>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

T 8101

:2006

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本保安

用品協会(JSAA)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの

申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS T 8101:1997 は改正され,この規格に置き換えられる。

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 8782-1:1998,Safety,protective and

occupational footwear for professional use

−Part 1:Requirements and test methods,ISO 8782-2:1998,Safety,

protective and occupational footwear for professional use

−Part 2:Specification for safety footwear,ISO 

8782-3:1998

,Safety,protective and occupational footwear for professional use−Part 3:Specification for protective

footwear

ISO 8782-4:1998,Safety,protective and occupational footwear for professional use−Part 4:Specification

for occupational footwear

ISO 8782-5:2000,Safety,protective and occupational footwear for professional use−

Part 5:Additional requirements and test methods

ISO 8782-6:2000,Safety,protective and occupational footwear for

professional use

−Part 6:Additional specifications for safety footwear,ISO 8782-7:2000,Safety,protective and

occupational footwear for professional use

−Part 7:Additional specifications for protective footwear 及び ISO 

8782-8:2000

,Safety,protective and occupational footwear for professional use−Part 8:Additional specifications for

occupational footwear

を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任をもたない。

JIS T 8101

には,次に示す附属書がある。

附属書(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


T 8101

:2006

(2) 

目  次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

2

3.

  定義

2

4.

  種類

2

5.

  性能

3

5.1

  耐衝撃性及び耐圧迫性

3

5.2

  表底のはく離抵抗

3

5.3

  漏れ防止性

3

5.4

  耐踏抜き性

3

5.5

  かかと部の衝撃エネルギー吸収性

3

5.6

  耐滑性

3

5.7

  足甲プロテクタの耐衝撃性

3

6.

  構造

3

6.1

  一般構造

3

6.2

  各部の構造及び寸法

3

7.

  安全靴のサイズ

4

8.

  材料

4

8.1

  甲被

4

8.2

  表底

4

9.

  試験方法

5

9.1

  衝撃試験

5

9.2

  圧迫試験

6

9.3

  表底のはく離試験

7

9.4

  漏れ防止試験

7

9.5

  耐踏抜き試験

7

9.6

  かかと部の衝撃エネルギー吸収試験

8

9.7

  耐滑試験

9

9.8

  足甲プロテクタの衝撃試験

11

9.9

  甲被の試験

13

9.10

  表底の試験

13

10.

  検査

14

11.

  製品の呼び方

14

12.

  表示

14

13.

  取扱説明書

14


T 8101

:2006  目次

(3) 

ページ

附属書(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

19


T 8101

:2006

(4) 

白      紙


日本工業規格

JIS

 T

8101

:2006

安全靴

Protective footwear

序文  この規格は,1998 年に第 1 版として発行された ISO 8782-1,Safety,protective and occupational footwear

for professional use

−Part 1:Requirements and test methods,ISO 8782-2,Safety,protective and occupational

footwear for professional use

−Part 2:Specification for safety footwear,ISO 8782-3,Safety,protective and

occupational footwear for professional use

−Part 3:Specification for protective footwear,ISO 8782-4,Safety,

protective and occupational footwear for professional use

−Part 4:Specification for occupational footwear,2000 年

に第 1 版として発行された ISO 8782-5,Safety,protective and occupational footwear for professional use−Part

5:Additional requirements and test methods

ISO 8782-6,Safety,protective and occupational footwear for

professional use

−Part 6:Additional specifications for safety footwear,ISO 8782-7,Safety,protective and

occupational footwear for professional use

−Part 7:Additional specifications for protective footwear 及び ISO 

8782-8

,Safety,protective and occupational footwear for professional use−Part 8:Additional specifications for

occupational footwear

を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変

更の一覧表をその説明を付けて,

附属書(参考)に示す。

1.

適用範囲  この規格は,製造業,鉱業,建設業,貨物取扱業,林業,水産業などの事業場において,

着用者の足を保護するための靴の要求事項について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 8782-1:1998

, Safety , protective   and   occupational   footwear   for   professional   use − Part

1:Requirements and test methods (MOD)

ISO 8782-2:1998

, Safety , protective   and   occupational   footwear   for   professional   use − Part

2:Specification for safety footwear (MOD)

ISO 8782-3:1998

, Safety , protective   and   occupational   footwear   for   professional   use − Part

3:Specification for protective footwear (MOD)

ISO 8782-4:1998

, Safety , protective   and   occupational   footwear   for   professional   use − Part

4:Specification for occupational footwear (MOD)

ISO 8782-5:2000

, Safety , protective   and   occupational   footwear   for   professional   use − Part

5:Additional requirements and test methods (MOD)

ISO 8782-6:2000

, Safety , protective   and   occupational   footwear   for   professional   use − Part

6:Additional specifications for safety footwear (MOD)


2

T 8101

:2006

ISO 8782-7:2000

, Safety , protective  and  occupational  footwear  for  professional  use − Part

7:Additional specifications for protective footwear (MOD)

ISO 8782-8:2000

, Safety , protective  and  occupational  footwear  for  professional  use − Part

8:Additional specifications for occupational footwear (MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0601

  製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状:輪郭曲線方式−用語,定義及び表面性状パラメー

JIS K 6251

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方

JIS K 6252

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引裂強さの求め方

備考  ISO 34-1:1994,Rubber,vulcanized  or  thermoplastic−Determination  of  tear  strength−Part 1:

Trouser

,  angle and crescent test pieces からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6257

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方

JIS K 6258

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐液性の求め方

備考  ISO 1817:1999,Rubber,vulcanized−Determination  of  the  effect  of  liquids からの引用事項は,

この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6548

  革の銀面割れ試験方法

JIS K 6550

  革試験方法

JIS

S

5037

  靴のサイズ

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

安全靴  主として着用者のつま先を先しんによって防護し,滑り止めを備える靴。

b)

足甲プロテクタ  安全靴の足甲部を覆い,落下物から着用者の甲部を保護するもの。

c)

革  天然の牛皮をなめしたもの。

d)

ゴム  加硫又は架橋によってゴム状弾性を示す高分子化合物で,天然ゴム及び合成ゴムの総称。

e)

発泡ポリウレタン  ポリオール成分,イソシアネート成分などの混合物を発泡架橋させたもの。

参考  参考付図 に安全靴の各部の名称を,例[a)∼c)]として示す。

4.

種類  安全靴の種類は,表 1-1,表 1-2 及び表 1-3 による。

 1-1  甲被による種類

種類

甲被

革製

耐油性ゴム

総ゴム製

非耐油性ゴム

      表 1-2  作業区分による種類(記号)              表 1-3  付加的性能による種類(記号)

作業区分

記号

付加的性能

記号

重作業用 H

耐踏抜き性 P

普通作業用 S

かかと部の衝撃エネルギー吸収性 E

軽作業用 L

足甲プロテクタの耐衝撃性 M

耐滑性 F


3

T 8101

:2006

5.

性能

5.1

耐衝撃性及び耐圧迫性  安全靴は,9.1 及び 9.2 によって試験したとき,中底と先しんとのすき間(油

粘土の最低部の高さ)は

表 に適合しなければならない。また,先しんの試験軸上に光を通すような割れ

を生じてはならない。

  2  試験時の中底と先しんとのすき間

サイズ(足長)

すき間

mm

  23 以下 12.5 以上

  23.5∼24.5 13.0 以上

  25.5∼25.5 13.5 以上

  26.5∼27 14.0 以上

  27.5∼28.5 14.5 以上

  29 以上 15.0 以上

5.2

表底のはく離抵抗  革製の安全靴では,表底のはく離抵抗は,9.3 によって試験したとき,作業区分

による種類によって重作業用(以下,H という。

)及び普通作業用(以下,S という。

)は 300 N 以上,軽

作業用(以下,L という。

)は,250 N 以上でなければならない。

5.3

漏れ防止性  総ゴム製の安全靴では,漏れ防止性は,9.4 によって試験したとき,気泡が連続して出

てはならない。

5.4

耐踏抜き性  耐踏抜き性のある安全靴では,9.5 によって試験したとき,くぎが貫通したときの力は

1 100 N

以上でなければならない。

5.5

かかと部の衝撃エネルギー吸収性  かかと部の衝撃エネルギー吸収性ある安全靴では,9.6 によって

試験したとき,吸収エネルギーは 20 J 以上でなければならない。

5.6

耐滑性  耐滑性のある安全靴では,9.7 によって試験したとき,靴底の動摩擦係数は 0.20 以上でなけ

ればならない。

5.7

足甲プロテクタの耐衝撃性  足甲プロテクタのある安全靴では 9.8 によって試験したとき,最低部の

高さ(粘土の最低部の残厚+試験用靴型の切欠き部底厚)は 25 mm 以上なければならない。

6.

構造

6.1

一般構造  安全靴の一般構造は,次による。

a)

製造の過程において靴を損傷しなければ取り出せない方法でつま先部に先しんが装着されており,衝

撃及び圧迫に対し,着用者のつま先を保護するものでなければならない。

b)

表底は,滑り止め効果のある形状でなければならない。

c)

先しん,踏抜き防止板などによって足を傷付けないものでなければならない。

d)

軽量化,むれ防止,履き心地などに配慮し,作業しやすいものでなければならない。

6.2

各部の構造及び寸法

6.2.1

甲被  甲被は,厚さが均等で,きずなどの欠点がなく,厚さは,H 及び S は 1.5 mm 以上。L は 1.2

mm

以上とする。

6.2.2

先しん  先しんは,表面をすべて平滑に仕上げ,へり及び角に丸みを付け,鋼製のものは,全面に

わたってさび止めを施したものとし,寸法は次による(

1参照)。

a)

アーチ後端中央部と最先端部との水平距離 は,H 及び S は 40∼60 mm,L は 30∼50 mm とする。

b)

高さ は,後端最高部において,H 及び S は 33 mm 以上,L は 28 mm 以上とする。


4

T 8101

:2006

c)

下辺折り曲げ部分は,ほぼ水平に折り曲げ,水平な底辺の幅 は 3 mm 以上とする。

      備考  形状は一例を示す。

  1  先しん

6.2.3

表底  表底(かかとを含む。)の厚さは,表底最薄部を 9.10.2 によって測定したとき,H は 3.5 mm

以上,S は 3.0 mm 以上,L は 2.5 mm 以上とする。

7.

安全靴のサイズ  安全靴のサイズは,JIS S 5037 による。

8.

材料

8.1

甲被  甲被は,革又はゴムを使用し,9.9 によって試験したとき,表  3 に適合しなければならない。

  3  甲被の性能

ゴム

項目

クロムなめし革

非クロムなめし革

耐油性ゴム

非耐油性ゴム

引張強さ      MPa

― 10 以上 13 以上

引張試験

伸び            %

― 350 以上 420 以上

老化試験

引張強さの変化率%

−20∼+20

−20∼+20

浸せき試験

体積変化率      %

― 12 以下

高さ           mm

6.0

以上 6.0 以上

銀面割れ(

1

)

荷重            N 150 以上 150 以上

クロム含有量                  %

3

∼5.5

注(

1

)

銀面のない革は,

表 の条件で表面に著しい異状があってはならない。

8.2

表底  表底(かかとを含む。)は,ゴム,発泡ポリウレタン又はそれらの重層組合せのものとし,9.10

によって試験したとき,

  4 に適合しなければならない。

  4  表底の物理的性能

革製

総ゴム製

項目

耐油性ゴム

発泡ポリウレタン

耐油性ゴム

非耐油性ゴム

引張強さ      MPa 14 以上

6

以上

8

以上

9

以上

引張試験

伸び            % 300 以上 300 以上 300 以上 350 以上

引裂試験

引裂強さ     N/mm

35

以上 25 以上

老化試験

引張強さの変化率%

−15∼+15

−20∼+20

−20∼+20

−20∼+20

浸せき試験

体積変化率      % 12 以下 12 以下 12 以下


5

T 8101

:2006

9.

試験方法

9.1

衝撃試験  衝撃試験は,次による。

a)

試験装置  試験装置は,所定の衝撃エネルギーを与えるために,質量 20±0.2 kg の鋼製ストライカを

所定の高さから垂直ガイドに沿って自由落下させることができるものとする。衝撃ストライカの先端

部は,先端を半径 3±0.1 mm に丸く仕上げた角度 90±1°のくさび形で,高さ 40 mm 以上,切断長さ

60 mm

以上とする(

  2 参照)。

                                                                                      単位  mm

ストライカ先端詳細図                          クランプ部詳細図(参考)

  2  衝撃試験装置


6

T 8101

:2006

b)

試料  試料は,図  3 に示すように,靴のつま先部分を先しんの後端から後方に約 30 mm の面に沿っ

て切断する。

なお,中敷があればそのままで試験を行う。

単位  mm

備考  形状は,一例を示す。

  3  衝撃試験試料

c)

試験方法  試料を衝撃試験装置の鋼製ストライカが靴の試験軸に当たる位置に,衝撃によって動かな

いようにクランプ装置で固定する(

  2 参照)。クランプは,中底の上では基板に平行になるように

調節し,クランプ用ねじは 3±1 N・m のトルクによって締め付ける。次に,中底と先しんのアーチ後

端最高部との間に,直径約 20 mm の円柱状のワックス又は油粘土(以下,油粘土という。

)をその後

端が先しんの後端とほぼ一致するように挿入し,

  5 に示す衝撃エネルギーを与える高さから鋼製ス

トライカを落下させ,油粘土を取り出した後,最低部の高さを測定する。

  5  衝撃試験条件

作業区分による
種類の記号

衝撃エネルギー

J

落下高さ(参考値)

cm

鋼製ストライカの質量

kg

H 100

±2 51

S 70

±1.4 36

20

±0.2

L 30

±0.6 15

9.2

圧迫試験  圧迫試験は,次による。

a)

試験装置  試験装置は,20 kN の力を与えている間,平行に保つことのできる 2 個の平滑な鋼製の圧

迫試験平面をもつものとする。ただし,加圧ヘッドは 75 mm 以上の直径でなければならない。

b)

試料  完成品から図 に示すような形状の試料を切り取る。ただし,先しん後端から後方約 30 mm の

つま革とその内張りなどを残さなければならない。

なお,中敷があればそのままで試験を行う。

単位  mm

      備考  形状は,一例を示す。

  4  圧迫試験試料


7

T 8101

:2006

c)

試験方法  試料のつま先を先しんの最高部が圧迫試験装置の荷重軸上にくるように試験装置の台板に

載せ(

  5 参照),中底と先しんのアーチ後端最高部との間に,油粘土の後端が先しんの後端とほぼ

一致するように油粘土を挿入する。次に,5±2 mm/min の圧迫速度で圧迫力を加え,

  6 の圧迫試験

条件に達した後,油粘土を取り出し最低部の高さを測定する。

単位  mm

  5  圧迫試験方法

  6  圧迫試験条件

単位  kN

作業区分による
種類の記号

圧迫力

H 15

±0.1

S 10

±0.1

L 4.5

±0.04

9.3

表底のはく離試験  表底のはく離試験は,引張試験機によって行い,つま先の先しんを取り出した

後,表底及び甲革のつま先先端部を各々締付具でつかみ,互いに反対方向に踏まず部の前まで引っ張り,

踏付け部の範囲で,最低のピーク値から前後 4∼5 点と同数の最高のピーク値 4∼5 点の平均値をはく離強

さとする。引張速度は 100±20 mm/min とする。

試料は,製造後 16 時間以上経過したものを用い,試験は常温・常湿中で行う。

9.4

漏れ防止試験  漏れ防止試験は,試料の履き口を密閉し,適切な器具を用いて圧縮空気を試料の内

部に供給する。次に試料の履き口まで水槽に浸し,8 kPa 以上の内圧を 3 秒間かけ,気泡が連続して出てい

るかどうかを調べる。

9.5

耐踏抜き試験  耐踏抜き試験は,9.2 に規定する圧迫試験機を用い,図  6 に示すような取付方法で,

試験用くぎを靴底に垂直に立て,10±3 mm/min の圧迫速度で圧迫力を加え,くぎが貫通したときの力を測

定する。


8

T 8101

:2006

                                                                                      単位  mm

  6  耐踏抜き試験

9.6

かかと部の衝撃エネルギー吸収試験  かかと部の衝撃エネルギー吸収試験は,次による。

a)

試験装置  試験装置は,加圧ヘッドの速度を調節することができる容量 6 kN 以上の圧縮試験機で,力

−変位曲線が記録でき,試験機の台板との間で試料を圧迫することができる圧迫ジグを備えるものと

する。圧迫ジグは,材料を鋼材とし,試料に応じて

  7 に示す寸法の半円形と長方形とを組み合わせ

た形状で,厚さ 10±1 mm(

  7 参照),端面は丸み付けされたものとする。

  7  圧迫ジグの寸法

単位  mm

試料

ジグの長さ  L

ジグの幅(半円の直径)W

サイズ 24.5 以上 71±0.5 61±0.5

サイズ 24 以下 57±0.5 54±0.5

単位  mm

  7  圧迫ジグ


9

T 8101

:2006

b)

試験方法  圧迫ジグが試料の内側からかかとの中心に当たるように,試験機の台板上に試料を配置し,

10

±3 mm/min の圧迫速度で圧迫力を加え,そのとき力−変位曲線のうち 50 N から 5 kN までの力に対

する仕事(吸収エネルギー)を 1 J 単位で算定する。

9.7

耐滑試験  耐滑試験は,次による。

a)

試験装置  試験床及び靴を保持する人工足から構成され,試験の靴に規定の鉛直力をかけた状態で,

その床面に対して規定の速度で水平に移動する(又は,床を移動させる)構造とする。

靴を履かせる人工足は,

  8 に示すような構造とする。

単位  mm

備考  (    )内は女子サイズ用を示す。

  8  人工足


10

T 8101

:2006

b)

試料  試料は,同じ形式の靴から,男子サイズは 26.0,女子サイズは 23.5 の 1 足とする。

測定前に靴底を(50±5)%のエタノール水溶液で洗浄し,室温で乾燥させる。試料は試験前に,温

度 23±2  ℃,相対湿度(50±5)%RH の環境で 2 時間以上放置する。

c)

試験条件  試験条件は,次による。

1)

試験環境  試験環境は,温度 23±2  ℃,相対湿度(50±5)%RH とする。

2)

潤滑液  潤滑液は,90  %グリセリン水溶液(粘度 0.2±0.1 Pa・s)を用いる。

3)

測定方向  測定方向は,図  9 に示すような前方への全面接地による滑りとする。

人工足の前部と後部との中心を結ぶ直線に対し,人工足又は床は平行に移動する。

  9  測定方向

4)

鉛直力  鉛直力は,男子サイズについては 500±25 N とし,女子サイズについては 400±20 N とす

る。

5)

滑り速度  滑り速度は,0.22±0.02 m/s とする。

6)

試験床  試験床は,JIS B 0601 に規定する中心線平均粗さが 1.6 µm 以下の滑らかなステンレス板を

用いる。

d)

試験方法  試験方法は,次による。

1)

床の準備  測定前に床を(50±5)%のエタノール水溶液で洗浄し乾燥させる。

2)

潤滑液の塗布  測定中潤滑液が切れない程度に,試験床へ潤滑液を塗布する。

3)

靴の人工足への取付け  靴を人工足に取り付ける。このとき人工足の一方の円盤部の中心が靴のか

かと中央部にくるように,かつ,靴が人工足の中央の支柱に触れないように取り付け,布,粘着テ

ープなどを利用し固定する。

なお,取外し可能なインソールなどは取り外し,必要に応じて靴上部を切り取ってもよい。また,

接地を素早く行うために靴を水平に保つおもりなどを利用してもよい。

4)

靴の接地  靴の接地は,全荷重がかかるまでとする。

5)

移動  靴の滑り出し(床の移動)は,全荷重がかかった時点から開始する。このときの鉛直力及び

水平力を測定し,動摩擦係数を計算する。

6)

予備試験  予備試験は,靴底及び床の状態が一定になるまで 5∼10 回摩擦を行う。

7)

試験  試験は,摩擦力波形などに異常が認められた場合を除き,1 試料に対し 5 回測定する。

8)

試験結果  試験結果は,有効数字小数点以下 2 けたとする。


11

T 8101

:2006

試験結果は,次の式によって算出する。

μ=

N

H

ここに,

μ:

動摩擦係数

H

水平力(床と靴底との動摩擦抵抗力)

N

鉛直力(ジグの質量,靴質量,加圧力などの靴底にか
かる力)

9.8

足甲プロテクタの衝撃試験  足甲プロテクタの衝撃試験は,次による。

a)

試験装置  試験装置は,9.1 a)に規定する試験装置と同様のものとする。ただし,ストライカは,質量

20

±0.2 kg でその先端部は直径 25±0.5 mm 鋼棒(

 10 参照)とする。試験用靴型(サイズ 25.0)は,

試料の安全靴と同型のものとし,甲部にゴム製乗せ子を設けた

 11 に示すような形状及び寸法をも

つ合成樹脂製又は木製靴型とする。

単位  mm

a)

  ストライカ先端詳細図

b)

  靴固定方法

c)

  衝撃点詳細図

d)

  衝撃点油粘土部横断面図

 10  足甲プロテクタ衝撃試験装置


12

T 8101

:2006

単位  mm

a)

  試験用靴型断面図

1)

  固着式の場合

2)

  着脱式の場合

b)

  足甲安全靴に試験用靴型を挿入した図

 11  試験用靴型


13

T 8101

:2006

b)

試料  試料は,サイズ 25.5 とする。

c)

試験方法  試験用靴型の凹部に図 10 の c)及び d)に示すように油粘土を挿入したものを,図 11 b)に示

すように試料に挿入して,試験装置に左右及び後部の三方から支持してぐらつかないように固定する。

このとき,ストライカの鋼棒の衝撃点が足甲安全靴のつま先部先端から 80±2 mm 離れたプロテクタ

の中心に当たる位置となるように配置する。100±2 J の衝撃エネルギーを与える高さからストライカ

を試験用靴型の軸線に直角に当たるように落下させ,試験用靴型の軸線上の油粘土最低部の残厚に試

験用靴型の切欠き部底厚 (20 mm) を加算したものを測定する。

9.9

甲被の試験

9.9.1

革の試験

a)

銀面割れ試験  銀面割れ試験は,JIS K 6548 による。

なお,銀面のない試料は,高さ 6.0 mm,150 N の力を加えたときの表面の異常の有無を調べる。

b)

クロム含有量試験  クロム含有量試験は,JIS K 6550 の 6.9(クロム含有量)による。

9.9.2

ゴムの試験

a)

引張試験  引張試験は,JIS K 6251 による。ただし,試験片はダンベル状 2 号形とする。

b)

老化試験  老化試験は,JIS K 6257 の 6.(A-1 法)又は 7.(A-2 法)による。ただし,試験片はダン

ベル状 2 号形,試験条件は 70±1  ℃で 120  時間とする。

c)

浸せき試験  浸せき試験は,JIS K 6258 の 5.による。ただし,試験用油は 2,2,4-トリメチルペンタ

ン(イソオクタン)

,試験条件は 20±0.25 時間とする。

9.10

表底の試験

9.10.1

試験片  試験片は,表底と同一材料を用いるか,又は製品から作製するものとし,発泡させた表底

は発泡層で作製する。

なお,重層組合せのものは,接地部(アウトソール)から作製する。

9.10.2

表底最薄部の厚さの測定方法  試料の踏付け部において,図 12 に示すように試料の両端を結ぶ直

線に対して直角となる直線上の接地面及び直角の断面について最も薄い箇所の厚さ を測定する。

1)

  普通の構造の場合 

2)

  ストローベル構造の場合 

a)

  革製(層底)

 12  表底最薄部の厚さの測定部位

0

2


14

T 8101

:2006

b)

  革製(重層底)

c)

  総ゴム製

 12  表底最薄部の厚さの測定部位(続き)

9.10.3

引張試験  引張試験は,9.9.2 a)による。

9.10.4

引裂試験  引裂試験は,JIS K 6252 による。ただし,試験片は,切込みなしアングル形とする。

9.10.5

老化試験  老化試験は,9.9.2 b)による。

9.10.6

浸せき試験  浸せき試験は,9.9.2 c)による。

10.

検査  検査は,性能,構造及びサイズについて行い,5.7.の規定に適合しなければならない。

なお,検査は合理的な抜取方式によってもよい。

11.

製品の呼び方  製品の呼び方は,規格名称及び種類又はその記号による。

1.  安全靴  革製  普通作業用  耐踏抜き性  耐滑性

2.  安全靴  革製  SPF

12.

表示  安全靴には,適切な方法によって,次の事項を表示しなければならない。

a)

規格名称

b)

種類又はその記号

c)

靴のサイズ

d)

製造業者名又はその略号

e)

製造年月又はその略号

13.

取扱説明書  安全靴には,次のような使用上及び保管上の注意を示した取扱説明書を添付又は一包装

ごとに表示する。

なお,付加的性能及び材質にかかわる事項で適合しないものは削除してもよい。


15

T 8101

:2006

a)

甲被又は表底が著しく損傷した安全靴は,速やかに交換する。

b)

衝撃又は圧迫を受けた安全靴及び甲プロテクタは,外観のいかんにかかわらず速やかに交換する。

c)

着脱式甲プロテクタは,安全靴の先しんの後端にプロテクタ本体が 3 mm 以上重なるように取り付け

る。

d)

表底が発泡ポリウレタンの場合は,熱,溶剤,酸,アルカリ性薬品などによって溶解・分解を起こす

ことがあるので注意する。

なお,溶剤などの薬品が付着した場合は,速やかにふき取る。

e)

表底が発泡ポリウレタンの場合は,加水分解性があるので,高温多湿及び直射日光を避け風通しのよ

い日陰で乾燥させておく。


16

T 8101

:2006

番号

名称

番号

名称

1

甲被(甲革) 9

先しん

2

甲被(腰革又は筒革) 10

先裏

3

はとめ 11

腰裏又は筒裏

4

市革 12

中敷又は半敷

5

月形しん 13

砂よけ(べろ)

6

中物 14

踏まずしん

7

表底(かかとを含む。

) 15

靴ひも

8

中底 16

かかとしん

a)

  革製(層底)の例

参考付図  1  安全靴の各部の名称


17

T 8101

:2006

番号

名称

番号

名称

1

甲被(甲革) 9

中底

2

甲被(腰革又は筒革) 10

先しん

3

はとめ 11

先裏

4

履き口クッション 12

腰裏又は筒裏

5

市革 13

中敷又は半敷

6

月形しん 14

踏まずしん

7

表底接地部(アウトソール)

15

砂よけ(べろ)

8

表底(ミッドソール) 16

靴ひも

b)

  革製(重層底)の例

参考付図  1  安全靴の各部の名称(続き)


18

T 8101

:2006

番号

名称

1

表底(かかとを含む。

2

甲被(甲ゴム)

3

甲被(胴ゴム)

4

裏布

5

先しん

c)

  総ゴム製の例

参考付図  1  安全靴の各部の名称(続き)

備考  参考付図 は,名称を示すものであって,構造を示すものではない。


19

T 8101

:2006

19

T

 81
01

20
06

19

T

 81
01

20
06

附属書(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

 JIS T 8101

:2006  安全靴

ISO 8782-1

:1998,産業用安全靴・保護靴・作業靴−第 1 部:要求事項及び試

験方法

ISO 8782-2

:1998,産業用安全靴・保護靴・作業靴−第 2 部:安全靴の規格

ISO 8782-3

:1998,産業用安全靴・保護靴・作業靴−第 3 部:保護靴の規格

ISO 8782-4

:1998,産業用安全靴・保護靴・作業靴−第 4 部:作業靴の規格

ISO 8782-5

:2000,産業用安全靴・保護靴・作業靴−第 5 部:付加的要求事項

及び試験方法

ISO 8782-6

:2000,産業用安全靴・保護靴・作業靴−第 6 部:安全靴の付加的

性能規格

ISO 8782-7

:2000,産業用安全靴・保護靴・作業靴−第 7 部:保護靴の付加的

性能規格

ISO 8782-8

:2000,産業用安全靴・保護靴・作業靴−第 8 部:作業靴の付加的

性能規格

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ) JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体 
  表示方法:側線又は点線の下線

項目 
番号

内容

(

Ⅱ)  国際

規格番号

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

1.

適 用 範

製造業などの事業場におい
て,着用者の足を保護する
ための靴の要求事項につい

て規定。

ISO 

8782-1  

1

産業用安全靴・保護
靴・作業靴の要求事項
を規定。

MOD/

変更

耐 衝 撃 性 能 の 区 分 が
異なる。

JIS

は,ISO 規格の保

護 靴 及 び 作 業 靴 に 相
当している。

ISO

規格は,耐衝撃性能の違いによっ

て,

“安全靴”: 200 J,

“保護靴”: 100 J,

及び“作業靴”: 100 J 未満,の 3 区分。

JIS

は,

H

種:100 J,

S

種:70 J,

及び L 種:30

J

,の 3 区分。

この理由は,体型,労働形態(強度)及

び作業環境の違いによって,我が国では
耐衝撃性能が高い靴が必ずしも適さな
いためである。


20

T 8101

:2006

20

T

 81
01

20
06

20

T

 81
01

20
06

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ) JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際

規格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

2.

引 用 規

JIS B 0601

のほか合計 8 規

ISO 

8782-1   

2

ISO 34-1:1994

のほか

合計 15 規格

MOD/

変更

MOD/

削除

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 

MOD/

追加

ISO

は JIS に対して要

求事項の項目が多く,

JIS

にない引用規格が

あるため次を削除。

ISO 868:1985

ISO 2023:1994

ISO 3376:1976

ISO 3377:1975

ISO 4045:1977

ISO 4643:1992

ISO 4648:1991

ISO 4649:1985

ISO 4674-1:2003

ISO 5423:1992

ISO 8782-2:1998

ISO 8782-3:1998

ISO 8782-4:1998

この規格は ISO 規格に
な い 耐 滑 性 に 関 連 す
る規格及び JIS の試験

方法規格を追加。

 
 

ISO

では,安全靴,保護靴及び作業靴の

試験方法について,ISO 8782-1:1998 に

まとめて規定され,その中から安全靴,
保護靴及び作業靴ごとに必要な試験項
目を指定している。JIS は,市場ニーズ

の少ない試験及び一般的でない試験方
法についての引用規格を削除。

整合化については,今後とも検討する。

 
 
 
 
 
 
 
 

耐滑性については,ISO ではまだ規格化
されておらず,TR 段階である。

ISO/TR 11220 


21

T 8101

:2006

21

T

 81
01

20
06

21

T

 81
01

20
06

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ) JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際

規格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

3.

定義

安全靴

足甲プロテクタ

ゴム

発泡ポリウレタン

ISO 

8782-1  

3

産業用安全靴

産業用保護靴

産業用作業靴

甲革

ゴム

重合体素材

アッパーの高さ

中底

裏材

MOD/

変更

MOD/

追加

ISO

規格では,耐衝撃

性能の違いによって,

“ 安 全 靴 ”“ 保 護 靴 ”
“作業靴”の 3 区分に
分 け て , 定 義 し て い

る。

また,ISO 規格では重
合体素材として,発泡

ポリウレタン,PVC,
熱 可 塑 性 ゴ ム を 定 義
し,アッパー高さ,中

底,裏材,油も定義し
ている。

JIS

では,足甲プロテ

クタを追加。また,一
般 的 な 安 全 靴 に お け
る 各 部 の 名 称 を 示 す

図例は,なじみのある
日 本 の 代 表 的 な 安 全
靴の例とし,参考図と

した。

ISO

規格では耐衝撃性能区分による靴

の定義を述べているが,JIS では種類の

中で規定しているため,定義せず。

ISO

規格は要求事項が多く,また,JIS

にない素材まで規定されており,それに

関する定義が必要となっている。


22

T 8101

:2006

22

T

 81
01

20
06

22

T

 81
01

20
06

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ) JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際

規格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

4.

種類

甲被による種類

作業区分による種類

付加的性能による種類

ISO 

8782-1

ISO

8782-

6

∼-8

4

材質による等級

MOD/

変更

MOD/

追加

ISO

規格では,本文で

“ 革 と そ の 他 材 料 の

靴”と“総ゴム又は総
高分子材料の靴”に区
分しているが,JIS 

は“革製”

“総ゴム製”

とし,他の高分子材料
までを含んでいない。

JIS

では,更に作業区

分,付加的性能という
二つの種類区分あり。

JIS

では,国内市場の使用実態,及び環

境面を考慮し高分子材料として発泡ポ

リウレタンに限定して規定。

JIS

では,使用される作業環境に応じて

H

種,S 種,L 種に種類区分されている

が,ISO 規格では定義の中で耐衝撃性能
区分を記述。

ISO

規格では付加的性能については,

ISO 8782-6

∼-として個別に規定して

いる。

5.

性能

耐衝撃性及び耐圧迫性

表底のはく離抵抗

漏れ防止性

耐踏抜き性

かかと部の衝撃エネルギー

吸収性

耐滑性

足甲プロテクタの耐衝撃性

ISO 

8782-1  

5

アッパーと表底のは
く離強さ

耐衝撃性

耐圧迫性

耐踏抜き性

電気抵抗

耐熱性

耐低温熱性

かかと部の衝撃エネ
ルギー吸収性

漏れ防止性

MOD/

削除

MOD/

変更

 
 
 
 
 
 
 
 
 

MOD/

追加

電気抵抗,耐熱性など
の性能項目を削除。

表 底 の は く 離 抵 抗 及
び漏れ防止性を変更。

 
 
 
 
 
 
 
 

足 甲 プ ロ テ ク タ の 耐

衝 撃 性 及 び 耐 滑 性 を
追加。

ISO

規格で規定された電気抵抗の中の

“静電靴”については,JIS T 8103(静

電気帯電防止靴)で規定している。

耐熱性及び耐低温熱性については,特殊
な用途であるため削除。

次回見直し・改定までに整合化に向けて
再検討する。


23

T 8101

:2006

23

T

 81
01

20
06

23

T

 81
01

20
06

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ) JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際

規格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

6.

構造

一般構造

各部の構造及び寸法

甲被

先しん

表底

ISO 

8782-1  

5

デザイン(アッパー高
さ)

アッパー厚さ

先しん寸法

表底の厚さ

中底の厚さ

MOD/

変更

JIS

は,各部の構造及

び寸法を規定。

ISO

規格ではデザイン

と し て ア ッ パ ー 高 さ
を規定,また,中底の

厚さを規定。

JIS

は,靴デザイン及びアッパー高さに

ついては市場のニーズの面で,製造業者

の自由裁量を残すべきということから
規定せず。また,中底の厚さについても
中敷の挿入によって耐久性に大きな影

響を与えないと考えられることから,規
定せず。

7.

安 全 靴

のサイズ

JIS S 5037

による。

ISO 

8782-1  

4

モンドポイント

パリスポイント

英国サイズ

MOD/

変更

日本人に適合した靴型寸法を規定する

JIS S 5037

を採用。

8.

材料

甲被

表底

ISO 

8782-1  

5

甲被

裏材

べろ

中底

表底

先しん

踏抜き防止板

MOD/

変更

JIS

は,材料の性能と

し て 甲 被 及 び 表 底 だ

けを規定。

ISO

規格は,裏材,べ

ろ,中底などの性能も

規定あり。

先 し ん 及 び 踏 抜 き 防
止板は,総ゴム製につ

い て 耐 食 性 の 規 定 あ
り。

JIS

は,裏材,べろ,中底については市

場のニーズを考慮し,自由裁量部分を残

すべきということから規定せず。

また,総ゴム製の場合,先しん及び踏抜
き防止板については,塗装板,ステンレ

ス板などの耐食性の材料を使用してい
るため,JIS に規定せず。


24

T 8101

:2006

24

T

 81
01

20
06

24

T

 81
01

20
06

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ) JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際

規格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

9.

試 験 方

衝撃試験

圧迫試験

表底のはく離試験

漏れ防止試験

耐踏抜き試験

かかと部の衝撃エネルギー
吸収試験

耐滑試験

足甲プロテクタの衝撃試験

甲被の試験

表底の試験

ISO 

8782-1   

5

衝撃試験

圧迫試験

表底のはく離試験

漏れ防止試験

耐踏抜き試験

電気抵抗試験

耐熱試験

耐低温試験

かかと部の衝撃エネ
ルギー吸収試験

裏材の試験

中底の試験

甲被の試験

表底の試験

MOD/

削除

MOD/

追加

MOD/

変更

電気抵抗試験,耐熱試
験 及 び 耐 低 温 試 験 を

削除。

甲被,表底の試験項目
に つ い て ア ッ パ ー の

吸・放湿性,及び表底
の耐滑範囲,厚さ,重
さ の 規 定 , 並 び に 裏

材,中底の試験規定を
削除。 
耐 滑 試 験 方 法 及 び 足

甲 プ ロ テ ク タ の 衝 撃
試験方法を追加。

JIS

の試験方法を採用

電気抵抗試験は,静電靴の場合は別途

JIS T 8103

(静電気帯電防止靴)で規定

している。

耐熱試験,耐低温試験については,特殊
な用途であることから JIS は規定せず。

アッパー,表底,裏材,及び中底の試験
については,市場のニーズを考慮し今回
の改正では規定しなかったが,今後整合

化を検討する。

国内市場の実態から JIS 法を採用。今後
整合化を検討する。

10.

検査

合理的な抜取り方法によっ
てもよい

ISO 

8782-1  

5

試験ごとに抜取り数
及び試料数を規定

MOD/

変更

ISO

規格では試験項目

ごとに個別に規定。

ISO

規格は,試験ごとに細かく規定して

いるが,品質管理上合理的な抜取り方法
を使用することを妨げるべきでないの

で JIS は,従来どおり合理的な抜取り方
法によってもよいとした。


25

T 8101

:2006

25

T

 81
01

20
06

25

T

 81
01

20
06

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ) JIS と国際規格との技術的差異の

項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際

規格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

11.

製 品

の呼び方

規格名称及び種類又はその
記号

MOD/

追加

JIS

として必要な規定を追加。

12.

表示

規格名称

種類又はその記号

靴のサイズ

製造業者名又はその略号

製造年月又はその略号

ISO

8782-

2

∼-4

6

サイズ

製造業者記号

製造年月日

(最低でも製造年)

製造国

ISO

規格番号

保護性能項目の記号

MOD/

変更

ISO

規格は,製造国及

び 保 護 性 能 項 目 の 記
号 の 表 示 を 必 要 と し

ている。

保 護 性 能 項 目 と し て
は,耐踏抜き性 P,導

電性 C,静電性 A,高
温断熱性 HI,低温断熱
性 CI,かかと部の衝撃

エネルギー吸収性 E,
ア ッ パ ー の 透 水 度 と
吸水度 WRU,表底の

耐熱接触性 HRO があ
り,ISO 規格は,

“安全

靴 ”“ 保 護 靴 ”“ 作 業

靴”ごとに表示が必要
な 項 目 が 規 定 さ れ て
いる。

ISO

規格は,等級(種類)ごとに保護性

能項目の表示が異なるが,JIS は,従来
どおり該当する種類の表示は種類に関

係なく表示することとした。

13.

取 扱

説明書

使用上及び保管上の注意事
項を示した取扱説明書を添

付又は表示する。

MOD/

追加

JIS

として必要な規定を追加。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD


26

T 8101

:2006

26

T

 81
01

20
06

26

T

 81
01

20
06

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  MOD/削除………国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    ―  MOD/追加………国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    ―  MOD/変更………国際規格の規定内容を変更している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  MOD……………国際規格を修正している。