>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

日本工業規格

JIS

 T

7224

-1993

気管チューブ−第 4 部  コール形

Tracheal tubes

−Part 4 : Cole type

日本工業規格としてのまえがき 

この規格は,1987 年に第 2 版として発行された ISO 5361-4 (Tracheal tubes−Part 4 : Cole type)  を翻訳し,

原国際規格の様式によって作成した日本工業規格であるが,規定内容の一部を我が国の実情に即して変更

した。

なお,この規格で下線(点線)を施してある箇所は,原国際規格の規定内容を変更した事項又は原国際規

格にはない事項である。

0.

序文  この規格は,麻酔用器械及び医療用呼吸器械に関する一連の規格の一つである。この規格には,

小児に使用する患者側端の細いコール形気管チューブについて規定する。小児の上気道の最も細い部分は

拡張性のない輪状軟骨部であり,気管内挿管時に最も注意しなければならないところである。このため,

その気道部分の寸法は,使用されるチューブの寸法選択の決定を制限する因子である。

この規格はコール形気管チューブがこう(喉)頭−気管部分に障害を起こしたり,ガスの流れに余分な

抵抗を与えずに輪状軟骨に適合するように,細かい間隔の公称内径でチューブの寸法を規定する。

警告  使用者は,臨床使用に当たり段差の部分がこう頭組織に圧力を決して及ぼしてはならないことに注

意すべきである。

コール形気管チューブの口くう(腔)部分はこう頭−気管部分より内くうが広いが,これはより大きい

寸法の気管チューブコネクタの使用を可能にし,チューブ内のガスの流れに対する抵抗をより小さくする

と同時に,吸引用のカテーテルの挿入を容易にする。

1.

適用範囲  この規格は小児に使用するコール形気管チューブの一般的必要条件を規定する。

2.

引用規格

JIS T 7221

  気管チューブ−第 1 部  一般的必要事項

(日本工業規格としての参考)

関連規格 

ISO 5361-1 : 1988

  Tracheal tubes−Part 1 : General requirements

3.

定義  JIS T 7221 の規定に加え,この規格では次の定義が追加される。

3.1

コール形気管チューブ:特殊な気管チューブで直径が小さく短いこう頭−気管部分と直径が大きく

長い口くう部分から構成され,両者の移行部に段差をもつ。


2

T 7224-1993

3.2

こう頭−気管部分:コール形気管チューブの小直径部分で,ベベル先端から外径が増加し始める点

までの部分。

3.3

口くう部分:コール形気管チューブのより太い直径部分で,機器側端から外径が減少し始める点ま

での部分。

3.4

段差部分:コール形気管チューブの一部で,口くう部分からこう頭−気管部分への移行部分。

4.

総則  コール形気管チューブは別に規定がないかぎり,JIS T 7221 の規定を満足しなければならない。

5.

寸法表示  コール形気管チューブの寸法は,チューブの気管部分の公称内径値によって mm 単位で表

示されなければならない(

図の d

1

参照)

6.

寸法範囲  コール形気管チューブの寸法範囲は,表に従わなければならない。

7.

寸法

7.1

コール形気管チューブの寸法は,

表及び図に従わなければならない。

7.2

内径 (ID) は,公称直径から

15

.

0

1

.

0

+

mm

の許容差とする。

8.

ベベル(斜角部)

8.1

コール形気管チューブは,チューブの長軸に対して 45±5°の角度をもつベベルをもたなければなら

ない。

8.2

ベベルの開口面は滑らかで,鋭い縁があってはならない。

8.3

ベベルは,チュープを湾曲の凹面に向かって機器側端からみたとき,左に開口面をもたなければな

らない。

9.

段差

9.1

チューブのこう頭−気管部分と口くう部分の間は,内面・外面共に滑らかに移行していなければな

らない。

9.2

段差部分の内径と外径の比率は,その部分での屈曲,閉そく(塞)の危険を最小にするものでなけ

ればならない。

9.3

段差部分の外側での長軸方向の長さは,3.0mm 以上 4.0mm 未満とする(

図の S

1

S

2

参照)

10.

チューブの曲率  コール形気管チューブは図で描かれているように,機器側端と患者側端が 45±15°

の角度をなすように,半径約 60mm で滑らかに曲がっていなければならない。

チューブの曲がりは,外側表面のテーパの機器側端部(

図の S

1

参照)から 20mm 以下で始まっていなけ

ればならない。

11.

表示

11.1

コール形気管チューブは,JIS T 7221 の規定に加えて,次のように表示されなければならない。

寸法は,5.

表に従い,こう頭−気管部分の最大外径(図の OD 参照)を mm 単位で表し,次のような

形式で表示する。


3

T 7224-1993

TRACHEAL END ID 3.5/5.0 OD

又は ID 3.5/5.0 OD

11.2

コール形気管チューブの寸法表示は,ベベル側で患者側端から機器側端に向かって,口くう部分の

外壁に必要最小限の長さで表示しなければならない。ただし,機器側端から 20mm 以下には表示してはな

らない。

表  コール形気管チューブの寸法

単位  mm

口くう部分

こう頭−気管

部分の長さ

C

内径  d

2

外形  d

3

全体の長さ

A

呼び

(気管部分 
公称内径)

d

1

最小

最大

最小

最大

最大

最小

最大

1.5

20  24  3.9  5.0  7.0 110 140

1.75  20  24  4.1  5.0  7.0 110 140

2.0 20

25

4.2

5.0

7.0

120

140

2.25 25 30 4.3 5.0 7.0

120

140

2.5 25

30

4.3

5.0

7.5

125

140

3.0 25

30

4.3

5.0

7.5

125

140

3.5 25

35

5.0

6.0

9.5

130

150

4.0 25

35

5.5

6.5

9.5

140

160

4.5

28  38  6.5  7.0 10.5 150 170


 

4

T

 72
24-19

93

図  コール形気管チューブ 


5

T 7224-1993

原案作成委員会  構成表(平成 3 年 3 月現在)

氏名

所属

(委員長)

渡  辺      敏

日本麻酔学会(北里大学医学部)

新  井  豊  久

日本麻酔学会(藤田学園保健衛生大学医学部)

川  島  康  男

日本麻酔学会(関東逓信病院)

藤  井  眞  行

日本麻酔学会(福島県立医科大学)

  田      功

日本麻酔学会(聖隷三方原病院)

奥  津  芳  人

日本麻酔学会(横浜市立大学医学部)

宮  坂  勝  之

日本麻酔学会(国立小児病院)

佐  藤      暢

日本麻酔学会(鳥取大学医学部)

市  河  鴻  一

日本医科器械学会(株式会社アイカ)

阿  部  伸  二

日本医科器械学会(五十嵐医科工業株式会社)

榎      賢  司

日本医科器械学会(フジシステムズ株式会社)

河  本  晋  一

日本医科器械学会(日本メディコ株式会社)

菰  田  重  夫

日本医科器械学会(泉工医科工業株式会社)

佐  藤  誠  芳

日本医科器械学会(アコマ医科工業株式会社)

相  馬      清

日本医科器械学会(テルモ株式会社)

中  島  太  郎

日本医科器械学会(株式会社大和酸器)

中  島  正  美

日本医科器械学会(株式会社アムコ)

新  田  好  広

日本医科器械学会(日本メディコ株式会社)

信  田  城  成

日本医科器械学会(日本シャーウッド株式会社)

藤  井  正  敏

日本医科器械学会(住友ベークライト株式会社)

松  下  行  男

日本医科器械学会(アイ・エム・アイ株式会社)

宮  田  昭一郎

日本医科器械学会(日本ドレーゲル株式会社)

(事務局)

大久保  公  義

日本医科器械学会

医療安全用具部会  麻酔器専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

佐  藤      暢

鳥取大学医学部

市  川      勇

オメダ日本電気三栄株式会社

市  河  鴻  一

株式会社アイカ

稲  葉  裕  俊

工業技術院標準部

稲  原  和  夫

日本ドレーゲル株式会社

加  藤  文  彦

アコマ医科工業株式会社

神  山  守  人

杏林大学

茅      稽  二

順天堂大学

小  池  英  二

アトム株式会社

河  本  晋  一

日本メディコ株式会社

小  林  健  一

東京慈恵会医科大学

澤      宏  紀

厚生省薬務局

久  枝  雄  三

泉工医科工業株式会社

宮  坂  勝  之

国立小児病院

山  田      満

国立大倉病院

渡  辺      敏

北里大学

(事務局)

津  金  秀  幸

工業技術院標準部電気規格課

金  地  隆  志

工業技術院標準部電気規格課