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T 6120 : 2001

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本歯科材料工業協同組合 (JDMA) から工

業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生

労働大臣が制定した日本工業規格である。

制定に当たっては,ISO 9693 : 1999, Metal-ceramic dental restorative systems を基礎として用いた。

なお,国際規格では,歯科で使用する歯科メタルセラミック修復物についてその試験方法と要求事項を

規定しているが,この規格では,その試験方法について規格した。

JIS T 6120

には,次に示す

附属書がある。

附属書(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表


日本工業規格

JIS

 T 6120

: 2001

歯科メタルセラミック

修復物の試験方法

Metal-ceramic dental restorative systems

−Test methods

序文  この規格は,1999 年に第 2 版として発行された ISO 9693, Metal-ceramic dental restorative systems を

元に作成した日本工業規格であるが,原国際規格のうちの試験方法について規定した。さらに,金属材料

の一般的な試験方法である溶出及び変色試験を追加し,陶材には目視及び放射能試験を追加した。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である

1.

適用範囲  この規格は,歯科メタルセラミック修復物(以下,メタルセラミックという。),メタルセ

ラミックに用いる歯科鋳造用・歯科加工用金属材料(以下,金属材料という。

)及び歯科用陶材(以下,陶

材という。

)の試験方法について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を示す記号は,ISO/IEC Guide21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD(修

正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 9693 : 1999

  Metal-ceramic dental restorative systems (MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

るこれらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS K 0050 

化学分析方法通則

備考  ISO 3696, Water for analytical laboratory use−Specification and test methods からの引用事項は,

この規格の該当事項と同等である。

JIS K 8150

塩化ナトリウム(試薬)

JIS K 8726

乳酸(試薬)

JIS R 3503 

化学分析用ガラス器具

備考  ISO 3585, Borosilicate glass container からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS R 6253

耐水研磨紙

JIS Z 2241 

金属材料引張試験方法

備考  ISO 6892, Metallic materials−Tensile testing からの引用事項は,この規格の該当事項と同等で

ある。

JIS Z 8802 pH

測定方法

ISO/DIS 10271

  Dental metallic materials−Corrosion test methods


2

T 6120 : 2001

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

金属材料 (metallic material)   メタルセラミックの下部構造として用いるのに適する合金又は金属。

b)

金属材料の調整 (alloy/metal conditioning)   陶材の金属材料に対する結合を強めるために,金属材料

を処理する手順。

c)

コーティング材及び/又はボンディングエージェント  (coatings and/or bonding agents for the dental 

metallic material) 

  金属材料に対する陶材の結合を強めるために,金属材料に塗布して適切な時間及

び温度の条件下で焼成すると,審美性を向上させ,被覆された金属材料面への陶材の結合性を高める

ためのもの(例えば,メッキされた層,若しくは陶材及び/又は合金粒子を含むもの。

d)

オペークボンディング陶材 (opaque bonding dental ceramic)  (以下,オペーク陶材という。)  蒸留

水又は専用液と混合し,金属材料面に塗布され,オペーク陶材の焼成スケジュールによって処理され

ると,金属材料面に結合して金属色を遮へいする層をつくるもの。

e)

デンティン陶材  (dental dentine ceramic)    メタルセラミック又は補綴物の陶材部分の,全体形状及び

基礎色を与えるために用いる,わずかに透明性のある着色された陶材。

f)

エナメル陶材  (dental enamel ceramic)    天然歯のエナメル質を表現するために,デンティン陶材のコ

ア又はベースの上に用いる,透明性のある着色された陶材。

g)

焼成スケジュール (firing schedule)   初期温度及び初期温度の係留時間サイクル,昇温速度,最終温

度及び最終温度の係留時間サイクル,かつ,真空焼成の場合には,真空開始時及び真空解放時の温度

並びに係留時間サイクル。

h)

昇温速度 (heating rate)    1 分当たりの摂氏温度の上昇速度。

4.

試験の種類

4.1

金属材料  金属材料の試験は,次による。

a)

化学組成

b)

引張試験

c)

液相点及び固相点試験

d)

熱膨張試験

e)

溶出試験

f)

変色試験

4.2

陶材  陶材の試験は,次による。

a)

目視試験

b)

曲げ強さ試験

c)

溶解試験

d)

熱膨張試験

e)

ガラス転移温度試験

f)

放射能試験

4.3

メタルセラミック  メタルセラミックの試験は,次による。

a)

はく離・クラック発生強さ試験

5.

サンプリング

5.1

金属材料  金属材料は,試験に必要な十分な量を同一ロットからサンプリングする。


3

T 6120 : 2001

5.2

陶材  陶材は,試験に必要な十分な量のオペーク陶材,デンティン陶材及びエナメル陶材をサンプ

リングする。

6.

試験

6.1

金属材料

6.1.1

化学組成  化学組成を求めるには,標準の分析手法を用いる。

6.1.2

引張試験

a)

試験片  引張試験片は,製造業者が指定する方法で 6 本作製する試験片の熱処理は,推奨される雰囲

気の炉内で,推奨される陶材の最高焼成温度で 15 分間熱処理をして,炉から試験片を取り出し,耐熱

板の上に置き,放冷したものを使用する。引張試験片は,直径 2±0.1mm,標点距離 20mm(

図 参照),

又は直径 3±0.1mm,標点距離 15mm(

図 及び図 参照)とする。

なお,

図 のつかみ部は,直径 2±0.1mm の直線でもよい。

図 1  線状試験片

図 2  つかみ部円柱状試験片


4

T 6120 : 2001

図 3  つかみ部ねじ山付き試験片

b)

試験方法  引張試験は,JIS Z 2241 に規定する方法,又はクロスヘッドスピード毎分 1.5±0.5mm で,

耐力 (0.2%) 及び伸びについて行う。

6.1.3

液相点及び固相点試験  金属材料をるつぼ内で溶融し,温度計を用いて放冷時における温度の変化

を測定し,これによって冷却曲線を描き,液相点及び固相点を求める。又はその他の同等以上の精度で測

定できる装置を用い,液相点及び固相点を求める。ただし,試験には未使用の合金を用いる。

6.1.4

熱膨張試験

a)

試験機  試験機は,試験片の熱膨張変化量を 0.01%の精度で測定可能なもので,50(又は 25)∼500℃

まで一定の昇温速度で測定できるものとする。

b)

試験片  熱膨張試験片は,製造業者が指定する方法で作製し,6.1.2a)によって熱処理を施したものを

2

個用意する。形状は,断面積 30mm

2

以下の棒状とする。

c)

試験方法  昇温は,毎分 5±1℃の速度で 550℃までとし,熱膨張係数は,50(又は 25)∼500℃まで

の平均熱膨張係数とする。試験結果は,2 個の平均値で,次の式によって算出し,0.1×10

6

K

1

の単

位で表す。

S

F

L

L

L

a

S

F

S

A

×

1

ここに,

α

A

熱膨張係数 (10

6

K

1

)

S

50

℃(又は 25℃)

F

500

L

S

50

℃(又は 25℃)における試験片の長さ (mm)

L

F

500

℃における試験片の長さ (mm)

6.1.5

溶出試験  溶出試験は,ISO/DIS 10271 に基づき次による。

a)

試験片  溶出試験に用いる試験片は,製造業者が指定する方法で約 34×13×1.5mm の試験片を 2 個作

製し,6.1.2a

)によって熱処理を行ったものを使用する。試験片は,粒径約 125

µm のアルミナでサン

ドブラストし,脱脂する。試験片のすべての面を少なくとも 0.1mm 除去し,試験片は,最終的に JIS R 

6253

に規定する 1 000 番の耐水研磨紙で研磨仕上げする。耐水研磨紙は,試験片を作製する金属材料

の種類ごとに,専用のものを使用する。

b)

試験方法

1)

試験及び機器

1.1)

乳酸

C

3

H

6

O

3

(日本薬局方又は JIS K 8726

1.2)

塩化ナトリウム NaCl

JIS K 8150 試薬  特級品)

1.3)

純水又は蒸留水

(JIS K 0050)


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T 6120 : 2001

1.4)

ほうけい酸ガラス容器

JIS R 3503 JR−1 又は JR−2)

1.5)

 pH

メータ

(JIS Z 8802)  

2)

試験溶液  試験ごとに,新しい乳酸 0.1mol/L (0.9%)  と塩化ナトリウム 0.1mol/L (0.58%)  を含む水溶

液  (

1

)

を調整する。

(

1

)

乳酸(約90%)10.01g を水約300mL に溶解し,塩化ナトリウム5.85g を加え,1 000mL になるま

で水を加える。その溶液の pH を測定し,pH 値が2.2∼2.4の範囲にないならば,その水溶液を

廃棄する。

3)

手順  試験片の表面積を,四捨五入して 0.1cm

2

の位まで測定する。

試験片をエタノール中で 2 分間,

超音波で洗浄し,水ですすぎ,試験片を個別のガラス容器(外径約 16mm,長さ約 160mm)中に置

く。試験片を完全に覆うのに必要な量(約 10mL)の試験液を加える。蒸発を防ぐために容器に蓋

をする。37±1℃に 7 日±1 時間全浸せきする。

4)

分析  十分な感度の機器分析方法を用いて,試験溶液で金属元素の量,及び製造業者によって記さ

れた有害元素があれば,有害元素の量を測定する。検出値は,

µg/cm

2

の単位で表す。

6.1.6

変色試験

a)

試験片  変色試験に用いる試験片は,製造業者が指定する方法で約 10×10×1mm の試験片を作製し,

6.1.2a

)によって熱処理を行ったものを使用する。試験片は,最終的に JIS R 6253 に規定する 1000 番

の耐水研磨紙で研磨仕上げする。耐水研磨紙は,試験片を作製する金属材料の種類ごとに,専用のも

のを使用する。

b)

試験方法  試験方法 A 又は試験方法 B による。

1)

試験方法 A  試験片は,0.013mol/L (0.1%)  硫化ナトリウム溶液 50mL 中に 37±2℃で 24 時間全浸せ

きし(

図 参照),その後試験片を水洗,乾燥する。浸せきした試験片と未浸せきの試験片の表面を

拡大することなく,目視によって調べる。

2)

試験方法 B  試験片は,0.1mol/L (0.77%) 硫化ナトリウム溶液を用いて,23±2℃で毎分 10∼15 秒

間全浸せきし(

参考図 参照),72 時間後に試験片を水洗,乾燥する。浸せきした試験片と未浸せ

きの試験片の表面を拡大することなく,目視によって調べる。

図 4  変色試験


6

T 6120 : 2001

参考図 1  変色試験用装置

6.2

陶材

6.2.1

試験片の作製方法  試験片の作製方法は,次による。

a)

練和用器具  練和用器具は,陶材粉末によって磨耗しない非金属材料のもので,清潔で乾燥したもの

を用いる。

1)

パレット又はガラス厚板

2)

スパチュラ

b)

練和方法  練和方法は,陶材粉末を精製水,又は製造業者が指定する専用練和液で練和する。練和は,

陶材ペースト中に気泡が生じないように注意し,室温 23±2℃で行う。

c)

築盛  築盛は,製造業者が指定する方法で行う。

d)

乾燥  乾燥は,製造業者が指定する方法で行う。

e)

焼成  焼成は,試験片が均一に焼成されるように炉の中にセットし,製造業者が指定する焼成スケジ

ュールによって,1 回の真空焼成及び 1 回の大気焼成を行う。


7

T 6120 : 2001

f)

作業手順  試験用の型に練和を完了した陶材ペーストを充てんし,バイブレータで振動を与える。型

の表面に余分の液体がにじみ出した場合には,ティッシュペーパ(又はそれと同様の吸湿性のもの。

を表面に置き,ペーパが湿るたびに取り替えて余分な液体を除去する。目視によって,液体が出なく

なるまで振動させ,吸湿を続ける。その後,ガラス板を用いて表面を平らにする。築盛の完了した試

験片を型から取り出し,d

)及び e)によって乾燥,焼成を行い,試験片を作製する。

6.2.2

目視試験

a)

均一性  陶材の着色に用いられる顔料及び染料が,陶材中に均一に分散しているか,又は陶材を 6.2.1 

b

)によって練和したとき,顔料及び染料の分離が起きていないかを目視によって試験する。

b)

異物の混入  陶材中の異物を目視によって試験する。

6.2.3

曲げ強さ試験

a)

試験機  試験機は,支点間距離が 12∼15mm で,支点は,直径 1.6mm の軸をもつものとする。また,

試験機のクロスヘッドスピードは,毎分 1.0±0.5mm とする。

b)

試験片  試験片は,図 の型で 6.2.1 によって 10 個作製する。10 個の試験片は,幅 4.0±0.25mm,厚

さ 1.2±0.2mm 及び長さ 20mm 以上の寸法に仕上げる。研磨は,JIS R 6253 に規定する 600 番の耐水

研磨紙で行い,1 000 番の耐水研磨紙で仕上げる(又は 30∼40

µm めダイヤモンドペーパで研削し,15

∼20

µm のダイヤモンドペーパで仕上げる)。両面の平行度は,0.05mm 以内とする。試験片は,切削

くずが取り除かれるようによく洗浄する。

c)

試験方法  試験片は,マイクロメータを使用し,0.1mm の精度で断面寸法を測定する。試験片は,支

持具の中央にセットする。試験片に対して垂直に力を加えて,0.1N の精度で破折時の力を測定する。

d)

曲げ強さの計算  各試験片の曲げ強さは,次の式によって算出する。

2

2

3

bd

WL

M

ここに,  M:  曲げ強さ (MPa)  

W

:  破折時の力 (N)

L

:  支点間の距離 (mm)

b

:  試験片の幅 (mm)

d

:  試験片の厚さ (mm)

6.2.4

溶解試験

a)

試験片

  試験片は,

図 6

の型で

6.2.1

によって 10 個作製し,純水又は蒸留水で洗浄後,150±5℃で 4

時間乾燥する。それぞれの試験片は,質量を 0.1mg の精度で計量し,全表面積を 0.5cm

2

の単位で近似

させて算出する。

b)

試験方法

  試験片を酢酸 4% (V/V)  水溶液 100mL が入った 250mL の共栓試薬瓶の中に入れ,80±3℃

の恒温器中に 16 時間置く。16 時間後恒温器中から取り出し,室温に達したら試験片を純水又は蒸留

水で洗浄し,150±5℃で恒量になるまで乾燥し,0.1mg の精度で再計量する。最初の試験片の質量と

試験後の質量変化を

µ

g/cm

2

の単位で表す。


8

T 6120 : 2001

図 5  曲げ強さ試験片作製用型

図 6  溶解試験片作製用型


9

T 6120 : 2001

6.2.5

熱膨張試験

a)

試験機

  試験機は,試験片の熱膨張変化量を 0.01%の精度で測定可能なもので,50(又は 25)∼500℃

まで一定の昇温速度で測定できるものとする。

b)

試験片

  熱膨張試験片は,製造業者が指定する方法によって,オペーク陶材,デンティン陶材及びエ

ナメル陶材で各 4 個作製する。形状は,断面積 30mm

2

以下の棒状とする。試験片の焼成スケジュール

は,製造業者が指定する条件で行う。試験片の焼成は,4 個のうち 2 個は,1 回の真空焼成及び 1 回の

大気焼成を行い,残りの 2 個は,3 回の真空焼成及び 1 回の大気焼成を行う。

c)

試験方法

  昇温は,毎分 5±1℃の速度で 550℃までとし,熱膨張係数は,50(又は 25)∼500℃(又

はガラス転移温度)までの平均熱膨張係数とする。試験結果は,4 個の平均値で,次の式によって算

出し,0.1×10

6

K

1

の単位で表す。

S

F

L

L

L

a

S

F

S

C

×

1

ここに,

α

C

熱膨張係数 (10

6

K

1

)

S

50

℃(又は 25℃)

F

500

℃(又はガラス転移温度)

L

S

50

℃(又は 25℃)における試験片の長さ (mm)

L

F

500

℃(又はガラス転移温度)における試験片の長さ (mm)

6.2.6

ガラス転移温度試験

  ガラス転移温度は,熱膨張試験の温度−熱膨張曲線から求めて℃で表す。

6.2.7

放射能試験

  放射能試験には,60mL の陶材粉末を用い,中性子放射化によるウラン−238 の放射

能又は同等精度の技法によって放射能量を測定する。

6.3

メタルセラミック

6.3.1

はく離・クラック発生強さ試験

a)

試験機及び試験器具

  試験機及び試験器具は,歯科鋳造用器具(鋳造用合金)

,陶材焼付用電気炉,ク

ロスヘッドスピード毎分 1.5±0.5mm が可能な試験機及び 3 点曲げ装置(サポートと曲げピストンの

半径:1.0mm,サポート間距離:20mm)とする。

b)

試験片の作製

  試験片の作製は,次による。

1)

金属材料の鋳造及び調整は,製造業者が指定する方法で作製,研削及び熱処理を行う。研削後の試

験片は,厚さ 0.5±0.05mm,幅 3±0.1mm 及び長さ 25±1mm とし,6 枚用意し使用する。

2)

陶材は,金属製造業者が指定するものを用い,陶材の築盛及び焼成は,陶材製造業者が指定する方

法で行う。試験片に,幅 3mm,長さ 8±0.1mm で左右対称にオペーク陶材を築盛及び焼成する。オ

ペーク陶材部にデンティン陶材及びエナメル陶材を積層し,焼成する。試験片の陶材焼付部の全体

の厚さは,1.1±0.1mm とする。ディスクで注意深く長方形に形状を整える試験片(

図 7

参照)は,

グレーズ焼成を行う。


10

T 6120 : 2001

図 7  はく離・クラック発生強さ試験片

c)

試験方法

  陶材を焼成した試験片を,荷重を加える方向の反対測にセラミック部分が左右対称に位置

するようにして,3 点曲げ装置に置く。毎分 1.5±0.5mm の一定速度で荷重を加え,破壊するまで記録

する。セラミック層の一端で生じたはく離で破壊した試験片に対して,6 個の試験片の破壊力 F

fall

 (N)

を測定する。セラミック層の中央部にクラックが生じて破壊した試験片は除き,6 個の適切な試験片

を得るまで行う。

d)

はく離・クラック発生強さの計算

  はく離・クラック発生強さ

τ

b

は,破壊力 F

fail

に係数 を掛ける。

係数 は,

図 8

から読み取る。係数 は,金属支持層の厚さ d

M

 (0.5

±0.05mm),及び使用した金属材

料のヤング率(縦弾性係数)E

M

の値の関数である。ある厚さ d

M

に対する の値を読み取るには,ま

ず,適当な E

M

値に対する曲線を選び,その厚さ d

M

に対する 値を読み取る。

はく離・クラック発生強さ

τ

b

は,次の式によって求める。

τ

b

k×F

fail

ここに,

τ

b

はく離・クラック発生強さ

k

図 8

から求めた係数

F

fail

破壊力


11

T 6120 : 2001

図 8  金属材料試験片の厚さ d

M

,及び金属材料のヤング率 E

M

の関数として,係数 を求めるための図

6.3.2

代替手順

  はく離・クラック発生強さ

τ

b

は,

図 9

に示したフローチャートに基づいて数値計算でも

求められる。


12

T 6120 : 2001

図 9  はく離・クラック発生強さの数値計算用フローチャート

関連規格

JIS T 6118

  歯科鋳造用陶材焼付貴金属合金

JIS T 6516

  歯科金属焼付用陶材

ISO 6872

 : 1995

  Dental ceramic

ISO 6872

 : 1995/

Amd.1

 : 1997 (E)

  Dental ceramic

ISO 8891

 : 1998

  Dental casting gold alloys with noble metal content of at least 25% but lees than 75%

Annex A&Annex B


13

T 6120 : 2001

附属書(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

JIS T 6120 : 2001

  歯科メタルセラミック修復物の試

験方法

ISO 9693 : 1999

  歯科メタルセラミック

修復物

(I) JIS

の規定

(II)  

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)  JIS と国際規格との技

術的差異の項目ごとの評価

及びその内容 
  表示箇所:本体,附属 
            書

  表示方法:点線の下線 
            又は実線の 
            測線

(V)  JIS

と国際

規格との技術的

差異の理由及び
今後の対策

項目番号

内容

項目
番号

内容

項目ご
との評

技術的差異の内容

1. 

適 用 範

歯 科 メ タ ル セ
ラ ミ ッ ク 修 復

物 の 試 験 方 法
について規定

1.

歯 科 メ タ ル セ
ラ ミ ッ ク 修 復

物 に つ い て 要
求 事 項 及 び 試
験方法を規定

MOD

/ 変

JIS

は,試験方法だ

けを規定した。

JIS

は,利用し

や す い よ う に

試 験 方 法 を 規
定し,要求事項
は 金 属 材 料 と

陶 材 と に 分 け
て 別 に 規 格 化
した。

2. 

引 用 規

JIS K 0050

JIS K 8150

JIS K 8726

JIS R 3503

JIS R 6253

JIS Z 2241

JIS Z 8802

ISO/DIS 10271

2.

ISO 3696

ISO 6872

ISO 6892

ASTMB265-95

ASTMB348-93

MOD

/ 追

加 及
び 削

JIS

には,溶出試験

及び変色試験で引

用 さ れ る JIS 

ISO

を追加した。

JIS

では,ISO に規

定 さ れ て い る

ASTM

のチタン材

料に関する規格を

削除した。

JIS

には,溶出

試 験 及 び 変 色

試 験 を 追 加 し
たため,それら
の引用 JIS 

ISO

を追加し

て 規 定 し た 。

JIS

は,試験方

法 規 格 の た め

ASTM B 

265-95

及 び

ASTM 

B348-93

の チ

タ ン 材 料 に つ

い て は 規 定 し
ない。

3.

定義  用語の定義

3.

用語の定義 IDT

4.

要求事項 MOD/

削除

JIS

は,試験方

法規格のため,
要 求 事 項 は 規

定しない。


14

T 6120 : 2001

(I) JIS

の規定

(II)

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)  JIS と国際規格との技

術的差異の項目ごとの評価

及びその内容 
  表示箇所:本体,附属 
            書

  表示方法:点線の下線 
            又は実線の 
            測線

(V)  JIS

と国際

規格との技術的

差異の理由及び
今後の対策

項目番号

内容

項目
番号

内容

項目ご
との評

技術的差異の内容

4.

試 験

の種類

4.1 

金 属 材

a)

  化学組成

b)

  引張試験

c)

  液 相 点 及

び 固 相 点
試験

d)

  熱 膨 張 試

e)

  溶出試験

f)

  変色試験

MOD

/ 追

JIS

は,試験方

法規格のため,

試 験 の 種 類 を
規定した。

4.2

陶材 a)  目視試験

b)

  曲 げ 強 さ

試験

c)

  溶解試験

d)

  熱 膨 張 試

e)

  ガ ラ ス 転

移 温 度 試

f)

  放 射 能 試

MOD

/ 追

4.3 

メ タ ル
セ ラ ミ
ック

a)

  はく離・ク

ラ ッ ク 発
生 強 さ 試

MOD

/ 追

5.

サ ン

プ リ ン

5.

サンプリング IDT

6.

試験

6.1 

金 属 材

1.

化学組成

2.

引 張 試 験
(耐力,伸
び)

3.

液 相 点 及
び 固 相 点
試験

4.

熱 膨 張 試

5.

溶出試験

6.

変色試験

ISO 

8891

Annex

A&B

ISO/DI

S 10271

6.  

6.1

1.

化学組成

2.

力 学 的 性
質(耐力,
伸び)

3.

液 相 点 及
び 固 相 点
試験

MOD

/ 追

JIS

は,溶出試験及

び変色試験を追加
した。

JIS

は,試験規

格のため,金属
材 料 の 一 般 的
な 試 験 の 溶 出

試 験 及 び 変 色
試 験 を 追 加 し
た。


15

T 6120 : 2001

(I) JIS

の規定

(II)

国 際 規

格番号

(III)

国際規格の規定 (IV)  JIS と国際規格との技

術的差異の項目ごとの評価

及びその内容 
  表示箇所:本体,附属 
            書

  表示方法:点線の下線 
            又は実線の 
            測線

(V)  JIS

と国際

規格との技術的

差異の理由及び
今後の対策

項目番号

内容

項目
番号

内容

項目ご
との評

技術的差異の内容

6.2

陶材  1.  試 験 片 の

作製方法

2.

目視試験

3.

曲 げ 強 さ
試験

4.

溶解試験

5.

熱 膨 張 試

6.

ガ ラ ス 転
移 温 度 試

7.

放 射 能 試

ISO 

6872

び ISO 

6872 : 

1995/A

md 1.

6.2

1.1

試 料 の 準

1.2

曲 げ 強 さ
試験

1.3

溶解試験

MOD

/ 追

JIS

は,目視試験及

び放射能試験を追

加した。

JIS

は,試験規

格のため,陶材

の 一 般 的 な 試
験 の 目 視 試 験
及 び 放 射 能 試

験を追加した。

6.3

メタ

ル セ ラ
ミック

1.

はく離・ク
ラ ッ ク 発
生 強 さ 試

6.3

1.

熱 膨 張 試

2.

ガ ラ ス 転

移 温 度 試

3.

はく離・ク

ラ ッ ク 発
生 強 さ 試

MOD

/ 削

ISO

は,この項目に

熱膨張試験及びガ
ラス転移温度試験

を規定している。

JIS

では,熱膨

張 試 験 及 び ガ
ラ ス 転 移 温 度

試験を,金属材
料 及 び 陶 材 の
そ れ ぞ れ の 項

目 に 規 定 し て
いる。

7.

情報及び指示 MOD

/ 削

JIS

には,規定がな

い。

JIS

は,試験規

格のため,この

項 目 は 規 定 し
ない。

8.

包装,表示及び
ラベリング

MOD

/ 削

JIS

には,規定がな

い。

JIS

は,試験規

格のため,この
項 目 は 規 定 し

ない。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―IDT………………技術的差異がない。 
    ―MOD//削除……国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    ―MOD/追加……国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    ―MOD/変更……国際規格の規定内容を変更している。

2. JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―MOD……………国際規格を修正している。


16

T 6120 : 2001

)

  日本歯科材料工業共同組合

JIS

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

橋  本      進

財団法人日本規格協会

(技術担当理事)

亀  水  忠  茂

亀水化学工業株式会社

(技術委員長)

窪  田  隆  夫

日本歯科材料工業共同組合

(第 2 規格部会長)

野  原      建

石福金属興業株式会社

(議長)

飯  塚  恵  文

株式会社日本橋徳力

(委員)

赤  城  敏  行

株式会社アサヒ

石  井  信  雄

石福金属興業株式会社

今  津  宏  之

大阪貴金属株式会社

村  山  憲太郎

佐々木歯科工業株式会社

織  田  直  樹

三金工業株式会社

侭  田  浩  一

株式会社ジーシー

徳  田      進

株式会社松風

宇  山  康  男

城北冶金工業株式会社

藤  澤  睦  雄

株式会社東洋化学研究所

成  瀬  重  靖

株式会社徳力本店

高  橋  勝  美

株式会社オムニコ

高  橋  利  勝

トーワ技研株式会社

安  楽  照  雄

山本貴金属地金株式会社

内  田  晴  康

山八歯材株式会社

(用語部会長)

村  松  寛  昭

株式会社ジーシー

(事務局)

前  川  市  男

日本歯科材料工業共同組合

b)

  社団法人日本歯科医師会・器材部会材料規格委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

長谷川  二  郎

愛知学院大学歯学部歯科理工学

(副委員長)

庵  原  靖  之

社団法人日本歯科医師会

(委員)

小  田      豊

東京歯科大学歯科理工学

長谷川  晃  嗣

東京歯科大学歯科理工学

宮  川  行  男

日本歯科大学新潟歯学部先端研究センター

加  藤      勇

社団法人日本歯科医師会

梶  山      進

社団法人日本歯科医師会

河  合  正  勝

株式会社松風

野  原      建

石福金属興業株式会社

渡  辺  一  弘

株式会社ジーシー

なお,社団法人日本歯科医師会・器材部会材料規格委員会には,上記委員の他に原案作成者又は関係者

の立場で次の各氏が参加している。

氏名

所属

梅  田  昭  夫

社団法人日本歯科医師会

三  宅  公  雄

社団法人日本歯科医師会

神  成  粛  一

社団法人日本歯科医師会

野  口  八九重

社団法人日本歯科医師会

小  倉  英  夫

社団法人日本歯科医師会器材部会

杉  山      勉

社団法人日本歯科医師会器材部会

勝  木  紘  一

日本歯科材料器械研究協議会

窪  田  隆  夫

日本歯科材料工業共同組合

飯  塚  恵  文

日本歯科材料工業共同組合原案作成委員会

(事務局)

興  石  嘉  弘

社団法人日本歯科医師会


17

T 6120 : 2001

医療安全用具部会  歯科材料専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

長谷川  二  郎

愛知学院大学歯学部

浅  井  康  宏

東京歯科大学

庵  原  靖  之

社団法人日本歯科医師会

飯  塚  恵  文

株式会社日本橋徳力松戸事業所

井  堂  孝  純

社団法人日本歯科医師会

梅  田  昭  夫

社団法人日本歯科医師会

小  倉  英  夫

日本歯科大学新潟歯学部

小  田      豊

東京歯科大学

梶  山      進

社団法人日本歯科医師会

勝  木  紘  一

日本歯科材料器械研究協議会

加  藤      勇

社団法人日本歯科医師会

河  合  正  勝

株式会社松風

窪  田  隆  夫

日本歯科材料工業協同組合

倉  田  幸  男

社団法人日本歯科医師会

佐々木  弥  生

厚生省医薬安全局医療機器審査管理官

田  中  文  夫

昭和薬品化工株式会社

中  嶌      裕

明海大学

西  川  泰  蔵

産業技術環境局標準課環境生活標準化推進室

野  原      建

石福金属株式会社研究部

三  宅  公  雄

社団法人日本歯科医師会

桃  井  保  子

鶴見大学

渡  辺  一  弘

株式会社ジーシー

(事務局)

宗  像  保  男

産業技術環境局標準課