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S 2122

:2010

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

1

4

  区分

2

4.1

  設置による区分

2

4.2

  放熱方式による区分

2

4.3

  暖房機能による区分

2

5

  性能

2

6

  構造,材料及び寸法

17

6.1

  一般

17

6.2

  種類別構造 

17

6.3

  各部の構造及び材料

17

7

  試験方法

19

7.1

  性能試験 

19

7.2

  機器の設置状態及び使用状態

19

7.3

  構造,材料及び寸法の試験 

19

7.4

  はんだの耐久性試験

19

8

  検査

20

8.1

  形式検査 

20

8.2

  製品検査 

20

9

  表示

20

10

  取扱説明書 

20


S 2122

:2010

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本ガス

機器検査協会(JIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標

準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS S 2122:2008 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権にかかわる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 S

2122

:2010

家庭用ガス暖房機器

Gas burning space heaters for domestic use

序文 

この規格は,1974 年に制定され,その後 5 回の改正を経て今日に至っている。今般,JIS S 2092 及び JIS 

S 2093

の改正並びに技術進歩に伴う対応のため改正したものである。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,液化石油ガス又は都市ガス(以下,ガスという。

)を燃料とする表示ガス消費量が,19 kW

以下の主として一般家庭用のガス暖房機器(以下,機器という。

)について規定する。

なお,この規格では,圧力は,大気圧と示しているもの以外はすべてゲージ圧力とする。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0203

  管用テーパねじ

JIS S 2091

  家庭用燃焼機器用語

JIS S 2092

  家庭用ガス燃焼機器の構造通則

JIS S 2093

  家庭用ガス燃焼機器の試験方法

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS S 2091JIS S 2092 及び JIS S 2093 によるほか,次による。

3.1 

表示ガス消費量 

機器をガスの消費量が最も多い状態(急速暖房式にあっては,急速暖房運転中を除く。

)で使用したとき

に消費するガス量で,機器に表示する値。

3.2 

形式検査 

製品の品質が設計で示されたすべての品質項目を満足するかどうかを判定するための検査。

3.3 

製品検査 

既に形式検査に合格したものと同じ設計,製造による機器の受渡しにおいて,必要と認められる品質項

目を満足するものであるかどうかを判定するための検査。


2

S 2122

:2010

区分 

4.1 

設置による区分 

4.1.1 

屋内外設置による区分   

機器の屋内外設置による区分は,JIS S 2092 

表 2(屋内外設置による区分)による。

4.1.2 

屋内式機器の給排気方式による区分 

屋内式機器の給排気方式による区分は,

JIS S 2092

表 3(屋内式機器の給排気方式による区分)による。

4.1.3 

設置形態による区分 

機器の設置形態による区分は,JIS S 2092 

表 4(設置形態による区分)による。

4.2 

放熱方式による区分   

機器の放熱方式による区分は,

表 による。

表 1−放熱方式による区分 

放熱方式

区分内容

(参考図)

放射式

主として,放射熱を利用して部屋を暖めるもの

図 4

自然対流式

自然対流によって部屋を暖めるもの

図 5

強制対流式

機器の本体にファンを内蔵し,強制対流によって部屋を暖めるもの

図 6

4.3 

暖房機能による区分   

機器の暖房機能による区分は,

表 による。

表 2−暖房機能による区分

暖房機能

区分内容

標準式

表示ガス消費量のもの

急速暖房式 点火直後から 15 分以内,表示ガス消費量を超えるもの

性能 

機器は,箇条 によって試験したとき,

表 の性能を満足しなければならない。

なお,試験条件,試験ガス,試験用計測器及び試験装置は,JIS S 2093 による。


3

S 2122

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表 3−性能及び試験方法 

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

器具栓を通して漏れる量が 70 mL/h 以下

器具栓以外のガス閉止弁を通して漏れる量が 550 mL/h 以下

ガス通路の気密

ガス接続口から炎口まで外部漏れがあってはならない。

表 

ガス消費量

表示ガス消費量に対する精度が±10 %

表 

強制対流式機器において対流用送風機で風量調節のできるもの
は,最大風量の状態とする。

確実に火移りし,爆発的着火があってはならない。

リフティングがあってはならない。

消火があってはならない。

炎が均一でなければならない。

逆火があってはならない。

連続騒音が 60 dB(A)以下

消火時に爆発音があってはならない。

理論乾燥燃焼ガス中の一酸化炭素(以下,CO という。

)濃度(体

積分率%)

(以下,CO %という。

)が 0.14 %(開放式は 0.03 %)

以下

すすが発生してはならない。

電極部及び熱交換部に黄炎が常時接触してはならない。

炎のあふれがあってはならない。

パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない。

表 
表 27 
表 28 
表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40 

開放式機器の燃焼ガス採取位置については

図 1,採取器について

図 による。この場合採取した燃焼ガス中の二酸化炭素(以下,

CO

2

という。

)濃度は,通常,液化石油ガス用機器については 1.5 %

以上,都市ガス用機器については 1.2 %以上とする。

燃焼

状態

無風状態並び

に BF-D 及び

FF-D

の通常雰

囲気状態

排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない(CF 及び

FE

に適用)

CF

表 27

FE

表 28 

3

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表 3−性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

排 気 閉 そ く 状

態 
(CF に適用)

排気口以外から流出する燃焼ガス中の CO %が 0.14 %以下

表 27

消火,逆火及び使用上支障がある炎のあふれがあってはならない

(開放式及び FE を除く。

消火,逆火及び使用上支障がある炎のあふれがあってはならな

い。また,安全装置の作動によってガス通路が閉ざされてはなら
ない(FE に適用)

パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない(CF,FE,

BF-W

,BF-C,FF-W,FF-C 及び RF に適用)

排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない(FE に適
用)

CO %

が 0.28 %以下(BF-W,BF-C,FF-W 及び FF-C に適用)

有風状態

確実に火移りし,爆発的着火があってはならない(BF-W,BF-C,

FF-W

,FF-C 及び RF に適用)

CF

表 27

FE

表 28

BF-W

表 29

BF-C

表 31

BF-D

表 34

FF-W

表 37 

FF-C

表 39 

FF-D

表 40 

RF

表 41

散水状態 
(BF-W,FF-W

及び RF に適
用)

消火があってはならない。 BF-W:

表 29

FF-W

表 37 

RF

表 41

確実に火移りし,爆発的着火があってはならない。

パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない。

消火があってはならない。

すすが発生してはならない。

燃焼

状態

低 酸 素 雰 囲 気
状態 
(BF-D 及び

FF-D

に適用)

CO %

が 0.28 %以下

BF-D

表 34 

FF-D

表 40

4

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表 3−性能及び試験方法(続き) 

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

平常時温度上昇

(機器の各部)

操作時に手を触れ

る部分の表面

金属製,陶磁器製及びガラス製のもの

 60

℃以下

表 12 

(つまみ類)

その他のもの 70

℃以下

操作時に手を触れるおそれがある部分の表面

140

 ℃以下

乾電池の表面

 55 ℃以下

ガス接続口(ねじ接続口を除く。

)の表面

 60 ℃以下

ガス閉止弁(器具栓を含む。

本体のガスの通る部分の外表

85

 ℃又は耐熱試験によって

ガ ス 通 路 の 気 密 の 項 に 適 合
し,かつ,使用上支障がない

ことが確認された温度以下

表 12 
表 16

点火ユニット(圧電素子を含

む。

)の表面

85

 ℃又は耐熱試験によって

電 気 点 火 の 無 風 状 態 並 び に

BF-D

及び FF-D の通常雰囲気

状態の項に適合し,かつ,使

用上支障がないことが確認さ
れた温度以下

器具ガバナのガスの通る部分
の外表面

70

 ℃又は耐熱試験によって

ガ ス 通 路 の 気 密 の 項 に 適 合
し,かつ,調整圧力の変化が

(0.05 P

1

+30)Pa 以下である

ことが確認された温度以下 
P

1

:耐熱試験前の調整圧力

平常時温度上昇
(木壁など)

機器後面,側面及び上方天井面の木壁の表面,並
びに機器下面の木台の表面(機器下面の木台の表
面については,壁掛形及びつり下げ形を除く。

表 12 
表 29 
表 31 

給排気筒の壁貫通部の木枠の表面(BF 及び FF
に適用)

100

 ℃以下

表 34 
表 37 

排気筒トップ又は給排気筒トップの周辺の木壁
の表面(CF を除く。

表 39 
表 40 

温度

上昇

排気温度

a)

(開放式を除く。

) 260 ℃以下

a) 

機器の設置状態  機器を図 に示す測温板に機器と測温板と
の間隔が次に示す間隔となるように,製造業者が指定する要
領(取扱説明書などに示す要領)で設置する。

なお,測温板との間隔について,火災予防上有効な措置が

施されたもので,製造業者が指定する間隔が,次に規定する
間隔未満である場合は,その指定の条件による。

機器と測温板との間隔

単位  mm

開放式

半密閉式

密閉式

屋外式

バーナ露出

バーナ隠閉

自然対 強制対 自然対 強制対

前方

放射式

全周

放射式

壁掛形

つり下

げ形

自然

対流式

強制

対流式

流式

流式

流式

流式

後面

45

1 000

45

45

45

45

45

45

45

45

側面

300

1 000

600

45

45

45

45

45

45

45

天井面 1 000

1 000

300

1 000

45

600

45

600

45

45

b) 

機器の使用状態  機器は,ガス消費量が最も多い状態とする。
強制対流式機器で,対流用送風機の風量が調節できるものは,
最小風量の状態とする。

c) 

測温時間  機器の各部については,バーナに点火してから 1
時間とし,機器周囲の木壁などについては引き続き 1 時間と
する。

5

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表 3−性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

機器後面,側面及び上方天井面の木壁の表面,

並びに機器下面の木台の表面(機器下面の木台
の表面については,壁掛形及びつり下げ形を除
く。

給排気筒の壁貫通部の木枠の表面 
(BF 及び FF に適用)

異常時温度上昇

(木壁など) 

排気筒トップ又は給排気筒トップの周辺の木

壁の表面(CF を除く。

100

℃以下

表 12 
表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40

d) 

強制対流式機器の異常時温度上昇の試験は,停電のときにメ

ーンバーナを閉じるものについて行い,機器の状態及び測温
時間は,次による。 

1) 

機器の状態  対流用送風機の作動を停止した状態とするほ
かは,平常時温度上昇試験の状態による。 

2) 

測温時間  時間が経過しても測温部の温度が変わらなくな
るまで(ただし,バーナに点火してから 1 時間まで)とす

る。 

温度

上昇

耐半閉そく性 
(強制対流式に

適用) 

異常があってはならない。

b)

a) 

試験の条件  試験ガスの条件は,B-1 又は 1-1 とする。

b)

機器の状態  機器は,ガス量が最も多い状態とする。また,
対流用送風機の風量調節のできるものは最小風量の状態と
し,温風吹出口を日本薬局方で定めるタイプ I のガーゼを 10
枚重ねた状態で閉そくする。ただし,温風吹出口に放射暖房

を目的とした部分のあるものは,その部分を除くものとする。

無 風 状 態 並 び に

BF-D

及び FF-D の

通常雰囲気状態

家庭用電源又は乾電池を用いた連続放電

点火方式のものにあっては 20 回中 19 回,
その他のものにあっては 10 回中 9 回以上
点火しなければならない。また,爆発的

点火があってはならない。

散水状態(BF-W,

FF-W

及び RF に適

用)

低酸素雰囲気状態
(BF-D 及び FF-D

に適用) 

10

回中 8 回以上点火し,連続して不点火

してはならない。また,爆発的点火があ
ってはならない。

電気点火

有風状態(BF-W,

BF-C

,FF-W,FF-C

及び RF に適用)

10

回中 5 回以上点火し,また,爆発的点

火があってはならない。

表 13 
表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40 
表 41

6

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表 3−性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

点 火 し た 場

合 の 開 弁 時

90

秒以内とする。

消 火 し た 場
合 の 閉 弁 時

−  消火後 1 回目の閉弁時間は,フレームロッド式のものにあ

っては 3 秒以内,その他のものにあっては 60 秒以内とす
る。ただし,家庭用電源又は乾電池を使用して熱電対式立

消え安全装置を強制的に閉弁させるものにあっては 50 秒
以内とする。

−  2 回目以降の閉弁時間は,1 回の閉弁時間につき,フレー

ムロッド式のものにあっては 20 秒以内,その他のものに
あっては 60 秒以内とする。ただし,家庭用電源又は乾電
池を使用して熱電対式立消え安全装置を強制的に閉弁さ

せるものにあっては 50 秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,閉弁時間の積算は 60

秒以内とする。

点 火 時 に 不
点 火 し た 場

合 の 閉 弁 時
間 
( 点 火 動 作

が 自 動 的 に
行 わ れ る も
のに適用)

−  1 回の閉弁時間につき,フレームロッド式のものにあって

は 20 秒以内,その他のものにあっては 60 秒以内とする。

ただし,家庭用電源又は乾電池を使用して熱電対式立消え
安全装置を強制的に閉弁させるものにあっては 50 秒以内
とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,閉弁時間の積算は 60

秒以内とする。

安全

装置

立消

え安


装置

再点

火形

爆 発 的 点 火
及 び 使 用 上

支 障 が あ る
炎のあふれ

消火した後及び点火時に不点火した後,再び点火動作をした
ときに爆発的点火及び使用上支障がある炎のあふれがあって

はならない。

表 14 

7

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表 3−性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

点 火 し た 場 合

の開弁時間

90

秒以内とする。

消 火 し た 場 合

の閉弁時間

−  消火後 1 回目の閉弁時間は,フレームロッド式のものに

あっては 3 秒以内,その他のものにあっては 100 秒以内
とする。ただし,家庭用電源又は乾電池を使用して熱電
対式立消え安全装置を強制的に閉弁させるものにあっ

ては 50 秒以内とする。

−  2 回目以降の閉弁時間は,1 回の閉弁時間につき,フレ

ームロッド式のものにあっては 20 秒以内,その他のも

のにあっては 100 秒以内とする。ただし,家庭用電源又
は乾電池を使用して熱電対式立消え安全装置を強制的
に閉弁させるものにあっては 50 秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,

閉弁時間の積算は 100

秒以内とする。

点 火 時 に 不 点
火 し た 場 合 の
閉弁時間

( 点 火 動 作 が
自 動 的 に 行 わ
れ る も の に 適

用)

−  1 回の閉弁時間につき,フレームロッド式のものにあっ

ては 20 秒以内,その他のものにあっては 100 秒以内と
する。ただし,家庭用電源又は乾電池を使用して熱電対

式立消え安全装置を強制的に閉弁させるものにあって
は 50 秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,

閉弁時間の積算は 100

秒以内とする。

安全

装置

立消

え安


装置

再点

火形


爆 発 的 点 火 及
び 使 用 上 支 障
が あ る 炎 の あ

ふれ 
( 繰 り 返 し 点
火 動 作 が 自 動

的 に 行 わ れ る
もの及び FF に
適用)

消火した後及び点火時に不点火した後,再び点火動作をした
ときに爆発的点火及び使用上支障がある炎のあふれがあっ
てはならない。

表 14 

8

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表 3−性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

換気不良 CO

%

が 0.05 %に達する以前に,バーナへのガス通路を閉ざし,

自動的に再び開いてはならない。

一次空気吸
引口閉そく

90

秒以内にバーナへのガス通路を閉ざし,自動的に再び開いて

はならない。又は,一次空気吸引口を全閉したとき,CO %が
0.05 %

未満でなければならない。


完全

燃焼防

止装

置︵開

放式に

適用

作 動 表 示
(強制対流
式に適用)

作動が使用者に分かるように表示する。

a)

試験の条件  試験ガスの条件は,B-1 又は 1-1 とする。

b)

機器の状態  機器はガス消費量が最も多い状態とする。

c)

試験方法  試験方法は,次による。

1)

換気不良  酸素濃度を徐々(10 分間に 1.5 %以下の速度。
ただし,試験結果に影響を及ぼさない場合はこれによらな
くてもよい。

)に低下させ安全装置が作動したときの CO %

を測定する。また,ガス通路が自動的に再び開かないかど
うかを調べる。

2)

一次空気吸引口閉そく  CO %が 0.05 %に達するまで一次
空気吸引口を閉そくした状態で,バーナに点火し 90 秒以内
にバーナへのガス通路を閉ざし,自動的に再び開かないか
どうかを調べる。

なお,一次空気吸引口を全閉したとき 0.05 %に達しない

ものはその状態での CO %を測定する。

3)

作動表示  1)  及び  2)  によって,機器を停止させたとき,
安全装置の作動の表示の有無を目視によって調べる。

排 気 閉 そ く 安
全装置(FE に適
用)

排気口以外から燃焼ガスが流出したときから,5 分以内にバーナ
へのガス通路を閉ざし,自動的に再び開いてはならない。また,
排気筒を閉そくしたときからガス通路を閉ざすまでの間に,消
火,逆火又は使用上支障がある炎のあふれがあってはならない。
(排気口以外からの燃焼ガスの流出が生じるものに適用)

表 28

過 大 風 圧 安 全
装置(FE に適
用)

消火,逆火又は使用上支障がある炎のあふれを生じる以前又は
生じたとき,バーナへのガス通路を閉ざし,自動的に再び開い
てはならない。 
(排気口以外からの燃焼ガスの流出が生じないものに適用)

表 28

再始動は,安全装置が作動したままの状態で,ガス通路が自動的
に再び開くかどうかを調べる。

送 風 機 停 止 安
全装置(FE に適
用)

送風機が停止したときから 1 分以内にバーナへのガス通路を閉
ざし,自動的に再び開いてはならない。また,送風機が停止し
たときからガス通路を閉ざすまでの間に,消火,逆火又は使用
上支障がある炎のあふれがあってはならない。

表 28

過熱防止装置

作動後,バーナへのガス通路を閉ざし,自動的に再び開いては
ならない。

表 14

異常時温度上昇の項による。

安全

装置

転 倒 時 の ガ ス
遮断装置

転倒後 10 秒以内にバーナへのガス通路を閉ざし,自動的に再び
開いてはならない。

試験ガスの条件を S-2 とし,通常の使用状態においてバーナに点
火した後に転倒するおそれがある方向に転倒させ,ガス通路が閉
じるまでの時間を調べる。

9

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表 3−性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

平 常 時 温 度 上 昇
試験前

1 M

Ω 以上

散水状態試験後

(BF-W,FF-W 及
び RF に適用)

1 M

Ω 以上


縁性

能︵絶

縁抵

抗︶

異 常 時 温 度 上 昇
試験後

0.3 M

Ω 以上

表 20 
表 29 
表 37 
表 41 

耐電圧

耐えなければならない。

耐衝撃電圧

使用上支障があってはならない。

始動

始動しなければならない。

電圧変動

運転が継続しなければならない。

定格消費電力 W

許容差 %

        10

以下

+25

          10

を超え      30 以下

±25

          30

を超え    100 以下

±20

        100

を超え 1 000 以下

±15

定 格 消 費 電 力 に 対す
る精度

  1 000

を超えるもの

±10

巻線の温度上昇

(括弧内の値は回転
機 の 巻 線 に 適 用 す
る。

A

種絶縁:100  ℃以下

E

種絶縁:115  ℃以下

B

種絶縁:125(120)℃以下

F

種絶縁:150(140)℃以下

H

種絶縁:170(165)℃以下

停電

交流電

源異常

電圧降下

安全性に支障があってはならない。


気部

︵交流

電源

を使用

する機

器︶

電源雑音(電子制御
装置をもつものに適
用)

安全性に支障があってはならない。

表 20 

10

S 2122


2010


11

S 2122

:2010

表 3−性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093

この規格で規定する試験方法

電気部

( 直 流 電 源 を
使用する機器)

電圧降下

(0 V まで)

安全性に支障があってはならない。

表 20

回 路 の短 絡又 は
断線

安全性に支障があってはならない。

表 20

電気部 
( 電 子 制 御 装
置 を も つ も の

に適用)

は ん だの 耐久 性
(開放式に適用)

通常使用時の温度変化に耐え,かつ,はんだクラック
進行ランクが 7 未満

表 20 

試験条件は,7.4 による。

器具栓

6

000

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,
使用上支障があってはならない。

電気点火装置

6

000

電気点火の項に適合し,かつ,使用
上支障があってはならない。

器具ガバナ 30

000

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,
調整圧力の変化が  (0.05 P

1

+30)Pa

以下でなければならない。 
P

1

:試験前の調整圧力

立消え安全装置

1

000

ガス通路の気密の項及び安全装置の

立消え安全装置の項に適合しなけれ
ばならない。

電磁弁 30

000

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,
使用上支障があってはならない。

タイマ(電子式のものを除
く。

 2 000

ガス通路の気密の項に適合し,使用
上支障がなく,かつ,作動時限の変
化が 10 %以下でなければならない。

 6 000

回(電磁

弁方式に適用)

使用上支障があってはならない。

バ イ パ ス 付 き

1 000

回(直動

弁方式に適用)

反復

使用

サーモスタット 
(電子式のもの及び比例制
御式のものを除く。

バ イ パ ス な し

6 000

回(直動

弁方式に適用)

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,
使用上支障があってはならない。

表 15

11

S 2122


2010


表 3−性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093

この規格で規定する試験方法

不 完 全 燃 焼 防
止装置 
( 開 放 式 に 適
用)

1 000

安全装置の不完全燃焼防止装置の項に
適合しなければならない。

a)

試験の条件  試験ガスの条件は,S-2 とする。

b)

機器の状態  機器の状態は,消費するガス量が最も多い使用状態
とする。強制対流式機器において対流用送風機で風量の調節ので
きるものは最大風量の状態とする。

c)

試験方法  5 分間燃焼させた後消火し 10 分間放置する操作を 1 回
として,1 000 回繰り返した後,安全装置の不完全燃焼防止装置の
試験方法によって調べる。

器 具 コ ン セ ン

6 000

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,着
脱が円滑確実でなければならない。

表 15

自 在 ガ ス 接 続

1 000

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,使
用上支障があってはならない。

反復

使用

遠隔操作装置 
( 電 子 式 の も

のを除く。

6 000

使用上支障があってはならない。

通常の遠隔操作を 4∼20 回/分の速さで繰り返した後,使用上支障の
有無を目視などによって調べる。

ガ ス 通 路 の 気

ガス通路の気密の項に適合しなければならない。

表 
表 9

燃焼状態

消火及び逆火があってはならない。

 CO

%

は,0.14 %(開放式は 0.03 %)以下

熱 交 換 部 の 異

異常があってはならない。

連続

燃焼

放射体の異常 
( 放 射 式 に 適
用)

異常があってはならない。

a)

試験の条件  試験ガスの条件は,S-1 とする。

b)

機器の状態  機器の状態は,消費するガス量が最も多い使用状態
とする。強制対流式機器において対流用送風機で風量の調節ので
きるものは最大風量の状態とする。また,強制排気式機器及び強
制給排気式機器で,排気筒を延長して使用できるものは,製造業

者が指定する(取扱説明書による。

)最大延長の状態とする。

c)

試験方法  試験方法は,通常の使用状態において 15 時間以上燃焼
させた後,次の各項について調べる。

1)

ガス通路の気密  ガス通路の気密は,JIS S 2093 の表 7(ガス通
路の気密試験)によって調べる。

2)

燃焼状態  燃焼状態は,無風状態(BF-D 及び FF-D の場合は通
常雰囲気状態)における消火及び逆火の有無並びに CO %につ
いて JIS S 2093 

表 9(無風燃焼状態試験)によって調べる。

3) 

熱交換部の異常の有無  熱交換部の異常の有無は,目視などに
よって調べる。

4)

放射体の異常の有無  放射体の異常の有無は,目視などによっ
て調べる。

12

S 2122


2010


13

S 2122

:2010

表 3−性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

耐振動

ガス通路の気密の項に適合しなければならな

い。

表 18

気密構成部の気密

(密閉式に適用)

漏れ量が,

(表示ガス消費量×0.86)m

3

/h

以下

でなければならない。ただし,20 m

3

/h

を超え

るものは 20 m

3

/h

以下とする。

表 25

a)

試験の条件及び機器の状態  試験ガ
スの条件を P-2 又は 1-2 とし,機器の
状態は,ガス消費量試験の状態によ

る。

b)

試験方法  点火 30 分以後に右に示す
半球で放射強度の測定点(測定点につ
いては,

注記 を参照。)33 点の放射

強度を測定し,次の式によって放射効
率を求める。

100

33

2

i

2

×

Σ

I

E

r

π

η

ここに,

η

: 放射効率(%)

r: 球の半径(m)

 

E

i

: 各点の放射強度

(kW/m

2

 

 

I: インプット(kW)

放射強度の測定点

放射効率 
(放射式に適用)

15 %

以上

球の半径 は 1 m とする。ただし,機器の熱放出面(放射体及び反射板)

の最大寸法が 0.5 m を超える場合は,その寸法の 2  倍以上を半径とする。

向かって右四半球は,左四半球と対称とする(座標記入を省略した各点)

放射が後半球にわたるもの(全周放射式のもの)は,同様に後半球につい

ても測定し,次の式によって放射効率を求める。

100

66

4

i

2

×

Σ

I

E

r

π

η

13

S 2122


2010


表 3−性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

放射効率

(放射式に適用)
(続き)

15 %

以上

注記 1  測定位置を次に示す。 

測定位置 

 
 

経度

緯度

経度

緯度

経度

緯度

80.2

°

44.6

°

−80.2°

44.6

°

83.1

°

0

°

61.1

°

41.2

°

−61.1°

41.2

°

68.7

°

0

°

42.9

°

34.2

°

−42.9

°

34.2

°

52.7

°

0

°

23.8

°

22.0

°

−23.8

°

22.0

°

32.0

°

0

°

23.8

°

−22.0

°

−23.8

°

−22.0

°

−32.0

°

0

°

42.9

°

−34.2

°

−42.9

°

−34.2

°

−52.7

°

0

°

61.1

°

−41.2

°

−61.1

°

−41.2

°

−68.7

°

0

°

80.2

°

−44.6

°

−80.2

°

−44.6

°

−83.1

°

0

°

0

°

 83.1

°

0

°

 32.0

°

0

°

−52.7

°

0

°

 68.7

°

0

°

0

°

0

°

−68.7

°

0

°

 52.7

°

0

°

−32.0

°

0

°

−83.1

°

注記 2  測定位置は放射面中心を通る水平面(XY 面)を緯度 0°,放射面中心

の正面を通る鉛直面(XZ 面)を経度 0°とする座標で表示したもので
ある。

熱効率 
( 開放 式及 び RF

を除く。

60 %

以上

a)

試験の条件及び機器の状態  試験ガスの条件を P-2 又は 1-2 とし,機器の状
態は,ガス消費量試験の状態による。

b)

試験方法  バーナに点火し,排気筒出口の燃焼ガス温度及び乾燥燃焼ガス中
の CO

2

の濃度を測定し,次の式によって熱効率を求める。

100

)

(

1

CO

100

1

1

E

4

P

3

2

2

3

P

3

2

P

2

1

P

1

×

⎪⎭

⎪⎩

⎟⎟

⎜⎜

Q

L

t

t

C

C

C

C

ν

γ

γ

γ

γ

γ

γ

η

14

S 2122


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15

S 2122

:2010

表 3−性能及び試験方法(続き) 

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

熱効率

( 開放 式及 び RF
を除く。

(続き)

60 %

以上

ここに, 

η

: 熱効率(%)   

Q: 使用ガスの総発熱量(kJ/m

3

N

)   

 

γ

1

: 理論水(H

2

O

)生成率 

 

γ

2

: 理論 CO

2

生成率 

 

γ

3

: 理論窒素(N

2

)生成率 

 

CO

2

: 乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度測定値(%)   

t: 室温(℃)

 

t

E

: 燃焼ガスの平均温度(℃)   

 

C

P1

: 水(H

2

O

)の t  ℃から t

E

℃までの平均比熱 1.59 kJ/(m

3

・K) 

C

P2

: CO

2

の t  ℃から t

E

℃までの平均比熱

1.63 kJ/

(m

3

・K) 

C

P3

: 窒素(N

2

)の t  ℃から t

E

℃までの平均比熱 1.30 kJ/(m

3

・K) 

 

C

P4

: 空気の t  ℃から t

E

℃までの平均比熱 1.30 kJ/(m

3

・K) 

 

L

v

: 水(H

2

O

)の蒸発潜熱  (=2 010 kJ/m

3

N

 

温風温度 
(強制対流式に適

用)

80

℃以下

a)

試験の条件及び機器の状態  試験ガスの条件を P-2 又は 1-2 とし,機器の状
態は,ガス消費量試験の状態による。

b) 

試験方法  温風温度の測定には熱電対を用い,測温部を機器の周囲 1 000 
mm

の位置で移動させて温風の最高温度を測定する。ただし,ガス消費量が

7 kW

を超えるものは,1 500 mm の位置で測定する。

単位  mm

温風温度測定位置

15

S 2122


2010


表 3−性能及び試験方法(続き) 

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格で規定する試験方法

加湿量(表示して

あるものに適用)

表示加湿量以上

a) 

試験の条件及び機器の状態  試験ガスの条件を P-2 又は 1-2 とし,機器の
状態は,ガス消費量試験の状態による。

b) 

試験方法  取扱説明書などに示す方法によって,加湿器に規定量の水を入
れ点火する。

点火してから 1 時間後に水量を測定し,そのときを試験開始時として更

に燃焼を継続し,3 時間後に再び測定して 1 時間当たりの蒸発量を求め,
加湿量とする。

燃 焼 ガ ス の 吹 出

し風速 
(FF-D に適用)

6.5 m/s

以下でなければならない。

ただし,排気の排出部が通常の設置状態において
排気を確実に斜め上方に排出させる構造のものに
あっては,この限りではない。

表 40 

温度上昇試験及び温風温度試験における基準周囲温度は 25  ℃,巻線の温度上昇試験における基準周囲温度は 20  ℃とする。

a)

排気温度は,半密閉式機器及び密閉式機器のうち,本体及び取扱説明書に排気温度が 260  ℃を超えるものであることを表示していないものについて適用する。

b)

異常があってはならないとは,ガーゼに着火したり,機器から火炎が出たりしないことをいう。

16

S 2122


2010


17

S 2122

:2010

構造,材料及び寸法 

6.1 

一般 

機器及び機器の各部の構造,材料及び寸法は,JIS S 2092 によるほか,次による。

なお,構造,材料及び寸法の試験は,7.3 によって行う。

a)

立消え安全装置  立消え安全装置は,次による。

1)

機器は,立消え安全装置を備えていなければならない。

2)

立消え安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続で

きない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でも

よい。

b)

水に接する部分  水に接する部分は,次による。

1)

十分な水密性及び耐久性をもつものでなければならない。

2)

耐食性のある材料又は表面に耐食処理を施した材料を使用する。

6.2 

種類別構造 

6.2.1 

開放式の機器 

開放式の機器は,次による。

a)

表示ガス消費量が,7 kW 以下でなければならない。

b)

不完全燃焼防止装置を備えていなければならない。

6.2.2 

半密閉式及び密閉式の機器 

半密閉式及び密閉式の機器のガス接続口は,通常 JIS B 0203 に規定するねじとする。

6.2.3 

放射式の機器 

放射式の機器は,次による。

a)

放射方向が変えられるものは,使用中自然に動かないように固定できる構造とする。

b)

放射体に直接手の触れられない構造とする。

なお,放射体に直接手の触れられない構造とは,放射体の前面の投影部分に直径 70 mm の球が入ら

ないガードなどが設けられていることをいう。

6.3 

各部の構造及び材料 

6.3.1 

不完全燃焼防止装置 

不完全燃焼防止装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c) 

不完全燃焼防止装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続

できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でも

よい。

6.3.2 

転倒時のガス遮断装置 

転倒時のガス遮断装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。


18

S 2122

:2010

6.3.3 

急速暖房式の機能 

急速暖房式の機能は,次による。

a)

急速暖房運転は,点火直後から 15 分間以内に自動的に終了する。また,その間に室内の温度が設定以

上になったときも,自動的に終了する。

b)

急速暖房運転が終了直前の状態で,JIS S 2093 

表 の 3 h)  によって試験をしたとき,表 の燃焼状

態を満足しなければならない。

c)

急速暖房運転中であっても,

表 の温風温度を満足しなければならない。

6.3.4 

過熱防止装置 

過熱防止装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

過熱防止装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できな

い構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよい。

6.3.5 

排気閉そく安全装置 

排気閉そく安全装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

排気閉そく安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続

できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でも

よい。

6.3.6 

過大風圧安全装置 

過大風圧安全装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

過大風圧安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続で

きない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよ

い。

6.3.7 

排気用送風機 

排気用送風機は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

排気用送風機にかかわる回路を開放又は短絡して電気的に回転を停止させたときに,バーナへのガス

通路を閉ざさなければならない。

c)

排気用送風機と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できな

い構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよい。

6.3.8 

燃焼用送風機 

燃焼用送風機は,次による。


19

S 2122

:2010

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

燃焼用送風機にかかわる回路を開放又は短絡して電気的に回転を停止させたときに,バーナへのガス

通路を閉ざさなければならない。

c)

燃焼用送風機と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できな

い構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよい。

6.3.9 

対流用送風機 

対流用送風機は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

対流用送風機にかかわる回路を開放又は短絡して電気的に回転を停止させたときに,バーナへのガス

通路を閉ざさなければならない。

c)

対流用送風機と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できな

い構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよい。

6.3.10 

熱交換部 

熱交換部の材料は,JIS S 2093 

表 19(材料試験)の 1(耐熱性試験)によって 500  ℃で溶融しないこ

とを確認した不燃材料で,かつ,耐食性材料でなければならない。

試験方法 

7.1 

性能試験 

性能試験は,

表 の試験方法による。

7.2 

機器の設置状態及び使用状態 

機器の設置状態及び使用状態は,JIS S 2093 及びこの規格の各項の試験方法による。ただし,各項に特

に規定がない場合は,製造業者の指定する状態(取扱説明書などに示す状態)による。

なお,試験の項目によって試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。

7.3 

構造,材料及び寸法の試験 

構造,材料及び寸法の試験は,JIS S 2093 によるほか,その内容に応じて,目視,操作,適切な試験用

計測器又は試験装置によって行う。

7.4 

はんだの耐久性試験 

試験条件は,次に示すとおりとする。

低温 T

A

−40  ℃

高温 T

B

100

放置時間 t

1

  30

サイクル数

200

ただし,製造業者の指定する試験条件が次に示す内容の場合,上記の試験条件を次に示す内容とするこ

とができる。

低温 T

A

−40  ℃

高温 T

B

  80

放置時間 t

1

  30

サイクル数

300


20

S 2122

:2010

検査 

8.1 

形式検査   

形式検査は,箇条 5,箇条 6,箇条 及び箇条 10 の各項について,箇条 7,目視などによって行い,箇

条 5,箇条 6,箇条 及び箇条 10 の規定に適合しなければならない。

8.2 

製品検査 

製品検査は,各機器ごとに次の各項について,箇条 7,目視などによって行い,箇条 及び箇条 の規

定に適合しなければならない。

なお,検査は,合理的な抜取方式によってもよい。

a)

ガス通路の気密

b)

ガス消費量

c)

燃焼状態の無風燃焼状態並びに BF-D 及び FF-D の通常雰囲気状態。ただし,連続騒音は省略してもよ

い。

d)

電気点火

e)

絶縁性能。ただし,平常時温度上昇試験前とする。

f)

製品表示

表示 

機器には,JIS S 2092 の箇条 8(表示)によるほか,開放式においては,取扱注意表示[JIS S 2092 の 8.2.2

(取扱注意表示)参照]に,通常,赤系色の 20  ポイント以上の大きさの文字で,

“十分な換気をしないと

死亡事故に至るおそれがある。

”旨の警告表示を表示しなければならない。ただし,機器本体の色が赤系色

の場合,使用者が分かりやすい色とする。

10 

取扱説明書   

機器には,JIS S 2092 の箇条 9(取扱説明書)によるほか,暖房能力に関する事項を記載した取扱説明書

を添付しなければならない。


21

S 2122

:2010

単位  mm

a) 

燃焼ガス上方排出機器 b) 

燃焼ガス前方排出機器

排気の流れの中のバーナの炎に直接触れない場所で採取する。

c) 

強制対流式機器 

図 1−開放式機器の燃焼ガス採取位置


22

S 2122

:2010

単位  mm

a) 

上方採取用

 
 
 

b) 

前方採取用 

 
 
 

 
 

c) 

強制対流式用 

図 2−開放式機器の燃焼ガスの採取器


23

S 2122

:2010

単位  mm

測定点の拡大図(例) 

木台及び木壁の材料は,十分に乾燥した合板を圧着させて厚さ約 20 mm にし,木台の表面はワニス仕上げ,木壁の

表面は,つやがない黒ペイント仕上げとする。

木壁及び木台の大きさは,温度を測定する機器に対して十分な大きさとする。 
熱電対の数は,できるだけ多く,碁盤目状に等間隔に埋め込み,任意の箇所の温度を測定できるようにする。

銅円板と熱電対とをはんだ又は接着剤付けし,木台及び木壁の表面から約 1 mm の深さに埋め込むものとする。

図 3−木壁及び木台表面温度測温板


24

S 2122

:2010

図 4−放射式機器(参考図) 


25

S 2122

:2010

図 5−自然対流式機器(参考図) 


26

S 2122

:2010

図 6−強制対流式機器(参考図)