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S 3027

:2009

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類

3

3.1

  燃焼方式による種類

3

3.2

  給排気方式による種類

3

3.3

  給水方式による種類

3

3.4

  加熱形態による種類

3

3.5

  加熱方式による種類

3

3.6

  ふろがま経路の循環方式による種類

4

4

  性能

4

4.1

  使用性能

4

4.2

  一般品質性能

4

4.3

  水道用器具としての品質性能

9

5

  構造

10

5.1

  一般構造

10

5.2

  燃焼方式別のふろがまの構造

11

5.3

  給排気方式別のふろがまの構造

11

5.4

  給水方式別のふろがまの構造

11

5.5

  油タンクの構造

11

5.6

  電気装置,配線部分などの構造

11

5.7

  安全装置の構造

12

5.8

  空だき防止装置の構造

12

6

  材料

12

7

  加工方法

13

8

  外観

13

8.1

  外観

13

8.2

  さび止め

13

9

  排気筒トップ及び給排気筒

13

9.1

  排気筒トップ

13

9.2

  給排気筒

13

10

  試験方法

13

10.1

  試験方法一般

13

10.2

  耐圧性能試験

14

10.3

  耐寒性能試験

15


S 3027

:2009  目次

(2)

ページ

10.4

  水撃限界性能試験

15

10.5

  逆流防止性能試験

15

10.6

  負圧破壊性能試験

15

10.7

  浸出性能試験

15

11

  検査

15

11.1

  型式検査

15

11.2

  製品検査

15

12

  表示

16

12.1

  定格表示

16

12.2

  取扱表示

17

12.3

  空だき注意の表示

17

12.4

  コック,つまみなどの表示

17

12.5

  点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示

17

12.6

  油量計の表示

17

12.7

  油タンクの表示

17

12.8

  水配管接続部の表示

18

12.9

  使用する減圧弁及び逃し弁の表示

18

12.10

  接地用端子の表示

18

12.11

  型式検査合格の表示

18

13

  取扱説明書

18


S 3027

:2009

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本燃焼

機器検査協会(JHIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標

準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS S 3027:2007 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 S

3027

:2009

石油給湯機付ふろがま

Oil burning bath boilers with water heaters for domestic use

序文

この規格は,1987 年に制定され,その後 6 回の改正を経て今日に至っている。今回の改正は,消費生活

用製品安全法及び消費生活用製品安全法施行令の規定に基づき定められた経済産業省関係特定製品の技術

上の基準等に関連する省令への対応のため,品質性能等を改めた。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1

適用範囲

この規格は,灯油,軽油又は重油を燃料とし,燃料消費量

1)

が 70 kW 以下で,熱交換器容量

2)

が 50 L

以下の給湯機能付きの石油ふろがま(以下,ふろがまという。

)について規定する。ただし,ふろがま用熱

交換器を直接加熱するバーナの燃料消費量は,39 kW 以下とする。

1)

  燃料消費量とは,最大燃焼時における 1 時間に消費する燃料を発熱量で表したものをいい,バ

ーナが 2 個以上ある場合は,その総和をいう。

2)

  熱交換器容量とは,水通路の入口から出口までの水の量をいい,給湯経路とふろがま経路の水

量の総和をいう。

なお,給湯経路とは,給湯用として温水を取り出す経路をいい,ふろがま経路とは,ふろが

ま用として温水を取り出す経路をいう。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 9504

  人造鉱物繊維保温材

JIS B 0203

  管用テーパねじ

JIS B 8410

  水道用減圧弁

JIS B 8414

  温水機器用逃し弁

JIS C 3301

  ゴムコード

JIS C 3306

  ビニルコード

JIS C 3307

  600 V ビニル絶縁電線 (IV)

JIS C 3312

  600 V ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル

JIS C 3323

  600 V けい素ゴム絶縁電線

JIS C 3327

  600 V ゴムキャブタイヤケーブル

JIS C 3405

  自動車−高圧電線


2

S 3027

:2009

JIS C 4003

  電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3302

  溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3452

  配管用炭素鋼管

JIS G 3459

  配管用ステンレス鋼管

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 5501

  ねずみ鋳鉄品

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3260

  銅及び銅合金の線

JIS H 3300

  銅及び銅合金の継目無管

JIS H 4040

  アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線

JIS H 4080

  アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管

JIS H 4140

  アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品

JIS H 5202

  アルミニウム合金鋳物

JIS H 5301

  亜鉛合金ダイカスト

JIS H 5302

  アルミニウム合金ダイカスト

JIS H 8641

  溶融亜鉛めっき

JIS H 8642

  溶融アルミニウムめっき

JIS K 6380

  ゴムパッキン材料

JIS R 2304

  粘土質耐火れんが

JIS R 2501

  耐火モルタル

JIS R 3414

  ガラスクロス

JIS R 4301

  ほうろう製品の品質試験方法

JIS S 0011

  高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の凸記号表示

JIS S 0012

  高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の操作性

JIS S 3020

  石油燃焼機器用油タンク

JIS S 3025

  燃焼機器用給排気筒

JIS S 3030

  石油燃焼機器の構造通則

JIS S 3031

  石油燃焼機器の試験方法通則

JIS S 3200-1

  水道用器具−耐圧性能試験方法

JIS S 3200-2

  水道用器具−耐寒性能試験方法

JIS S 3200-3

  水道用器具−水撃限界性能試験方法

JIS S 3200-4

  水道用器具−逆流防止性能試験方法

JIS S 3200-5

  水道用器具−負圧破壊性能試験方法

JIS S 3200-7

  水道用器具−浸出性能試験方法

JIS Z 8305

  活字の基準寸法


3

S 3027

:2009

3

種類

3.1

燃焼方式による種類

燃焼方式によるふろがまの種類は,JIS S 3030 の 4.1(燃焼方式による機器の区分)に規定する“圧力噴

霧式”

“回転霧化式”及び“気化式”とする。

3.2

給排気方式による種類

給排気方式によるふろがまの種類は,JIS S 3030 の 4.2(給排気方式による機器の区分)に規定するもの

とし,

表 による。

表 1−給排気方式による種類

設置場所

区分

方式

種類

屋内用

半密閉式

強制通気形

強制排気形

密閉式

強制給排気形

屋外用

開放形

強制通気形

強制排気形

注記  屋内用と屋外用とを兼用できるものについて

は,屋内外用とすることができる。

3.3

給水方式による種類

給水方式によるふろがまの種類は,

表 による。

表 2−給水方式による種類

種類

給水方式

参考

水道直結式

給水管に直結して,水道の直圧によって給水する方式。

図 

給水管に直結し,減圧弁及び逃し弁を用いて,圧力 0.1 MPa 以下

で給水する方式。

図 

シスターン式

給水管に直結しないで,水をいったんシスターンなどに落として

給水する方式。

図 

3.4

加熱形態による種類

加熱形態によるふろがまの種類は,

表 による。

表 3−加熱形態による種類

種類

加熱形態

参考

瞬間形

ふろがま内の給湯経路に水が流れるのを感知して,自動的に燃焼

を開始し,水を加熱するもの。

図 

貯湯式急速加熱形

ふろがま内の給湯経路の水に圧力が加わった状態で湯温に関連

して自動的に燃焼を開始し,水を加熱するもの。

図 及び図 3

3.5

加熱方式による種類

加熱方式によるふろがまの種類は,

表 による。


4

S 3027

:2009

表 4−加熱方式による種類

種類

加熱方式

参考

1 缶 2 水路式

直接加熱される給湯用熱交換器内にふろがま用熱交換器を設け,

間接加熱する方式,又は浴槽と循環管で連結したふろがま用熱交
換器に,給湯用の温水を循環させ間接加熱する方式。

図 及び図 5

2 缶 2 水路式

給湯用熱交換器及び浴槽と循環管で連結したふろがま用熱交換
器を直接加熱する方式。1 バーナ及び 2 バーナのものがある。

図 6∼図 8

3.6

ふろがま経路の循環方式による種類

ふろがま経路の循環方式によるふろがまの種類は,

表 による。

表 5−ふろがま経路の循環方式による種類

種類

循環方式

参考

自然循環式

ふろがま用熱交換器内の水の温度差を利用して自然循環させて
加熱する方式。

図 及び図 6

強制循環式

ふろがま用熱交換器内の水を強制的に循環させて加熱する方式。

図 4,図 及び図 8

4

性能

4.1

使用性能

ふろがまの使用性能は,次による。

a)

点火が容易で,アルコールなど引火性の高い危険物を使用したり,危険な操作を必要としてはならな

い。

b)

各部の作動が円滑かつ確実で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

つまみなどは,使用中に容易に変形を起こしたり,作動に異常が起こってはならない。

d)

異常燃焼などによって,温度が異常に上昇したとき,自動的にバーナの燃焼を停止できなければなら

ない。

e)

操作が容易で,そのとき危険を生じるおそれがあってはならない。

f)

消火の操作は,速やかに,確実に行えなければならない。

g)

のぞき窓があるふろがまは,正常な取扱いによる燃焼中,のぞき窓に油煙が付着し,燃焼状態が確認

できないような状態になってはならない。

h)

燃焼調節装置をもつふろがまは,各燃焼量において,火炎が異常に大きくなったり,著しい煙を生じ

たり,又はその他の異常燃焼を起こすおそれがあってはならない。

i)

直接加熱されるふろがま用熱交換器にあっては,空気又は蒸気のたまりのための沸騰又は過熱蒸気に

よって熱交換器内の圧力の上昇による危険があってはならない。

j)

複数のバーナをもつもので同時燃焼できるふろがまは,同時に燃焼しても危険を生じるおそれがあっ

てはならない。

4.2

一般品質性能

ふろがまの一般品質性能は,箇条 10 によって試験したとき,

表 の規定を満足しなければならない。


5

S 3027

:2009

表 6−一般品質性能

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

燃焼性

a)

つまみなど手をかける部
分の表面温度

a)

測定温度と室温との差が,金属,陶磁器では 25  ℃以下,プラス
チックでは 35  ℃以下

6.1

及び 6.2 a)

b)

手を触れるおそれがある
部分の表面温度

b)

150  ℃以下

6.1

及び 6.2 b)

c)

整流体の表面温度

セレン製のもの 75

℃以下

ゲルマニウム製のもの 60

℃以下

シリコン製のもの 135

℃以下

6.1

及び 6.2 c)

d)

ヒューズクリップの接触
部の表面温度

90  ℃以下

6.1

及び 6.2 d)

e)

油タンクの表面温度

測定温度と室温との差が 25  ℃以下

6.1

及び 6.2 e)

f)

ふろがま下面の木台の表

面温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2 f)

g)

ふろがま周辺の木台の表

面温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2 f)

h)

ふろがま上面の木壁の表

面温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2 f)

i)

ふろがま側面(背面を含
む。

)の木壁の表面温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2 f)

j)

ふろがま前面の木壁の表
面温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2 f)

k)

排気筒又は給排気筒上面
の木壁の表面温度

(屋内用の強制排気形及び強
制給排気形並びに屋外用の開
放形及び強制排気形に限る。

測定温度と室温との差が 65  ℃以下 
  ただし,強制排気形のふろがまに限って,取扱表示,取扱説

明書などで特別に設置条件が表示されているものには適用しな
い。

6.1

及び 6.2 f)

l)

給排気筒トップ周辺の木
壁の表面温度

(屋内用の強制給排気形で製
造業者の指示する方法で取り
付けたとき,外壁から給排気

筒 ト ッ プ 先 端 ま で の 長 さ が
150 mm 以下の給排気筒トッ
プを使用するものに限る。

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2 f)

m)

壁に接する部分の排気筒
又は給排気筒の表面温度

(屋内用の強制排気形及び強

制給排気形に限る。

90  ℃以下 
  ただし,強制排気形のふろがまに限って,取扱表示,取扱説
明書などで特別に設置条件が表示されているものには適用しな

い。

6.1

及び 6.2 g)

n)

電動機及び電磁ポンプの

巻線の温度

A 種絶縁のもの 100

℃以下

E 種絶縁のもの 115

℃以下

B 種絶縁のもの 120

℃以下

F 種絶縁のもの 140

℃以下

H 種絶縁のもの 165

℃以下

6.1

及び 6.2 h)

o)

油温

測定温度と室温との差が 25  ℃以下

6.1

及び 6.2 i)

p)

燃焼状態及び使用性能

燃焼中,火炎が大きくなったり,逆火したり,目に見える煙が
生じたり,油漏れ,破損などの異常がなく,4.1 の規定による。

6.3

及び 31.1 


6

S 3027

:2009

表 6−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

燃焼性

q)

排気温度

(屋内用の強制排気形及び強
制給排気形並びに屋外用の開

放形及び強制排気形に限る。

260  ℃以下

6.6 

r)

燃焼排ガス

中の一酸化
炭素の二酸
化炭素に対

する比

 (CO/CO

2

)

灯油を燃料

とするもの

0.01 以下

6.7 

上記以外の

もの

0.02 以下

s)

ばい煙濃度

スモークスケール“5”以下

6.9 

t)

連続給湯出力

(給湯経路に限る。

定格表示の 90 %以上

6.11.2 

u)

連続給湯効率

(給湯経路に限る。

70 %以上 
定格表示の 90 %以上

6.12.2 

v)

湯沸効率

(ふろがま経路に限る。

52 %以上

6.12.2 

w)

加熱速度

(給湯経路に限る。

瞬間形             45 秒以内 
貯湯式急速加熱形  300 秒以内

6.13 

x)

消火時間

圧力噴霧式  10 秒以内 
回転霧化式  10 秒以内

気化式      20 秒以内

6.14 

y)

燃料消費量(最大)

定格表示と実測値との差が±10 %以内

6.15.1 

過熱防止装置作動 
(貯湯式急速加熱形
の給湯経路に限る。

灯油を燃料
とするもの

a) 100

℃に達する前に消火しなければならない。また,自動

復帰してはならない。

b)

再使用時に機能上の支障を生じてはならない。

15.2 

上記以外の
もの

a)

沸騰する以前に支障なく作動し,自動復帰してはならない。

b)

再使用時に機能上の支障を生じてはならない。 

給湯温度 90

℃以下

17 

浴槽内からふろがまに循環する水

の温度 
(灯油を燃料とするものに限る。

60  ℃以下

17.2 

耐空

給湯経路(直接
加熱する給湯用
熱 交 換 器 に 限

る。

灯油を燃料
とするもの

給湯用熱交換器内に水がないとき,a)又は b)の規定による。

a)

点火できてはならない。

b)

点火後 180 秒以内で消火しなければならない。また,再使

用時に機能上の支障を生じてはならない。

なお,温度調節器が作動するものは,破損したり,危険

な状態になってはならない。

19.1 

上記以外の
もの

経路内に水がないと点火できないか又は次の規定による。

a)

支障なく作動し,再使用時に機能上の支障を生じてはなら

ない。

b)

温度調節器が作動するものは,破損したり,危険な状態に
なってはならない。


7

S 3027

:2009

表 6−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

耐空

ふろがま経路 
(直接加熱する
ふろがま経路を

有するものに限
る。

灯油を燃料
とするもの

a)

ふろがま用熱交換器内に水がないときは,点火できてはな
らない。

b)

ふろがま用熱交換器内に水を入れた後,減水したとき火炎

が大きくなったり,各部の温度が燃焼性能の規定以上に上
昇することなく浴槽側の下部循環管下端の水位に達してか
ら 10 秒以内で消火しなければならない。また,消火後,直

ちに浴槽内に水を入れ再点火操作を行っても,ふろがまの
外に火炎が出たり,破損したり,危険を伴う爆発燃焼など
を起こしてはならない。

19.2 

上記



自然 
循環

a)

浴槽内に水がないときは,点火できてはならない。

b)

水を入れた後,減水したとき火炎が大きくなったり,各部

の温度が燃焼性能の規定以上に上昇することなく下部循環
管上端(浴槽側)の水位に達してから 20 秒以内に消火しな
ければならない。消火後,浴槽内に水を入れ再点火操作を

行っても,危険を伴う爆発燃焼などを起こしてはならない。

強制

循環 

a)

浴槽内及びふろがま用熱交換器内に水がないときは,点火

できないか又は自動的に燃焼を停止し,危険を生じてはな
らない。

b)

水を入れた後,減水したとき,火炎が大きくなったり,各

部の温度が燃焼性能の規定以上に上昇することなく,ふろ
がま用熱交換器の水が沸騰する以前に燃焼を停止し,危険
を生じてはならない。

c)

消火後,浴槽内に水を入れ再点火操作を行っても,危険を
伴う爆発燃焼などを起こしてはならない。

耐風速

屋内用の強制排気形及び強制
給排気形

a)

風速 5 m/s,10 m/s 及び 20 m/s のそれぞれの風を当てている
間及び風を止めてから 5 分間以内に,次の規定による。ま
た,再点火したときも爆発燃焼してはならない。

1)

生ガス又は排ガスが室内に出てはならない。

2)

燃焼室からふろがま内又はふろがま外に出炎してはなら
ない。

3)

危険な状態になってはならない。

b)

風のために消火するものは,風を止めた後に,燃焼室の保
有熱エネルギーによって爆発燃焼してはならない。また,

再点火したときも爆発燃焼してはならない。

21.1

及び 21.2

屋外用の開放形及び強制排気

風速 5 m/s,10 m/s 及び 20 m/s のそれぞれの風を当てている間及
び風を止めてから 5 分間以内に,次の規定による。

a)

着火しなければならない。

b)

消火してはならない。

c)

異常燃焼してはならない。

21.1

及び 21.3

耐風圧性 
(屋内用の強制排気形及び強制給

排気形に限る。

a)

着火しなければならない。

b)

消火してはならない。

c)

異常燃焼してはならない。

d)

ばい煙濃度  スモークスケール“6”以下

e) CO/CO

2

  0.02 以下

22 

気密性 
(屋内用の強制給排気形に限る。

漏れ量が燃料消費量 1.16 kW 当たり 0.5 m

3

/h 以下

23 


8

S 3027

:2009

表 6−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

消費電

定格消費電力が 100 W 以下の
もの

定格表示に対して差が±15 %以内

25 

定格消費電力が 100 W を超え
るもの

定格表示に対して差が±10 %以内

騒音 60

dB 以下

26.1

及び 26.2

耐停電性

危険を生じるおそれがあってはならない。

27 

絶縁

絶縁抵抗 10

MΩ 以上

28.1 

耐電圧

試験電圧に 1 分間耐えなければならない。

28.2 

振動

周期 0.3 秒,0.5 秒及び 0.7 秒のそれぞれにおいて,

a) 100

cm/s

2

で加振したとき,10 秒以内で消火装置が作動して

はならない。

b) 170

cm/s

2

で加振したとき,10 秒以内で消火しなければなら

ない。

なお,消火するまでの間に異常燃焼してはならない。ま

た,各部に破損,変形などが生じてはならない。

29.1

及び 29.3

耐圧

油タンク 150

kPa の水圧を 2 分間加えたとき,漏れがあってはならない。  32.1 

ふろがま経路  自然循環式 50

kPa の水圧を 1 分間加えたとき,漏れがあってはならない。  32.2 

強制循環式

最高使用圧力の 2 倍の水圧を 2 分間加えたとき,変形及び漏れ
があってはならない。

耐熱性 
(通常の使用中に熱的影響を受け
るおそれがある部分に使用するゴ

ム,プラスチックの構成材に限る。

異常があってはならない。

34 

低温

点火性能

−20  ℃±2  ℃で支障なく,確実に燃焼が開始できなければなら

ない。

35.1

及び 35.3

耐油性 
(通常の使用中に油の触れるおそ

れがある部分に使用するゴム,プラ
スチックの構成材に限る。

質量変化率が±20 %以内

36 

耐散水性 
(屋外用に限る。

絶縁抵抗 10

MΩ 以上

39 

耐電圧

試験電圧に 1 分間耐えなければならない。

燃焼状態

消火してはならない。

耐食性

塩水噴

熱交換器

連続 48 時間の塩水噴霧によって,水に接する部分に著しい腐食

があってはならない。

40.2

[試験片の条
件は,40.2.2 a)
による。

油タンク

連続 48 時間の塩水噴霧によって,著しい腐食があってはならな

い。

空だき防止装置

[直接加熱するふろがま
経路に限る。ただし,電
気接点水位式

c)

は除く。

連続 96 時間の塩水噴霧によって,著しい腐食がなく,機能に異

常があってはならない。また,試験後においても耐空だき性の
規定に適合しなければならない。

40.2

[試験片の条
件 は , 40.2.2 

b)

による。

対震自動消火装置 
(機械式に限る。

消火装置を 50 回作動させた後,連続 96 時間の塩水噴霧によっ
て,著しい腐食がなく,機能に異常があってはならない。

繰 返 し
作動

つまみなどの操作部分

連続 5 000 回で,機能に異常があってはならない。

42.1 

空だき防止装置

対震自動消火装置

連続 1 000 回で,機能に異常があってはならない。

電磁弁

連続 30 000 回で,機能に異常があってはならない。


9

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表 6−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

耐断火性

自動的に燃焼を停止した後,燃料の供給が再開されたとき,自
動的に燃焼を再開してはならない。

52 

水流検知装置 
(瞬間形に限る。

a)

水流検知装置は取扱説明書などに示す作動水量又は圧力で
作動し,確実に燃焼しなければならない。

b)

連続 10 000 回繰り返した後,機能に支障があってはならな

い。

56 

a)

  つまみなど手をかける部分とは,使用中操作するために手を触れるところをいう。ただし,ジグ又は調節用工

具を用いる場合は,この限りでない。

b)

  手を触れるおそれがある部分とは,ふろがまのケーシングで,排気筒(給排気筒),排気筒(給排気筒)取付口

周辺,排気口取付部周辺,二次空気取入口及びバーナ取付口以外の部分をいう。

c)

  水位式とは,電極式,ダイアフラム式などをいう。

4.3

水道用器具としての品質性能

ふろがまの水道用器具としての品質性能は,箇条 10 によって試験したとき,

表 の規定を満足しなけれ

ばならない。ただし,逆流を防止するための適切な措置を講じたふろがまは,逆流防止性能及び/又は負

圧破壊性能の規定を満足しなければならない。

表 7−水道用器具としての品質性能

項目

品質性能

JIS S 3027

適用箇条番号

耐圧性

給湯経

水道

直結式

減圧弁を付けな
いもの

1.75 MPa の静水圧を 1 分間加えたとき,水漏れ,変形,破損その他
の異常があってはならない。

10.2 

減圧弁を付ける
もの

0.3 MPa の静水圧を 1 分間加えたとき,水漏れ,変形,破損その他の
異常があってはならない。

シスターン式

間接加熱するふろがま経

路 
(熱交換器内に限る。

1.75 MPa の静水圧を 1 分間加えたとき,水漏れ,変形,破損その他
の異常があってはならない。

耐寒性能 
(寒冷地仕様のものに限る。

−20  ℃±2  ℃で 1 時間保持した後,再通水したとき,通水しなけれ
ばならない。この場合,凍結破損及び変形があってはならない。また,
この表の耐圧性能,水撃限界性能,逆流防止性能及び負圧破壊性能の

うち,当該ふろがまに適用される性能を満足しなければならない。

10.3 

水撃限界性能

(水撃発生防止仕様のものに
限る。

管内流速 2 m/s 又は動水圧 0.15 MPa の条件において,水撃による上

昇圧力は 1.5 MPa 以下でなければならない。

10.4 


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表 7−水道用器具としての品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3027

適用箇条番号

逆流防止性能 
(逆流防止装置内蔵のものに
限る。

3 kPa の静水圧を 1 分間加えたとき,流入側への水漏れ,変形,破損
その他の異常があってはならない。また,逆流防止機構付のもの,逆
流防止機構付減圧弁が内蔵されているもの及び浴槽に直結し自動給

湯するものは,次の規定による。

a)

逆流防止機構付のものは,

1.5 MPa の静水圧を 1 分間加えたとき,

流入側への水漏れ,変形,破損その他の異常があってはならない。

ただし,逆流防止機構の流出側に止水機構がなく,大気に開口さ
れているものは,この限りでない。

b)

逆流防止機構付減圧弁が内蔵されているものは,当該減圧弁設定

圧力の静水圧を 1 分間加えたとき,流入側への水漏れ,変形,破
損その他の異常があってはならない。

c)

浴槽に直結し自動給湯するものは,50 kPa の静水圧を 1 分間加え

たとき,流入側への水漏れ,変形,破損その他の異常があっては
ならない。ただし,逆流防止機構の流出側に循環ポンプが取り付
けられているものは,最大吐出圧力又は 50 kPa のいずれか高い

ほうの静水圧を 1 分間加えたとき,流入側への水漏れ,変形,破
損その他の異常があってはならない。

10.5 

負圧破壊性能 
(負圧破壊装
置又は吐水口

空間内蔵のも
のに限る。

負圧破壊装置
内蔵のもの

水位上昇が負圧破壊機構の空気吸入シート面から水面までの垂直距

離の

2

1

以下でなければならない。

10.6 

吐水口空間内

蔵のもの

吐水口から流入側へ水を引き込んではならない。ただし,JIS S 3200-5

付表 又は付表 の吐水口空間が確保されているものは,この限り

でない。

浸出性能 
(飲用に用いるものに限る。

表 に示す判定基準による。

10.7 

5

構造

5.1

一般構造

ふろがまの一般構造は,JIS S 3030 の 5.1(一般構造)の規定によるほか,次による。

a)

給油,保守などのときにこぼれた油が,使用中室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある部分にかか

り,伝わり,又はたまるような構造であってはならない。

b)

ふろがまの各部は,安全性,安定性及び耐久性を考慮して作られ,所定の水圧に耐え,容易に破損し

たり,変形したりしてはならない。

c)

燃焼ガスの通過部分は,掃除ができなければならない。

d)

ふろがまの給湯経路には,温度調節器若しくは温度制限装置を設けるか又は給水量によって,湯温を

制御できなければならない。ただし,瞬間形は,この限りでない。

e)

給湯経路には,設置した状態で容易に給湯経路内の水を抜くことができる排水口を設けなければなら

ない。ただし,排水口は,配管後給水口を兼ねてはならない。

f)

給湯経路の水配管接続口のねじは,通常,JIS B 0203 によらなければならない。

g)

給湯経路の水配管接続口の取付けは,ふろがま本体軸に対して水平又は垂直でなければならない。

h)

ふろがまには,電源スイッチ及び耐久性のある電源表示灯を設け,運転状態であることを確認できな

ければならない。

i)

のぞき窓又は耐久性のある表示灯(例えば,ネオンランプ)などによって,燃焼していることを確認


11

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できなければならない。

j)

自然循環式のふろがま用循環管取付部の外径は通常 40 mm,45 mm 又は 50 mm とし,循環管取付口の

長さは,その口径の 70 %以上で循環管の取付け,取外しが容易に行えなければならない。

k) 2

缶 2 水路式で 1 バーナのものは,給湯経路又はふろがま経路を単独に使用した場合においても,給

湯経路又はふろがま経路の熱交換器に損傷を与えてはならない。

5.2

燃焼方式別のふろがまの構造

燃焼方式別のふろがまの構造は,JIS S 3030 の 5.2(燃焼方式別の構造)の規定による。

5.3

給排気方式別のふろがまの構造

給排気方式別のふろがまの構造は,JIS S 3030 の 5.3(給排気方式別の構造)の規定による。

5.4

給水方式別のふろがまの構造

5.4.1

水道直結式の構造

水道直結式のふろがまの構造は,次による。

a)

瞬間形  瞬間形のふろがまで給水管に直結して,水道の直圧によって給水する方式のものは,ふろが

ま内の給湯経路に水が流れたとき,自動的に燃焼を開始し,水の流れが止まったときに燃焼を停止し

なければならない。

b)

貯湯式急速加熱形  給水管に直結し,減圧弁及び逃し弁を用いて圧力 0.1 MPa 以下で給水する貯湯式

急速加熱形のふろがまの構造は,次による。

1)

ふろがま内の給湯経路の圧力が上昇したとき,圧力 0.1 MPa 以下で作動する JIS B 8414 の規定に適

合したもの若しくはこれと同等以上の逃し弁を接続するか又は接続できなければならない。

2)

減圧弁を内蔵又は附属する場合は,JIS B 8410 の規定に適合したもの又はこれと同等以上のもので

なければならない。

5.4.2

シスターン式の構造

シスターン式のふろがまには,逃がし効果が十分ある逃し管を接続できる逃し口を設けなければならな

い。ただし,逃し口は,給湯口を兼ねてもよい。

5.5

油タンクの構造

5.5.1

ふろがまと分離している油タンクの構造

ふろがまと分離している油タンクの構造は,JIS S 3020 の規定に適合したもの又はこれと同等以上のも

のとする。

5.5.2

ふろがまと一体の油タンクの構造

ふろがまと一体の油タンクの構造は,JIS S 3030 の 5.4.2(機器本体と一体の油タンクの構造)の規定に

よるほか,次による。

a)

油タンク容量は,90 L 以下でなければならない。

b)

給油口は,使用中室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある部分に設けてはならない。

c)

使用中,室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある油タンク表面に気孔を設けてはならない。

5.6

電気装置,配線部分などの構造

ふろがまの電気装置,配線部分などの構造は,JIS S 3030 の 5.5(一般家庭用電源使用機器の構造)の規

定による。

なお,ふろがまには,接地用端子及び電源電線を設けるものとし,接地用端子の取付位置は,見やすい

箇所とする。


12

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5.7

安全装置の構造

ふろがまには,対震自動消火装置,点火安全装置,燃焼制御装置,停電安全装置,過熱防止装置及び電

動機の過負荷保護装置を取り付けるものとし,その構造は,JIS S 3030 の 5.6(安全装置の構造)の規定に

よる。ただし,瞬間形のふろがまには,過熱防止装置は付けなくてもよい。

5.8

空だき防止装置の構造

5.8.1

給湯経路

ふろがまの給湯経路には,空だき防止装置を取り付けるものとし,その構造は,JIS S 3030 の 5.6.10(空

だき防止装置)によるほか,次による。この場合,過熱防止装置が空だき防止装置を兼ねてもよい。

a)

ふろがまの給湯経路に誤って水を入れないで運転したとき,確実にバーナの点火ができないか,又は

空だき防止装置が作動して危険が生じる前に燃焼を停止しなければならない。

b)

自動的に復帰してはならない。

c)

温度調節器が先に作動するものは,危険な状態になったり,破損してはならない。

5.8.2

ふろがま経路

ふろがまのふろがま経路には,空だき防止装置を取り付けるものとし,その構造は,JIS S 3030 の 5.6.10

(空だき防止装置)によるほか,次による。ただし,1 缶 2 水路式は,空だき防止装置を取り付けなくて

もよい。

a)

自然循環式は,次による。

1)

上部循環管付近まで水が入らないと点火できてはならない。

2)

作動が円滑,確実であって機能に支障があってはならない。

3)

水あかなどによって,作動しなくなるおそれがあってはならない。

4)

作動後,ふろがま用熱交換器及び浴槽に損傷を与えないものでなければならない。

5)

送油経路を遮断するものにあっては,接続部,閉止部などは油密が完全でなければならない。

6)

通常使用状態で,機能部分にごみ,水などが入ってはならない。

7)

部品の交換ができなければならない。

8)

取付け及び復元には特殊な工具を必要とせず,容易に行えなければならない。

b)

強制循環式は,次による。

1)

浴槽内及びふろがま用熱交換器内に水がないとき点火できないか,又は自動的に燃焼を停止しなけ

ればならない。

2)  a)

の 2)∼8)の規定による。

6

材料

ふろがまの材料は,JIS S 3030 の箇条 6(材料)の規定によるほか,次による。

a)

表 及び表 10 に示すもの,又はこれらと同等以上の品質のものでなければならない。ただし,使用上

の機能,安全性,耐久性などに問題がない部分には,プラスチック,ロックウール,木材,その他こ

れに類する他の材料を用いてもよい。

b)

ニトロセルロース系セルロイド,その他これに類する可燃性材料は用いてはならない。

c)

表 に示す材料について,通過水に接する部分の材料は,人体に有害な物質を溶出しない材料を使用

するか,又は適切な表面処理を施した材料を用いる。


13

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7

加工方法

ふろがまの加工方法は,JIS S 3030 の箇条 7(加工方法)の規定による。また,間接加熱する熱交換器内

のふろがま経路は一体成形(溶接を含む。

)とする。

なお,給湯に用いるふろがまの温水に接する部分は,人体に有害な物質を溶出するおそれのない加工方

法とする。

8

外観

8.1

外観

ふろがまの外観は,塗装,めっき,ほうろうなどの仕上げは良好で,使用上有害な欠点,きず,むらな

どの著しい欠点があってはならない。

8.2

さび止め

ふろがまには,使用中著しい変色,き裂,軟化,はく脱などの生じないよう,付着性が良好で耐熱性及

び耐油性のある塗装,めっきなどによってさび止めを施さなければならない。ただし,耐火材,耐熱鋼,

耐食材料及び耐食処理材料を用いたものは除く。

9

排気筒トップ及び給排気筒

9.1

排気筒トップ

強制排気形のふろがまには,排気筒トップを付けなければならない。

9.2

給排気筒

強制給排気形のふろがまには,JIS S 3025 の規定に適合したもの又はこれと同等以上の給排気筒を付け

なければならない。

10

試験方法

10.1

試験方法一般

ふろがまの試験方法は,JIS S 3031 の規定によるほか,給湯経路及びふろがま経路のそれぞれについて

別々に試験を行う。ただし,2 缶 2 水路式の給湯経路及びふろがま経路のそれぞれに専用のバーナをもち,

同時燃焼できるふろがま及び一つのバーナで給湯経路及びふろがま経路を同時に直接加熱使用できるふろ

がまは,10.1.1(燃焼方法)の試験項目以外は,給湯経路及びふろがま経路のそれぞれについて別々に試験

を行うものとする。

10.1.1

燃焼方法

2 缶 2 水路式のふろがまの燃焼方法は,給湯経路とふろがま経路のそれぞれに専用のバーナで同時燃焼

できるふろがまは,次の項目について同時燃焼させて試験を行う。また,一つのバーナで給湯経路及びふ

ろがま経路を同時に加熱使用できるふろがまは,次の項目について同時使用させた燃焼で試験を行う。

なお,消費電力及び騒音は給湯経路及びふろがま経路のそれぞれについても試験を行う。

a)

燃焼性能[

表 の燃焼性能の t)連続給湯出力,u)連続給湯効率,v)湯沸効率,w)加熱速度,x)消火時

間及び y)燃料消費量を除く。

b)

耐風速性

c)

耐風圧性

d)

消費電力

e)

騒音


14

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f)

耐停電性

g)

振動

h)

低温

i)

耐散水性

10.1.2

給水の条件

a)  1

缶 水路式  1 缶 2 水路式の給水の条件は,次による。

1)

次の項目において,間接加熱のふろがま経路に水がない状態で試験を行う。

1.1)

燃焼性能[

表 の燃焼性能の t)連続給湯出力,u)連続給湯効率及び w)加熱速度に限る。]

1.2)

過熱防止装置作動

1.3)

給湯温度

1.4)

耐空だき性

1.5)

耐風速性

1.6)

耐風圧性

1.7)

低温

1.8)

耐散水性

1.9)

耐断火性

1.10)

水流検知装置

b)  2

缶 水路式  2 缶 2 水路式の給水の条件は,次による。

1)

給湯経路とふろがま経路を同時燃焼又は同時使用できるふろがまは,同時燃焼又は同時使用させて

試験を行う。この場合,ふろがま経路は給水入口温度より出湯出口温度が 30  ℃±2  ℃高くなるよ

うに通水しながら試験を行う。

2)

次の項目について,ふろがま経路に水がない状態で試験を行う。

2.1)

燃焼性能[

表 の燃焼性能の t)連続給湯出力,u)連続給湯効率,w)加熱速度,x)消火時間及び y)

燃料消費量に限る。

2.2)

過熱防止装置作動

2.3)

給湯温度

2.4)

耐空だき性

2.5)

消費電力

2.6)

騒音

2.7)

耐断火性

2.8)

水流検知装置

3)

次の項目について,給湯経路に水を入れた状態で試験を行う。

3.1)

燃焼性能[

表 の燃焼性能の v)湯沸効率,x)消火時間及び y)燃料消費量に限る。]

3.2

)  浴槽内からふろがまに循環する水の温度

3.3)

耐空だき性

3.4)

消費電力

3.5)

騒音

3.6)

耐断火性

10.2

耐圧性能試験

ふろがまの耐圧性能試験は,JIS S 3200-1 によって行う。


15

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10.3

耐寒性能試験

ふろがまの耐寒性能試験は,JIS S 3200-2 によって行う。

10.4

水撃限界性能試験

ふろがまの水撃限界性能試験は,JIS S 3200-3 によって行う。

10.5

逆流防止性能試験

ふろがまの逆流防止性能試験は,JIS S 3200-4 によって行う。

10.6

負圧破壊性能試験

ふろがまの負圧破壊性能試験は,JIS S 3200-5 によって行う。

10.7

浸出性能試験

ふろがまの浸出性能試験は,JIS S 3200-7 によって行う。

11

検査

11.1

型式検査

11.1.1

型式検査の実施

ふろがまは,設計,改造又は生産技術条件の変更があったときには,11.1.211.1.5 によって型式検査を

行う。

11.1.2

試料の採り方及び大きさ

型式検査に供する試料は,最初の製造ロットからランダムに 2 個以上の試料を採る。

11.1.3

検査項目

型式検査は,この規格で規定する箇条 4∼箇条 9,箇条 12 及び箇条 13 の項目について行う。ただし,4.3

については,この限りでない。

11.1.4

合否の判定

合否の判定は,11.1.3 で規定するすべての項目を満足するものは合格,1 項目でも満足しないものは不合

格とする。

11.1.5

検査記録

検査記録は,検査するごとに,次の事項を含めて記録を取り保管する。

a)

試験を実施した者の名称

b)

試験年月日

c)

試験担当者名

d)

試験条件

e)

試験結果

f)

表示事項及び取扱説明書

11.2

製品検査

11.2.1

製品検査の実施

ふろがまは,11.2.211.2.4 によって製品検査を行う。この場合,試料数は,合理的な抜取検査方式によ

ってもよい。

11.2.2

検査項目

製品検査は,次の項目について行う。

a)

一般品質性能

1)

耐圧(油タンクを除く。


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2)

絶縁抵抗

3)

耐電圧

4)

燃焼性能[

表 の燃焼性能の c)整流体の表面温度,d)ヒューズクリップの接触部の表面温度並びに

n)

電動機及び電磁ポンプの巻線の温度を除く。

b)

水道用器具としての品質性能の耐圧性能[間接加熱するふろがま経路(熱交換器内に限る。

)を除く。

c)

外観

d)

その他必要となる事項

11.2.3

合否の判定

合否の判定は,11.2.2 で規定するすべての項目を満足するものは合格,1 項目でも満足しないものは不合

格とする。

11.2.4

検査記録

検査記録は,検査するごとに,次の事項を含めて記録を取り保管する。

a)

試験年月日

b)

試験担当者名

c)

検査方式(ロットの大きさ,試料の大きさ及び合否の判定)

d)

試験条件

e)

試験結果

12

表示

12.1

定格表示

この規格のすべての要求事項に適合したふろがまには,ふろがま本体の見やすい箇所に,脱落しない方

法及び容易に消えない方法で,次の事項を表示する。さらに,次の事項のうち,型式の呼び及び製造業者

名又はその略号については,ふろがま本体に,刻印又は浮き出しの方法で表示する。ただし,アルミニウ

ム,その他の軽合金以外の金属銘板に刻印又は浮き出しの方法で表示し,ふろがま本体にかしめ又はねじ

止めしたものは,ふろがま本体に刻印又は浮き出しの方法で表示したものとみなす。

a)

規格番号及び規格名称

例 1  JIS S 3027(石油給湯機付ふろがま)

例 2  JIS S 3027

石油給湯機付ふろがま

b)

種類[燃焼方式,給排気方式(屋内用と屋外用とを兼用できるものについては,屋内外用と表示する

ことができる。

,給水方式,加熱形態,加熱方式及びふろがま経路の循環方式]

c)

型式の呼び

d)

使用燃料及び油タンク容量 (L)(油タンク容量の表示は,ふろがまと油タンクが一体のものに限る。

e)

燃料消費量 [kW (L/h)](燃焼量の調節ができるものは,最大燃料消費量とし,2 缶 2 水路式の 2 バー

ナのふろがまで給湯経路とふろがま経路を同時燃焼できるふろがまは,単独燃焼及び同時燃焼のそれ

ぞれの燃料消費量を表示する。

f)

連続給湯出力 (kW) 及び連続給湯効率 (%)(給湯用に限る。

g)

使用圧力 (MPa)(給湯用に限る。

h)

給湯用熱交換器容量 (L)

i)

電源電圧 (V) 及び周波数 (Hz)


17

S 3027

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j)

点火時及び燃焼時の周波数別の消費電力 (W)(2 缶 2 水路式の 2 バーナのふろがまで給湯経路とふろ

がま経路を同時燃焼できるふろがまは,単独燃焼及び同時燃焼のそれぞれの消費電力を表示する。

k)

製造業者名又はその略号

l)

製造年月又はその略号

12.2

取扱表示

ふろがまには,見やすい箇所に,脱落しない方法及び容易に消えない方法で,次の事項を表示する。こ

の場合,表示は見やすくするため,JIS Z 8305 で規定する活字の 10.5 ポイント以上の大きさのものを使用

する。ただし,ふろがまによって該当しない事項は表示しなくてもよい。

なお,安全装置を本体に取り付けないで,附属品として出荷する場合は,それぞれの取付位置及び取付

方法を明示し,電気回路の接続端子の記号を表示する。

a)

給油上の注意(ふろがまと油タンクが一体のものに限る。

b)

点火及び消火の方法

c)

定期点検に関する注意(定期点検の頻度について表示する。

d)

凍結に対する注意

e)

取扱説明書を読み,正しく使用する旨の注意

f)

その他安全に使用する上で必要となる使用上の注意

12.3

空だき注意の表示

2 缶 2 水路式のふろがまには,見やすい箇所に,脱落しない方法及び容易に消えない方法で,次に示す

文字を JIS Z 8305 で規定する活字の 26.25 ポイント以上の大きさで表示する。

“空だきに注意”又は“空だき厳禁”

12.4

コック,つまみなどの表示

ふろがまのコック,つまみなどには,点火,消火,その他必要な操作要領,回転(移動)方向などを容

易に消えない方法で表示する。

なお,点火,消火の表示には,見やすくするため,JIS Z 8305 で規定する活字の 12 ポイント以上の大き

さのものを使用する。また,表示は JIS S 0011 及び JIS S 0012 によって高齢者・障害者の操作性を高める

よう配慮することが望ましい。

12.5

点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示

“点火・消火”又は“運転・停止”のスイッチにあっては,スイッチの開閉操作又は運転状態を容易に

確認できる文字,記号又は色(表示灯を含む。

)によって見やすい箇所に表示する。

なお,文字を用いる場合の文字の大きさは,JIS Z 8305 で規定する活字の 12 ポイント以上の大きさのも

のを使用する。ただし,リモコンに用いる文字の大きさは,JIS Z 8305 で規定する活字の 10.5 ポイント以

上としてもよい。また,表示は JIS S 0011 及び JIS S 0012 によって高齢者・障害者の操作性を高めるよう

配慮することが望ましい。

12.6

油量計の表示

ふろがまの油量計には,容易に消えない方法で,空量,満量,危険範囲などを表示する。

なお,満量の表示には“満”を用い,見やすくするため,JIS Z 8305 で規定する活字の 10.5 ポイント以

上の大きさのものを使用する。

12.7

油タンクの表示

ふろがまの油タンクには,給油の際見やすい位置に,容易に消えない方法で,a)又は b)を JIS Z 8305 

規定する活字の 16 ポイント以上の大きさで表示する。ただし,使用燃料が軽油又は重油の場合は,その燃


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:2009

料名を表示する。

なお,

“ガソリン使用禁止”又は“ガソリン厳禁”の文字は,目立つ色で表示する。

a)

“使用燃料:灯油”

“ガソリン使用禁止”

b)

“使用燃料:灯油”

“ガソリン厳禁”

12.8

水配管接続部の表示

給水,給湯及び排水の接続部には,その旨を JIS Z 8305 で規定する活字の 16 ポイント以上の大きさで

表示する。

12.9

使用する減圧弁及び逃し弁の表示

水道直結式のふろがまには,

給水口付近に,

使用する減圧弁及び逃し弁について必要なものを表示する。

ただし,1.75 MPa 以上の水圧に耐えるものは,この限りでない。

12.10

接地用端子の表示

接地用端子部には,接地用であることを表示する。

12.11

型式検査合格の表示

型式検査に合格したふろがまには,その検査に合格した旨を試験を実施した者の名称を付記して表示す

る。

例  型式検査合格,試験を実施した者の名称○○○○

13

取扱説明書

ふろがまには,次の事項を記載した取扱説明書を添付する。ただし,ふろがまによって該当しない事項

は,記載しなくてもよい。

a)

規格名称

b)

型式の呼び

c)

注意する事項

d)

各部の名称

e)

使用前の準備(燃料に関する注意,給油に関する注意,浴槽への給水の要領と注意などを含む。

f)

使用方法[点火,火力調節(火力調節のできるものに限る。

,消火,凍結予防,給水温度及び上昇温

度と出湯量の関係,使用上の注意,長期間使用しないときなどの注意を含む。

g)

安全装置

h)

点検,手入れ

i)

故障,異常の見分け方と処置方法

j)

部品交換のしかた

k)

仕様(給湯用熱交換器容量,排気温度,湯沸効率,騒音レベル,利用できる浴槽の大きさ,排気筒の

呼び径,適合する給排気筒の型式の呼び,給排気筒の呼び径及び給排気筒の壁貫通部の孔径を含む。

l)

アフターサービス(故障・修理の際の連絡先を含む。

m)

据付け(据付け場所の選定,標準据付け例,騒音防止,据付け後の確認,試運転などを含む。

n)

その他必要とする事項


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注記  配管は,一例を示す。

図 1−水道直結式(瞬間形)

注記  配管は,一例を示す。

図 2−水道直結式(貯湯式急速加熱形)


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注記  配管は,一例を示す。

図 3−シスターン式(貯湯式急速加熱形)


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番号

名称

番号

名称

1

排気筒接続口 9

電磁ポンプ

2

給湯口 10

対震自動消火装置

3

給水口 11

ふろがま用熱交換器

4

過熱防止装置 12

バッフルプレート

5

循環ポンプ 13

給湯用熱交換器

6

循環管接続口(上部) 14

保温材

7

バーナ 15

耐火材

8

循環管接続口(下部) 16

排水口

注記  形状は,回転霧化式で強制循環式の一例を示す。

図 4缶 水路式


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番号

名称

番号

名称

1

給水口 9

排気筒接続口

2

湯温検知器 10

給湯口

3

循環ポンプ 11

保温材

4

給湯用熱交換器 12

バッフルプレート

5

バーナ 13

耐火材

6

電磁ポンプ 14

循環管接続口(上部)

7

対震自動消火装置 15

循環管接続口(下部)

8

ふろがま用熱交換器

注記  形状は,圧力噴霧式で自然循環式の一例を示す。

図 5缶 水路式


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番号

名称

番号

名称

1

排気筒接続口 10

対震自動消火装置

2

過熱防止装置 11

給湯口

3

給湯用熱交換器 12

バッフルプレート

4

給湯用バーナ 13

給水口

5

電磁ポンプ 14

ふろがま用熱交換器

6

耐火材 15

循環管接続口(上部)

7

断熱材 16

空だき防止装置

8

ふろがま用バーナ 17

循環管接続口(下部)

9

電磁ポンプ

注記  形状は,圧力噴霧式で自然循環式の 2 バーナの一例を示す。

図 6缶 水路式


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番号

名称

番号

名称

1

給水口 11

給湯口

2

ミキシングタンク 12

バーナ

3

水流検知器 13

電磁ポンプ

4

ケーシング 14

排気筒接続口

5

水流スイッチ 15

断熱材

6

循環管接続口(上部) 16

給湯用熱交換器

7

循環管接続口(下部) 17

ふろがま用熱交換器

8

循環ポンプ 18

送油管接続口

9

対震自動消火装置 19

熱交換器本体

10

ふろがま用バーナ

注記  形状は,圧力噴霧式で強制循環式の 1 バーナの一例を示す。

図 7缶 水路式


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番号

名称

番号

名称

1

排気筒接続口 10

空だき防止装置

2

ふろがま用熱交換器 11

循環管接続口(上部)

3

ふろがま用バーナ 12

循環管接続口(下部)

4

過熱防止装置 13

ふろがま用気化器

5

給湯用熱交換器 14

給湯口

6

給湯用バーナ 15

水流検知器

7

対震自動消火装置 16

給水口

8

排気送風機 17

給湯用気化器

9

循環ポンプ 18

電磁ポンプ

注記  形状は,気化式で強制循環式の 2 バーナの一例を示す。

図 8缶 水路式


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表 8−浸出性能の判定基準

試験項目

a)

判定基準値

カドミウム及びその化合物

カドミウムの量に関して,0.01 mg/L 以下

水銀及びその化合物

水銀の量に関して,0.000 5 mg/L 以下

セレン及びその化合物

セレンの量に関して,0.01 mg/L 以下

鉛及びその化合物

鉛の量に関して,0.01 mg/L 以下

ひ素及びその化合物

ひ素の量に関して,0.01 mg/L 以下

六価クロム化合物

六価クロムの量に関して,0.05 mg/L 以下

シアン化物イオン及び塩化シアン

シアンの量に関して,0.01 mg/L 以下

硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素 10

mg/L 以下

ふっ素及びその化合物

ふっ素の量に関して,0.8 mg/L 以下

ほう素及びその化合物

ほう素の量に関して,1.0 mg/L 以下

四塩化炭素 0.002

mg/L 以下

1,4-ジオキサン 0.05

mg/L 以下

1,2-ジクロロエタン 0.004

mg/L 以下

1,1-ジクロロエチレン

b)

 0.02

mg/L 以下

シス-1,2-ジクロロエチレン

  c)

 0.04

mg/L 以下

シス-1,2-ジクロロエチレン及びトラン

ス-1,2-ジクロロエチレン

d)

0.04 mg/L 以下

ジクロロメタン 0.02

mg/L 以下

テトラクロロエチレン 0.01

mg/L 以下

1,1,2-トリクロロエタン 0.006

mg/L 以下

トリクロロエチレン 0.03

mg/L 以下

ベンゼン 0.01

mg/L 以下

亜鉛及びその化合物

亜鉛の量に関して,1.0 mg/L 以下

アルミニウム及びその化合物

アルミニウムの量に関して,0.2 mg/L 以下

鉄及びその化合物

鉄の量に関して,0.3 mg/L 以下

銅及びその化合物

銅の量に関して,1.0 mg/L 以下

ナトリウム及びその化合物

ナトリウムの量に関して,200 mg/L 以下

マンガン及びその化合物

マンガンの量に関して,0.05 mg/L 以下

塩化物イオン 200

mg/L 以下

蒸発残留物 500

mg/L 以下

陰イオン界面活性剤 0.2

mg/L 以下

非イオン界面活性剤 0.02

mg/L 以下

フェノール類

フェノールの量に換算して,0.005 mg/L 以下

有機物[全有機炭素 (TOC) の量]

e)

 3

mg/L 以下

異常でないこと。

臭気

異常でないこと。

色度

5 度以下

濁度

2 度以下

エピクロロヒドリン 0.01

mg/L 以下


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表 8−浸出性能の判定基準(続き)

試験項目

a)

判定基準値

アミン類

トリエチレンテトラミンとして,0.01 mg/L 以下

2,4-トルエンジアミン 0.002

mg/L 以下

2,6-トルエンジアミン 0.001

mg/L 以下

ホルムアルデヒド 0.08

mg/L 以下

酢酸ビニル 0.01

mg/L 以下

スチレン 0.002

mg/L 以下

1,2-ブタジエン 0.001

mg/L 以下

1,3-ブタジエン 0.001

mg/L 以下

a)

  試験項目は,ボイラの接水部分の材料によって,JIS S 3200-7 の 4.(項目)のとおり選択的に行う。

b)

1,1-ジクロロエチレンは,2009 年 3 月 31 日まで適用する。

c)

シス-1,2-ジクロロエチレンは,2009 年 3 月 31 日まで適用する。

d)

シス-1,2-ジクロロエチレン及びトランス-1,2-ジクロロエチレンは,2009 年 4 月 1 日から適用する。

e)

有機物[全有機炭素 (TOC) の量]は,2009 年 3 月 31 日までは 5 mg/L 以下とし,2009 年 4 月 1 日

からは 3 mg/L とする。

表 9−材料

構成部品名称

材料名

本体及び給湯用熱交換器

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3459

JIS G 4304

              に規定する次の種類のもの

JIS G 4305

            SUS302 SUS321 
            SUS304 SUS403 
            SUS304L SUS405

            SUS309S SUS410 
            SUS310S SUS430 
            SUS316

JIS G 5501

JIS H 3300

JIS H 8641

JIS H 8642

      に規定する表面処理

JIS R 4301 

2 缶 2 水路式ふろがま用熱交換器  JIS G 3141

JIS G 4305

JIS H 3100

JIS H 4080

JIS H 4140

JIS H 5301

JIS H 5302 


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表 9−材料(続き)

構成部品名称

材料名

ケーシング

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3302 

保温材及び燃焼室の耐火材料

JIS A 9504

JIS R 2304

JIS R 2501

JIS R 3414 

ふろがま用循環管取付口

JIS G 3141

JIS G 4305

JIS H 3100

ポリエチレン樹脂(1 缶 2 水路式に限る。

ゴムパッキン

JIS K 6380 

本体と一体の油タンク

JIS G 3131

JIS G 3141 

電気絶縁材料

JIS C 4003 

電線

JIS C 3301

JIS C 3306

JIS C 3307

JIS C 3312

JIS C 3323

JIS C 3327

JIS C 3405 

燃料配管

JIS G 3452

JIS H 3300 

バーナ

JIS G 3101

JIS G 3141

JIS G 3452

JIS G 4305

JIS H 3300

JIS H 4040

JIS H 5202 

電源電線用端子ねじ

JIS H 3260

,ステンレス鋼又は電気用品安全法に基づく

耐食性試験に適合するめっきを施した鉄若しくは鋼

接地用端子

JIS H 3100

又はステンレス鋼(ただし,機器内部の接地

用端子にあっては,電気用品安全法に基づく耐食性試験
に適合するめっきを施した鉄又は鋼を用いてもよい。


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表 10−材料の板厚(参考)

単位  mm

構成部品名称

材料の板厚

a)

ふろがま本体及び給湯用熱交換器 2.0 以上(JIS G 3101JIS G 3131 の場合)

ふろがま用熱交換器 0.8

(0.5)

b)

以上(JIS G 3141 の場合)

0.5 以上(JIS H 3100 の場合) 
0.4 以上(JIS G 4305 の場合)

循環管取付口 0.8

(0.5)

b)

以上(JIS G 3141 の場合)

0.5 以上(JIS H 3100 の場合) 
0.4 以上(JIS G 4305 の場合)

本 体 と 一 体
の油タンク

40 L 以下 1.0 以上 
40 L を超え 90 L 未満 1.2 以上

a)

  厚さの許容差は±10 %とする。

b)

  括弧内の数値は,ほうろう引きのものの素材厚さを示す。