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T 2002

:2006

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

1

4

  種類

3

4.1

  品目による区分

3

4.2

  形態による区分

3

5

  品質

3

5.1

  性能

4

5.2

  構造

4

5.3

  電気機器としての安全性 

5

6

  試験方法

6

6.1

  一般

6

6.2

  空気圧の試験方法

6

6.3

  もみ機能,たたき機能,振動機能及び揺動機能の試験方法

6

6.4

  施療部移動機能の試験方法 

6

6.5

  タイマの試験方法

6

6.6

  機械的強度の試験方法 

7

6.7

  定格入力電力の試験方法 

7

6.8

  電動機の始動特性の試験方法

7

6.9

  異常時の漏えい電流の試験方法

8

7

  表示及び取扱説明書

9

附属書 A(規定)試験体を用いた挟み込み試験 

11


T 2002

:2006

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まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本ホー

ムヘルス機器協会(HAPI)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正

すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣及び経済産業大臣が改正した日

本工業規格である。

これによって,JIS T 2002:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。厚生労働大臣,経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,

このような特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認に

ついて,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 T

2002

:2006

家庭用マッサージ器及び指圧代用器

Massage appliances and digital compressor for home use

適用範囲 

この規格は,病院及び診療所以外で用いる家庭用マッサージ器及び指圧代用器(以下,機器という。

)で,

単相機器は,定格電圧が 100 V 及び内部電源機器は,安全特別低電圧(SELV)の,次の機器について適用

する。

−  家庭用電気マッサージ器

−  家庭用エアマッサージ器

−  家庭用吸引マッサージ器

−  針付きバイブレータ

−  家庭用温熱式指圧代用器

−  家庭用ローラ式指圧代用器

−  家庭用エア式指圧代用器

機器は,モータ,電熱素子又はそれらの組合せを含む場合があるが,次のものには適用しない。

−  産業用機器

−  腐食しやすい,又は爆発性の雰囲気(じんあい,蒸気又はガス)が存在する特殊な状態の場所で使用

する機器

−  睡眠中などに,不測の事態が生じた場合に,使用者自身が危険回避の行動を起こせないような状態で

使用する機器

−  頭部に意図して使用する機器

なお,この規格は,組合せ家庭用医療機器については規定しない。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 9335-2-32

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-32 部:マッサージ器の個別要求事

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 9335-2-32 の 3.(定義)によるほか,次による。

3.1 

家庭用電気マッサージ器 


2

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家庭用として専用設計された電動のマッサージ器。

なお,空気圧による圧迫機能及び/又はもみ機能をもつものもある。

3.2 

家庭用エアマッサージ器 

家庭用として専用設計された空気圧だけで動くマッサージ器。

3.3 

家庭用吸引マッサージ器 

家庭用として専用設計された吸引生成機器。

3.4 

針付きバイブレータ 

保護筒内に複数本の針をもち,使用時に筒先端面と針先とが肌面に面一状態で接触して振動を与える,

家庭用として専用設計されたマッサージ器。

3.5 

家庭用温熱式指圧代用器 

電熱などで体温程度に暖めた丸い突起物を設けた機器で,自らの体重又は圧迫することによって,指圧

する家庭用として専用設計された指圧代用器。

3.6 

家庭用ローラ式指圧代用器 

ローラ式突起物を設けた機器で,自らの体重又は圧迫することによって,指圧する家庭用として専用設

計された指圧代用器。

3.7 

家庭用エア式指圧代用器 

家庭用として専用設計された空気圧で動く指圧代用器。

3.8 

可搬形機器 

運転中に移動することを目的とした機器,

又は質量が 18 kg 未満の機器

JIS C 9335-1 の 3.

(定義)

参照]

3.9 

手持形機器 

通常使用時に手で保持されることを目的とした可搬形機器[JIS C 9335-1 の 3.(定義)参照]

3.10 

装着形機器 

通常身体に装着・保持して用いることを意図した可搬形機器。

3.11 

据置形機器 

可搬形ではない機器[JIS C 9335-1 の 3.(定義)参照]

3.12 

通常動作 

装着形機器の通常動作は,無負荷での運転。

3.13 

内部電源機器 


3

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:2006

機器を作動させるために必要な電力を与えることを意図し,かつ,その機器の一部として組み込まれた

内部電源によって,作動させることができる機器。

3.14 

圧迫機能 

空気圧によって,人体を直接押圧又は圧迫作用を与えるマッサージ機能。

3.15 

もみ機能 

電動機,空気圧などによって,もみ作用を与えるマッサージ機能。

3.16 

たたき機能 

電動機,ソレノイドなどによって,たたき作用を与えるマッサージ機能。

3.17 

振動機能 

電動機,ソレノイドなどによって,振動作用を与えるマッサージ機能。

3.18 

揺動機能 

電動機などによって,揺動作用を与えるマッサージ機能。

3.19 

施療部移動機能 

電動機などによって,施療部を移動させる機能。

種類 

4.1 

品目による区分 

医療機器の一般的名称(JMDN)による区分は,次による。

a) 

家庭用電気マッサージ器 

b) 

家庭用エアマッサージ器 

c) 

家庭用吸引マッサージ器 

d) 

針付きバイブレータ 

e) 

家庭用温熱式指圧代用器 

f) 

家庭用ローラ式指圧代用器 

g) 

家庭用エア式指圧代用器 

注記 JMDN:日本版医療機器の一般的名称(Japan Medical Device Nomenclature)

4.2 

形態による区分 

4.1

に示す機器は,形態によって区分し,その区分は次による。

a) 

可搬形機器 

b) 

手持形機器 

c) 

装着形機器 

d) 

据置形機器 

品質 


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5.1 

性能 

4.1

に示す機器は,圧迫機能,もみ機能,たたき機能,振動機能,揺動機能及び施療部移動機能などをも

ち,その性能は次による。ただし,機器によっては,これらの機能を一つ又は複数の機能を合わせもつも

のもある。

a)

圧迫機能をもつ家庭用電気マッサージ器及び家庭用エアマッサージ器並びに家庭用エア式指圧代用器

の空気圧は,次による(6.2 参照)

1)

圧迫機能をもつ家庭用電気マッサージ器及び家庭用エアマッサージ器の圧迫機能の空気圧は,120

kPa 以下でなければならない。

2)

家庭用エア式指圧代用器の空気圧は,48 kPa 以下でなければならない。

注記  空気圧は,機器の空気圧発生ユニットの出力を指す。

b)

もみ機能をもつ機器のもみ回数は,3∼83 回/分でなければならない(6.3 参照)

c)

たたき機能をもつ機器のたたき回数は,25∼1 700 回/分でなければならない(6.3 参照)

d)

振動機能をもつ機器の振動回数は,34∼7 300 回/分でなければならない(6.3 参照)

e)

揺動機能をもつ機器の揺動回数は,34∼150 回/分でなければならない(6.3 参照)

f)

施療部移動機能をもつ機器の施療部移動速さは,0.6∼5.9 cm/秒でなければならない(6.4 参照)

5.2 

構造 

構造は,JIS C 9335-2-32 の 22.(構造)によるほか,次による。

a)

運動部  回転部,く(駆)動部などの運動部は,次による。

1)

運動部が露出し,頭髪,手指などを巻き込むなどの危険が生じるおそれのある構造であってはなら

ない。

2)

運動部は,身体に危険が生じるおそれのある高い圧力を,発生しない構造でなければならない。

b)

施療子  施療子は,次による。

1)

人体に接触する施療子の先端は,半径 5 mm 以上でなければならない。ただし,針付きバイブレー

タ及び施療子が複数集まって人体と接触するものを除く。

2)

針付きバイブレータでは,針先を球面形状とし,その半径は,針先の断面の半径以上とし,人体に

傷害の危険があってはならない。

3)

直接皮膚に接触する施療部に使用する材料は,皮膚に対する刺激性などの影響について評価され,

安全性が確認されたものでなければならない。

なお,施療部が直接皮膚へ接触することを禁止する場合は,機器又は取扱説明書(添付文書を含

む。

)に,その旨を記載する。

c)

使用形態  同時に複数の人が使用することを意図した構造であってはならない。

d)

同時施療  家庭用電気マッサージ器及び家庭用エアマッサージ器のうち,圧迫機能をもつ機器は,も

み機能又はたたき機能と圧迫機能とが,人体の同じ施療点を同時に施療することがあってはならない。

また,複数の箇所を同時に施療したときに,不測の事態が生じた場合,使用者自身が危険回避の行動

を起こせる構造でなければならない。

e)

装着形機器  装着形機器の構造は,次による。

1)

容易に着脱でき,停電時及び故障時において危険のない機器でなければならない。

2)

顔部,のど(喉)部,胸部及び腹部を圧迫する構造であってはならない。

f)

据置形機器及び可搬形機器  据置形機器及び可搬形機器(手持形機器を除く。)は,次による。

1)

自動的に施療部を刺激する機器は,赤色で表現した“手元で操作ができ,直ちに動作を停止させる


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ことができ,他の機能から独立したスイッチ”又は“危険を回避し,他の機能から独立したスイッ

チ”を赤色表示で設けなければならない。ただし,可搬形機器において,容易に危険が回避できる

機器は除く。

2)

タイマをもたなければならない。

g)

据置形機器  据置形機器は,附属書 A(試験体を用いた挟み込み試験)において,施療部が試験体の

頭部を挟み込むことなく,スムーズに滑り出す構造でなければならない。試験体の頭部が,座面側に

強く押し付けられた後に飛び出す場合には,スムーズとはみなさない。

h)

過負荷保護装置  過電流,過負荷などによる危険を防止するため,過負荷保護装置をもつ機器でなけ

ればならない。ただし,定格電圧 42 V 以下の電池又は外部の直流電源だけを電源として使用する機器

は除く。

i)

ヒューズ又は過電流保護装置  ヒューズ又は過電流保護装置をもつ機器の場合,その定格電流は,機

器を正常に作動させるために必要な容量であり,かつ,その取付け箇所より電源プラグ側にある回路

部品の定格電流を超えない機器でなければならない。

j)

タイマ  タイマは,次の性能を満たさなければならない(6.5 参照)。

1)

タイマ時間の定格値は,30  分以下でなければならない。

2)

タイマ時間の精度は,定格値の±10  %でなければならない。

k)

機械的強度  機械的強度は,次による。

1)

手持形機器並びに機器の質量が,4 kg 以下の可搬形機器及び装着形機器は,落下試験後に充電部の

露出及び短絡を生じることなく,また充電部と機器の表面との間の絶縁抵抗は,0.1 MΩ以上でなけ

ればならない(6.6.1 参照)

2)

可搬形機器(手持形機器を除く。

,装着形機器及び据置形機器は,静荷重試験後に各部にひび,割

れ及びその他の異状が生じてはならない(6.6.2 参照)

5.3 

電気機器としての安全性 

電気機器としての安全性は,JIS C 9335-2-32 によるほか,次による。

a)

分類  機器は,感電に対する保護に関し,JIS C 9335-2-32 の 6.(分類)によるか,又は内部電源機器

でなければならない。

b)

定格入力電力  単相機器の定格入力電力は,300 W 以下でなければならない(6.7 参照)。

c)

電動機の始動特性  電動機をもつ機器は,通常の使用状態で,定格周波数の定格電圧の 90  %の試験

電圧を加えたとき,電動機が回転子の位置に関係なく始動しなければならない(6.8 参照)

。ただし,

試験電圧を加えたときに,始動しない機器で,6.8 b) 2)の試験による巻線の温度が,

表 に示す値以下

であり,かつ,始動しないことによって危険が生じるおそれのない機器は除く。

表 1−温度限度 

測定箇所

温度  ℃

A 種絶縁のもの 100 
E 種絶縁のもの 115 
B 種絶縁のもの 125 (120)

a)

F 種絶縁のもの 150 (140)

a)

巻線

H 種絶縁のもの 170 (165)

a)

a)

  括弧内の数値は,回転機の巻線に適用する。


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d)

異常時の漏えい電流  電源として定格電圧 42 V 以下の電池又は外部の直流電源以外を使用する機器

の異常時の漏えい電流は,0.5 mA 以下でなければならない(6.9 参照)

試験方法 

6.1 

一般 

試験のための一般条件は,JIS C 9335-2-32 の 5.(試験のための一般条件)による。また,機器の運転は,

3.12

及び JIS C 9335-2-32 の 3.1.9(通常動作)による。試験は,次に規定する以外は目視検査及び/又は

運転によって行う。

6.2 

空気圧の試験方法 

空気圧を用いる機器の試験は,次による。

a)

試験装置

1)

圧力計は,精度が最大指示値の 5  %以下のものとする。

2)

ホースは,耐圧 150 kPa 以上のものとする。

b) 

手順 

1)

圧力計を,ホースを用いて機器の空気圧発生ユニットに接続する。

2)

機器の空気圧発生ユニットを作動させ,このときの最大圧力を測定する。

c)

結果の報告  圧力計の最大圧力指示値を記録する。

6.3 

もみ機能,たたき機能,振動機能及び揺動機能の試験方法 

もみ機能,たたき機能,振動機能及び揺動機能をもつ機器の試験は,次による。

a)

試験装置

1)

ストップウオッチは,最小目盛 0.1 秒以下のものとする。

2)

ストロボスコープは,精度が表示値の 5  %以下のものとする。

b)

手順

1)

各機能を作動させ,ストップウオッチを用いて時間を計りながら,各機能の最小及び最大の回数を

目視などで測定する。

2)

目視などで測定できない場合には,ストロボスコープを用いて,各機能の最小及び最大の回数を測

定する。

c)

結果の報告  1 分間当たりの各機能の最小及び最大の回数を計算し記録する。

6.4 

施療部移動機能の試験方法 

施療部移動機能をもつ機器の試験は,次による。

a)

試験装置

1)

ストップウオッチは,最小目盛 0.1 秒以下のものとする。

2)

スケールは,精度階級が 2 級以上(金属製直尺,鋼製巻尺,繊維製巻尺)のものとする。

b)

手順

1)

移動距離は,スケールを用いて測定する。

2)

移動時間は,ストップウオッチを用いて測定する。

c)

結果の報告  1 秒間当たりの移動速度を計算し,記録する。

6.5 

タイマの試験方法 

タイマをもつ機器の試験は,次による。

a)

試験装置  ストップウオッチは,最小目盛 0.1 秒以下のものとする。

b)

手順  機器の動作開始から終了までの時間は,ストップウオッチを用いて測定する。


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c)

結果の報告  ストップウオッチの表示値を記録する。

6.6 

機械的強度の試験方法 

6.6.1 

落下試験 

落下試験は,次による。

a)

試験装置

1)

ラワン板は,厚さが 30 mm で表面が平らな板とする。

2)  500 V

絶縁抵抗計

b)

手順

1)

コンクリート上に置いたラワン板の中央部に,機器の底面がラワン板の面に平行になるように,機

器を 70 cm の高さまでひもでつり上げる。

2)

機器を,ラワン板に向けて落とす。

3)

充電部の露出及び短絡がないかを目視などで観察する。

4) 500

V 絶縁抵抗計によって,充電部と機器の表面との間の絶縁抵抗を測定する。

c)

結果の報告

1)

充電部の露出及び短絡がないかの目視などの検査結果を記録する。

2)  500 V

絶縁抵抗計の表示値を記録する。

6.6.2 

静荷重試験 

静荷重試験は,次による。

a)

試験装置

1)

木台は,厚さが 10 mm 以上の表面が平らな台とする。

2)

おもりは,底面の形状が正方形で,その 1 辺の長さが 100 mm,質量が 60 kg とする。

3)

ストップウオッチは,最小目盛 0.1 秒以下のものとする。

b)

手順

1)

機器を木台の上に通常の使用状態に置く。

2)

ストップウオッチを用いて時間を計りながら,おもりを機器の上部に 1  分間置く。

3)

各部にひび,割れ及びその他の異状がないかを目視などで観察する。

c)

結果の報告  各部にひび,割れ及びその他の異状がないかの目視などの検査結果を記録する。

6.7 

定格入力電力の試験方法 

定格入力電力の試験は,次による。

a)

試験装置

1)

交流電源

2)

電力計は,精度階級が 0.5  級以上のものとする。

b)

手順

1)

交流電源,電力計及び機器を結線する。

2)

機器の通常の使用状態で,定格周波数の定格電圧を加え測定する。

c)

結果の報告  電力が安定したときの電力計の表示値を記録する。

6.8 

電動機の始動特性の試験方法 

電動機の始動特性の試験は,次による。

a)

試験装置

1)

交流電源


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2)

熱電対温度計は,精度が最大指示値の 5  %以下のものとする。

3)

抵抗計

b)

手順

1)

通常の使用状態で,交流電源を用いて定格周波数の定格電圧の 90  %の試験電圧を加え,電動機の

始動の有無を確認する。

2)

速度調整装置を最低ノッチに設定して,定格電圧の 90  %  の試験電圧を加えたときに始動しないも

のは,始動しない速度ノッチごとに定格周波数の始動しない最高電圧(始動しない最高電圧が定格

電圧を超える場合には定格電圧。

)を連続して加え,各部の温度上昇がほぼ一定となったとき,抵抗

法によって測定し,次の式によって巻線の温度を求める(JIS C 9335-1 の 11.3 参照)

。測定に必要な

接続を行うのが困難な場合には,熱電対によって温度上昇を測定する。

(

) (

)

1

2

1

1

1

2

t

t

t

k

R

R

R

∆t

ここに,

Δ

t

巻線の温度上昇(℃)

R

1

試験開始時の抵抗値(

R

2

試験終了時の抵抗値(

k

銅線の場合には

234.5

,アルミニウム電線の場合には

225

t

1

試験開始時の室温(℃)

t

2

試験終了時の室温(℃)

試験開始時に,巻線の温度が室温と同じになるようにする。試験終了時の巻線抵抗値は,通電を

切った直後,できるだけ速やかに抵抗値測定を行い,更に,通電を切った直後の抵抗値を得るため,

時間対抵抗値曲線を,プロットできるくらいの短時間内に測定することによって求めることが望ま

しい。

c)

結果の報告

1)

電動機の始動の有無を,目視などで確認し記録する。

2)

速度調整装置を最低ノッチにセットして,定格電圧の

90

%の試験電圧を加えたとき,始動しない

場合は,抵抗法又は熱電対温度計によって測定した巻線の温度を記録する。

6.9 

異常時の漏えい電流の試験方法 

異常時の漏えい電流の試験は,次による。

a)

試験装置

1)

交流電源

2)

電流計は,精度階級が

0.5

級以上のものとする。

3)

抵抗は,

1 kΩ

とする。

b)

手順

1)

次の状態において,交流電源を用いて定格周波数の定格電圧を加える。

1.1)

電源電線の一本の断線時(ヒューズの溶断を含む。

1.2)

保護接地線の断線時

1.3)

温度過昇防止装置(温度ヒューズを含む。

)の故障時

1.4)

漏えい電流を生じるおそれがある電気部品[

1.1)

1.3)

を除く。

]の故障時

1.5)

漏えい電流を生じるおそれがある機械部品の故障時

2)

充電部と機器の表面との間又は機器の表面と大地との間に

1 kΩ

の抵抗を接続し,流れる漏えい電流

を測定する。


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c)

結果の報告

  充電部と機器の表面との間又は機器の表面と大地との間の漏えい電流の値を記録する。

表示及び取扱説明書 

表示及び取扱説明書は,

JIS C 9335-2-32

7.

(表示及び取扱説明)によるほか,次による。

a)

表示

  機器の本体又は直接の容器若しくは被包に,次の事項を表示する。

1)

法令で定められた必要な表示事項。

注記

表示事項は,機器の本体に表示することが望ましい。

2)

制御・表示機能は,その意味。

機器上の表示で操作に必要な指示を行い,操作又は調整のパラメータ(圧力,振動数など)を表

示する場合,それらの情報は,機器上又は取扱説明書で使用者に理解できるようにしなければなら

ない。

3)

機器を改造しない旨。

4)

使用に当たっては,添付文書又は取扱説明書に従うべき旨。

5)

アース線(アース用口出し線及び接地極の刃又は刃受けに接続する線心を含む。

)又はアース用端子

によって接地できる構造をもつ機器は,接地せずに使用してはならない旨。

6)

電熱装置をもつ機器は,電熱装置の定格消費電力。

b)

取扱説明書

  取扱説明書には,次の内容を記載する。

1)

一般

1.1)

機器を操作するために必要なすべての情報。

制御器の機能

ディスプレイ及び表示灯

操作の手順

着脱可能な部品及び附属品の着脱方法

作動中に消耗する材料の交換などに関する説明

1.2)

附属品は規定されたもの,又は指定されたものを使用する旨。

1.3)

機器に使用した数字,記号,注意書き及び省略語の意味及び解説。

1.4)

子供には使用させない(保護者又は専門家の監督下で使用する場合は除く。

,本体の上で遊ばせ

ない及び上に乗らせない旨。

1.5)

使用しても効果が現れない場合,医師又は専門家に相談する旨。

1.6)

使用する環境及び使用条件は,次のことに注意する旨。

浴室などの湿度の高いところでは使用しない。

定格電圧

(V)

,定格消費電力

(W)

及び定格周波数

(Hz)

に関する定格値の記載。ただし,短時間定格

の機器は,定格時間についても記載。単一定格周波数の機器は,その注意する内容。

1.7)

次の人は,使用してはならない旨。

医師からマッサージを禁じられている人。

血栓[そく(塞)栓]症,重度の動脈りゅう(瘤)

,急性静脈りゅう(瘤)

,各種皮膚炎,皮

膚感染症(皮下組織の炎症を含む。

)など。

1.8)

次の人は,医師に相談する旨。

ペースメーカなどの電磁障害の影響を受けやすい体内植込み型医用電気機器を使用している人。

悪性しゅよう(腫瘍)のある人。


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心臓に障害のある人。

温度感覚喪失が認められる人(電熱装置をもつ機器に限る。

妊娠初期の不安定期又は出産直後の人。

糖尿病などによる高度な末しょう(梢)循環障害からくる知覚障害のある人。

皮膚に創傷のある人。

安静を必要とする人。

体温

38

℃以上(有熱期)の人。

例 1

急性炎症症状[けん(倦)怠感,悪寒,血圧変動など]の強い時期。

例 2

衰弱しているとき。

骨粗しょう(鬆)症の人,せきつい(脊椎)の骨折,ねんざ(捻挫)

,肉離れなど,急性[とう(疼)

痛性]疾患の人。

背骨

(せきつい)

に異常のある人又は背骨が左右に曲がっている人

(背中を施療する機器に限る。

その他,医療機関で治療中の人。

2)

使用前の注意事項

2.1)

アース端子をもつ機器は,アースを正しく接続する。

2.2)

すべてのコードは容易に離脱しないように,正しく確実に接続する。

2.3)

操作つまみ,ダイヤル,スイッチ,タイマなどが,正常に作動するか確認する。

2.4)

しばらく使用しなかった機器を使用するときは,前記各号に準じるほか機器が正常に,かつ,安

全に作動することを確認する。

2.5)

他の治療器と同時に使用しない。

3)

使用中の注意事項

3.1)

定められた使用時間を超えない。

3.2)

機器に故障が発見された場合には,使用を直ちに中止し,電源を切る。

3.3)

身体に異常を感じたときは,使用を直ちに中止する。

3.4)

停電のときは,直ちに電源を切り,操作つまみ,ダイヤル,スイッチなどを元の位置に戻す。

4)

使用後及び保管時の注意事項

4.1)

操作つまみ,ダイヤル,スイッチなどを元の位置に戻した後,電源を切る。

4.2)

コード類を取り外すときは,コードをもって引き抜くなどしてコードの接続部に無理な力をかけ

ない。

4.3)

機器本体,附属品などは,次回の使用に支障のないように清浄にし,湿気の少ないところに整理・

保管する。

4.4)

機器を衛生的に保つための,清掃,予防点検及び保守に関する方法。予防点検及び保守を行わな

ければならない部分は,その実施周期を含める。

4.5)

機器及び附属品の廃棄に伴うリスク及びこれらのリスクを最小にするための廃棄方法。

5)

機器の故障及び改造に関する注意事項

5.1)

機器が故障した場合には,勝手に修理などせず,販売店又は製造販売元に連絡する。

5.2)

機器は,改造しない旨。

c)

使用上の注意事項

  機器及び取扱説明書には,次の使用上の注意事項を記載しなければならない。

1)

使用前の施療部の縫製品破れの有無の点検及び破れがあるときは使用を中止する旨。


11

T 2002

:2006

附属書 A

(規定)

試験体を用いた挟み込み試験

序文 

この附属書は,試験体を用いた挟み込み試験について規定する。

A.1 

試験方法 

据置形機器の試験は,次による。ただし,施療子が上下に動作しない場合は除く。

a)

工具を使わずに取り外せるカバー類はすべて外す。

b)

背面と座面の間に最も頭部を挟み込みやすいと思われる角度に背面を合わす。不明な場合は,様々な

角度で試験を行う。背面を最も起こした場合及び最も倒した場合も確認することが望ましい。

c)

施療子を最も上部に上げた状態にする。

d)

試験体の頭部を背面側に向けて置き,座面に沿う方向で座面と背面との間に頭部を挿入する。頭部は

胴体部が浮かない範囲で最も落ち込む状態とする(

図 A.1

参照)

e)

施療子を下方向に移動させ,試験体の頭部が施療子及び座面に挟まれたときの状態を確認する(

図 A.2

参照)

使用する試験体は,次による。

形状:

図 A.3

に示す形状

材質:頭部

………

アルミニウムなど,施療子から受ける加圧によって変形しない硬度をもつもの。

胴体部

……

ポリアセタール樹脂製

質量:頭部(首部を含む。

…… 2.5

±

0.1 kg

胴体部

………………………18

±

0.1 kg

図 A.1

試験体配置図 

施療子

試験体

座面

背面

頭部を落とし込む


12

T 2002

:2006

図 A.2

頭部挟み込み確認状態 

【首部の可動範囲】

単位  mm

図 A.3

試験体 

施療子

45

45

40

75

370

150

590

230

115

16

0

23

0

R6

0

R7

0

16

0

30

R3

5

R3

5

5

φ70

80