨て式防じんマスクは,漏れ率(附属書B参照),ぬれ抵抗値(附属書C参照)及び加湿時吸気抵

抗値(附属書D参照)が著しく大きくないものであることが望ましい。 

使い捨て式防じんマスクは,次のような状態になった場合,全体を廃棄し,新品と交換するものとする。 

a) 部品が損傷してその機能を減じた場合(その部品だけの交換による再使用をしてはならない。)。 

b) 汚れがひどくなって,洗浄のような清浄化が必要となった場合。 

c) 形状が変形するなど,顔面との密着性に疑念が生じた場合。 

d) 防じんマスク及び取扱説明書に記載してある使用限度時間を超えた場合(附属書E参照)。 

e) ろ過材への粉じんなどの堆積によって,呼吸抵抗が限界を超えたおそれがある場合。 

f) 

使用する人が替わる場合。 

g) その他,本来の機能が低下したおそれがある場合。 

6.3 

各部の構造 

6.3.1 

面体 

面体の構造は,次による。 

a) 全面形面体は,顔面全体を覆うもので,漏気しない構造であり,かつ,アイピースの曇りを防止する

構造でなければならない。アイピースは,面体に気密を保つように強固に取り付けてあり,外部から

の衝撃に対して気密不良を生じにくい構造であることが望ましい。 

b) 半面形面体は,鼻及び口辺を覆うもので,漏気しない構造でなければならない。 

6.3.2 

吸気弁 

吸気弁は,通常の呼吸に対して,確実に,かつ,鋭敏に作動しなければならない。 

6.3.3 

排気弁 

排気弁の構造は,次による。 

a) 排気弁は,通常の呼吸に対して,弁及び弁座の乾湿の状態にかかわらず,確実に,かつ,鋭敏に作動

しなければならない。ただし,吸気補助具付き取替え式防じんマスクの排気弁については,吸気補助

具を停止した状態において,この規定を満たさなければならない。 

b) 排気弁は,内部の圧力と外部の圧力とが平衡している場合に,面体の向きにかかわらず,閉鎖状態を

保たなければならない。 

c) 排気弁は,外力による損傷が生じないように,覆いなどによる保護がなければならない。 

6.3.4 

しめひも 

しめひもの構造は,次による。 

a) 適当な長さ及び弾力性をもたなければならない。 

b) 長さを容易に調節することができなければならない。ただし,使い捨て式防じんマスクにあっては,

顔面への密着性が保持できるときには,この限りではない。 

6.3.5 

連結管 

連結管の構造は,次による。 

a) 適度な伸縮性をもち,種々の状態に曲げても通気に支障が生じないものでなければならない。 

b) 顎,腕などによる圧迫があった場合でも通気に支障が生じないものでなければならない。 

c) 首の運動に支障が生じないような長さでなければならない。 

6.3.6 

吸気補助具 

吸気補助具の構造は,次による。 

a) 送気する機能をもつ構造でなければならない。 


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b) 水,粉じんなどによって,作動に支障を生じない構造でなければならない。 

6.3.7 

電源 

吸気補助具に使用する電源は,次による。 

a) 電源は,電池又は外部電源とし,電圧は,着用者の身体付近においては24 V以下とする。 

b) 電源のコードは,作業中に突起物などに引っかけた場合でも,切れにくい構造でなければならない。 

c) 電池を用いるものは,作業中の衝撃などによって,電池が脱落しない構造でなければならない。 

d) 電源のコネクタは,作業中の衝撃などによって,離脱しない構造でなければならない。 

e) 使用中に,環境中の器物などへ接触した場合でも,容易に電源スイッチが切れない構造でなければな

らない。 

 

材料 

防じんマスクの各部に使用する材料は,次による。 

a) 皮膚に接触する部分に使用する材料は,皮膚に有害な影響を与えないものであり,かつ,取替え式防

じんマスクの該当する材料は,消毒できるものでなければならない。 

b) 通常の取扱いにおいて,亀裂,変形その他の異常を生じないものでなければならない。 

c) 露出する金属部は,耐食性があるもの又は適切な防食処理を施したものでなければならない。 

d) ろ過材に使用する材料は,人体に障害を与えないものでなければならない。 

e) 通気経路に使用する材料は,有害物質を発生しないものでなければならない。 

 

試験 

8.1 

粒子捕集効率試験 

8.1.1 

試験の概要 

防じんマスク全体を試料とし,試験粒子を含有した空気を定常流で通気しながら,粒子捕集効率を一定

周期で連続測定し,試験粒子の累積供給量が一定量に達するまでの間の粒子捕集効率の最低値を求める。 

8.1.2 

試料 

防じんマスク全体を試料とする。吸気補助具付きの場合は,吸気補助具を停止した状態とする。 

8.1.3 

試験装置 

試験装置は,試験粒子発生器,粒子濃度測定器,試料チャンバ,粒子捕集効率測定装着具,流量計,吸

引ポンプなどで構成する(図1参照)。粒子濃度測定器は,光散乱方式とする。粒子捕集効率測定装着具

の通気口及び試料チャンバ内部の流出口は,これらを接続した際に,接続部が気密を保持できる構造でな

ければならない。 

8.1.4 

試験粒子 

試験粒子は,試料に表示されている等級に応じて,表3に従ってフタル酸ジオクチル(DOP)粒子又は

塩化ナトリウム(NaCl)粒子を用いる。試験粒子の濃度,粒径分布及び試験粒子供給量は,表6のとおり

とする。 

8.1.5 

試験流量 

試料に通気する流量は,85 L/minとする。 

8.1.6 

試験手順 

試験手順は,次による。 

a) 試料を粒子捕集効率測定装着具に装着する。このとき,粒子捕集効率測定装着具との接続部分を,そ


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こから漏れを生じないようパテなどで密閉する。 

b) 試料を装着した粒子捕集効率測定装着具を試料チャンバに取り付ける。 

c) 粒子濃度測定器の作動を開始し,試験粒子を含有した空気を,試料の外側から内側の向きに,8.1.5で

規定する試験流量で通気する。 

d) 試験粒子供給量が,表6に示す値に達するまで,試料の上流側及び下流側の試験粒子濃度(それぞれ

Co及びCi)を,粒子濃度測定器によって5分以下の周期で連続して測定し,各周期における測定値を

式(1)に代入して粒子捕集効率(E)を算出し,一連の値の中から最低値を求める。 

100

o

i

o

C

C

C

E

  (1) 

ここに, 

E: 各周期における粒子捕集効率(%) 

 

Co: 各周期における上流側粒子濃度(mg/m3) 

 

Ci: 各周期における下流側粒子濃度(mg/m3) 

 

表6−試験粒子 

項目 

試験粒子の種類 

フタル酸ジオクチル(DOP) 

粒子 

塩化ナトリウム(NaCl) 

粒子 

濃度 

mg/m3 

100以下 

50以下 

濃度の平均値に対する変動幅 

±15 

±15 

粒径分布の中央値 

μm 

0.15〜0.25 

0.06〜0.1 

粒径分布の幾何標準偏差 

1.6以下 

1.8以下 

試験粒子供給量 

mg 

200 

100 

 

 

図1−粒子捕集効率試験装置の例 

 


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8.2 

吸気抵抗試験 

8.2.1 

試料 

防じんマスク全体を試料とする。吸気補助具付きの場合は,吸気補助具を停止した状態とする。 

8.2.2 

試験装置 

試験装置は,通気抵抗測定装着具,吸引ポンプ,流量計,精密微差圧計などで構成する(図2参照)。 

8.2.3 

試験手順 

8.2.3.1 

ノーズカップがない全面形面体又は半面形面体をもつ取替え式防じんマスク,及び使い捨て式防

じんマスクを試料とする場合 

試験手順は,次による。 

a) 試料を通気抵抗測定装着具に装着する。このとき,通気抵抗測定装着具との接触部分を,そこから漏

れが生じないようパテなどを用いて密閉する。 

b) 吸引ポンプを稼働し,試料の内側へ流れる空気の流量が40 L/minになるようにする。 

c) 精密微差圧計によって,試料内外の圧力差を測定する。 

8.2.3.2 

ノーズカップが付いている全面形面体をもつ取替え式防じんマスクを試料とする場合 

試験手順は,次による。 

a) 試料を通気抵抗測定装着具に装着し,ノーズカップと通気抵抗測定装着具との隙間の有無を調べる。 

b) ノーズカップと通気抵抗測定装着具との隙間がない場合は,8.2.3.1と同様の測定手順とする。 

c) ノーズカップと通気抵抗測定装着具との隙間がある場合は,試料からノーズカップを取り外し,ノー

ズカップを取り外した試料及びノーズカップについて,それぞれ8.2.3.1と同様の測定手順を用いて試

験し,これらの測定結果を合計した数値を吸気抵抗とする。 

 

 

図2−吸気抵抗試験装置の例 

 

8.3 

排気抵抗試験 

8.3.1 

試料 

防じんマスク全体を試料とする。吸気補助具付きの場合は,吸気補助具を停止した状態とする。 

8.3.2 

試験装置 

試験装置は,通気抵抗測定装着具,排気ポンプ,流量計,精密微差圧計などで構成する(図3参照)。 

8.3.3 

試験手順 

試験手順は,次による。 

a) 試料を通気抵抗測定装着具に装着する。このとき,通気抵抗測定装着具との接触部分を,そこから漏

れが生じないようパテなどを用いて密閉する。 


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b) 排気ポンプを稼働し,試料の外側へ流れる空気の流量が40 L/minになるようにする。 

c) 精密微差圧計によって,試料内外の圧力差を測定する。 

 

 

図3−排気抵抗試験装置の例 

 

8.4 

排気弁の作動気密試験 

8.4.1 

試料 

試験する防じんマスクの排気弁及び排気弁座を試料とする。 

8.4.2 

試験装置 

試験装置は,気密試験器,マノメータ,開閉弁,流量計及び吸引ポンプで構成する(図4参照)。気密試

験器の内容積は,50±5 cm3とする。 

8.4.3 

試験手順 

試験手順は,次による。 

a) 気密試験器に,試料を取り付ける。 

b) 開閉弁を開ける。 

c) 吸引ポンプを稼働し,気密試験器から空気を1 L/minの流量で吸引する。このとき,試料の閉鎖によ

る内部の減圧状態を調べる。 

d) 更に吸引を続け,気密試験器内の圧力を外部の圧力より1 470 Pa低くし,開閉弁を閉じる。その後,

放置し,気密試験器内の圧力が常圧に戻るまでの時間を測定する。 

 

 

図4−排気弁作動気密試験装置の例 


10 

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8.5 

二酸化炭素濃度上昇値試験 

8.5.1 

試験の概要 

試験用人頭を通して呼吸模擬装置によって模擬呼吸し,呼気として二酸化炭素を5 %含有した空気を供

給したときの吸気中の二酸化炭素濃度を測定する試験装置において,防じんマスクを試験用人頭に装着し

た状態及び装着しない状態における吸気中の二酸化炭素濃度を測定し,これらの差から,二酸化炭素濃度

上昇値を求める。 

なお,吸気補助具付き取替え式防じんマスクを試料とする場合は,吸気補助具を停止した状態とする。 

8.5.2 

試験装置 

呼吸経路は,図5で規定する試験用人頭の口部に吸気口及び排気口を取り付けたものに,それぞれ逆止

弁を通して呼吸模擬装置を接続し,さらに,吸気経路側に吸気ガス捕集用袋,排気経路側に呼気ガス供給

用袋を接続したものとする(図6参照)。試験用人頭の前方に送風機を設置する。吸気ガス捕集用袋内の

二酸化炭素濃度を測定するために,0.1 %〜5 %の濃度範囲の二酸化炭素を測定できる二酸化炭素濃度測定

装置を用いる。 

8.5.3 

試験手順 

試験手順は,次による。 

a) 送風機を調節し,試験用人頭の口部における風速が約0.5 m/sとなるようにする。 

b) 呼気ガス供給用袋を,二酸化炭素を5 %含有した空気で満たす。 

c) 吸気ガス捕集用袋を空にする。 

d) 試験用人頭に防じんマスクを装着しない状態で,呼吸模擬装置を(2.0±0.1)L/回×(15±1)回/

minで稼働する。 

e) 吸気ガス捕集用袋内の二酸化炭素濃度を測定し,この値を“防じんマスクを装着しない状態における

吸気中の二酸化炭素濃度”(CN)とする。 

f) 

引き続き,試験用人頭に防じんマスクを装着した状態で,呼吸模擬装置を(2.0±0.1)L/回×(15±

1)回/minで稼働する。このとき,吸気補助具付き取替え式防じんマスクは,吸気補助具を停止した

状態とする。吸気ガス捕集用袋内の二酸化炭素濃度を測定し,この値を“防じんマスクを装着した状

態における吸気中の二酸化炭素濃度”(CR)とする。 

g) e)及びf)で得たCN及びCRを式(2)に代入し,吸気中の二酸化炭素濃度上昇値を求める。 

 

D=CR−CN  (2) 

ここに, 

D: 吸気中の二酸化炭素濃度上昇値(%) 

 

CR: 防じんマスクを装着した状態における吸気中の二酸化炭素

濃度(%) 

 

CN: 防じんマスクを装着しない状態における吸気中の二酸化炭

素濃度(%) 

 


11 

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単位 mm 

 

 

注a) じしゅ(耳珠)間隔を表している。 

b) きょうこつきゅう(頰骨弓)幅を表している。 

 

図5−試験用人頭 

 

 

図6−二酸化炭素濃度上昇値試験装置の例 

 

8.6 

しめひも取付部分及びしめひもの強度試験 

しめひも取付部分及びしめひもの強度試験は,次のa)又はb)のいずれかの方法による。 

a) 一定の力をかける方法 しめひも取付部分及びしめひもごとに,面体(固定に必要な一部でもよい。)

としめひもの端末(取付部分と反対側の1か所)とを両端とし,全面形面体をもつ取替え式防じんマ

スクにあっては50 N,半面形面体をもつ取替え式防じんマスクにあっては25 N及び使い捨て式防じ

んマスクにあっては10 Nの引張力を10秒間かけ,破断又は離脱の有無を調べる。 

b) 引張試験機を用いる方法 しめひも取付部分及びしめひもごとに,面体(固定に必要な一部でもよい。)


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T 8151:2018  

 

としめひもの端末(取付部分と反対側の1か所)とを両端としたものを引張試験機に取り付け,20 

cm/minの速さで引っ張り,しめひも取付部分又はしめひもが破断又は離脱したときの力を測定する。

ただし,引張試験機による力が,全面形面体をもつ取替え式防じんマスクにあっては50 N,半面形面

体をもつ取替え式防じんマスクにあっては25 N及び使い捨て式防じんマスクにあっては10 Nを超え,

その後容易に破断又は離脱しないと判断される場合は,最終の力,及び破断又は離脱しなかった旨を

記録し,試験を打ち切ってもよい。 

8.7 

連結管取付部分及び連結管の強度試験 

連結管取付部分及び連結管の強度試験は,次のa)又はb)のいずれかの方法による。 

a) 一定の力をかける方法 次の2項目について試験する。 

1) 連結管に取り付けられている面体(吸気補助具と面体とが接続している場合は,それら全体)を,

伸縮性のないベルトなどを用いて強固な台などに固定する。そのとき,ベルトが,連結管取付部分

に触れないようにする。次に,連結管の他端に,連結管の軸方向に98 Nの力を10秒間かけ,連結

管取付部分から連結管の他端までについて破断又は離脱の有無を調べる。 

2) 連結管に取り付けられているろ過材(吸気補助具とろ過材とが接続している場合は,それら全体)

を,伸縮性のないベルトなどを用いて強固な台などに固定する。そのとき,ベルトが連結管取付部

分に触れないようにする。次に,連結管の他端に,連結管の軸方向に98 Nの力を10秒間かけ,連

結管取付部分から連結管の他端までについて破断又は離脱の有無を調べる。 

b) 引張試験機を用いる方法 次の2項目について試験する。 

1) 連結管に取り付けられている面体(吸気補助具と面体とが接続している場合は,それら全体)を,

引張試験機の一方の固定部に取り付ける。次に,連結管の他端を他方の固定部に取り付け,20 cm/min 

の速さで引っ張り,連結管取付部分から連結管の他端までについて破断又は離脱したときの力を測

定する。ただし,引張試験機による力が,98 Nを超え,その後容易に破断又は離脱しないと判断さ

れる場合は,最終の力,及び破断又は離脱しなかった旨を記録し,試験を打ち切ってもよい。 

2) 連結管に取り付けられているろ過材(吸気補助具とろ過材とが接続している場合は,それら全体)

を,引張試験機の一方の固定部に取り付ける。次に,他端を他方の固定部に取り付け,20 cm/min

の速さで引っ張り,連結管取付部分から連結管の他端までについて破断又は離脱したときの力を測

定する。ただし,引張試験機による力が,98 Nを超え,その後容易に破断又は離脱しないと判断さ

れる場合は,最終の力,及び破断又は離脱しなかった旨を記録し,試験を打ち切ってもよい。 

 

表示 

9.1 

防じんマスク及び取替え式防じんマスクのろ過材 

防じんマスク及び取替え式防じんマスクのろ過材は,その見やすい箇所に容易に消えない方法を用いて,

表7に示す事項を表示しなければならない。 

 


13 

T 8151:2018  

 

表7−表示事項 

表示対象 

表示事項 

防じんマスク 

品名(防じんマスク),種類(隔離式/直結式・吸気補助具付き・使い捨て式),等級,製造業
者名,製造年月(年と月とが分かる表示),使用限度時間(使い捨て式に限る。)及び商品名又
は型式の名称 
(上記の表示は,略号でもよい。) 

 

例1 吸気補助具付き隔離式取替え式防じんマスクの場合 

 

 

DR 隔 補 RL3 □□ YYYY-MM ○○ 

 
 

品名 

製造業者名 

製造年月 商品名又は型式の名称 

隔離式 

等級 

吸気補助具付き 

 

 

例2 吸気補助具なし直結式取替え式防じんマスクの場合 

 

 

DR 直 RS2 □□ YYYY-MM ○○ 

 
 

品名 

製造年月 商品名又は型式の名称 

直結式 

等級 

製造業者名 

 

 

例3 使い捨て式防じんマスクの例 

 

 

DR 捨 DS1 □□ YYYY-MM 使用限度△△時間 ○○ 

 
 

品名 

製造業者名 製造年月 

商品名又は型式の名称 

使い捨て式  等級 

使用限度時間 

 

取替え式防じん
マスクのろ過材 

“〇〇 a) 用ろ過材”ということが分かる表示 

注a) “〇〇”は,取替え式防じんマスクの商品名又は型式の名称とする。 

 

9.2 

防じんマスクの包装 

防じんマスクの包装には,次を表示しなければならない。 

a) 品名(防じんマスク) 

b) 種類(隔離式/直結式・吸気補助具付き・使い捨て式) 

c) 等級 

d) 製造業者名 

e) 製造年月 

f) 

使用限度時間(使い捨て式防じんマスクだけ) 

g) 商品名又は型式の名称 

 

10 取扱説明書 

防じんマスクには,次の事項を記載した取扱説明書を添付しなければならない。 

a) 商品名又は型式の名称 

b) 規格名称 


14 

T 8151:2018  

 

c) 種類及び等級 

d) 製造業者名 

e) 使用の範囲 

f) 

使用上の注意事項 

g) 吸気抵抗上昇値(附属書F参照) 

h) 漏れ率(使い捨て式防じんマスクだけ)(附属書B参照) 

i) 

ぬれ抵抗値及びその測定流量(使い捨て式防じんマスクだけ)(附属書C参照)並びに加湿時吸気抵

抗(使い捨て式防じんマスクだけ)(附属書D参照) 

j) 

使用限度時間(使い捨て式防じんマスクだけ)(附属書E参照) 

k) 吸気補助具稼働時の流量(手動による流量調節機能が付いている場合は,最小流量及び最大流量)(吸

気補助具付き取替え式防じんマスクだけ)(附属書G参照) 

l) 

吸気補助具稼働時の騒音レベル(手動による流量調節機能が付いている場合は,最大流量のとき)(吸

気補助具付き取替え式防じんマスクだけ)(附属書H参照) 

m) 吸気抵抗ピーク値及び排気抵抗ピーク値(附属書I参照) 

n) 質量 

o) 着用者自身がその顔面と面体との密着性の良否を容易に検査する方法 フィットチェッカーを用いる

方法などがあることを記載する。 

p) 点検の方法 

q) ろ過材の着脱方法 

r) ろ過材の交換基準 

s) 

防じんマスクの廃棄方法(使用材料と環境との関係などを含む。) 

t) 

環境の水,粉じんなどに対して吸気補助具が支障を生じないことを示す根拠 

 


15 

T 8151:2018  

 

附属書A 

(参考) 

防じんマスクの構造の例 

 

A.1 取替え式防じんマスクの例 

取替え式防じんマスクの例を図A.1〜図A.4に示す。 

 

 

図A.1−半面形面体をもつ直結式吸気補助具付き取替え式防じんマスクの例 

 


16 

T 8151:2018  

 

 

図A.2−半面形面体をもつ隔離式吸気補助具なし取替え式防じんマスクの例 

 

 

図A.3−全面形面体をもつ直結式吸気補助具なし取替え式防じんマスクの例 

 


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T 8151:2018  

 

 

図A.4−半面形面体をもつ直結式吸気補助具なし取替え式防じんマスクの例 

 

A.2 使い捨て式防じんマスクの例 

使い捨て式防じんマスクの例を図A.5及び図A.6に示す。 

 

 

図A.5−排気弁付き使い捨て式防じんマスクの例 

 

 

図A.6−排気弁なし使い捨て式防じんマスクの例 

 


18 

T 8151:2018  

 

附属書B 

(参考) 

使い捨て式防じんマスクの漏れ率試験方法 

 

塩化ナトリウムエアロゾルを含有した空気(塩化ナトリウムエアロゾルの数量中位径が約0.5 μmであっ

て,かつ,濃度が10±2 mg/m3のものをいう。以下同じ。)中において,表B.1の左欄に掲げる唇の幅及び

同表の中欄に掲げる鼻根おとがい距離に応じて,それぞれ,表B.1の右欄に掲げる人数の被験者に使い捨

て式防じんマスクを装着させて10回/minの呼吸を3分間行わせ,各人の使い捨て式防じんマスクの死積

内の塩化ナトリウム濃度を測定するとともに,塩化ナトリウムエアロゾルを含有した空気中の塩化ナトリ

ウム濃度を測定し,次の式によって漏れ率を算定する。 

 

100

o

2

i

N

L

 

ここに, 

L: 漏れ率(%) 

 

Ni: 試験時間中の死積内の塩化ナトリウム濃度の平均値(mg/m3) 

 

No: 塩化ナトリウムエアロゾルを含有した空気中の塩化ナトリウ

ム濃度(mg/m3) 

 

表B.1−顔形サイズの表 

唇の幅 

cm 

鼻根おとがい距離 

cm 

人数 

3.5以上  4.5未満 

10.5以上  11.5未満 

3.5以上  4.5未満 

11.5以上  12.5未満 

3.5以上  4.5未満 

12.5以上  13.5未満 

4.5以上  5.5未満 

10.5以上  11.5未満 

4.5以上  5.5未満 

11.5以上  12.5未満 

4.5以上  5.5未満 

12.5以上  13.5未満 

4.5以上  5.5未満 

13.5以上  14.5未満 

5.5以上  6.5未満 

11.5以上  12.5未満 

5.5以上  6.5未満 

12.5以上  13.5未満 

5.5以上  6.5未満 

13.5以上  14.5未満 

 


19 

T 8151:2018  

 

附属書C 
(参考) 

使い捨て式防じんマスクのぬれ抵抗値試験方法 

 

25±5 ℃の室内において,試験用人頭の顔面部に装着した使い捨て式防じんマスクに水蒸気で飽和した

40 ℃の空気を30 L/minの流量で10分間通じた後,使い捨て式防じんマスクの内外の圧力差を測定する。 

 


20 

T 8151:2018  

 

附属書D 
(参考) 

使い捨て式防じんマスクの加湿時吸気抵抗値試験方法 

 

図5に規定する試験用人頭の口部に吸気口及び排気口並びに排気口部分に温度センサを取り付けたもの

に,それぞれ逆止弁を通して呼吸模擬装置に接続し,さらに,吸気経路側には記録計をもつ差圧計を接続

し,排気経路側には加熱方式の加湿装置を接続する(図D.1参照)。 

試験用人頭に使い捨て式防じんマスクを装着する。このとき,面体と試験用人頭との接触部分は,漏れ

が生じないようにパテなどで密閉する。 

次に,試験雰囲気中の温度及び湿度を表D.1に示す範囲になるようにし,呼吸模擬装置を表D.1の条件

で作動し,試験雰囲気温度に応じて,試験用人頭の排気口部分の排気温度が表D.2となるようにマントル

ヒータの温度を調節する。 

この状態で,試験用人頭に使い捨て式防じんマスクを装着し,呼吸模擬装置を表D.1の条件で60分間作

動した後,直ちに,8.2で規定する方法によって,40 L/minの吸気における吸気抵抗を測定する。 

 

表D.1−試験条件 

試験雰囲気中の温度及び湿度 

温度5 ℃〜25 ℃,相対湿度50 %以上 

呼吸模擬装置の作動条件 

(2.0±0.1)L/回×(15±1)回/min 

試験用人頭の排気口部分の排気湿度 

相対湿度90 %以上 

 

 

図D.1−加湿時吸気抵抗試験装置の例 

 

表D.2−加湿時吸気抵抗試験における試験用人頭の排気口部分の排気温度 

単位 ℃ 

試験雰囲気温度 

 5 以上 
 9 未満 

 9 以上 
13 未満 

13 以上 
16 未満 

16 以上 
19 未満 

19 以上 
22 未満 

22 以上 
24 未満 

24 以上 
25 未満 

試験用人頭の排気口
部分の排気温度 

37 以上 

38 以上 

39 以上 

40 以上 

41 以上 

42 以上 

43 以上 


21 

T 8151:2018  

 

附属書E 

(参考) 

使い捨て式防じんマスクの使用限度時間の求め方 

 

E.1 

使用限度時間の求め方 

使用限度時間を求める手順は,次による。 

a) 使い捨て式防じんマスク3個を試料として用意する。 

b) それぞれの試料にNaCl粒子を含有した空気を通気し,NaCl粒子を0.1 mg/minの割合1)で供給する。 

c) 表E.1の吸気抵抗値に達するまでの時間(T1,T2及びT3)を求める。 

d) T1,T2及びT3の算術平均値Tmを求める。 

e) 製造業者は,Tmを上限として使用限度時間を指定する。 

注1) NaCl粒子の粒径分布,濃度,供給時の流量などは,製造業者が設定する。 

 

表E.1−NaCl粒子供給後の吸気抵抗の上限値 

単位 Pa 

等級 

NaCl粒子供給後の40 L/min 

における吸気抵抗の上限値 

注記 

排気弁なし 

排気弁付き 

DS1,DL1 

 67 

 90 

吸気抵抗の規格値の上限値を1.5倍した
値(小数第1位を切り捨て。) 

DS2,DL2 

 75 

105 

DS3,DL3 

130 

195 

吸気抵抗の規格値の上限値を1.3倍した
値 

 

E.2 

吸気抵抗の上限値に達する時間の平均値の求め方 

使い捨て式防じんマスク3個を試料として用意する。NaCl粒子を,例えば40 L/minの流量で,それぞ

れの試料に供給しながら,試料の外側のNaCl粒子濃度及び試料の吸気抵抗を連続測定する。吸気抵抗が

表E.1の値を超えたら,測定を停止する。 

上記の測定結果から,各試料の吸気抵抗値が表E.1の値になるまでのNaCl粒子供給量M1,M2及びM3

を求め,式(E.1)〜式(E.3)によって,それぞれT1,T2及びT3を算出する。 

 

1.0

1

1

M

T

 (E.1) 

1.0

2

2

M

T

  (E.2) 

1.0

3

3

M

T

  (E.3) 

ここに, 

T1,T2,T3: NaCl粒子を0.1 mg/minの割合で供給したとき,吸気抵

抗値が表E.1に示す値に達するまでの時間(min) 

 

M1,M2,M3: 吸気抵抗値が表E.1に示す値に達するまでのNaCl粒子

供給量(mg) 

 

0.1: 試料に毎分供給するNaCl粒子量について,基準値とし

て設定した数値(mg/min) 


22 

T 8151:2018  

 

3試料のT1,T2及びT3から,式(E.4)によって,吸気抵抗の上限値に達する時間の平均値Tmを求める。 

3

3

2

1

m

T

T

T

T

  (E.4) 

 


23 

T 8151:2018  

 

附属書F 

(参考) 

吸気抵抗上昇値試験方法 

 

粒子捕集効率試験装置(図1参照)に設置した防じんマスク(吸気補助具付きは,吸気補助具を停止し

た状態とする。)の内側へ,塩化ナトリウム粒子を含有する空気を通じ,防じんマスクに塩化ナトリウムが

100 mg捕集された時の内外の圧力差を40 L/minの流量で測定する。 

 


24 

T 8151:2018  

 

附属書G 
(参考) 

吸気補助具稼働時の流量測定 

 

G.1 

試料 

吸気補助具付き取替え式防じんマスクを試料とする。 

電源は,試料の所定の電源とし,電源が充電式の電池の場合は,十分に充電を行ったものとする。 

 

G.2 

試験装置 

試験装置は,通気抵抗測定装着具,流量計,吸引ポンプ,精密微差圧計などからなる(図G.1参照)。 

吸引流量は,0 L/minから試料の製造業者が指定する最大流量まで連続的に調整できるものとする。 

 

G.3 

試験手順 

試験手順は,次による。 

a) 通気抵抗測定装着具に試料を装着する。このとき,通気抵抗測定装着具との接触部分を,そこから漏

れが生じないようパテなどを用いて密閉する。 

b) 吸気補助具を稼働する。試料に手動による流量調節機能が付いている場合は,その機能によって調節

可能な範囲の最大風量となるように設定する。 

c) 吸引ポンプを稼働し,精密微差圧計が表示する値を測定しながら,試料内から吸引する流量を徐々に

増加する。 

d) 精密微差圧計が表示する値が,0 Paとなるときの流量を測定する。このときの流量を吸気補助具稼働

時の最大流量とする。 

e) 試料に手動による流量調節機能が付いている場合は,その機能によって調節可能な範囲の最小風量と

なるように設定する。流量調節機能が電源スイッチも兼ねている場合は,電源スイッチを入れた状態

の最小風量となるように設定する。 

f) 

この状態で,吸引ポンプを稼働し,精密微差圧計が表示する値を見ながら,試料内から吸引する流量

を徐々に減らし,精密微差圧計が表示する値が0 Paとなったときの流量を測定する。この流量を吸気

補助具稼働時の最小流量とする。 

 


25 

T 8151:2018  

 

 

図G.1−吸気補助具稼働時の流量測定装置の例 

 


26 

T 8151:2018  

 

附属書H 
(参考) 

騒音レベル測定 

 

H.1 試料 

吸気補助具付き取替え式防じんマスクを試料とする。電源は,試料の所定の電源とし,電源が充電式の

電池の場合は,十分に充電を行ったものとする。ろ過材は,試料の所定の未使用品とする。 

 

H.2 試験装置 

試験装置は,試験用人頭(図5に規定する試験用人頭の口部に通気口を加工し,耳部に騒音計のセンサ

を取り付ける加工又は取り付けられるような構造をもつもの。以下,騒音人頭という。),騒音計,呼吸模

擬装置などからなる。 

騒音計は,JIS C 1509-1で規定するクラス1又はクラス2のサウンドレベルメータ(騒音計)とし,騒

音レベルを100 μs以下の一定の周期で測定でき,かつ,次のいずれかの機能をもたなければならない。 

a) 1分間の最大値が表示できる。 

b) 測定値を100 ms以下の一定周期で記録できる。 

 

H.3 試験手順 

試験手順は,次による。 

a) 騒音人頭の通気口と呼吸模擬装置とを接続し,騒音計の騒音センサを騒音人頭の耳部に取り付ける(又

は,設置されていることを確認する。)。 

b) 騒音人頭に試料を装着する。 

c) 呼吸模擬装置を(2.0±0.1)L/回×(15±1)回/minで稼働する。 

d) 試料の吸気補助具を稼働状態にする。試料に手動による流量調節機能が付いている場合は,最大の風

量となるように設定する。 

e) 吸気補助具を稼働状態にしてから5分経過後,騒音人頭の耳部において,騒音レベルを100 μs以下の

一定の周期で1分間測定する。測定は,1台の測定装置を用いて左の耳部及び右の耳部に分けて行っ

ても,2台の測定装置で左右の耳部を,同時に行ってもよい。これらの測定値の最大値(測定値を100 

ms以下の一定周期で記録できる騒音計の場合は,1分間の周期的な騒音レベルのピーク値の最大値)

を求め,吸気補助具付き取替え式防じんマスクの騒音レベルとする。ただし,外部の突発的な騒音な

どが測定値に影響したと思われる場合は,その測定値を廃棄し,同様の方法で再度測定を行う。 


27 

T 8151:2018  

 

附属書I 

(参考) 

吸気抵抗ピーク値及び排気抵抗ピーク値試験方法 

 

I.1 

吸気抵抗ピーク値及び排気抵抗ピーク値 

防じんマスクを着用して呼吸したとき又は防じんマスクに接続した呼吸模擬装置を稼動したとき,呼吸

抵抗(面体内圧)が示す繰り返しの波形のマイナス側の絶対値の最大値を吸気抵抗ピーク値といい,プラ

ス側の最大値を排気抵抗ピーク値という(図I.1参照)。 

 

 

図I.1−吸気抵抗ピーク値・排気抵抗ピーク値 

 

I.2 

試験の概要 

防じんマスク全体を試料とし,呼吸模擬装置の換気量及び周期を一定の値に規定した条件で稼働したと

きの吸気抵抗ピーク値及び排気抵抗ピーク値のそれぞれの平均値を求める。 

 

I.3 

試験装置 

試験装置は,通気抵抗測定装着具,呼吸模擬装置,精密微差圧計(記録計又はデータ処理装置が付いて

いるもの)などで構成する(図I.2参照)。精密微差圧計,及び記録計又はデータ処理装置を含めた全体の

時定数は,0.2秒以下とする。 

 

I.4 試験手順 

試験手順は,次による。 

a) 試験装置の通気抵抗測定装着具に試料を装着し,面体と通気抵抗測定装着具との接触部分を,そこか

ら漏れが生じないようパテなどを用いて密閉する。 

なお,試料が吸気補助具付きの場合は,吸気補助具を停止した状態とする。 

b) 呼吸模擬装置を(2.0±0.1)L/回×(15±1)回/minで稼働する。 

c) 呼吸模擬装置の稼働開始30秒後から1分間の試料内外の圧力差を,精密微差圧計によって測定する。

記録計又はデータ処理装置のデータから,吸気抵抗ピーク値及び排気抵抗ピーク値を求め,それぞれ

の平均値を求める。 

 


28 

T 8151:2018  

 

 

図I.2−吸気抵抗ピーク値及び排気抵抗ピーク値試験装置の例 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

参考文献 JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第1部:仕様