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日本工業規格

                    JIS

 S

7001

-1994

つり針

Fishing hooks

1.

適用範囲  この規格は,つり針について規定する。ただし,ぎじ針及び根毛付針は,除く。

備考  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS B 7721

  引張試験機

JIS G 3505

  軟鋼線材

JIS Z 8401

  数値の丸め方

2.

各部の名称  つり針の各部の名称は,図 のとおりである。

図 1  各部の名称

3.

引張強さ  つり針の引張強さは,8.によって試験したとき,付表 の値以上でなければならない。

4.

形状及び寸法  形状及び寸法は,次のとおりとする。

(1)

長さ又は太さに著しい不ぞろいがないこと。

(2)

異状な曲がり又はひねりがないこと。

(3)

いかり形つり針は,針先部の形が同一で,頭部が軸部に垂直な同一平面上にあり,かつ,針先が 3 本

以上のものにあっては,針先が均等な間隔におかれていること。

(4)

針先は,せん鋭であること。

なお,針先部の頭部側に切込みがある場合,切込みは浅く,戻し内角は 30∼50°であること。


2

S 7001-1994

(5)

糸付部がたたきのものは,たたき部が平たく,かつ,欠けにくいものであって,中心部における軸に

直角の方向の幅が,軸の直径の 2 倍以上であること。

(6)

糸付部が環状のものは,環状の先端と軸の間にすきまがなく,その内面が滑らかであること。

5.

外観  つり針は,表面に変色及びさびがなく,かつ,はげ,しみ,粒,たれ,汚れなどが目立たない

ものでなければならない。

6.

塗装,めっき又はさび止め  塗装又はめっきを施す場合は,塗り又はめっきの厚さが均一になるよう

に行わなければならない。

塗装又はめっきを施さない場合は,研磨した後さび止めを行わなければならない。

7.

材料  つり針に使用する線材は,JIS G 3505 に規定する軟鋼線材又はこれと同等以上の品質のものを

用いる。ただし,線径の許容差は,

表 のとおりとする。

表 1  線径の許容差

単位 mm

線径

許容差

線径

許容差

0.35

以下

±0.01

2.00

を超え 2.90 以下

±0.06

0.35

を超え 0.55 以下

±0.02

2.90

を超え 4.00 以下

±0.08

0.55

を超え 0.80 以下

±0.03

4.00

を超え 6.00 以下

±0.10

0.80

を超え 2.00 以下

±0.05

6.00

を超えるもの

±0.13

8.

引張試験  引張試験は,次のとおり行う。

(1)

試料を

図 のように固定ジグで糸付部側の頭部を固定し,頭部に引張側ジグ(

1

)

を引っ掛ける。

(

1

)

引張側ジグの直径は,つり針の針先と軸部との開きの2分の1以下とする。

図 2  引張試験機への試料の取付方法

(2)  JIS B 7721

に規定する精度がある引張試験機で引っ張り,破断又は伸びきったとき(

2

)

の数値を読み取

り,この数値を引張強さとする。


3

S 7001-1994

(

2

)

引張側ジグが戻しにふれたら“伸びきった”とする。

備考  引張試験機は,当分の間,荷重が従来単位によって表示されたものを使用してもよい。この場

合,引張強さは,測定した値を 1kgf=9.806 65N の換算率で SI 単位に換算し,JIS Z 8401 によ

って有効数字 3 けたに丸める。

9.

検査方法  つり針は,3.5.について検査を行う。この場合,検査は,全数検査又は合理的な抜取検査

方式によって行う。

10.

表示  つり針は,1 包装ごとに次の事項を表示しなければならない。

(1)

名称

(2)

製造業者名又はその略号

(3)

内容量(本数又は質量)

付表 1  引張強さ

単位 N

呼び

線材の太さ

 (mm)

引張強さ

呼び

線材の太さ

 (mm)

引張強さ

1

番 7.62

3

630

17

番 1.47 140

1

番半 7.42 3

540

17

番半

1.35 118

2

番 7.21

3

340

18

番 1.24  98.1

2

番半 6.90 3

060

18

番半

1.15 85.4

3

番 6.58

2

780

19

番 1.07  73.6

3

番半 6.32 2

560

19

番半

0.98 61.8

4

番 6.05

2

360

20

番 0.89  51.0

4

番半 5.82 2

180

20

番半

0.85 46.1

5

番 5.59

2

020

21

番 0.81  42.2

5

番半 5.39 1

870

21

番半

0.76 37.3

6

番 5.16

1

700

22

番 0.71  32.4

6

番半 4.88 1

530

22

番半

0.67 29.5

7

番 4.57

1

340

23

番 0.64  26.5

7

番半 4.38 1

240

23

番半

0.60 22.6

8

番 4.19

1

130

24

番 0.56  19.7

8

番半 3.98 1

020

24

番半

0.53 17.7

9

番 3.76 903

25

番 0.51  16.7

9

番半 3.58  810

25

番半

0.48 14.8

10

番 3.40  742

26

番 0.46  13.8

10

番半 3.22

665

26

番半

0.43 11.8

11

番 3.05  597

27

番 0.41  10.8

11

番半 2.91

543

27

番半

0.38 9.32

12

番 2.77  492

28

番 0.36  8.34

12

番半 2.59

418

28

番半

0.34 7.35

13

番 2.41  371

29

番 0.33  7.06

13

番半 2.26

327

29

番半

0.315 6.37

14

番 2.11  287

30

番 0.30  5.69

14

番半 1.97

254

31

番 0.25  4.12

15

番 1.83  214

32

番 0.23  3.43

15

番半 1.74

195

33

番 0.20  2.65

16

番 1.65  175 −

16

番半 1.56

155


4

S 7001-1994

改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

三ツ井  光  晴

神戸商科大学

(委員)

上  野      裕

通商産業省生活産業局

倉      剛  進

工業技術院標準部

紙  川      明

通商産業省通商産業検査所

松  岡  寿  人

財団法人日本文化用品安全試験所

土  肥  義  武

兵庫県釣針協同組合

藤  井  繁  克

播州釣針協同組合

菊  池  基  夫

社団法人日本釣用品工業会

山  下  整  治

株式会社ヤマシタ

服  部  喜代次

財団法人日本釣振興会

藤  沢  淳一郎

社団法人全日本釣団体協議会

木  村  厚  生

東京釣用品協同組合

道  中  義  治

大阪釣具協同組合

(事務局)

中  上  敏  和

兵庫県釣針協同組合

(関係者)

土  肥  芳  郎

株式会社土肥富

藤  本  喜  春

フジック釣具工業株式会社