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S 3024

:2009

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類

2

3.1

  燃焼方式による種類

2

3.2

  給排気方式による種類

2

3.3

  給水方式による種類

3

3.4

  加熱形態による種類

3

4

  性能

3

4.1

  使用性能

3

4.2

  一般品質性能

3

4.3

  水道用器具としての品質性能

7

5

  構造

8

5.1

  一般構造

8

5.2

  燃焼方式別の給湯機の構造

9

5.3

  給排気方式別の給湯機の構造

9

5.4

  給水方式別の構造

9

5.5

  油タンクの構造

9

5.6

  電気装置,配線部分などの構造

9

5.7

  安全装置の構造

10

5.8

  空だき防止装置の構造

10

6

  材料

10

7

  加工方法

10

8

  外観

10

8.1

  外観

10

8.2

  さび止め

10

9

  排気筒トップ及び給排気筒

10

9.1

  排気筒トップ

10

9.2

  給排気筒

11

10

  試験方法

11

10.1

  耐圧性能試験

11

10.2

  耐寒性能試験

11

10.3

  水撃限界性能試験

11

10.4

  逆流防止性能試験

11

10.5

  負圧破壊性能試験

11


S 3024

:2009  目次

(2)

ページ

10.6

  浸出性能試験

11

11

  検査

11

11.1

  型式検査

11

11.2

  製品検査

12

12

  表示

12

12.1

  定格表示

12

12.2

  取扱表示

13

12.3

  コック,つまみなどの表示

13

12.4

  点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示

13

12.5

  油量計の表示

13

12.6

  油タンクの表示

13

12.7

  水配管接続部の表示

14

12.8

  使用する減圧弁及び逃し弁の表示

14

12.9

  接地用端子の表示

14

12.10

  型式検査合格の表示

14

13

  取扱説明書

14


S 3024

:2009

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本燃焼

機器検査協会(JHIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標

準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS S 3024:2007 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 S

3024

:2009

石油小形給湯機

Oil burning water heaters for domestic use

序文

この規格は,1977 年に制定され,その後 7 回の改正を経て今日に至っている。今回の改正は,消費生活

用製品安全法及び消費生活用製品安全法施行令の規定に基づき定められた経済産業省関係特定製品の技術

上の基準等に関連する省令への対応のため,品質性能等を改めた。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1

適用範囲

この規格は,灯油,軽油又は重油を燃料とし,燃料消費量

1)

が 70 kW 以下で,熱交換器容量が 30 L 以

下の主として給湯に用いる石油小形給湯機(以下,給湯機という。

)について規定する。

1)

燃料消費量とは,最大燃焼時における 1 時間に消費する燃料を発熱量で表したものをいう。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 9504

  人造鉱物繊維保温材

JIS A 9510

  無機多孔質保温材

JIS B 0203

  管用テーパねじ

JIS B 8410

  水道用減圧弁

JIS B 8414

  温水機器用逃し弁

JIS C 3301

  ゴムコード

JIS C 3306

  ビニルコード

JIS C 3307

  600 V ビニル絶縁電線 (IV)

JIS C 3312

  600 V ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル

JIS C 3323

  600 V けい素ゴム絶縁電線

JIS C 3327

  600 V ゴムキャブタイヤケーブル

JIS C 3405

  自動車−高圧電線

JIS C 4003

  電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3302

  溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯


2

S 3024

:2009

JIS G 3452

  配管用炭素鋼管

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3260

  銅及び銅合金の線

JIS H 3300

  銅及び銅合金の継目無管

JIS K 6343

  送油用ゴムホース

JIS R 2304

  粘土質耐火れんが

JIS R 2501

  耐火モルタル

JIS R 3414

  ガラスクロス

JIS S 0011

  高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の凸記号表示

JIS S 0012

  高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の操作性

JIS S 3020

  石油燃焼機器用油タンク

JIS S 3025

  燃焼機器用給排気筒

JIS S 3030

  石油燃焼機器の構造通則

JIS S 3031

  石油燃焼機器の試験方法通則

JIS S 3200-1

  水道用器具−耐圧性能試験方法

JIS S 3200-2

  水道用器具−耐寒性能試験方法

JIS S 3200-3

  水道用器具−水撃限界性能試験方法

JIS S 3200-4

  水道用器具−逆流防止性能試験方法

JIS S 3200-5

  水道用器具−負圧破壊性能試験方法

JIS S 3200-7

  水道用器具−浸出性能試験方法

JIS Z 8305

  活字の基準寸法

3

種類

3.1

燃焼方式による種類

燃焼方式による給湯機の種類は,JIS S 3030 の 4.1(燃焼方式による機器の区分)に規定する“圧力噴霧

式”

“回転霧化式”及び“気化式”とする。

3.2

給排気方式による種類

給排気方式による給湯機の種類は,JIS S 3030 の 4.2(給排気方式による機器の区分)に規定するものと

し,

表 による。

表 1−給排気方式による種類

設置場所

区分

方式

種類

屋内用

半密閉式

強制通気形

強制排気形

密閉式

強制給排気形

屋外用

開放形

強制通気形

強制排気形

注記  屋内用と屋外用とを兼用できるものについ

ては,屋内外用とすることができる。


3

S 3024

:2009

3.3

給水方式による種類

給水方式による給湯機の種類は,

表 による。

表 2−給水方式による種類

種類

給水方式

参考

水道直結式

給水管に直結して,水道の直圧によって給水する方式

図 

給水管に直結し,減圧弁及び逃し弁を用いて,圧力 0.1

MPa

以下で給水する方式

図 

シスターン式

給水管に直結しないで,水をいったんシスターンなど

に落として給水する方式

図 

3.4

加熱形態による種類

加熱形態による給湯機の種類は,

表 による。

表 3−加熱形態による種類

種類

加熱形態

参考

瞬間形

給湯機内の水通路に水が流れるのを感知して,自動的に燃焼
を開始し,水を加熱するもの。

図 

貯湯式急速加熱形

給湯機内の水に圧力が加わった状態で湯温に関連して自動的
に燃焼を開始し,水を加熱するもの。

図 

4

性能

4.1

使用性能

給湯機の使用性能は,次による。

a)

点火が容易で,アルコールなど引火性の高い危険物を使用したり,危険な操作を必要としてはならな

い。

b)

各部の作動が円滑かつ確実で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

つまみなどは,使用中に容易に変形を起こしたり,作動に異常が起こってはならない。

d)

異常燃焼などによって,温度が異常に上昇したとき,自動的にバーナの燃焼を停止できなければなら

ない。

e)

操作が容易で,そのとき危険を生じるおそれがあってはならない。

f)

消火の操作は,速やかに,確実に行えなければならない。

g)

のぞき窓がある給湯機は,正常な取扱いによる燃焼中,のぞき窓に油煙が付着し,燃焼状態が確認で

きないような状態になってはならない。

h)

燃焼調節装置をもつ給湯機は,各燃焼量において,火炎が異常に大きくなったり,著しい煙を生じた

り,又はその他の異常燃焼を起こすおそれがあってはならない。

4.2

一般品質性能

給湯機の一般品質性能は,箇条 10 によって試験したとき,

表 の規定を満足しなければならない。


4

S 3024

:2009

表 4−一般品質性能

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号



a)

つまみなど手をかける部
分の表面温度

a)

測定温度と室温との差が,金属,陶磁器では 25  ℃以下,
プラスチックでは 35  ℃以下

6.1

及び 6.2a)

b)

手を触れるおそれがある

部分の表面温度

b)

150

℃以下

6.1

及び 6.2b) 

c)

整流体の表面温度

セレン製のもの          75  ℃以下 
ゲルマニウム製のもの    60  ℃以下 
シリコン製のもの       135 ℃以下

6.1

及び 6.2c) 

d)

ヒューズクリップの接触
部の表面温度

90

℃以下

6.1

及び 6.2d) 

e)

油タンクの表面温度

測定温度と室温との差が 25  ℃以下

6.1

及び 6.2e) 

f)

給湯機下面の木台の表面
温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

g)

給湯機周辺の木台の表面

温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

h)

給湯機上面の木壁の表面

温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

i)

給 湯 機 側 面 ( 背 面 を 含

む。

)の木壁の表面温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

j)

給湯機前面の木壁の表面

温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

k)

排気筒又は給排気筒上面
の木壁の表面温度

(屋内用の強制排気形及び強
制給排気形並びに屋外用の開
放形及び強制排気形に限る。

測定温度と室温との差が 65  ℃以下 
  ただし,強制排気形の給湯機に限って,取扱表示,取

扱説明書などで特別に設置条件が表示されているものに
は適用しない。

6.1

及び 6.2f) 

l)

給排気筒トップ周辺の木
壁の表面温度

(屋内用の強制給排気形で製
造業者の指示する方法で取り
付けたとき,外壁から給排気

筒 ト ッ プ 先 端 ま で の 長 さ が

150 mm

以下の給排気筒トッ

プを使用するものに限る。

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

m)

壁に接する部分の排気筒
又は給排気筒の表面温度

(屋内用の強制排気形及び強
制給排気形に限る。

 

90

℃以下

  ただし,強制排気形の給湯機に限って,取扱表示,取

扱説明書などで特別に設置条件が表示されているものに
は適用しない。

6.1

及び 6.2g) 

n)

電動機及び電磁ポンプの
巻線の温度

A

種絶縁のもの  100  ℃以下

E

種絶縁のもの  115  ℃以下

B

種絶縁のもの  120  ℃以下

F

種絶縁のもの  140  ℃以下

H

種絶縁のもの  165  ℃以下

6.1

及び 6.2h) 


5

S 3024

:2009

表 4−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号



o)

油温

測定温度と室温との差が 25  ℃以下

6.1

及び 6.2i) 

p)

燃焼状態及び使用性能

燃焼中,火炎が大きくなったり,逆火したり,目に見え

る煙が生じたり,油漏れ,破損などの異常がなく,4.1 
規定による。

6.3

及び 31.1 

q)

排気温度

(屋内用の強制排気形及び強
制給排気形並びに屋外用の開

放形及び強制排気形に限る。

260

℃以下

6.6 

r)

燃焼排ガ

ス中の一
酸化炭素
の二酸化

炭素に対
する比

(CO/CO

2

)

灯油を燃料と

するもの

0.01

以下

6.7 

上記以外のも

0.02

以下

s)

ばい煙濃度 

スモークスケール“5”以下

6.9 

t)

連続給湯出力

定格表示の 90 %以上

6.11.2 

u)

連続給湯効率 70

%

以上

定格表示の 90 %以上

6.12.2 

v)

加熱速度

瞬間形               45 秒以内 
貯湯式急速加熱形    200 秒以内

6.13 

w)

消火時間

圧力噴霧式    10 秒以内 
回転霧化式    10 秒以内 
気化式        20 秒以内

6.14 

x)

燃料消費量(最大)

定格表示と実測値との差が±10 %以内

6.15.1 

過熱防止装置作動
(貯湯式急速加熱
形に限る。

灯 油 を 燃 料
とするもの

a) 100

℃に達する前に消火しなければならない。また,

自動復帰してはならない。

b)

再使用時に機能上の支障を生じてはならない。

15.2 

上 記 以 外 の
もの

a)

沸騰する以前に支障なく作動し,自動復帰してはな
らない。

b)

再使用時に機能上の支障を生じてはならない。 

給湯温度 90

℃以下 17.1 

耐空だき性 
(直接加熱する

給湯用熱交換器
に限る。

灯油を燃料とす
るもの

熱交換器内に水がないとき,a)又は b)の規定による。

a)

点火できてはならない。

b)

点火後 180 秒以内で消火しなければならない。また,
再使用時に機能上の支障を生じてはならない。

なお,温度調節器が作動するものは,破損したり,

危険な状態になってはならない。

19.1 

上記以外のもの

a)

支障なく作動し,再使用時に機能上の支障を生じて

はならない。

b)

温度調節器が作動するものは,破損したり,危険な
状態になってはならない。


6

S 3024

:2009

表 4−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号



屋内用の強制排気形及び強制
給排気形

a)

風速 5 m/s,10 m/s 及び 20 m/s のそれぞれの風を当て
ている間及び風を止めてから 5 分間以内に,次の規
定による。また,再点火したときも爆発燃焼しては

ならない。

1)

生ガス又は排ガスが室内に出てはならない。

2)

燃焼室から給湯機内又は給湯機外に出炎してはな

らない。

3)

危険な状態になってはならない。

b)

風のために消火するものは,風を止めた後に,燃焼

室の保有熱エネルギーによって爆発燃焼してはなら
ない。また,再点火したときも爆発燃焼してはなら
ない。

21.1

及び 21.2

屋外用の開放形及び強制排気

風速 5 m/s,10 m/s 及び 20 m/s のそれぞれの風を当ててい
る間及び風を止めてから 5 分間以内に,次の規定による。

a)

着火しなければならない。

b)

消火してはならない。

c)

異常燃焼してはならない。

21.1

及び 21.3

耐風圧性 
(屋内用の強制排気形及び強制給

排気形に限る。

a)

着火しなければならない。

b)

消火してはならない。

c)

異常燃焼してはならない。

d)

ばい煙濃度  スモークスケール“6”以下

e) CO/CO

2

  0.02 以下

22 

気密性 
(屋内用の強制給排気形に限る。

漏れ量が燃料消費量 1.16 kW 当たり 0.5 m

3

/h

以下

23 



定格消費電力が 100 W 以下の
もの

定格表示に対して差が±15 %以内

25 

定格消費電力が 100 W を超え
るもの

定格表示に対して差が±10 %以内

騒音 60

dB

以下

26.1

及び 26.2

耐停電性

危険を生じるおそれがあってはならない。

27 


絶縁抵抗 1

M

Ω 以上

28.1 

耐電圧

試験電圧に 1 分間耐えなければならない。

28.2 

振動

周期 0.3 秒,0.5  秒及び 0.7 秒のそれぞれにおいて,

a) 100

cm/s

2

で加振したとき,10 秒以内で消火装置が作

動してはならない。

b) 170

cm/s

2

で加振したとき,10 秒以内で消火しなけれ

ばならない。

なお,消火するまでの間に異常燃焼してはならな

い。また,各部に破損,変形などが生じてはならな
い。

29.1

及び 29.3


油タンク 150

kPa

の水圧を 2 分間加えたとき,漏れがあってはなら

ない。

32.1 

耐熱性 
(通常の使用中に熱的影響を受け
るおそれがある部分に使用するゴ

ム , プ ラ ス チ ッ ク の 構 成 材 に 限
る。

異常があってはならない。

34 


7

S 3024

:2009

表 4−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号


点火性能

−20  ℃±2  ℃で支障なく,確実に燃焼が開始できなけれ
ばならない。

35.1

及び 35.3

耐油性 
(通常の使用中に油の触れるおそ
れがある部分に使用するゴム,プ

ラスチックの構成材に限る。

質量変化率が±20 %以内

36 

耐散水性

( 屋 外 用 に
限る。

絶縁抵抗 1

M

Ω 以上

39 

耐電圧

試験電圧に 1 分間耐えなければならない。

燃焼状態

消火してはならない。




熱交換器

連続 48 時間の塩水噴霧によって,水に接する部分に著し

い腐食があってはならない。

40.2

[試験片の条
件は,40.2.2 a)
による。

 

油タンク

連続 48 時間の塩水噴霧によって,著しい腐食があっては
ならない。

対震自動消火装置 
(機械式に限る。

消火装置を 50 回作動させた後,連続 96 時間の塩水噴霧
によって,著しい腐食がなく,機能に異常があってはな

らない。

40.2

[試験片の条

件は,40.2.2 b)
による。

 

繰返し
作動

つまみなどの操作部分

連続 5 000 回で,機能に異常があってはならない。

42.1 

対震自動消火装置

連続 1 000 回で,機能に異常があってはならない。

電磁弁

連続 30 000 回で,機能に異常があってはならない。

耐断火性

自動的に燃焼を停止した後,燃料の供給が再開されたと

き,自動的に燃焼を再開してはならない。

52 

水流検知装置 
(瞬間形に限る。

a)

水流検知装置は取扱説明書などに示す作動水量又は
圧力で作動し,確実に燃焼しなければならない。

b)

連続 10 000 回繰り返した後,機能に支障があっては

ならない。

56 

a)

つまみなど手をかける部分とは,使用中操作するために手を触れるところをいう。ただし,ジグ又は調

節用工具を用いる場合は,この限りでない。

b)

手を触れるおそれがある部分とは,給湯機のケーシングで,排気筒(給排気筒)

,排気筒(給排気筒)取

付口周辺,排気口取付部周辺,二次空気取入口及びバーナ取付口以外の部分をいう。

4.3

水道用器具としての品質性能

給湯機の水道用器具としての品質性能は,箇条 10 によって試験したとき,

表 の規定を満足しなければ

ならない。ただし,逆流を防止するための適切な措置を講じた給湯機は,逆流防止性能及び/又は負圧破

壊性能の規定を満足しなければならない。


8

S 3024

:2009

表 5−水道用器具としての品質性能

項目

品質性能

この規格の適
用箇条番号



水道直結式

減 圧 弁 を 付 け
ないもの

1.75 MPa

の静水圧を 1 分間加えたとき,水漏れ,変形,

破損その他の異常があってはならない。

10.1 

減 圧 弁 を 付 け
るもの

0.3 MPa

の静水圧を 1 分間加えたとき,水漏れ,変形,

破損その他の異常があってはならない。

シスターン式

耐寒性能

(寒冷地仕様のものに限る。

−20  ℃±2  ℃で 1 時間保持した後,再通水したとき,

通水しなければならない。この場合,凍結破損及び変形
があってはならない。また,この表の耐圧性能,水撃限
界性能,逆流防止性能及び負圧破壊性能のうち,当該給

湯機に適用される性能を満足しなければならない。

10.2 

水撃限界性能 
( 水 撃 発 生 防 止 仕 様 の も の に 限

る。

管内流速 2 m/s 又は動水圧 0.15 MPa の条件において,水
撃による上昇圧力は 1.5 MPa 以下でなければならない。

10.3 

逆流防止性能

( 逆 流 防 止 装 置 内 蔵 の も の に 限
る。

3 kPa

の静水圧を 1 分間加えたとき,流入側への水漏れ,

変形,破損その他の異常があってはならない。また,逆
流防止機構付のもの及び逆流防止機構付減圧弁が内蔵
されているものは,次の規定による。

a)

逆流防止機構付のものは,1.5 MPa の静水圧を 1 分
間加えたとき,流入側への水漏れ,変形,破損その
他の異常があってはならない。ただし,逆流防止機

構の流出側に止水機構がなく,大気に開口されてい
るものは,この限りでない。

b)

逆流防止機構付減圧弁が内蔵されているものは,当

該減圧弁設定圧力の静水圧を 1 分間加えたとき,流
入側への水漏れ,変形,破損その他の異常があって
はならない。

10.4 

負圧破壊性能 
( 負 圧 破 壊 装

置 又 は 吐 水 口
空 間 内 蔵 の も
のに限る。

負 圧 破 壊 装 置 内
蔵のもの

水位上昇が負圧破壊機構の空気吸入シート面から水面
までの垂直距離の

2

1

以下でなければならない。

10.5 

吐 水 口 空 間 内 蔵
のもの

吐水口から流入側へ水を引き込んではならない。ただ
し,JIS S 3200-5 

付表 又は付表 の吐水口空間が確

保されているものは,この限りでない。

浸出性能 
(飲用に用いるものに限る。

表 に示す判定基準による。

10.6 

5

構造

5.1

一般構造

給湯機の一般構造は,JIS S 3030 の 5.1(一般構造)の規定によるほか,次による。

a)

給油,保守などのときにこぼれた油が,使用中室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある部分にかか

り,伝わり,又はたまるような構造であってはならない。

b)

給湯機の各部は,安全性,安定性及び耐久性を考慮して作られ,所定の水圧に耐え,容易に破損した

り,変形したりしてはならない。

c)

燃焼ガスの通過部分は,掃除ができなければならない。

d)

給湯機には,温度調節器若しくは温度制限装置を設けるか又は給水量によって,湯温を制御できなけ

ればならない。ただし,瞬間形は,この限りでない。


9

S 3024

:2009

e)

設置した状態で容易に給湯機内の水を抜くことができる排水口を設けなければならない。ただし,排

水口は,配管後給水口を兼ねてはならない。

f)

水配管接続口のねじは,通常,JIS B 0203 によらなければならない。

g)

水配管接続口の取付けは,給湯機本体軸に対して水平又は垂直でなければならない。

h)

給湯機には,電源スイッチ及び耐久性のある電源表示灯を設け,運転状態であることを確認できなけ

ればならない。

i)

のぞき窓又は耐久性のある表示灯(例えば,ネオンランプ)などによって燃焼していることを確認で

きなければならない。

5.2

燃焼方式別の給湯機の構造

燃焼方式別の給湯機の構造は,JIS S 3030 の 5.2(燃焼方式別の構造)の規定による。

5.3

給排気方式別の給湯機の構造

給排気方式別の給湯機の構造は,JIS S 3030 の 5.3(給排気方式別の構造)の規定による。

5.4

給水方式別の構造

5.4.1

水道直結式の構造

水道直結式の給湯機の構造は,次による。

a)

瞬間形  瞬間形の給湯機で給水管に直結して,水道の直圧によって給水する方式のものは,給湯機内

の水通路に水が流れたとき,自動的に燃焼を開始し,水の流れが止まったときに燃焼を停止しなけれ

ばならない。

b)

貯湯式急速加熱形  給水管に直結し,減圧弁及び逃し弁を用いて圧力 0.1 MPa 以下で給水する貯湯式

急速加熱形の給湯機の構造は,次による。

1)

給湯機内の圧力が上昇したとき,圧力 0.1 MPa 以下で作動する JIS B 8414 の規定に適合したもの若

しくはこれと同等以上の逃し弁を接続するか又は接続できなければならない。

2)

減圧弁を内蔵又は附属する場合は,JIS B 8410 の規定に適合したもの又はこれと同等以上のもので

なければならない。

5.4.2

シスターン式の構造

シスターン式の給湯機には,逃がし効果が十分ある逃し管を接続できる逃し口を設けなければならない。

ただし,逃し口は,給湯口を兼ねてもよい。

5.5

油タンクの構造

5.5.1

給湯機と分離している油タンクの構造

給湯機と分離している油タンクの構造は,JIS S 3020 の規定に適合したもの又はこれと同等以上のもの

とする。

5.5.2

給湯機と一体の油タンクの構造

給湯機と一体の油タンクの構造は,JIS S 3030 の 5.4.2(機器本体と一体の油タンクの構造)の規定によ

るほか,次による。

a)

油タンク容量は,90 L 以下でなければならない。

b)

給油口は,使用中室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある部分に設けてはならない。

c)

使用中,室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある油タンク表面に気孔を設けてはならない。

5.6

電気装置,配線部分などの構造

給湯機の電気装置,配線部分などの構造は,JIS S 3030 の 5.5(一般家庭用電源使用機器の構造)の規定

による。


10

S 3024

:2009

なお,給湯機には,接地用端子及び電源電線を設けるものとし,接地用端子の取付位置は,見やすい箇

所とする。

5.7

安全装置の構造

給湯機には,対震自動消火装置,点火安全装置,燃焼制御装置,停電安全装置,過熱防止装置及び電動

機の過負荷保護装置を取り付けるものとし,その構造は,JIS S 3030 の 5.6(安全装置の構造)の規定によ

る。ただし,瞬間形の給湯機には,過熱防止装置は付けなくてもよい。

5.8

空だき防止装置の構造

給湯機には,空だき防止装置を取り付けるものとし,その構造は,JIS S 3030 の 5.6.10(空だき防止装置)

によるほか,次による。

a)

給湯機に誤って水を入れないで運転したとき,確実にバーナの点火ができないものとするか,又はバ

ーナの燃焼を停止しなければならない。

b)

自動的に復帰してはならない。

c)

温度調節器が先に作動するものは,危険な状態になったり,破損してはならない。

6

材料

給湯機の材料は,JIS S 3030 の箇条 6(材料)の規定によるほか,次による。

a)

表 及び表 に示すもの,又はこれらと同等以上の品質のものでなければならない。ただし,使用上

の機能,安全性,耐久性などに問題がない部分には,プラスチック,ロックウール,木材,その他こ

れに類する他の材料を用いてもよい。

b)

ニトロセルロース系セルロイド,その他これに類する可燃性材料は用いてはならない。

c)

表 に示す材料について,通過水に接する部分の材料は,人体に有害な物質を溶出しない材料を使用

するか,又は適切な表面処理を施した材料を用いる。

7

加工方法

給湯機の加工方法は,JIS S 3030 の箇条 7(加工方法)の規定による。

なお,給湯機の温水に接する部分は,人体に有害な物質を溶出するおそれのない加工方法とする。

8

外観

8.1

外観

給湯機の外観は,塗装,めっき,ほうろうなどの仕上げは良好で,使用上有害な欠点,きず,むらなど

の著しい欠点があってはならない。

8.2

さび止め

給湯機には,使用中著しい変色,き裂,軟化,はく脱などの生じないよう,付着性が良好で耐熱性及び

耐油性のある塗装,めっきなどによって,さび止めを施さなければならない。ただし,耐火材,耐熱鋼,

耐食材料及び耐食処理材料を用いたものは除く。

9

排気筒トップ及び給排気筒

9.1

排気筒トップ

強制排気形の給湯機には,排気筒トップを付けなければならない。


11

S 3024

:2009

9.2

給排気筒

強制給排気形の給湯機には,JIS S 3025 の規定に適合したもの又はこれと同等以上の給排気筒を付けな

ければならない。

10

試験方法

給湯機の試験方法は,JIS S 3031 の規定によるほか,次による。

10.1

耐圧性能試験

給湯機の耐圧性能試験は,JIS S 3200-1 によって行う。

10.2

耐寒性能試験

給湯機の耐寒性能試験は,JIS S 3200-2 によって行う。

10.3

水撃限界性能試験

給湯機の水撃限界性能試験は,JIS S 3200-3 によって行う。

10.4

逆流防止性能試験

給湯機の逆流防止性能試験は,JIS S 3200-4 によって行う。

10.5

負圧破壊性能試験

給湯機の負圧破壊性能試験は,JIS S 3200-5 によって行う。

10.6

浸出性能試験

給湯機の浸出性能試験は,JIS S 3200-7 によって行う。

11

検査

11.1

型式検査

11.1.1

型式検査の実施

給湯機は,設計,改造又は生産技術条件の変更があったときには,11.1.211.1.5 によって型式検査を行

う。

11.1.2

試料の採り方及び大きさ

型式検査に供する試料は,最初の製造ロットからランダムに 2 個以上の試料を採る。

11.1.3

検査項目

型式検査は,この規格で規定する箇条 4∼箇条 9,箇条 12 及び箇条 13 の項目について行う。ただし,4.3

については,この限りでない。

11.1.4

合否の判定

合否の判定は,11.1.3 で規定するすべての項目を満足するものは合格,1 項目でも満足しないものは不合

格とする。

11.1.5

検査記録

検査記録は,検査するごとに,次の事項を含めて記録を取り保管する。

a)

試験を実施した者の名称

b)

試験年月日

c)

試験担当者名

d)

試験条件

e)

試験結果

f)

表示事項及び取扱説明書


12

S 3024

:2009

11.2

製品検査

11.2.1

製品検査の実施

給湯機は,11.2.211.2.4 によって製品検査を行う。この場合,試料数は,合理的な抜取検査方式によっ

てもよい。

11.2.2

検査項目

製品検査は,次の項目について行う。

a)

一般品質性能

1)

絶縁抵抗

2)

耐電圧

3)

燃焼性能[

表 の燃焼性能の c)整流体の表面温度,d)ヒューズクリップの接触部の表面温度並びに

n)

電動機及び電磁ポンプの巻線の温度を除く。

b)

水道用器具としての品質性能の耐圧性能

c)

外観

d)

その他必要な事項

11.2.3

合否の判定

合否の判定は,11.2.2 で規定するすべての項目を満足するものは合格,1 項目でも満足しないものは不合

格とする。

11.2.4

検査記録

検査記録は,検査するごとに,次の記録を取り保管する。

a)

試験年月日

b)

試験担当者名

c)

検査方式(ロットの大きさ,試料の大きさ及び合否の判定)

d)

試験条件

e)

試験結果

12

表示

12.1

定格表示

この規格のすべての要求事項に適合した給湯機には,給湯機本体の見やすい箇所に,脱落しない方法及

び容易に消えない方法で,次の事項を表示する。さらに,次の事項のうち,型式の呼び及び製造業者名又

はその略号については,給湯機本体に,刻印又は浮き出しの方法で表示する。ただし,アルミニウム,そ

の他の軽合金以外の金属銘板に刻印又は浮き出しの方法で表示し,給湯機本体にかしめ又はねじ止めした

ものは,給湯機本体に刻印又は浮き出しの方法で表示したものとみなす。

a)

規格番号及び規格名称

例 1  JIS S 3024(石油小形給湯機)

例 2  JIS S 3024

石油小形給湯機

b)

種類[燃焼方式,給排気方式(屋内用と屋外用とを兼用できるものについては,屋内外用と表示する

ことができる。

,給水方式及び加熱形態]

c)

型式の呼び

d)

使用燃料及び油タンク容量 (L)(油タンク容量の表示は,給湯機と油タンクが一体のものに限る。


13

S 3024

:2009

e)

燃料消費量 [kW (L/h)](燃焼量の調節ができるものは,最大燃料消費量)

f)

連続給湯出力 (kW) 及び連続給湯効率 (%)

g)

使用圧力 (MPa)

h)

熱交換器容量 (L)

i)

電源電圧 (V) 及び周波数 (Hz)

j)

点火時及び燃焼時の周波数別の消費電力 (W)

k)

製造業者名又はその略号

l)

製造年月又はその略号

12.2

取扱表示

給湯機には,見やすい箇所に,脱落しない方法及び容易に消えない方法で,次の事項を表示する。ただ

し,給湯機によって該当しない事項は,表示しなくてもよい。

なお,表示は見やすくするため,JIS Z 8305 で規定する活字の 10.5 ポイント以上の大きさのものを使用

する。

a)

給油上の注意(給湯機と油タンクが一体のものに限る。

b)

点火及び消火の方法

c)

定期点検に関する注意(定期点検の頻度について表示する。

d)

凍結に対する注意

e)

取扱説明書を読み,正しく使用する旨の注意

f)

その他安全に使用する上で必要となる使用上の注意

12.3

コック,つまみなどの表示

給湯機のコック,つまみなどには,点火,消火,その他必要な操作要領,回転(移動)方向などを容易

に消えない方法で表示する。

なお,点火,消火の表示には,見やすくするため,JIS Z 8305 で規定する活字の 12 ポイント以上の大き

さのものを使用する。また,表示は JIS S 0011 及び JIS S 0012 によって高齢者・障害者の操作性を高める

よう配慮することが望ましい。

12.4

点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示

給湯機の“点火・消火”又は“運転・停止”のスイッチにあっては,スイッチの開閉操作又は運転状態

を容易に確認できる文字,記号又は色(表示灯を含む。

)によって見やすい箇所に表示する。

なお,文字を用いる場合の文字の大きさは,JIS Z 8305 で規定する活字の 12 ポイント以上のものを使用

する。ただし,リモコンに用いる文字の大きさは,JIS Z 8305 で規定する活字の 10.5 ポイント以上として

もよい。また,表示は JIS S 0011 及び JIS S 0012 によって高齢者・障害者の操作性を高めるよう配慮する

ことが望ましい。

12.5

油量計の表示

給湯機の油量計には,容易に消えない方法で,空量,満量,危険範囲などを表示する。

なお,満量の表示には“満”を用い,見やすくするため,JIS Z 8305 で規定する活字の 10.5 ポイント以

上の大きさのものを使用する。

12.6

油タンクの表示

給湯機の油タンクには,給油のとき見やすい位置に,容易に消えない方法で,a)又は b)を JIS Z 8305 

規定する活字の 16 ポイント以上の大きさで表示する。ただし,使用燃料が軽油又は重油の場合は,その燃

料名を表示する。


14

S 3024

:2009

なお,

“ガソリン使用禁止”又は“ガソリン厳禁”の文字は,目立つ色で表示する。

a)

“使用燃料:灯油”

“ガソリン使用禁止”

b)

“使用燃料:灯油”

“ガソリン厳禁”

12.7

水配管接続部の表示

給水,給湯及び排水の接続部には,その旨を JIS Z 8305 で規定する活字の 16 ポイント以上の大きさで

表示する。

12.8

使用する減圧弁及び逃し弁の表示

水道直結式の給湯機には,給水口付近に,使用する減圧弁及び逃し弁について必要なものを表示する。

ただし,1.75 MPa 以上の水圧に耐えるものは,この限りでない。

12.9

接地用端子の表示

接地用端子部には,接地用であることを表示する。

12.10

型式検査合格の表示

型式検査に合格した給湯機には,

その検査に合格した旨を試験を実施した者の名称を付記して表示する。

例  型式検査合格,試験を実施した者の名称○○○○

13

取扱説明書

給湯機には,次の事項を記載した取扱説明書を添付する。ただし,給湯機によって該当しない事項は,

記載しなくてもよい。

a)

規格名称

b)

型式の呼び

c)

注意する事項

d)

各部の名称

e)

使用前の準備(燃料に関する注意,給油に関する注意などを含む。

f)

使用方法[点火,火力調節(火力調節のできるものに限る。

,消火,凍結予防,給水温度及び上昇温

度と出湯量との関係,使用上の注意,長期間使用しないときなどの注意を含む。

g)

安全装置

h)

点検,手入れ

i)

故障,異常の見分け方と処置方法

j)

部品交換のしかた

k)

仕様(熱交換器容量,排気温度,騒音レベル,排気筒の呼び径,適合する給排気筒の型式の呼び,給

排気筒の呼び径及び給排気筒の壁貫通部の孔径を含む。

l)

アフターサービス(故障・修理のときの連絡先を含む。

m)

据付け(据付け場所の選定,標準据付け例,騒音防止,据付け後の確認,試運転などを含む。

n)

その他必要とする事項


15

S 3024

:2009

注記  配管は,一例を示す。

図 1−水道直結式(瞬間形)

注記  配管は,一例を示す。

図 2−水道直結式(貯湯式急速加熱形)


16

S 3024

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注記  配管は,一例を示す。

図 3−シスターン式(貯湯式急速加熱形)


17

S 3024

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番号

名称

番号

名称

 1

エアフィルタ 12

水抜栓

 2

給気口 13

排気筒接続口

 3

ケーシング 14

空だき防止装置

 4

燃焼用送風機 15

燃焼室及び熱交換器

 5

炎検知器 16

のぞき窓

 6

定油面器 17

点火電極

 7

対震自動消火装置 18

ヒータ

 8

ノズル 19

バーナ

 9

電磁ポンプ 20

水流検知器

10

送油管 21

給水口

11

給油口

注記  形状は,気化式の一例を示す

図 4−瞬間形


18

S 3024

:2009

番号

名称

番号

名称

1

断熱材 10

温度調節器

2

熱交換器外胴 11

過熱防止装置

3

燃焼室 12

バーナ

4

耐火材 13

排水口

5

熱交換器内胴 14

電源スイッチ

6

排気胴 15

給湯口

7

排気筒接続口 16

電源表示灯

8

給水口 17

9

対震自動消火装置

注記  形状は,圧力噴霧式の一例を示す。

図 5−貯湯式急速加熱形


19

S 3024

:2009

表 6−浸出性能の判定基準

試験項目

a)

判定基準値

カドミウム及びその化合物

カドミウムの量に関して,0.01 mg/L 以下

水銀及びその化合物

水銀の量に関して,0.000 5 mg/L 以下

セレン及びその化合物

セレンの量に関して,0.01 mg/L 以下

鉛及びその化合物

鉛の量に関して,0.01 mg/L 以下

ひ素及びその化合物

ひ素の量に関して,0.01 mg/L 以下

六価クロム化合物

六価クロムの量に関して,0.05 mg/L 以下

シアン化物イオン及び塩化シアン

シアンの量に関して,0.01 mg/L 以下

硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素 10

mg/L

以下

ふっ素及びその化合物

ふっ素の量に関して,0.8 mg/L 以下

ほう素及びその化合物

ほう素の量に関して,1.0 mg/L 以下

四塩化炭素 0.002

mg/L

以下

1,4-

ジオキサン 0.05

mg/L

以下

1,2-

ジクロロエタン 0.004

mg/L

以下

1,1-

ジクロロエチレン

b)

 0.02

mg/L

以下

シス-1,2-ジクロロエチレン

  c)

 0.04

mg/L

以下

シ ス -1,2- ジ ク ロ ロ エ チ レ ン 及 び ト ラ ン ス

-1,2-

ジクロロエチレン

d)

0.04 mg/L

以下

ジクロロメタン 0.02

mg/L

以下

テトラクロロエチレン 0.01

mg/L

以下

1,1,2-

トリクロロエタン 0.006

mg/L

以下

トリクロロエチレン 0.03

mg/L

以下

ベンゼン 0.01

mg/L

以下

亜鉛及びその化合物

亜鉛の量に関して,1.0 mg/L 以下

アルミニウム及びその化合物

アルミニウムの量に関して,0.2 mg/L 以下

鉄及びその化合物

鉄の量に関して,0.3 mg/L 以下

銅及びその化合物

銅の量に関して,1.0 mg/L 以下

ナトリウム及びその化合物

ナトリウムの量に関して,200 mg/L 以下

マンガン及びその化合物

マンガンの量に関して,0.05 mg/L 以下

塩化物イオン 200

mg/L

以下

蒸発残留物 500

mg/L

以下

陰イオン界面活性剤 0.2

mg/L

以下

非イオン界面活性剤 0.02

mg/L

以下

フェノール類

フェノールの量に換算して,0.005 mg/L 以下

有機物[全有機炭素 (TOC) の量]

e)

 3

mg/L

以下

異常でないこと。

臭気

異常でないこと。

色度

5

度以下

濁度

2

度以下

エピクロロヒドリン 0.01

mg/L

以下


20

S 3024

:2009

表 6−浸出性能の判定基準(続き)

試験項目

a)

判定基準値

アミン類

トリエチレンテトラミンとして,0.01 mg/L 以下

2,4-

トルエンジアミン 0.002

mg/L

以下

2,6-

トルエンジアミン 0.001

mg/L

以下

ホルムアルデヒド 0.08

mg/L

以下

酢酸ビニル 0.01

mg/L

以下

スチレン 0.002

mg/L

以下

1,2-

ブタジエン 0.001

mg/L

以下

1,3-

ブタジエン 0.001

mg/L

以下

a)

試験項目は,ボイラの接水部分の材料によって,JIS S 3200-7 の 4.(項目)のとおり選択的に行う。

b)

1,1-

ジクロロエチレンは,2009 年 3 月 31 日まで適用する。

c)

シス-1,2-ジクロロエチレンは,2009 年 3 月 31 日まで適用する。

d)

シス-1,2-ジクロロエチレン及びトランス-1,2-ジクロロエチレンは,2009 年 4 月 1 日から適用する。

e)

有機物[全有機炭素 (TOC) の量]は,2009 年 3 月 31 日までは 5 mg/L 以下とし,2009 年 4 月 1

日からは 3 mg/L とする。

表 7−材料

構成部品名称

材料名

熱交換器

JIS G 3141

JIS G 4305 

ケーシング

JIS G 3101

JIS G 3141

JIS G 3302 

保温材及び燃焼室の耐火材料

JIS A 9504

JIS A 9510

JIS R 2304

JIS R 2501

JIS R 3414 

本体と一体の油タンク

JIS G 3131

JIS G 3141 

電気絶縁材料

JIS C 4003 

電線

JIS C 3301

JIS C 3306

JIS C 3307

JIS C 3312

JIS C 3323

JIS C 3327

JIS C 3405 

燃料配管

JIS G 3452

JIS H 3300

JIS K 6343 

電源電線用端子ねじ

JIS H 3260

,ステンレス鋼又は電気用品安全法に基づく耐食性

試験に適合するめっきを施した鉄若しくは鋼

接地用端子

JIS H 3100

又はステンレス鋼(ただし,機器内部の接地用端子

にあっては,電気用品安全法に基づく耐食性試験に適合するめ

っきを施した鉄又は鋼を用いてもよい。


21

S 3024

:2009

表 8−材料の板厚(参考)

単位  mm

構成部品名称

材料の板厚

a)



10 L

以下

内胴又は内胴に準じ
る部分

1.2

以上(JIS G 3141 の場合)

0.6

以上(JIS G 4305 の場合)

外胴又は外胴に準じ
る部分

0.8

以上(JIS G 3141 の場合)

0.4

以上(JIS G 4305 の場合)

10 L

を超え

15 L

以下

内胴又は内胴に準じ
る部分

1.6

以上(JIS G 3141 の場合)

0.8

以上(JIS G 4305 の場合)

外胴又は外胴に準じ
る部分

1.2

以上(JIS G 3141 の場合)

0.6

以上(JIS G 4305 の場合)

15 L

を超え

30 L

以下

内胴又は内胴に準じ

る部分

2.3

以上(JIS G 3141 の場合)

1.2

以上(JIS G 4305 の場合)

外胴又は外胴に準じ

る部分

2.0

以上(JIS G 3141 の場合)

1.0

以上(JIS G 4305 の場合)

本 体 と 一 体 の 油

タンク

40 L

以下 1.0 以上

40 L

を超え 90 L 未満

1.2

以上

a)

厚さの許容差は±10 %とする。