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S 3021

:2009

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類

3

3.1

  燃焼方式による種類

3

3.2

  給排気方式による種類

3

3.3

  用途別方式による種類

3

3.4

  給水方式による種類

3

3.5

  加熱方式による種類

3

3.6

  ふろがま経路の循環方式による種類

4

4

  性能

4

4.1

  使用性能

4

4.2

  一般品質性能

4

4.3

  水道用器具としての品質性能

9

5

  構造

10

5.1

  一般構造

10

5.2

  燃焼方式別のボイラの構造

11

5.3

  給排気方式別のボイラの構造

11

5.4

  給水方式別のボイラの構造

11

5.5

  油タンクの構造

11

5.6

  電気装置,配線部分などの構造

11

5.7

  安全装置の構造

12

5.8

  空だき防止装置の構造

12

6

  材料

12

7

  加工方法

12

8

  外観

12

8.1

  外観

12

8.2

  さび止め

12

9

  排気筒トップ及び給排気筒

13

9.1

  排気筒トップ

13

9.2

  給排気筒

13

10

  試験方法

13

10.1

  試験方法一般

13

10.2

  耐圧性能試験

14

10.3

  耐寒性能試験

14


S 3021

:2009  目次

(2)

ページ

10.4

  水撃限界性能試験

14

10.5

  逆流防止性能試験

14

10.6

  負圧破壊性能試験

14

10.7

  浸出性能試験

14

11

  検査

14

11.1

  型式検査

14

11.2

  製品検査

15

12

  表示

15

12.1

  定格表示

15

12.2

  取扱表示

16

12.3

  コック,つまみなどの表示

16

12.4

  点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示

16

12.5

  油量計の表示

17

12.6

  油タンクの表示

17

12.7

  水配管接続部の表示

17

12.8

  使用する減圧弁及び逃し弁の表示

17

12.9

  接地用端子の表示

17

12.10

  型式検査合格の表示

17

13

  取扱説明書

17


S 3021

:2009

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本燃焼

機器検査協会(JHIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標

準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS S 3021:2007 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 S

3021

:2009

油だき温水ボイラ

Oil burning water boilers

序文

この規格は,1972 年に制定され,その後 9 回の改正を経て今日に至っている。今回の改正は,消費生活

用製品安全法及び消費生活用製品安全法施行令の規定に基づき定められた経済産業省関係特定製品の技術

上の基準等に関連する省令への対応のため,品質性能等を改めた。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1

適用範囲

この規格は,灯油,軽油又は重油を燃料とし,使用圧力が 0.1 MPa 以下で,伝熱面積が 4 m

2

以下の給湯,

暖房などに用いる油だき温水ボイラ(以下,ボイラという。

)について規定する。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 9504

  人造鉱物繊維保温材

JIS B 0203

  管用テーパねじ

JIS B 8410

  水道用減圧弁

JIS B 8414

  温水機器用逃し弁

JIS C 3301

  ゴムコード

JIS C 3306

  ビニルコード

JIS C 3307

  600 V ビニル絶縁電線 (IV)

JIS C 3312

  600 V ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル

JIS C 3323

  600 V けい素ゴム絶縁電線

JIS C 3327

  600 V ゴムキャブタイヤケーブル

JIS C 3405

  自動車−高圧電線

JIS C 4003

  電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3302

  溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3452

  配管用炭素鋼管

JIS G 3459

  配管用ステンレス鋼管


2

S 3021

:2009

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4053

  機械構造用合金鋼鋼材

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4309

  ステンレス鋼線

JIS G 5501

  ねずみ鋳鉄品

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3250

  銅及び銅合金の棒

JIS H 3260

  銅及び銅合金の線

JIS H 3300

  銅及び銅合金の継目無管

JIS H 4000

  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS H 4040

  アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線

JIS H 5202

  アルミニウム合金鋳物

JIS H 5302

  アルミニウム合金ダイカスト

JIS H 8641

  溶融亜鉛めっき

JIS H 8642

  溶融アルミニウムめっき

JIS K 6343

  送油用ゴムホース

JIS K 6380

  ゴムパッキン材料

JIS K 6915

  フェノール樹脂成形材料

JIS R 2304

  粘土質耐火れんが

JIS R 2501

  耐火モルタル

JIS R 3414

  ガラスクロス

JIS R 4301

  ほうろう製品の品質試験方法

JIS S 0011

  高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の凸記号表示

JIS S 0012

  高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の操作性

JIS S 3019

  石油燃焼機器用油量調節器

JIS S 3020

  石油燃焼機器用油タンク

JIS S 3025

  燃焼機器用給排気筒

JIS S 3030

  石油燃焼機器の構造通則

JIS S 3031

  石油燃焼機器の試験方法通則

JIS S 3200-1

  水道用器具−耐圧性能試験方法

JIS S 3200-2

  水道用器具−耐寒性能試験方法

JIS S 3200-3

  水道用器具−水撃限界性能試験方法

JIS S 3200-4

  水道用器具−逆流防止性能試験方法

JIS S 3200-5

  水道用器具−負圧破壊性能試験方法

JIS S 3200-7

  水道用器具−浸出性能試験方法

JIS Z 8305

  活字の基準寸法


3

S 3021

:2009

3

種類

3.1

燃焼方式による種類

燃焼方式によるボイラの種類は,JIS S 3030 の 4.1(燃焼方式による機器の区分)に規定する“ポット式”

“圧力噴霧式”

“回転霧化式”及び“気化式”とする。

3.2

給排気方式による種類

給排気方式によるボイラの種類は,JIS S 3030 の 4.2(給排気方式による機器の区分)に規定するものと

し,

表 による。

表 1−給排気方式による種類

設置場所

区分

方式

種類

屋内用

半密閉式

強制通気形

強制排気形

密閉式

強制給排気形

屋外用

開放形

強制通気形

強制排気形

注記  屋内用と屋外用とを兼用できるものについ

ては,屋内外用とすることができる。

3.3

用途別方式による種類

用途別方式によるボイラの種類は,JIS S 3030 の 4.3(熱媒及び用途別方式による機器の区分)に規定す

る“水を暖める方式”とする。

3.4

給水方式による種類

給水方式によるボイラの種類は,

表 による。

表 2−給水方式による種類

種類

給水方式

参考

水道直結式

給水管に直結し,減圧弁及び逃し弁を用いて,圧力 0.1 MPa

以下で給水する方式

図 

シスターン式

給水管に直結しないで,水をいったんシスターンなどに落

として給水する方式

図 

タンク式

給水管に直結しないで,タンクなどに水をため循環して使
用する方式

図 

3.5

加熱方式による種類

加熱方式によるボイラの種類は,

表 による。

表 3−加熱方式による種類

種類

加熱方式

参考

1

缶 1 水路式

給湯又は暖房用熱交換器内にボイラ水を貯蔵し,又は通
過させて直接加熱する方式

図 及び図 5

1

缶 2 水路式

直接加熱される給湯又は暖房用熱交換器内に,他の暖房

又は給湯用熱交換器を設け,間接加熱する方式

図 及び図 7

1

缶 3 水路式

直接加熱される給湯又は暖房用熱交換器内に,他の暖

房,給湯及び浴槽と循環管で連結したふろがま用熱交換
器を設け,間接加熱する方式

図 


4

S 3021

:2009

3.6

ふろがま経路の循環方式による種類

ふろがま経路の循環方式によるボイラの種類は,

表 のとおりとする。

表 4−ふろがま経路の循環方式による種類

種類

循環方式

参考

強制循環式

ふろがま用熱交換器内の水を強制的に循環させて加熱
する方式

図 

4

性能

4.1

使用性能

ボイラの使用性能は,次による。

a)

点火が容易で,アルコールなど引火性の高い危険物を使用したり,危険な操作を必要としてはならな

い。

b)

各部の作動が円滑かつ確実で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

つまみなどは,使用中に容易に変形を起こしたり,作動に異常が起こってはならない。

d)

異常燃焼などによって,温度が異常に上昇したとき,自動的にバーナの燃焼を停止できなければなら

ない。

e)

操作が容易で,そのとき危険を生じるおそれがあってはならない。

f)

消火の操作は,速やかに,確実に行えなければならない。

g)

のぞき窓があるボイラは,正常な取扱いによる燃焼中,のぞき窓に油煙が付着し,燃焼状態が確認で

きないような状態になってはならない。

h)

燃焼調節装置をもつボイラは,各燃焼量において,火炎が異常に大きくなったり,著しい煙を生じた

り,又はその他の異常燃焼を起こすおそれがあってはならない。

4.2

一般品質性能

ボイラの一般品質性能は,箇条 10 によって試験したとき,

表 の規定を満足しなければならない。

表 5−一般品質性能

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号



a)

つまみなど手をかける部

分の表面温度

a)

測定温度と室温との差が,金属,陶磁器では 25  ℃以下,

プラスチックでは 35  ℃以下

6.1

及び 6.2a)

b)

手を触れるおそれがある
部分の表面温度

b)

150

℃以下

6.1

及び 6.2b)

c)

整流体の表面温度

セレン製のもの          75  ℃以下 
ゲルマニウム製のもの    60  ℃以下

シリコン製のもの       135 ℃以下

6.1

及び 6.2c) 

d)

ヒューズクリップの接触

部の表面温度

90

℃以下

6.1

及び 6.2d)

e)

油タンクの表面温度

測定温度と室温との差が 25  ℃以下

6.1

及び 6.2e) 

f)

ボイラ下面の木台の表面
温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

g)

ボイラ周辺の木台の表面
温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

h)

ボイラ上面の木壁の表面
温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 


5

S 3021

:2009

表 5−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号



i)

ボ イ ラ 側 面 ( 背 面 を 含
む。

)の木壁の表面温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

j)

ボイラ前面の木壁の表面
温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

k)

排気筒又は給排気筒上面
の木壁の表面温度

(屋内用の強制排気形及び強

制給排気形並びに屋外用の開
放形及び強制排気形に限る。

測定温度と室温との差が 65  ℃以下 
  ただし,強制排気形のボイラに限って,取扱表示,取
扱説明書などで特別に設置条件が表示されているものに

は適用しない。

6.1

及び 6.2f) 

l)

給排気筒トップ周辺の木
壁の表面温度

(屋内用の強制給排気形で製

造業者の指定する方法で取り
付けたとき,外壁から給排気
筒トップ先端 までの長さが

150 mm

以下の給排気筒トッ

プを使用するものに限る。

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2f) 

m)

壁に接する部分の排気筒
又は給排気筒の表面温度

(屋内用の強制排気形及び強

制給排気形に限る。

90

℃以下

  ただし,強制排気形のボイラに限って,取扱表示,取
扱説明書などで特別に設置条件が表示されているものに

は適用しない。

6.1

及び 6.2g) 

n)

電動機及び電磁ポンプの
巻線の温度

A

種絶縁のもの 100

℃以下

E

種絶縁のもの 115

℃以下

B

種絶縁のもの 120

℃以下

F

種絶縁のもの 140

℃以下

H

種絶縁のもの 165

℃以下

6.1

及び 6.2h)

o)

油温

測定温度と室温との差が 25  ℃以下

6.1

及び 6.2i) 

p)

燃焼状態及び使用性能

燃焼中,火炎が大きくなったり,逆火したり,目に見え
る煙が生じたり,油漏れ,破損などの異常がなく,4.1 
規定による。

6.3

及び 31.1 

q)

排気温度

(屋内用の強制排気形及び強

制給排気形並びに屋外用の開
放形及び強制排気形に限る。

260

℃以下

6.6 

r)

燃焼排ガ

ス中の一
酸化炭素
の二酸化

炭素に対
する比

(CO/CO

2

)

灯 油 の 消 費

量が 70 kW 以
下で,給湯用
熱 交 換 器 容

量が 50 L 以
下のもの

0.01

以下

6.7 

上 記 以 外 の
もの

0.02

以下

s)

ばい煙濃度

スモークスケール“5”以下

6.9 


6

S 3021

:2009

表 5−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号



t)

暖房出力

[暖房経路

c)

に限る。

定格表示の 90 %以上

6.11.2 

u)

連続給湯出力

[給湯経路

d)

に限る。

定格表示の 90 %以上

6.11.2 

v)

間欠給湯出力

[給湯用熱交換器容量が 30 L
を超え,給湯用熱交換器容量

の連続給湯出力に対する比が

1/1.163 L/kW

を超えるものに

限る。

定格表示の 90 %以上

6.11.2 

w)

暖房効率

(暖房経路に限る。

61 %

以上

定格表示の 90 %以上

6.12.2 

x)

連続給湯効率

(給湯経路に限る。

70 %

以上

定格表示の 90 %以上

6.12.2 

y)

湯沸効率

(ふろがま経路に限る。

52 %

以上

6.12.2 

z)

消火時間

ポット式      400 秒以内 
圧力噴霧式    10 秒以内 
回転霧化式    10 秒以内

気化式        20 秒以内

6.14 

aa)

燃料消費量(最大)

定格表示と実測値との差が±10 %以内

6.15.1 

過負荷燃焼 
[ 油量調 節器

e)

を もつも のに限

る。

この表の燃焼性能の規定による。ただし,t)暖房出力,u)
連続給湯出力,v)間欠給湯出力,w)暖房効率,x)連続給湯
効率及び y)湯沸効率を除く。

過 剰 燃 料 に よ
る燃焼性能

[油量調節器

e)

を も つ ポ ッ ト
式に限る。

燃焼状態及び使
用性能

各部品の位置に変化がなく,燃焼中,ボイラの外に出炎
したり,油漏れ,破損などがなく,試験後,4.1 の規定に

よる。

10 

ボイラ側面の木

壁の表面温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

過 熱 防 止 装 置

作動 
( 直 接 加 熱 す
る 給 湯 経 路 又

は 暖 房 経 路 に
限る。

灯油の消費量が

70 kW

以下で,

給湯用熱交換器
容量が 50 L 以下

のもの

a) 100

℃に達する前に消火しなければならない。また,

自動復帰してはならない。

b)

再使用時に機能上の支障を生じてはならない。

15.2 

上記以外のもの

a)

沸騰する以前に支障なく作動し,自動復帰してはなら
ない。

b)

再使用時に機能上の支障を生じてはならない。 

給湯温度 90

℃以下

17 

浴槽内からふろがまに循環する水
の温度

(灯油の消費量が 70 kW 以下で,
給湯用熱交換器容量が 50 L 以下の
ふろがま経路をもつものに限る。

60

℃以下

17.2 

温度調節 
(暖房経路で調節温度を表示した

ものに限る。

ボイラ本体出口の湯温は,温度調節器の設定値に対して
差が±10  ℃以内

18 


7

S 3021

:2009

表 5−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

耐空だき性 
( 直 接 加 熱 す
る 給 湯 経 路 又

は 暖 房 経 路 に
限る。

灯油の消費量が

70 kW

以下で,

給湯用熱交換器

容量が 50 L 以下
のもの

熱交換器内に水がないとき,a)又は b)の規定による。

a)

点火できてはならない。

b)

点火後 180 秒以内で消火しなければならない。また,

再使用時に機能上の支障を生じてはならない。

なお,温度調節器が作動するものは,破損したり,

危険な状態になってはならない。

19.1 

上記以外のもの

a)

支障なく作動し,再使用時に機能上の支障が生じては
ならない。

b)

温度調節器が作動するものは,破損したり,危険な状
態になってはならない。 



屋内用の強制排気形及び強制
給排気形

a)

風速 5 m/s,10 m/s 及び 20 m/s のそれぞれの風を当て
ている間及び風を止めてから 5 分間以内に,次の規定
による。また,再点火したときも爆発燃焼してはなら

ない。

1)

生ガス又は排ガスが室内に出てはならない。

2)

燃焼室からボイラ内又はボイラ外に出炎してはな

らない。

3)

危険な状態になってはならない。

b)

風のために消火するものは,風を止めた後に,燃焼室

の保有熱エネルギーによって爆発燃焼してはならな
い。また,再点火したときも爆発燃焼してはならない。

21.1

及び 21.2

屋外用の開放形及び強制排気

風速 5 m/s,10 m/s 及び 20 m/s のそれぞれの風を当ててい
る間及び風を止めてから 5 分間以内に,次の規定による。

a)

着火しなければならない。

b)

消火してはならない。

c)

異常燃焼してはならない。

21.1

及び 21.3

耐風圧性

(屋内用の強制排気形及び強制給
排気形に限る。

a)

着火しなければならない。

b)

消火してはならない。

c)

異常燃焼してはならない。

d)

ばい煙濃度  スモークスケール“6”以下

e) CO/CO

2

  0.02 以下

22 

気密性

(屋内用の強制給排気形に限る。

漏れ量が燃料消費量 1.16 kW 当たり 0.5 m

3

/h

以下

23 



定格消費電力が 100 W 以下の

もの

定格表示に対して差が±15 %以内

25 

定格消費電力が 100 W を超え

るもの

定格表示に対して差が±10 %以内


出力 58.3 kW 未満のもの 65

dB

以下

26.1

及び 26.2

出力 58.3 kW 以上 116.7 kW 未
満のもの

75 dB

以下

出力 116.7 kW 以上のもの 85

dB

以下

耐停電性

危険を生じるおそれがあってはならない。

27 


絶縁抵抗 1

M

Ω以上

  ただし,ふろがま経路をもつものは 10 MΩ以上

28.1 

耐電圧

試験電圧に 1 分間耐えなければならない。

28.2 


8

S 3021

:2009

表 5−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

振動

灯油の消費量が 70

kW

以下で,給湯用

熱交換器容量が 50

L

以下のもの

周期 0.3 秒,0.5  秒及び 0.7 秒のそれぞれにおいて,

a) 100

cm/s

2

で加振したとき,10 秒以内で消火装置が作

動してはならない。

b) 170

cm/s

2

で加振したとき,10 秒以内で消火しなけれ

ばならない。

なお,消火するまでの間に異常燃焼してはならな

い。また,各部に破損,変形などが生じてはならない。

29.1

及び 29.3

上記以外のもの

周期 0.3 秒,0.5 秒及び 0.7 秒のそれぞれにおいて,

a) 100

cm/s

2

で加振したとき,10 秒以内で消火装置が作

動してはならない。

b) 170

cm/s

2

で加振したとき,1)又は 2)の規定による。

なお,いずれの場合も,消火するまでの間に異常燃

焼してはならない。また,各部に破損,変形などが生
じてはならない。

1)

燃料を遮断し,10 秒以内で消火しなければならな
い。

2)

瞬時に燃料を遮断し,かつ,落下可燃物の着火性試

験によって,発炎着火してはならない。

29.1

29.3 及び

30 

油タンク

150 kPa

の水圧を 2 分間加えたとき,漏れがあってはなら

ない。

32.1 

暖房経路

(タンク式に限る。

最高使用圧力の 2 倍の水圧を 2 分間加えたとき,変形及

び漏れがあってはならない。ただし,最低試験水圧は,

50 kPa

とする。

32.2 

ふろがま経路

最高使用圧力の 2 倍の水圧を 2 分間加えたとき,変形及

び漏れがあってはならない。

耐熱性

(通常の使用中に熱的影響を受け
るおそれがある部分に使用するゴ
ム ,プ ラス チッ クの 構成 材に 限

る。

異常があってはならない。

34 

点火性能

−20  ℃±2  ℃で支障なく,確実に燃焼が開始できなけれ

ばならない。

35.1

及び 35.3

耐油性

(通常の使用中に油の触れるおそ 
れがある部分に使用するゴム,プ
ラスチックの構成材に限る。

質量変化率が±20 %以内

36 

耐散水性 
(屋外用に限る。

絶縁抵抗 1

M

Ω以上

  ただし,ふろがま経路をもつものは 10 MΩ以上

39 

耐電圧

試験電圧に 1 分間耐えなければならない。

燃焼状態

消火してはならない。


9

S 3021

:2009

表 5−一般品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号





熱交換器 
(暖房用のタンク式のボ
イラで,暖房経路が密閉

されているものは除く。

連続 48 時間の塩水噴霧によって,水に接する部分に著し
い腐食があってはならない。

40.2

[試験片の条
件は,40.2.2 a)

による。

油タンク

連続 48 時間の塩水噴霧によって,著しい腐食があっては

ならない。

対震自動消火装置

(機械式に限る。

消火装置を 50 回作動させた後,連続 96 時間の塩水噴霧

によって,著しい腐食がなく,機能に異常があってはな
らない。

40.2

[試験片の条
件は,40.2.2 b)
による。

繰返し
作動

つまみなどの操作部分

連続 5 000 回で,機能に異常があってはならない。

42.1 

対震自動消火装置

連続 1 000 回で,機能に異常があってはならない。

電磁弁

連続 30 000 回で,機能に異常があってはならない。

耐断火性

自動的に燃焼を停止した後,燃料の供給が再開されたと
き,自動的に燃焼を再開してはならない。

52 

a)

つまみなど手をかける部分とは,使用中操作するために手を触れるところをいう。ただし,ジグ又は調
節用工具を用いる場合は,この限りでない。

b)

手を触れるおそれがある部分とは,ボイラのケーシングで,排気筒(給排気筒)

,排気筒(給排気筒)取

付口周辺,排気口取付部周辺,二次空気取入口及びバーナ取付口以外の部分をいう。

c)

暖房経路とは,暖房用として温水を取り出す経路をいう。

d)

給湯経路とは,給湯用として温水を取り出す経路をいう。

e)

油量調節器とは,JIS S 3019 に規定するものをいう。 

4.3

水道用器具としての品質性能

ボイラの水道用器具としての品質性能は,箇条 10 によって試験したとき,

表 の規定を満足しなければ

ならない。ただし,水の逆流を防止するための適切な措置を講じたボイラは,逆流防止性能及び/又は負圧

破壊性能の規定を満足しなければならない。

表 6−水道用器具としての品質性能

項目

品質性能

この規格の適
用箇条番号



給湯経路及
び暖房経路

水道直結式 0.3

MPa

の静水圧を 1 分間加えたとき,水漏れ,変形,破損

その他の異常があってはならない。

10.2 

シ ス タ ー ン

間接加熱する給湯経路,暖

房 経 路 及 び ふ ろ が ま 経 路
(熱交換器内に限る。

1.75 MPa

の静水圧を 1 分間加えたとき,水漏れ,変形,破

損その他の異常があってはならない。

耐寒性能 
(寒冷地仕様のものに限る。

−20  ℃±2  ℃で 1 時間保持した後,再通水したとき,通水
しなければならない。この場合,凍結破損及び変形があっ
てはならない。また,この表の耐圧性能,水撃限界性能,

逆流防止性能及び負圧破壊性能のうち,当該ボイラに適用
される性能を満足しなければならない。

10.3 


10

S 3021

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表 6−水道用器具としての品質性能(続き)

項目

品質性能

この規格の適

用箇条番号

水撃限界性能 
(水撃発生防止仕様のものに限
る。

管内流速 2 m/s 又は動水圧 0.15 MPa の条件において,水撃
による上昇圧力は 1.5 MPa 以下でなければならない。

10.4 

逆流防止性能 
(逆流防止装置内蔵のものに限

る。

3 kPa

の静水圧を 1 分間加えたとき,流入側への水漏れ,変

形,破損その他の異常があってはならない。また,逆流防

止機構付減圧弁が内蔵されているもの及び浴槽に直結し自
動給湯するものは,次の規定による。

a)

逆流防止機構付減圧弁が内蔵されているものは,当該減

圧弁設定圧力の静水圧を 1 分間加えたとき,流入側への
水漏れ,変形,破損その他の異常があってはならない。

b)

浴槽に直結し自動給湯するものは,50 kPa の静水圧を 1

分間加えたとき,流入側への水漏れ,変形,破損その他
の異常があってはならない。ただし,逆流防止機構の流
出側に循環ポンプが取り付けられているものは,最大吐

出圧力又は 50 kPa のいずれか高いほうの静水圧を 1 分
間加えたとき,流入側への水漏れ,変形,破損その他の
異常があってはならない。

10.5 

負圧破壊性能 
(負圧破壊装

置又は吐水口
空間内蔵のも
のに限る。

負 圧 破 壊 装 置
内蔵のもの

水位上昇が負圧破壊機構の空気吸入シート面から水面まで

の垂直距離の

2

1

以下でなければならない。

10.6 

吐 水 口 空 間 内

蔵のもの

吐水口から流入側へ水を引き込んではならない。ただし,

JIS S 3200-5

付表 又は付表 の吐水口空間が確保されて

いるものは,この限りでない。

浸出性能

(飲用に用いるものに限る。

表 に示す判定基準による。

10.7 

5

構造

5.1

一般構造

ボイラの一般構造は,JIS S 3030 の 5.1(一般構造)の規定によるほか,次による。

a)

給油,保守などのときにこぼれた油が,使用中室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある部分にかか

り,伝わり,又はたまるような構造であってはならない。

b)

ボイラの各部は,安全性,安定性及び耐久性を考慮して作られ,所定の水圧に耐え,容易に破損した

り,変形してはならない。

c)

燃焼ガスの通過部分は,掃除ができなければならない。

d)

ボイラの給湯経路及び暖房経路には,温度調節器若しくは温度制限装置を設けるか又は給水量によっ

て,湯温を制御できなければならない。

e)

直接加熱される給湯経路及び暖房経路には,設置した状態で容易にボイラ内の水を抜くことができる

排水口を設けなければならない。ただし,排水口は,配管後給水口を兼ねてはならない。

f) 1

缶 2 水路式及び 1 缶 3 水路式の間接加熱部(ふろがま経路は除く。

)は,ボイラ内の圧力が上昇した

とき,許容圧力以下で作動する逃し弁を接続できるか,又は逃し管を接続できなければならない。た

だし,給湯出口は,逃し管から分岐してもよい。

g)

給湯経路及び暖房経路の水配管接続口のねじは,通常,JIS B 0203 によらなければならない。

h)

給湯経路及び暖房経路の水配管接続口の取り付けは,ボイラ本体軸に対して水平又は垂直でなければ


11

S 3021

:2009

ならない。

i)

ボイラには,電源スイッチ及び耐久性のある電源表示灯を設け,運転状態であることを確認できなけ

ればならない。

j)

のぞき窓又は耐久性のある表示灯(例えば,ネオンランプ)などによって,燃焼していることを確認

できなければならない。ただし,ポット式のパイロット燃焼の場合は除く。

5.2

燃焼方式別のボイラの構造

燃焼方式別のボイラの構造は,JIS S 3030 の 5.2(燃焼方式別の構造)の規定による。

なお,ボイラの燃焼リングには,正しく取り付けるために,取付方向,取付位置などを容易に消えない

方法で表示する。ただし,取付けの際,誤取付けのおそれがない構造のものは,表示しなくてもよい。

5.3

給排気方式別のボイラの構造

給排気方式別のボイラの構造は,JIS S 3030 の 5.3(給排気方式別の構造)の規定による。

5.4

給水方式別のボイラの構造

5.4.1

水道直結式の構造

給水管に直結し,減圧弁及び逃し弁を用いて圧力 0.1 MPa 以下で給水する水道直結式のボイラの構造は,

次による。

a)

ボイラ内の給湯経路,暖房経路の圧力が上昇したとき,圧力 0.1 MPa 以下で作動する JIS B 8414 の規

定に適合したもの若しくはこれと同等以上の逃し弁を接続するか又は接続できなければならない。

b)

減圧弁を内蔵又は附属する場合は,JIS B 8410 の規定に適合したもの又はこれと同等以上のものでな

ければならない。

5.4.2

シスターン式の構造

シスターン式のボイラには,逃がし効果が十分ある逃し管を接続できる逃し口を設けなければならない。

ただし,逃し口は,給湯口を兼ねてもよい。

5.4.3

タンク式の構造

給水管に直結しないで,タンクなどに水をため,暖房経路内の圧力が異常に上昇したとき,大気に開放

できる構造としなければならない。

5.5

油タンクの構造

5.5.1

ボイラと分離している油タンクの構造

ボイラと分離している油タンクの構造は,JIS S 3020 の規定に適合したもの又はこれと同等以上のもの

とする。

5.5.2

ボイラと一体の油タンクの構造

ボイラと一体の油タンクの構造は,JIS S 3030 の 5.4.2(機器本体と一体の油タンクの構造)の規定によ

るほか,次による。

a)

油タンク容量は,90 L 以下でなければならない。

b)

給油口は,使用中室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある部分に設けてはならない。

c)

使用中,室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある油タンク表面に気孔を設けてはならない。

5.6

電気装置,配線部分などの構造

ボイラの電気装置,配線部分などの構造は,JIS S 3030 の 5.5(一般家庭用電源使用機器の構造)の規定

による。

なお,ボイラには,見やすい箇所に接地用端子を設ける。


12

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5.7

安全装置の構造

ボイラには,対震自動消火装置,点火安全装置,燃焼制御装置,停電安全装置,過熱防止装置及び電動

機の過負荷保護装置を取り付けるものとし,その構造は,JIS S 3030 の 5.6(安全装置の構造)の規定によ

る。ただし,給湯経路及び暖房経路で間接加熱するものには,過熱防止装置は付けなくてもよい。

5.8

空だき防止装置の構造

ボイラの直接加熱する給湯経路及び暖房経路には,

空だき防止装置を取り付けるものとし,

その構造は,

JIS S 3030

の 5.6.10(空だき防止装置)によるほか,次による。この場合,過熱防止装置が空だき防止装

置を兼ねてもよい。

a)

ボイラに誤って水を入れないで運転したとき,確実にバーナの点火ができないものとするか,又は空

だき防止装置が作動して危険が生じる前に燃焼を停止するか,若しくはパイロット燃焼とならなけれ

ばならない。

b)

自動的に復帰してはならない。

c)

温度調節器が先に作動するものは,危険な状態になったり,破損したりしてはならない。

6

材料

ボイラの材料は,JIS S 3030 の箇条 6(材料)の規定によるほか,次による。

a)

表 及び表 に示すもの,又はこれらと同等以上の品質のものでなければならない。ただし,使用上

の機能,安全性,耐久性などに問題がない部分には,プラスチック,ロックウール,木材,その他こ

れに類する他の材料を用いてもよい。

b)

ニトロセルロース系セルロイド,その他これに類する可燃性材料は用いてはならない。

c)

表 に示す材料について,給湯に用いるボイラで,通過水に接する部分の材料は,人体に有害な物質

を溶出しない材料を使用するか,又は適切な表面処理を施した材料を用いる。

d)

表 に示すボイラ本体及び燃焼室の材料名における JIS G 3452 については,飲用に用いる通過水に接

する部分に用いてはならない。

7

加工方法

ボイラの加工方法は,JIS S 3030 の箇条 7(加工方法)の規定による。また,熱交換器内の間接加熱する

給湯経路,暖房経路及びふろがま経路は一体成形(溶接を含む。

)とする。

なお,給湯に用いるボイラの温水に接する部分は,人体に有害な物質を溶出するおそれのない加工方法

とする。

8

外観

8.1

外観

ボイラの外観は,塗装,めっき,ほうろうなどの仕上げは良好で,使用上有害な欠点,きず,むらなど

の著しい欠点があってはならない。

8.2

さび止め

ボイラには,使用中著しい変色,き裂,軟化,はく脱などの生じないよう,付着性が良好で耐熱性及び

耐油性のある塗装,めっきなどによって,さび止めを施さなければならない。ただし,耐火材,耐熱鋼,

耐食材料及び耐食処理材料を用いたものは除く。


13

S 3021

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9

排気筒トップ及び給排気筒

9.1

排気筒トップ

強制排気形のボイラには,排気筒トップを付けなければならない。

9.2

給排気筒

強制給排気形のボイラには,JIS S 3025 の規定に適合したもの又はこれと同等以上の給排気筒を付けな

ければならない。

10

試験方法

10.1

試験方法一般

ボイラの試験方法は,JIS S 3031 の規定によるほか,給湯経路,暖房経路及びふろがま経路のそれぞれ

について別々に試験を行う。ただし,給水の条件は次による。

a) 1

缶 2 水路式の場合

1)

次の項目について,間接加熱の暖房経路又は給湯経路に水がない状態で試験を行う。

1.1)

過熱防止装置作動

1.2)

耐空だき性

1.3)

耐風速性

1.4)

耐風圧性

1.5)

低温

1.6)

耐散水性

1.7)

耐断火性

2)

給湯温度について,間接加熱の暖房経路に水がない状態で試験を行う。

b) 1

缶 3 水路式の場合

1)

次の項目について,間接加熱の暖房経路及びふろがま経路に水がない状態で試験を行う。

1.1)

過熱防止装置作動

1.2)

給湯温度

1.3)

温度調節

1.4)

耐風速性

1.5)

耐風圧性

1.6)

低温

1.7)

耐散水性

1.8)

耐断火性

2)

直接加熱の給湯経路に水を入れ,間接加熱の暖房経路及びふろがま経路を満水にし,給湯経路の給

湯温度が給水温度より 35  ℃±1  ℃高くなるように調節し,燃焼性能[

表 の燃焼性能の t)暖房出

力,w)暖房効率及び y)湯沸効率を除く。]について試験を行う。ただし,給湯温度が給水温度より

35

℃±1  ℃高くなるように調節できないボイラは,温度調節器が作動しない出湯量で試験を行う。

この場合,間接加熱の暖房経路及びふろがま経路の水は循環させないで試験を行う。

3)

次の項目について,間接加熱の暖房経路及びふろがま経路を満水にし,間接加熱の暖房経路及びふ

ろがま経路の水は循環させて試験を行う。

3.1)

消費電力

3.2)

騒音


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3.3)

耐停電性

4)

次の項目について,間接加熱のふろがま経路を満水にし,間接加熱のふろがま経路の水は循環させ

ないで試験を行う。

4.1)

暖房出力

4.2)

暖房効率

10.2

耐圧性能試験

ボイラの耐圧性能試験は,JIS S 3200-1 によって行う。

10.3

耐寒性能試験

ボイラの耐寒性能試験は,JIS S 3200-2 によって行う。

10.4

水撃限界性能試験

ボイラの水撃限界性能試験は,JIS S 3200-3 によって行う。

10.5

逆流防止性能試験

ボイラの逆流防止性能試験は,JIS S 3200-4 によって行う。

10.6

負圧破壊性能試験

ボイラの負圧破壊性能試験は,JIS S 3200-5 によって行う。

10.7

浸出性能試験

ボイラの浸出性能試験は,JIS S 3200-7 によって行う。

11

検査

11.1

型式検査

11.1.1

型式検査の実施

ボイラは,設計,改造又は生産技術条件の変更があったときには,11.1.211.1.5 によって型式検査を行

う。

11.1.2

試料の採り方及び大きさ

型式検査に供する試料は,最初の製造ロットからランダムに 2 個以上の試料を採る。

11.1.3

検査項目

型式検査は,この規格で規定する箇条 4∼箇条 9,箇条 12 及び箇条 13 の項目について行う。ただし,4.3

については,この限りでない。

11.1.4

合否の判定

合否の判定は,11.1.3 で規定するすべての項目を満足するものは合格,1 項目でも満足しないものは不合

格とする。

11.1.5

検査記録

検査記録は,検査するごとに,次の事項を含めて記録を取り保管する。

a)

試験を実施した者の名称

b)

試験年月日

c)

試験担当者名

d)

試験条件

e)

試験結果

f)

表示事項及び取扱説明書


15

S 3021

:2009

11.2

製品検査

11.2.1

製品検査の実施

ボイラは,11.2.211.2.4 によって製品検査を行う。この場合,試料数は,合理的な抜取検査方式によっ

てもよい。

11.2.2

検査項目

製品検査は,次の項目について行う。

a)

一般品質性能

1)

耐圧(油タンクを除く。

2)

絶縁抵抗

3)

耐電圧

4)

燃焼性能[

表 の燃焼性能の c)整流体の表面温度,d)ヒューズクリップの接触部の表面温度並びに

n)

電動機及び電磁ポンプの巻線の温度を除く。

b)

水道用器具としての品質性能の耐圧性能[間接加熱する給湯経路,暖房経路及びふろがま経路(熱交

換器内に限る。

)を除く。

c)

外観

d)

その他必要な事項

11.2.3

合否の判定

合否の判定は,11.2.2 で規定するすべての項目を満足するものは合格,1 項目でも満足しないものは不合

格とする。

11.2.4

検査記録

検査記録は,検査するごとに,次の事項を含めて記録を取り保管する。

a)

試験年月日

b)

試験担当者名

c)

検査方式(ロットの大きさ,試料の大きさ及び合否の判定)

d)

試験条件

e)

試験結果

12

表示

12.1

定格表示

この規格のすべての要求事項に適合したボイラには,ボイラ本体の見やすい箇所に,脱落しない方法及

び容易に消えない方法で,次の事項を表示する。さらに,次の事項のうち,型式の呼び及び製造業者名又

はその略号については,ボイラ本体に,刻印又は浮き出しの方法で表示する。ただし,アルミニウム,そ

の他の軽合金以外の金属銘板に刻印又は浮き出しの方法で表示し,ボイラ本体にかしめ又はねじ止めした

ものは,ボイラ本体に刻印又は浮き出しの方法で表示したものとみなす。

a)

規格番号及び規格名称

例 1  JIS S 3021(油だき温水ボイラ)

例 2  JIS S 3021

油だき温水ボイラ

b)

種類[燃焼方式,給排気方式(屋内用と屋外用を兼用できるものについては,屋内外用と表示するこ

とができる。

,用途別方式,給水方式,加熱方式及びふろがま経路の循環方式]


16

S 3021

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c)

型式の呼び

d)

使用燃料及び油タンク容量 (L)(油タンク容量の表示は,ボイラと油タンクが一体のものに限る。

e)

燃料消費量[kW (L/h)]

(燃焼量の調節ができるものは,最大燃料消費量を表示する。

f)

暖房出力 (kW) 及び暖房効率 (%)(暖房用に限る。

g)

給湯出力(給湯用に限る。

1)

連続給湯出力 (kW) 及び連続給湯効率 (%)

2)

間欠給湯出力 (kJ)

h)

使用圧力 (MPa)(水道直結式及びシスターン式に限る。

i)

伝熱面積 (m

2

)

j)

給湯用熱交換器容量 (L)

k)

電源電圧 (V) 及び周波数 (Hz)

l)

点火時及び燃焼時の周波数別の消費電力 (W)

m)

製造業者名又はその略号

n)

製造年月又はその略号

12.2

取扱表示

ボイラには,見やすい箇所に,脱落しない方法及び容易に消えない方法で,次の事項を表示する。この

場合,表示は見やすくするため,JIS Z 8305 で規定する活字の 10.5 ポイント以上の大きさのものを使用す

る。ただし,ボイラによって該当しない事項は,表示しなくてもよい。

なお,安全装置を本体に取り付けないで,附属品として出荷する場合は,それぞれの取付位置及び取付

方法を明示し,電気回路の接続端子の記号を表示する。

a)

給油上の注意(ボイラと油タンクが一体のものに限る。

b)

点火及び消火の方法

c)

定期点検に関する注意(定期点検の頻度について表示する。

d)

凍結に対する注意

e)

取扱説明書を読み,正しく使用する旨の注意

f)

その他安全に使用する上で必要となる使用上の注意

12.3

コック,つまみなどの表示

ボイラのコック,つまみなどには,点火,消火,その他必要な操作要領,回転(移動)方向などを容易

に消えない方法で表示する。

なお,点火,消火の表示には,見やすくするため,JIS Z 8305 で規定する活字の 12 ポイント以上の大き

さのものを使用する。また,表示は JIS S 0011 及び JIS S 0012 によって高齢者・障害者の操作性を高める

よう配慮することが望ましい。

12.4

点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示

ボイラの“点火・消火”又は“運転・停止”のスイッチにあっては,スイッチの開閉操作又は運転状態

を容易に確認できる文字,記号又は色(表示灯を含む。

)によって見やすい箇所に表示する。

なお,文字を用いる場合の文字の大きさは,JIS Z 8305 で規定する活字の 12 ポイント以上の大きさのも

のを使用する。ただし,リモコンに用いる文字の大きさは,JIS Z 8305 で規定する活字の 10.5 ポイント以

上としてもよい。また,表示は JIS S 0011 及び JIS S 0012 によって高齢者・障害者の操作性を高めるよう

配慮することが望ましい。


17

S 3021

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12.5

油量計の表示

ボイラの油量計には,容易に消えない方法で,空量,満量,危険範囲などを表示する。

なお,満量の表示には“満”を用い,見やすくするため,JIS Z 8305 で規定する活字の 10.5 ポイント以

上の大きさのものを使用する。

12.6

油タンクの表示

ボイラの油タンクには,給油の際見やすい位置に,容易に消えない方法で,a)又は b)を JIS Z 8305 で規

定する活字の 16 ポイント以上の大きさで表示する。ただし,使用燃料が軽油又は重油の場合は,その燃料

名を表示する。

なお,

“ガソリン使用禁止”又は“ガソリン厳禁”の文字は,目立つ色で表示する。

a)

“使用燃料:灯油”

“ガソリン使用禁止”

b)

“使用燃料:灯油”

“ガソリン厳禁”

12.7

水配管接続部の表示

給水,給湯及び排水の接続部には,その旨を JIS Z 8305 で規定する活字の 16 ポイント以上の大きさで

表示する。

12.8

使用する減圧弁及び逃し弁の表示

水道直結式のボイラには,給水口付近に,使用する減圧弁及び逃し弁について必要なものを表示する。

ただし,1.75 MPa 以上の水圧に耐えるものは,この限りでない。

12.9

接地用端子の表示

接地用端子部には,接地用であることを表示する。

12.10

型式検査合格の表示

型式検査に合格したボイラには,その検査に合格した旨を試験を実施した者の名称を付記して表示する。

例  型式検査合格,試験を実施した者の名称○○○○

13

取扱説明書

ボイラには,次の事項を記載した取扱説明書を添付する。ただし,ボイラによって該当しない事項は,

記載しなくてもよい。

a)

規格名称

b)

型式の呼び

c)

注意する事項

d)

各部の名称

e)

使用前の準備(燃料に関する注意,給油に関する注意,浴槽への給水の要領と注意などを含む。

f)

使用方法[点火,火力調節(火力調節のできるものに限る。

,消火,凍結予防,使用上の注意,長期

間使用しないときなどの注意を含む。

g)

安全装置

h)

点検,手入れ

i)

故障,異常の見分け方と処置方法

j)

部品交換のしかた

k)

仕様(給湯用熱交換器容量,排気温度,湯沸効率,騒音レベル,利用できる浴槽の大きさ,排気筒の

呼び径,適合する給排気筒の型式の呼び,給排気筒の呼び径及び給排気筒の壁貫通部の孔径を含む。

l)

アフターサービス(故障・修理のときの連絡先を含む。


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S 3021

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m)

据付け(据付け場所の選定,標準据付け例,騒音防止,据付け後の確認,試運転などを含む。

n)

その他必要とする事項

注記  配管は,一例を示す。

図 1−水道直結式

注記  配管は,一例を示す。

図 2−シスターン式


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注記  配管は,一例を示す。

図 3−タンク式


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番号

名称

番号

名称

 1

給気筒 11

炎検知器

 2

タンク 12

水平調節脚

 3

循環ポンプ 13

給水口ふた

 4

暖房往き接続口 14

水位検知器

 5

バイパス管 15

排気筒

 6

暖房戻り接続口 16

湯温検知器

 7

燃焼用送風機 17

過熱防止装置

 8

送油管接続口 18

熱交換器

 9

定油面器 19

バーナ

10

静圧切替弁 20

点火電極

注記  形状は,気化式の一例を示す。

図 4缶 水路式


21

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番号

名称

番号

名称

1

排気筒接続口 10

ケーシング

2

過熱防止装置 11

ボイラ本体

3

温度調節器 12

伝熱胴(煙管)

4

のぞき窓 13

バッフルプレート

5

対震自動消火装置 14

保温材

6

油量調節器 15

暖 房 戻り 接続 口 又は 給水

7

送油管 16

排水口

8

逃し管又は逃し弁接続口 17

燃焼リング

9

暖房往き接続口又は給湯口

18

バーナ

注記  形状は,ポット式の一例を示す。

図 5缶 水路式


22

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番号

名称

番号

名称

 1

排気筒接続口 13

逃し管又逃し弁接続口

 2

ケーシング 14

給湯口

 3

過熱防止装置 15

暖房往き接続口

 4

給湯用熱交換器 16

バッフルプレート

 5

温度調節器 17

給水口

 6

保温材 18

伝熱胴(煙管)

 7

のぞき窓 19

ボイラ本体

 8

バーナ 20

燃焼室

 9

耐火材 21

暖房戻り接続口

10

対震自動消火装置 22

排水口

11

油量調節器 23

点火装置

12

送油管

注記

形状は,回転霧化式の一例を示す。

図 6缶 水路式


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番号

名称

番号

名称

 1

排気筒接続口 11

給湯口

 2

過熱防止装置 12

暖房往き接続口

 3

給湯用熱交換器 13

バッフルプレート

 4

温度調節器 14

給水口

 5

対震自動消火装置 15

保温材

 6

ケーシング 16

伝熱胴(煙管)

 7

のぞき窓 17

ボイラ本体

 8

バーナ 18

燃焼室

 9

耐火材 19

暖房戻り接続口

10

逃し管又は逃し弁接続口 20

排水口

注記  形状は,圧力噴霧式の一例を示す。

図 7缶 水路式


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番号

名称

番号

名称

 1

排気筒接続口 11

給湯口

 2

保温材 12

給水口

 3

ふろがま用熱交換器 13

過熱防止装置

 4

バッフルプレート 14

暖房戻り接続口

 5

暖房用熱交換器 15

タンク

 6

給湯用熱交換器 16

暖房往き接続口

 7

ケーシング 17

暖房用循環ポンプ

 8

排水口 18

バーナ

 9

ふろがま用循環ポンプ 19

循環管接続口(上部)

10

対震自動消火装置 20

循環管接続口(下部)

注記  形状は,圧力噴霧式で強制循環式の一例を示す。

図 8缶 水路式


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S 3021

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表 7−浸出性能の判定基準

試験項目

a)

判定基準値

カドミウム及びその化合物

カドミウムの量に関して,0.01 mg/L 以下

水銀及びその化合物

水銀の量に関して,0.000 5 mg/L 以下

セレン及びその化合物

セレンの量に関して,0.01 mg/L 以下

鉛及びその化合物

鉛の量に関して,0.01 mg/L 以下

ひ素及びその化合物

ひ素の量に関して,0.01 mg/L 以下

六価クロム化合物

六価クロムの量に関して,0.05 mg/L 以下

シアン化物イオン及び塩化シアン

シアンの量に関して,0.01 mg/L 以下

硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素 10

mg/L

以下

ふっ素及びその化合物

ふっ素の量に関して,0.8 mg/L 以下

ほう素及びその化合物

ほう素の量に関して,1.0 mg/L 以下

四塩化炭素 0.002

mg/L

以下

1,4-

ジオキサン 0.05

mg/L

以下

1,2-

ジクロロエタン 0.004

mg/L

以下

1,1-

ジクロロエチレン

b)

 0.02

mg/L

以下

シス-1,2-ジクロロエチレン

  c)

 0.04

mg/L

以下

シ ス -1,2-ジ ク ロ ロ エ チ レ ン及 び ト ラ ン ス

-1,2-

ジクロロエチレン

d)

0.04 mg/L

以下

ジクロロメタン 0.02

mg/L

以下

テトラクロロエチレン 0.01

mg/L

以下

1,1,2-

トリクロロエタン 0.006

mg/L

以下

トリクロロエチレン 0.03

mg/L

以下

ベンゼン 0.01

mg/L

以下

亜鉛及びその化合物

亜鉛の量に関して,1.0 mg/L 以下

アルミニウム及びその化合物

アルミニウムの量に関して,0.2 mg/L 以下

鉄及びその化合物

鉄の量に関して,0.3 mg/L 以下

銅及びその化合物

銅の量に関して,1.0 mg/L 以下

ナトリウム及びその化合物

ナトリウムの量に関して,200 mg/L 以下

マンガン及びその化合物

マンガンの量に関して,0.05 mg/L 以下

塩化物イオン 200

mg/L

以下

蒸発残留物 500

mg/L

以下

陰イオン界面活性剤 0.2

mg/L

以下

非イオン界面活性剤 0.02

mg/L

以下

フェノール類

フェノールの量に換算して,0.005 mg/L 以下

有機物[全有機炭素 (TOC) の量]

e)

 3

mg/L

以下

異常でないこと。

臭気

異常でないこと。

色度

5

度以下

濁度

2

度以下

エピクロロヒドリン 0.01

mg/L

以下


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表 7−浸出性能の判定基準(続き)

試験項目

a)

判定基準値

アミン類

トリエチレンテトラミンとして,0.01 mg/L 以下

2,4-

トルエンジアミン 0.002

mg/L

以下

2,6-

トルエンジアミン 0.001

mg/L

以下

ホルムアルデヒド 0.08

mg/L

以下

酢酸ビニル 0.01

mg/L

以下

スチレン 0.002

mg/L

以下

1,2-

ブタジエン 0.001

mg/L

以下

1,3-

ブタジエン 0.001

mg/L

以下

a)

試験項目は,ボイラの接水部分の材料によって,JIS S 3200-7 の 4.(項目)のとおり選択的に行う。

b)

1,1-

ジクロロエチレンは,2009 年 3 月 31 日まで適用する。

c)

シス-1,2-ジクロロエチレンは,2009 年 3 月 31 日まで適用する。

d)

シス-1,2-ジクロロエチレン及びトランス-1,2-ジクロロエチレンは,2009 年 4 月 1 日から適用する。

e)

有機物[全有機炭素 (TOC) の量]は,2009 年 3 月 31 日までは 5 mg/L 以下とし,2009 年 4 月 1

日からは 3 mg/L とする。

表 8−材料

構成部品名称

材料名

ボイラ本体及び燃焼室 
(1 缶 2 水路式及び 1 缶 3 水路式の間接加熱
部を含む。

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3452

JIS G 3459

JIS G 4304

              に規定する次の種類のもの

JIS G 4305

              SUS302      SUS321 
              SUS304      SUS403

              SUS304L    SUS405 
              SUS309S    SUS410 
              SUS310S    SUS430

              SUS316

JIS G 5501

JIS H 3300

JIS H 8641

JIS H 8642

  に規定する表面処理

JIS R 4301 

ケーシング

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3302 

保温材及び燃焼室の耐火材料

JIS A 9504

JIS R 2304

JIS R 2501

JIS R 3414 

ふろがま用循環管取付口

JIS G 3141

JIS G 4305

JIS H 3100 


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S 3021

:2009

表 8−材料(続き)

構成部品名称

材料名

ゴムパッキン

JIS K 6380 

本体と一体の油タンク

JIS G 3131

JIS G 3141 

電気絶縁材料

JIS C 4003 

電線

JIS C 3301

JIS C 3306

JIS C 3307

JIS C 3312

JIS C 3323

JIS C 3327

JIS C 3405 

燃料配管

JIS G 3452

JIS H 3300

JIS K 6343 


圧力噴霧式油バーナ

JIS G 3141

の SPCC

JIS G 4303

の SUS430

JIS G 4304

の SUS304

JIS G 4309

の SUS304

JIS G 5501

の FC15

JIS H 3250

の C3602

JIS H 4000

の A1100P

JIS H 5202

の AC4A-F

JIS H 5302

の ACD12

低圧空気式油バーナ

JIS G 4053

の SCr430

JIS G 5501

の FC200

回転式油バーナ

JIS G 3452

の SPG

JIS G 4051

JIS G 5501

の FC200

JIS H 3300

JIS H 5202

の AC2A

JIS K 6915

の PM-MI

ポット式バーナ

JIS G 3141

JIS G 5501 

回転霧化式バーナ

JIS G 3101

JIS G 3141

JIS G 3452

JIS G 4305

JIS H 3300

JIS H 4040

JIS H 5202 

電源電線用端子ねじ

JIS H 3260

,ステンレス鋼又は電気用品安全法に基づく耐

食性試験に適合するめっきを施した鉄若しくは鋼 

接地用端子

JIS H 3100

又はステンレス鋼(ただし,機器内部の接地用

端子にあっては,電気用品安全法に基づく耐食性試験に適
合するめっきを施した鉄又は鋼を用いてもよい。

 


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表 9−材料の板厚(参考)

単位  mm

構成部品名称

材料の板厚

a)

ボイラ本体,燃焼室 2.0 以上(JIS G 3101JIS G 3131 使用の場合)

循環管取付口 0.8(0.5)

b) 

以上(JIS G 3141 の場合)

0.5

以上(JIS H 3100 の場合)

0.4

以上(JIS G 4305 の場合)

本体と一体の 油
タンク

40 L

以下 1.0 以上

40 L

を超え

90 L

未満

1.2

以上

ポット式バーナ本体 1.0 以上(JIS G 3141 使用の場合)

a)

厚さの許容差は±10 %とする。

b)

括弧内の数値は,ほうろう引きのものの素材厚さを示す。