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S 2135

:2013

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

2

4

  種類 

3

5

  性能 

3

6

  構造及び寸法  

4

6.1

  構造  

4

6.2

  寸法  

4

7

  外観 

6

8

  材料 

6

9

  試験方法  

7

9.1

  試験条件及び測定値の処理  

7

9.2

  構造,寸法及び外観試験  

8

9.3

  材料試験  

8

9.4

  気密性試験  

9

9.5

  着脱作動試験  

10

9.6

  着脱力試験  

10

9.7

  流量試験  

10

9.8

  反復使用試験  

11

9.9

  引張強度試験  

11

9.10

  耐荷重性試験  

11

9.11

  耐衝撃性試験  

12

9.12

  引抜き強度試験  

12

9.13

  耐熱性試験  

14

9.14

  耐寒性試験  

14

9.15

  難燃性試験  

14

10

  検査  

14

11

  表示  

15

12

  取扱説明書  

15

附属書 A(参考)継手の各部の名称  

16

附属書 B(参考)継手の使用形態  

17

附属書 C(参考)継手の使用例  

18


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(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

ガス石油機器工業会(JGKA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工

業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工

業規格である。

これによって,JIS S 2135:1991 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 S

2135

:2013

ガス機器用迅速継手

Quick coupling unit for gas appliances

序文 

この規格は,1982 年に制定され,その後 2 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 1991 年に

行われたが,その後の生産及び使用実態に対応するために改正した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,ガス圧 3.3 kPa 以下の都市ガス又は液化石油ガス(以下,ガスという。

)を使用するガス機

器及びガス栓を屋内で呼び径 9.5 のゴム管・呼び径 9.5 の強化ガスホース又はガスコードを用いて接続する

一般家庭用の迅速継手(以下,継手という。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0405

  普通公差−第 1 部:個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差

JIS B 7411

  一般用ガラス製棒状温度計

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS B 7507

  ノギス

JIS B 7516

  金属製直尺

JIS B 8571

  ガスメーター

JIS G 3314

  溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4308

  ステンレス鋼線材

JIS G 4309

  ステンレス鋼線

JIS G 4313

  ばね用ステンレス鋼帯

JIS G 4314

  ばね用ステンレス鋼線

JIS G 4318

  冷間仕上ステンレス綱棒

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3250

  銅及び銅合金の棒

JIS H 3260

  銅及び銅合金の線


2

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:2013

JIS H 3300

  銅及び銅合金の継目無管

JIS H 3320

  銅及び銅合金の溶接管

JIS H 4000

  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS H 4040

  アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線

JIS H 4080

  アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管

JIS H 4090

  アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管

JIS H 4100

  アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材

JIS H 5120

  銅及び銅合金鋳物

JIS H 5202

  アルミニウム合金鋳物

JIS H 5301

  亜鉛合金ダイカスト

JIS H 5302

  アルミニウム合金ダイカスト

JIS K 2240

  液化石油ガス(LP ガス)

JIS K 6259

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐オゾン性の求め方

JIS K 6348

  ガス用ゴム管

JIS K 6351

  ガス用強化ゴムホース及びホースアセンブリ

JIS S 2091

  家庭用燃焼機器用語

JIS S 2146

  ガスコード

JIS Z 2371

  塩水噴霧試験方法

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS S 2091 によるほか,次による。

なお,各部の名称は,

附属書 を参照。

3.1

迅速継手

簡単に着脱でき,接続部が外れた場合,外れた箇所の供給側からガス漏れのない構造継手。

3.2

継手の使用位置

継手にガスの流れる上流側から番号を付けたもの(

表 及び附属書 参照)。

3.3

ゴム管

JIS K 6348

に規定するゴム管のうち,呼び径 9.5 のもの。

3.4

ガスコード

JIS S 2146

に規定する,ホースの両端に迅速継手が取り付けられたもの。

3.5

強化ガスホース

JIS K 6351

に規定するホースのうち,呼び径 9.5 のもの。

3.6

自在部

継手の入口流路に対し出口流路の角度を変更できる部分。


3

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種類 

継手の種類は使用形態によって,

表 のとおり区分する(附属書 及び附属書 参照)。

表 1−種類

区分

継手の

使用

位置

附属 

書 B

参照)

接続部
の形状

名称

接続される
ゴム管又は

ホース

安全

機構の

有無

内容

参照

附属

書 C

参照)

ガ ス 栓 接

続形

プラグ

ガス栓用プラ

グ(ゴム管用

又はガスコー
ド用)

あり

ガス栓のゴム管口(ホースエンド)に取

り付ける迅速継手であって,ゴム管用ソ

ケット(ガス栓側)又はガスコードを接
続するためのもの。

図 C.1

プラグ

ガス栓用プラ

グ(強化ガス

ホース用)

あり

ガス栓のゴム管口(ホースエンド)に取

り付ける迅速継手であって,強化ガスホ

ース用ソケット(ガス栓側)を接続する
ためのもの。

図 C.2

ゴム管・強化

ガスホース接

続形

ガス 
栓側

接続

ソ ケ ッ

ゴム管用ソケ
ット(ガス栓

側)

ゴム管

なし

ガス栓用プラグ(ゴム管用又はガスコー
ド用)又はガス栓に接続するソケット形

状の迅速継手であって,ゴム管取付部を

備え,ガス栓側に使用するもの。

図 C.3

ソ ケ ッ

強化ガスホー
ス用ソケット

(ガス栓側)

強化ガスホ
ース

なし

ガス栓用プラグ(強化ガスホース用)又
はガス栓に接続するソケット形状の迅速

継手であって,強化ガスホース取付部を

備え,ガス栓側に使用するもの。

図 C.4

ガス

機器 
側接

続用

プラグ

ゴム管用プラ

グ(ガス機器
側)

ゴム管

あり

ガス機器用ソケット(ゴム管用)又はガ

ス機器に接続するプラグ形状の迅速継手
であって,ゴム管取付部を備え,ガス機

器側に使用するもの。

図 C.5

ガ ス 機 器

接続形

ソ ケ ッ

ガス機器用ソ

ケット(ゴム
管用)

なし

ガス機器のゴム管口(ホースエンド)に

取り付ける迅速継手であって,ゴム管用
プラグ(ガス機器側)を接続するための

ソケット形状のもの。

図 C.6

プラグ

ガス機器用プ

ラグ(ガスコ

ード用)

なし

ガス機器のゴム管口(ホースエンド)に

取り付ける迅速継手であって,ガスコー

ドを接続するためのプラグ形状のもの。

図 C.7

性能 

継手の性能は,箇条 によって試験したとき,

表 の規定に適合しなければならない。


4

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表 2−継手の性能

項目

性能

主な試験条件

適用
箇条

気密性

①外部漏れがあってはならない。 4.2

kPa の空気圧

9.4 

②安全機構の通過漏れが 0.55 L/h 以下

③異常時に漏れがあってはならない。

着脱作動

円滑かつ確実でなければならない。

9.5 

着脱力

接続力 60

N 以下

9.6 

取外し力 30

N 以下

流量 500

L/h 以上 0.1

kPa 降下したとき

における標準状態に

換算したときの空気

流量。

9.7 

反復 
使用

接続部

気密性(①②③)及び着脱作動の項目に適合しなければならな
い。

操作速度 10 回/分∼
20 回/分で 6 000 回

9.8 

自在部

気密性(①)の項目に適合しなければならない。

操作速度 5 回/分∼
20 回/分で 6 000 回

引張強度

離脱してはならない。また,気密性(①②)及び着脱作動の項

目に適合しなければならない。

9.9 

耐荷重性

気密性(①②)及び着脱作動の項目に適合しなければならない。 350 N

9.10 

耐衝撃性

気密性(①②)及び着脱作動の項目に適合しなければならない。

9.11 

引抜き強度

抜けてはならない。

9.12 

耐熱性

気密性(①②)及び着脱作動の項目に適合しなければならない。 120  ℃±2  ℃ 30 分間

9.13 

耐寒性

気密性(①②)及び着脱作動の項目に適合しなければならない。 −10  ℃±2  ℃ 30 分

9.14 

難燃性

5 秒以上炎を出して燃え続けてはならない。

9.15 

構造及び寸法 

6.1 

構造 

継手の各部の構造は,安全性及び耐久性を考慮して作られ,通常の使用操作に対して,破損又は使用上

支障のある変形を生じない構造とし,次による。

なお,構造は 9.2 によって確認する。

a)

各部の端部は,滑らかでなければならない。

b)

プラグとソケットとの接続は,確実に行われる構造でなければならない。

c)

プラグ及びソケットは,ゴム管,強化ガスホース又はゴム管口(ホースエンド)と容易に離脱しない

ように接続できなければならない。

d)

ガス栓用プラグ(ゴム管用又はガスコード用)

,ガス栓用プラグ(強化ガスホース用)及びゴム管用プ

ラグ(ガス機器側)にはガスが漏れないための安全機構を備えていなければならない。

6.2 

寸法 

6.2.1 

接続部の寸法 

接続部の寸法は,次による。

なお,寸法は 9.2 によって確認する。

a)

ガス栓用プラグ(ゴム管用又はガスコード用)

,ガス栓用プラグ(強化ガスホース用)及びゴム管用プ

ラグ(ガス機器側)の接続部の寸法は,

図 に適合しなければならない。


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単位  mm

注記 7

mm±1 mm の寸法は,弁押棒が当たる部分までの寸法

図 1−ガス栓用プラグ(ゴム管用又はガスコード用),ガス栓用プラグ(強化ガスホース用)及び 

ゴム管用プラグ(ガス機器側)の接続部の寸法

b)

ゴム管用ソケット(ガス栓側)

,強化ガスホース用ソケット(ガス栓側)及びガス機器用ソケット(ゴ

ム管用)の接続部の寸法は,

図 に適合しなければならない。

単位  mm

注記  φ3.1 mm±0.1 mm の寸法は,弁押棒の最大外接円を示

し,先端から 1.0 mm 以内の部分をいう。

図 2−ゴム管用ソケット(ガス栓側),強化ガスホース用ソケット(ガス栓側)及び 

ガス機器用ソケット(ゴム管用)の接続部の寸法

c)

ガス機器側プラグ(ガスコード用)の接続部の寸法は,

図 に適合しなければならない。


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単位  mm

図 3−ガス機器用プラグ(ガスコード用)の接続部の寸法

6.2.2 

接続状態の寸法 

図 のプラグ及び図 のソケットの接続状態の寸法は,図 に適合しなければならない。

単位  mm

図 4−図 のプラグ及び図 のソケットの接続状態の寸法

外観 

継手は形状が均整で,外観を著しく損なうようなきず,ひび,割れ,その他の欠点があってはならない。

なお,外観は 9.2 によって確認する。

材料 

継手に使用される材料は,通常の使用及び保守条件において,受ける可能性のある機械的,化学的及び

熱的作用に耐えるものであり,かつ,次に適合しなければならない。

a)

ガス栓接続形及びガス機器接続形の接続ゴム部は,9.3.1 によって試験を行い,亀裂が生じないことを

確認したものでなければならない。

b)

金属部分は,次のいずれかに適合する材料でなければならない。

1)

表 に示すもの又はこれと同等以上の耐食性のあるもの。


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2)  9.3.2

によって,24 時間試験を行ったとき腐食のないことを確認したもの,又はレイティングナンバ

9.8∼9 の腐食面積率でなければならない。

c)

ガスの通る部分に使用されるパッキン類(ゴム製弁体を含む。

)は,9.3.3 によって試験を行い,質量

変化率が 20 %以内であり,かつ,使用上支障のある軟化,ぜい化などがあってはならない。

表 3−耐食性のある金属材料

材料

規格番号

鋳物

JIS H 5120

JIS H 5202 

ダイカスト

JIS H 5301

JIS H 5302 

ステンレス鋼材

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4308

JIS G 4309

JIS G 4313

JIS G 4314

JIS G 4318 

表面処理鋼材

JIS G 3314 

アルミニウム及び

アルミニウム合金材

JIS H 4000

JIS H 4040

JIS H 4080

JIS H 4090

JIS H 4100 

銅及び銅合金

JIS H 3100

JIS H 3250

JIS H 3260

JIS H 3300

JIS H 3320 

試験方法 

9.1 

試験条件及び測定値の処理 

試験条件は,次による。

a)

試験室の条件  試験室内の温度は,特に規定しない場合は,20  ℃±15  ℃とし,試験中の温度の変動

は±5  ℃とする。ただし,試験項目で試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。

b)

試験ガスの条件  試験ガスは,特に指定のない限り空気を用いる。

c)

試験器具及び装置  試験器具及び装置は,表 による。

d)

測定値の処理  測定値及び計算によって求められた数値は,四捨五入によって各規定値の有効数値に

丸める。


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表 4−試験器具及び装置 

試験項目

試験器具

a)

種類及び仕様

関連規格

種類

測定範囲

細分(最小)目盛

室温及びガス温の

測定

温度計

ガ ラ ス 製 水 銀 棒 状

温度計

0  ℃∼50  ℃ 1/2

JIS B 7411

気圧の測定

気圧計

フ ォ ル タ ン 式 気 圧

計 又 は ア ネ ロ イ ド
式気圧計

− 0.1

kPa

ガス圧の測定

水柱計

− 0

kPa∼5.0 kPa

0.01 kPa

寸法の測定

マイクロメータ

− 0

mm∼25 mm

(又は 50 mm)

1/100 mm

JIS B 7502

ノギス

− 0

mm∼150 mm

1/20 mm

JIS B 7507

スケール

− 0

mm∼1 000 mm

1 mm

JIS B 7516

所要時間の測定

ストップウォッチ

− 30 分計 2/10 秒

時計

1 分

ガス流量の測定

ガスメータ

湿式ガスメータ

1 回転の 1/100

JIS B 8571

流量計

層流管流量計

ガス比重の測定

ガス比重計

ブ ン ゼ ン − シ リ ン

グ 式 ガ ス 比 重 計 又

は ガ ス ク ロ マ ト グ
ラフ

ガス通路の気密

水柱計

− 0

kPa∼5.0 kPa

0.01 k Pa

弁漏れ量の測定

流量計

ソ ー プ フ ィ ル ム メ
ー タ 又 は バ ブ ル イ

ンジケータ

材料の耐熱性試験

恒温槽

− 130

℃以上

材料の耐寒性試験

恒温槽

−15  ℃以下

材料の難燃性試験

加熱用バーナ

ブンゼンバーナ

炎口内径 10 mm

材料の耐食性試験

耐食試験装置

塩水噴霧試験装置

JIS Z 2371

着脱力試験

テンションゲージ

− 0

N∼100 N

2 N

引張強度試験

引張試験機

引抜き強度試験

引張試験機

衝撃試験

衝撃試験機

荷重試験

荷重試験機

おもり 350

N

耐ガス性試験

天びん

30 g

0.1 mg

耐オゾン性試験

オ ゾ ン 劣 化 試 験 装

試験槽,オゾン発生

装置

JIS K 6259

a)

  試験器具及び装置は,代表的なものを示したものであり,これと同等以上の性能をもつ試験器具及び装置を使

用してもよい。

9.2 

構造,寸法及び外観試験 

試験方法について,特定する規定のない項目などについての試験は,目視又は通常の使用操作によって

確認する。また,6.2 については適切な測定器具を用いて各部の寸法を測定する。

9.3 

材料試験 

9.3.1 

耐オゾン性 

ゴム管口接続形の接続ゴム部の耐オゾン性は,接続ゴム部を

図 に示すゴム管口(ホースエンド)の赤

線(○

a で示す部分)まで挿入し,取扱説明書などに記載する方法によって固定した状態で,JIS K 6259 

5.2

(試験装置)に規定する試験装置を用い,オゾン濃度 500 ppb±50 ppb,試験温度 40  ℃±2  ℃及び試験


9

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時間 96 時間の条件で試験した後,亀裂が発生しないことを目視などによって調べる。

許容差の指定がない寸法の許容差は,JIS B 0405 の 4.1(長さ寸法)に規定する公差等級の粗級による。

また,

図 の 寸法及び括弧内の寸法は参考値とする。

単位  mm

注記  ○

a は,赤線の部分を示す。

図 5−ゴム管口(ホースエンド)の寸法  呼び径 9.5 ゴム管用 

9.3.2 

耐食性 

耐食性は,JIS Z 2371 の 3.(装置)及び 9.(噴霧室の条件)に適合する塩水噴霧試験室において,7.2.1

(中性塩水噴霧試験)に定める規格に適合する試験用塩溶液を,24 時間噴霧した後,16.(判定方法)a)

(面積法)のレイティングナンバ法(

附属書 1)の標準図によって耐食性の有無を調べる。

9.3.3 

耐ガス性 

耐ガス性は,あらかじめ質量を測定した 3 個の試料を温度 5  ℃∼25  ℃の n-ペンタン中に 72 時間以上浸

せきした後,n-ペンタンから取り出し,24 時間大気中に放置した後,3 個の試料の各質量を測定し,次の

式によって質量変化率を算出し,3 個の試料の相加平均値を求める。

100

0

0

×

=

Δ

M

M

M

M

ここに,  ΔM

質量変化率(%)

M: 試験後の質量(g)

M

0

試験前の質量(g)

9.4 

気密性試験 

9.4.1 

継手の外部漏れ 

継手の外部漏れは,プラグとソケットとを接続したものを

図 6

のように配列し,下流末端は密封する。

次に,圧力調整器の上流から空気圧を加え,水注計の圧力が 4.2 kPa になったとき水柱計の上流で空気を閉

塞して 1 分間保持し,水柱計が初めの示度から低下するか又は同等の精度の試験装置によって,漏れの有

無を調べる。

なお,この場合プラグ又はソケット接続位置をほぼ 90°ずつ変えて,それぞれの位置で調べる。

図 6

外部漏れ試験 


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9.4.2 

安全機構の通過漏れ 

安全機構の通過漏れは,

図 7

のように接続し一端から空気圧 4.2 kPa を加え,他端を開放し安全機構の弁

を通して漏れる量を調べる。

図 7

安全機構の通過漏れ試験

9.4.3 

異常時の漏れ 

異常時の漏れはプラグとソケットとを接続して,一端を固定し他端のソケット又はプラグとの接続部に

10 N・cm の回転力を加えた状態(回転するものは除く。),接続部の軸方向に 100 N の引張荷重を加えた状

態並びに軸方向に対し直角の方向に 100 N の引張荷重を加えた状態において,

図 6

のように接続し,それ

ぞれの場合において一端から空気圧 4.2 kPa を加え,他端を密封して,かつ,水柱計の上流を閉塞した状態

で 1 分間保持し水柱計が初めの示度から低下するか,又は同等の精度の試験装置によって,漏れの有無を

調べる。

9.5 

着脱作動試験 

着脱作動の試験は,プラグとソケットとの接続及び取外し操作を 3 回行い,音,目視などで着脱作動が

円滑かつ確実であるかどうかを調べる。

9.6 

着脱力試験 

ソケットの着脱力試験は,

図 8

のようにプラグを固定し,テンションゲージなどを用いて,接続操作及

び取外し操作を行い,それぞれのときの荷重を調べる。

図 8

着脱力試験

9.7 

流量試験 

流量の試験は,継手を

図 9

のように接続し,水柱計①で空気圧を 1.0 kPa,かつ,水柱計②で,圧力が水

柱計①から 0.1 kPa 降下するように空気放出栓③を調節し,そのときの流量を測定する。ただし,水柱計①

と水柱計②との継手までの距離は,100 mm 以下とし,接続管は極端な曲がりがないようにする。

図 9

流量試験


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S 2135

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9.8 

反復使用試験 

9.8.1 

接続部 

反復使用の試験は,継手の着脱操作を 10 回/分∼20 回/分の速さで,6 000 回行った後,

9.4.1

9.4.3

及び

9.5

の試験を行う。

9.8.2 

自在部 

反復使用の試験は,

図 10

のように継手の自在部の操作を 5 回/分∼20 回/分の速さで,6 000 回行った

後,

9.4.1

の試験を行う。

図 10

反復使用試験

9.9 

引張強度試験 

引張強度の試験は,

図 11

のように継手の一端を固定し,他端に軸方向並びに軸方向に対し直角の方向に

ガス栓用プラグ(ゴム管用又はガスコード用)

,ゴム管用ソケット(ガス栓側)

,ゴム管用プラグ(ガス器

機側)及びガス機器用ソケット(ゴム管用)は 150 N,ガス栓用プラグ(強化ガスホース用)及び強化ガ

スホース用ソケット(ガス栓側)は 600 N,ガス機器用プラグ(ガスコード用)は 400 N の引張荷重をそ

れぞれ加え,それぞれの場合において離脱しないかどうかを調べる。また,荷重を取り除いた状態におい

て,

9.4.1

9.4.2

及び

9.5

の試験を行う。

図 11

引張強度試験

9.10 

耐荷重性試験 

耐荷重性の試験は,

図 12

のようにプラグとソケットとを接続して床に置き,中央部に 350 N の静荷重を

1 分間加えた後,荷重を取り除いた状態において,

9.4.1

9.4.2

及び

9.5

の試験を行う。また,床面は木製

とする。

単位  mm

図 12

耐荷重性試験


12

S 2135

:2013

9.11 

耐衝撃性試験 

耐衝撃性の試験は,

図 13

のようにプラグとソケットとを接続固定し,ガス栓用プラグ(ゴム管用又はガ

スコード用)

,ゴム管用ソケット(ガス栓側)

,ゴム管用プラグ(ガス機器側)及びガス機器用ソケット(ゴ

ム管用)は 1 J,ガス栓用プラグ(強化ガスホース用)

,強化ガスホース用ソケット(ガス栓側)及びガス

機器用プラグ(ガスコード用)は 2 J の衝撃値を軸線に対して直角に

図 13

に示す方向から加えた後,

9.4.1

9.4.2

及び

9.5

の試験を行う。

なお,計算式は,次による。

FWL

g

(1−cos α)

ここに,

F: 衝撃値(J)

W: ハンマーの質量(kg)

L: ハンマーの回転軸中心線から重心までの距離(m)

g

自由落下の加速度(m/s

2

α: ハンマーの持上げ角

a)

  プラグ側 b)  ソケット側 

図 13

耐衝撃性試験

9.12 

引抜き強度試験 

9.12.1 

ゴム管接続形 

ゴム管接続形のものについては,ゴム管用ソケット(ガス栓側)及びゴム管用プラグ(ガス機器側)の

ゴム管接続部に,

JIS K 6348

に適合する長さ約 15 cm のゴム管を取扱説明書などに記載する方法によって

固定し,常温で 24 時間放置した後,引張試験機によって 150 N の引張荷重を

図 14

に示す方法によって加

えたとき,ガス用ゴム管がソケット又はプラグから抜けるかどうかを調べる。

なお,この場合の室温の条件は,23  ℃±2  ℃,引抜き速度は,

50

0

500

 mm/分とする。


13

S 2135

:2013

図 14

ゴム管接続形の引抜き強度試験

9.12.2 

ガス栓接続形及びガス機器接続形 

ガス栓接続形及びガス機器接続形のものについては,プラグ及びソケットのゴム管口接続部を

図 5

に示

すゴム管口(ホースエンド)の赤線の位置まで差込み,取扱説明書などに記載する方法によって固定し,

常温で 24 時間放置した後,引張試験機によってガス栓用プラグ(ゴム管用又はガスコード用)及びガス機

器用ソケット(ゴム管用)は 150 N,ガス栓用プラグ(強化ガスホース用)は 600 N,ガス機器用プラグ(ガ

スコード用)は 400 N の引張荷重を

図 15

に示す方法によって加えたとき,プラグ及びソケットがゴム管口

(ホースエンド)から抜けるかどうかを調べる。この場合の室温の条件及び引抜き速度は,

9.12.1

と同じ

とする。

図 15

ガス栓接続形及びガス機器接続形の引抜き強度試験

9.12.3 

強化ガスホース接続形 

強化ガスホース接続形[強化ガスホース用ソケット(ガス栓側)

]については,ソケットの強化ガスホー

ス接続部に,

JIS K 6351

に適合する長さ約 30 cm の強化ガスホースを取扱説明書などに記載する方法で固

定し,常温で 24 時間放置した後,引張試験機によって 600 N の引張荷重を

図 16

に示す方法によって加え

たとき,強化ガスホースがソケットから抜けるかどうかを調べる。この場合の室温の条件及び引抜き速度

は,

9.12.1

と同じとする。


14

S 2135

:2013

図 16

強化ガスホース接続形の引抜き強度試験

9.13 

耐熱性試験 

耐熱性の試験は,プラグとソケットとを接続した状態のもの及びプラグとソケットとを接続しない状態

のものとを 120  ℃±2  ℃の恒温槽に 30 分間放置した後取り出し,常温に復した後,

9.4.1

9.4.2

及び

9.5

の試験を行う。

9.14 

耐寒性試験 

耐寒性の試験は,プラグとソケットとを接続した状態のもの及びプラグとソケットとを接続しない状態

のものとを−10  ℃±2  ℃の恒温槽に 30 分間放置した後取り出し,常温に復した後,

9.4.1

9.4.2

及び

9.5

の試験を行う。

9.15 

難燃性試験 

難燃性の試験は,

図 17

に示すように,プラグとソケットとを接続した状態(ゴム管接続形のものはゴム

管を接続した状態とする。

)で,還元炎の先から約 10 mm 離れた位置で試料を 5 秒間炎の中に入れた後取

り出して,5 秒以上炎を出して燃え続けないかどうかを調べる。また,ゴム管口接続形のゴム部分も同様

に行う。

なお,加熱用バーナはブンゼンバーナ(炎口内径 10 mm)を用い,使用ガスは,

JIS K 2240

の 1 種 1 号

又は 1 種 2 号のガスを用い,ガス圧 2.8 kPa で燃焼させ炎の高さは約 40 mm とする。

単位  mm

図 17

難燃性試験

10 

検査 

継手の検査は,形式検査

1)

と受渡検査

2)

とに区分し,箇条

5

∼箇条

8

及び箇条

11

について適合したもの

を合格とする。

なお,受渡検査の抜取検査方式は,受渡当事者間の協定による。


15

S 2135

:2013

1)

  製品の品質が,設計で示す全ての特性を満足するかどうかを判定する検査。

2)

  既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による製品の受渡しをする場合,必要と認める

特性が満足するものであるかどうかを判定するための検査。

a)

形式検査

1)

  性能

2)

  構造及び寸法

3)

  外観

4)

  材料

5)

  表示

b)

受渡検査

1)

  気密性

2)

  着脱作動

3)

  表示

11 

表示 

この規格の全ての要求事項に適合した継手には,見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の事項を表

示しなければならない。

a)

  規格番号

b)

  ガスの流れ方向の矢印

c)

  製造業者名又はその略号

d)

  製造年月又はその略号

12 

取扱説明書 

製品には,取扱説明書を添付するものとし,次の事項を記載しなければならない。

a)

  使用する場所,位置についての注意

b)

  使用上の接続要領,使用上の注意事項及び複数個の使用に関する注意

c)

  製造業者などの連絡先

d)

  その他の必要事項


16

S 2135

:2013

附属書 A

(参考)

継手の各部の名称

A.1 

継手各部の名称 

継手の各部の名称を,

図 A.1

図 A.3

に示す。

図 A.1

ゴム管用ソケット(ガス栓側)

図 A.2

ガス栓用プラグ(ゴム管用)

図 A.3

接続状態


17

S 2135

:2013

附属書 B

(参考)

継手の使用形態

B.1 

継手の使用形態 

継手の使用形態の例を,

図 B.1

図 B.3

に示す。

図 B.1

ゴム管接続形

図 B.2

ガスコード接続形

図 B.3

強化ガスホース接続形


18

S 2135

:2013

附属書 C 
(参考)

継手の使用例

C.1 

継手の使用例 

継手の使用例を,

図 C.1

図 C.7

に示す。

図 C.1

ガス栓用プラグ(ゴム管用又はガスコード用)

図 C.2

ガス栓用プラグ(強化ガスホース用)

図 C.3

ゴム管用ソケット(ガス栓側)

図 C.4

強化ガスホース用ソケット(ガス栓側)


19

S 2135

:2013

図 C.5

ゴム管用プラグ(ガス機器側)

図 C.6

ガス機器用ソケット(ゴム管用)

図 C.7

ガス機器用プラグ(ガスコード用)