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S 2120

:2014

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  種類

3

5

  性能

16

5.1

  ガス栓の性能

16

5.2

  部品性能

22

6

  構造

23

6.1

  一般構造

23

6.2

  ガス栓本体及び栓

23

6.3

  接続部

23

7

  形状及び寸法

24

7.1

  ねじ接続部

24

7.2

  型形状ねじガス栓の面間寸法

24

7.3

  ゴム管口及び迅速継手口

24

8

  材料

26

8.1

  表面処理

26

8.2

  材料の品質

27

9

  試験方法

28

9.1

  試験の条件

28

9.2

  構造及び寸法試験

29

9.3

  耐食性試験

29

9.4

  気密試験

30

9.5

  流量試験

30

9.6

  過流出安全機構の作動流量試験

31

9.7

  オンオフの作動試験

32

9.8

  操作力試験

32

9.9

  反復使用試験

32

9.10

  耐寒性試験

33

9.11

  耐熱性試験

33

9.12

  ストッパ強度試験

33

9.13

  耐衝撃性試験

33

9.14

  耐静荷重試験

38

9.15

  耐ねじ込み性試験

42


S 2120

:2014  目次

(2)

ページ

9.16

  引張試験

44

9.17

  部品性能試験

44

10

  検査

46

11

  表示

47

12

  取扱注意表示

47


S 2120

:2014

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般財団法人日本

ガス機器検査協会(JIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工

業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS S 2120:2000 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


  

日本工業規格

JIS

 S

2120

:2014

ガス栓

Gas valves

序文

この規格は,液化石油ガス用及び都市ガス用の共通の規格として,1973 年に制定され,その後 7 回の改

正を経て今日に至っている。前回の改正は 2000 年に行われたが,近年,ガス業界では,ガス栓に関わるガ

ス事故を低減するために,誤開放などに対する安全機能を向上させたガス栓の普及を図り,これらのガス

栓に対する適切な区分及び基準の設定に伴う対応のため,改正したものである。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1

適用範囲

この規格は,圧力 15 kPa 以下の都市ガス又は液化石油ガス(以下,ガスという。

)の,主に一般家庭用

の低圧配管に使用するガス栓について規定する。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0202

  管用平行ねじ

JIS B 0203

  管用テーパねじ

JIS B 0205-4

  一般用メートルねじ−第 4 部:基準寸法

JIS B 0251

  メートルねじ用限界ゲージ

JIS B 0253

  管用テーパねじゲージ

JIS B 0403

  鋳造品−寸法公差方式及び削り代方式

JIS B 1002

  二面幅の寸法

JIS B 1021

  締結用部品の公差−第 1 部:ボルト,ねじ,植込みボルト及びナット−部品等級 A,B

及び C

JIS B 1501

  転がり軸受−鋼球

JIS B 2301

  ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手

JIS B 7411-1

  一般用ガラス製温度計−第 1 部:一般計量器

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS B 7507

  ノギス

JIS B 7516

  金属製直尺

JIS B 7601

  上皿天びん

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材


2

S 2120

:2014

  

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4309

  ステンレス鋼線

JIS G 4313

  ばね用ステンレス鋼帯

JIS G 4314

  ばね用ステンレス鋼線

JIS G 4318

  冷間仕上ステンレス鋼棒

JIS G 4804

  硫黄及び硫黄複合快削鋼鋼材

JIS G 5501

  ねずみ鋳鉄品

JIS G 5502

  球状黒鉛鋳鉄品

JIS G 5705

  可鍛鋳鉄品

JIS H 3250

  銅及び銅合金の棒

JIS H 3270

  ベリリウム銅,りん青銅及び洋白の棒並びに線

JIS H 4040

  アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線

JIS H 5120

  銅及び銅合金鋳物

JIS H 5202

  アルミニウム合金鋳物

JIS H 5301

  亜鉛合金ダイカスト

JIS H 5302

  アルミニウム合金ダイカスト

JIS H 8610

  電気亜鉛めっき

JIS H 8617

  ニッケルめっき及びニッケル−クロムめっき

JIS H 8641

  溶融亜鉛めっき

JIS K 2220

  グリース

JIS K 6380

  ゴムパッキン材料

JIS S 2091

  家庭用燃焼機器用語

JIS S 2135

  ガス機器用迅速継手

JIS S 2146

  ガスコード

JIS Z 1522

  セロハン粘着テープ

JIS Z 2371

  塩水噴霧試験方法

JIS Z 8801-1

  試験用ふるい−第 1 部:金属製網ふるい

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS S 2091JIS S 2135 及び JIS S 2146 によるほか,次による。

3.1

都市ガス

ガス事業法(昭和 29 年 3 月 31 日法律第 51 号)に基づくガス用品の技術上の基準等に関する省令(昭和

46

年 4 月 1 日通商産業省令第 27 号)に掲げるガスグループのガス。

3.2

液化石油ガス

液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律(昭和 42 年 12 月 28 日法律第 149 号)に基づ

く施行規則(平成 9 年 3 月 10 日通商産業省令第 11 号)の“液化石油ガスの規格”に掲げるガス。


3

S 2120

:2014

3.3

ガス栓

本体,栓などから構成され,栓(円柱状,球状,板状など)及び本体のしゅう動によってガス通路を開

閉するもの。

なお,配管の延長などのための継手部をもつ構造のものを含む。

3.4

過流出安全機構

設定流量を超える異常なガス量の通過を遮断する機構。

3.5

オンオフ

ホースガス栓の安全機構の一つ(

表 参照)。

3.6

迅速継手

JIS S 2135

及び JIS S 2146 に規定される迅速継手のうち,ガス栓に接続されるもの(JIS S 2135 及び JIS 

S 2146

を参照)

4

種類

ガス栓の種類は,

表 1∼表 12 のとおり区分する。

表 1−用途による区分

用途

区分の内容

図番号

ホースガス栓

(ヒューズガス

栓)

(以下,ホー

ス ガ ス 栓 と い

う。

ガス燃焼機器の近くに使用されるものであって,出口側にガス用

ゴム管及びガス用強化ゴムホースを直接又は接続具(金具,迅速

継手など)によって接続するガス栓。

図 1∼図 

可とう管ガス栓

ガス燃焼機器の近くに使用されるものであって,出口側にガス用

金属フレキシブルホース又はガス用強化ゴムホースをねじによ
って接続するガス栓。

図 9∼図 11

機器接続ガス栓

ガス燃焼機器のガス接続口に,ガス栓の出口側をねじによって直
接接続するガス栓。

図 12 

ねじガス栓

ねじガス栓は,次のいずれかによる。

a)

主にメータ入口又は配管系統に使用されるものであって,出

口側に金属管,ガス用ステンレス鋼フレキシブル管,ガス用
金属フレキシブルホース及びガス用強化ゴムホースを,ねじ

及びユニオンによって接続するガス栓。

b)

入口側をユニオン接続するガス栓。

図 13∼図 19

表 2−設置形態による区分

設置形態

区分の内容

図番号

露出形

壁などに露出して設置するもの。

図 

埋込形

床,壁などに埋め込み設置するもの。

図 


4

S 2120

:2014

  

表 3−ガス出口側の形状による区分

ガス出口側

a)

の形状

区分の内容

図番号

ゴム管口(ホースエンド)

(以下,ゴム管口という。

ゴム管が直接接続できる形状のもの。

図 

迅速継手口

迅速継手のソケットが接続できる形状の
もの。

図 

ねじ

ねじ接続又はユニオン接続できるもの。

図 9,図 12
図 13,図 17
図 18 

a)

ガス出口側とは,ガス燃焼機器を接続する側をいう。

表 4−ガス出口側の口数による区分

ガス出口側の口数

a)

区分の内容

図番号

一口

出口側の口数が一つのもの。

図 20 

二口

出口側の口数が二つのもの。

図 21 

a)

口数とは,ゴム管などが接続できる接続口の数をいう。

a)

  つまみなどとは,ハンドルを含む。

図 1−ホースガス栓の例


5

S 2120

:2014

図 2−ホースガス栓の弾性材使用の例

図 3−ホースガス栓の弾性材使用の例


6

S 2120

:2014

  

図 4−ホースガス栓のつまみなどがない例

図 5−ホースガス栓の安全機構がオンオフの例


7

S 2120

:2014

図 6−ホースガス栓の安全機構がオンオフの例

図 7−ホースガス栓の例


8

S 2120

:2014

  

図 8−ホースガス栓の例

図 9−可とう管ガス栓の例


9

S 2120

:2014

図 10−可とう管ガス栓の弾性材使用の例

図 11−可とう管ガス栓の弾性材使用の例


10

S 2120

:2014

  

図 12−機器接続ガス栓の例

図 13−ねじガス栓の例


11

S 2120

:2014

図 14−ねじガス栓の例

図 15−ねじガス栓の弾性材使用の例

図 16−ねじガス栓の例(入口側ユニオンのもの)


12

S 2120

:2014

  

図 17−ねじガス栓の例(出口側ユニオンのもの)

図 18−ねじガス栓の例(出口側ユニオンのもの)


13

S 2120

:2014

図 19−ねじガス栓の弾性材使用の例

図 20−出口側の口数が一口の例


14

S 2120

:2014

  

図 21−出口側の口数が二口の例

図 22−自在機構部の例

表 5−しゅう動によって開閉するガス栓の弾性材の有無及び本体と栓との組合せによる区分

記号

弾性材の有無

a)

本体と栓との組合せ

図番号

本体

X

使用するもの。

金属

金属

図 

Y

使用しないもの。

プラスチック

Z

金属

図 

a)

弾性材とは,気密保持のため,本体と栓との間に挿入されるゴム,プラスチック

などをいう。


15

S 2120

:2014

表 6−ホースガス栓の区分

ガス出口側の呼び及び形状

図番号

9.5

ゴム管口

図 23 に示す形状のもの。

13

ゴム管口(都市ガス用に限る。

図 24 に示す形状のもの。

9.5

迅速継手口

図 25 に示す形状のもの。

表 7−ホースガス栓の安全機構による区分

安全機構

区分の内容

図番号

ガスコンセント

過流出安全機構をもち,つまみなどがなく
出口側に迅速継手を装着したときだけガ

ス通路を開にするもの。

図 4,図 

オンオフ

過流出安全機構をもち,つまみなどが半開

状態でその作動に必要なガスが通過しな

いときは,ガス通路を開かないもの。

図 5,図 

その他

過流出安全機構をもち,上記以外のもの。

図 

表 8−過流出安全機構の作動流量による区分

ガス出口側の呼び

作動流量

kL/h

適用

  都市

9.5 0.7

1.2

1.4

1.6

2.1

2.5

過流出安全機構の作動流量は,

ガスの種類,発熱量,供給圧力
及び接続されるガス燃焼器具の

ガス消費量に応じた作動流量を

選択する。

13 2.1

2.8

3.6

液化石油ガ

9.5 0.9

a)

1.2

b)

a)

接続する燃焼器具の液化石油ガス消費量の上限が 10 kW のもの。

b)

接続する燃焼器具の液化石油ガス消費量の上限が 15 kW のもの。

表 9−可とう管ガス栓の区分

ガス出口側のねじの呼び

適用

1

/

2

JIS B 0203

に規定する呼び

1

/

2

のねじのもの。

3

/

4

JIS B 0203

に規定する呼び

3

/

4

のねじのもの。

 1

JIS B 0203

に規定する呼び 1 のねじのもの。


16

S 2120

:2014

  

表 10−機器接続ガス栓の区分

ガス出口側のねじの呼び

適用

1

/

2

JIS B 0203

に規定する呼び

1

/

2

のねじのもの。

3

/

4

JIS B 0203

に規定する呼び

3

/

4

のねじのもの。

 1

JIS B 0203

に規定する呼び 1 のねじのもの。

表 11−ねじガス栓の区分(出口側がねじのもの)

ガス出口側のねじの呼び

適用

1

/

2

JIS B 0203

に規定する呼び

1

/

2

のねじのもの。

3

/

4

JIS B 0203

に規定する呼び

3

/

4

のねじのもの。

 1

JIS B 0203

に規定する呼び 1 のねじのもの。

1

1

/

4

JIS B 0203

に規定する呼び 1

1

/

4

のねじのもの。

1

1

/

2

JIS B 0203

に規定する呼び 1

1

/

2

のねじのもの。

 2

JIS B 0203

に規定する呼び 2 のねじのもの。

 3

JIS B 0203

に規定する呼び 3 のねじのもの。

表 12−ねじガス栓の区分(出口側がユニオンのもの)

ガス出口側のユニオンの呼び

a)

適用

1

/

2

JIS B 2301

表 A.19 に規定する呼び

1

/

2

のもの。

3

/

4

JIS B 2301

表 A.19 に規定する呼び

3

/

4

のもの。

 1

JIS B 2301

表 A.19 に規定する呼び 1 のもの。

1

1

/

4

JIS B 2301

表 A.19 に規定する呼び 1

1

/

4

のもの。

1

1

/

2

JIS B 2301

表 A.19 に規定する呼び 1

1

/

2

のもの。

 2

JIS B 2301

表 A.19 に規定する呼び 2 のもの。

 3

JIS B 2301

表 A.19 に規定する呼び 3 のもの。

a)

  JIS B 2301

表 A.19(I 形のユニオン)の規定に適合しないユニオンの呼びは,入口側配管の

呼びとする。

5

性能

5.1

ガス栓の性能

ガス栓の性能は,箇条 によって試験したとき,

表 13 の規定に適合しなければならない。


17

S 2120

:2014

表 13−ガス栓の性能

項目

性能

主な試験条件

適用試 
験項目

気密

ガス栓部

漏れ量 0.02 L/h 以下 22.5

kPa

の空気圧。

9.4 a)

過流出安全機構部

漏れ量 1.0 L/h 以下 4.2

kPa

の空気圧。

9.4 b)

オンオフ部

漏れ量 1.0 L/h 以下 4.2

kPa

の空気圧。

9.4 c)

流量

ホ ー ス

ガス栓

a)

都 市
ガ ス

呼び 9.5

0.4 kL/h

以上 0.1

kPa

降下したときにおける

標準状態に換算したときの空
気流量。

9.5

呼び 13 1

kL/h

以上

液 化
石 油
ガ ス

呼び 9.5

0.5 kL/h

以上

b)

0.7 kL/h

以上

c)

可 と う

管 ガ ス

呼び

1

/

2

2

kL/h

以上

呼び

3

/

4

4

kL/h

以上

呼び 1

  6 kL/h

以上

機 器 接

続 ガ ス

呼び

1

/

2

2

kL/h

以上

呼び

3

/

4

4

kL/h

以上

呼び 1

  6 kL/h

以上

ね じ ガ

ス栓

d)

(I 型形
状 に 限

る。

呼び

1

/

2

6

kL/h

以上

呼び

3

/

4

 10

kL/h

以上

呼び 1

13 kL/h

以上

呼び 1

1

/

4

 21

kL/h

以上

呼び 1

1

/

2

 29

kL/h

以上

呼び 2

47 kL/h

以上

呼び 3

120 kL/h

以上

e)

過流出安全機構の作動流量

作動流量 
(kL/h)

精度

f)

9.6 

都 市

ガ ス

0.7

1.2

1.4

1.6

2.1

2.5

2.8

3.6

±10 %

・  試験圧力 1.0 kPa

・  標準状態

(20  ℃,101.3 kPa)に換算

した空気流量。

液 化

石 油

ガ ス

0.9

1.2

・  試験圧力 2.8 kPa

・  標準状態

(20  ℃,101.3 kPa)に換算

した空気流量。

過流出安全機構のリセット確認

リセット操作を行った後,入

口側から出口側に空気が流

れなければならない。

作動流量試験後,リセット操作

を行う。


18

S 2120

:2014

  

表 13−ガス栓の性能(続き)

項目

性能

主な試験条件

適用試 
験項目

オンオフの作動確認

つまみなどを閉の位置から
開の方向に回転させ,オンオ

フが解除された直後の状態

で過流出安全機構が作動し
なければならない。また,つ

まみなどを開の位置から閉

の方向に回転させ,オンオフ
が作動する直前の状態で過

流出安全機構が作動しなけ

ればならない。

都市ガス用は 1.0 kPa,液化石油
ガス用は 2.8 kPa の空気圧。

9.7

操作力

ホースガ
ス栓

つ ま み な ど を 回
転操作するもの

0.6 N

・m 以下

開の位置から閉の位置及び閉
の位置から開の位置までに要

する操作力。

9.8

つ ま み な ど を 押
し,引き,スライ

ド 操 作 を す る も

40 N

以下

迅 速 継 手 で 開 閉
操作するもの(ガ

スコンセント)

40 N

以下(迅速継手の着脱

操作力は除く。

可とう管

ガス栓

呼び

1

/

2

0.6

N

・m 以下

呼び

3

/

4

1.2

N

・m 以下

呼び 1

  1.8 N

・m 以下

機器接続
ガス栓

呼び

1

/

2

0.6

N

・m 以下

呼び

3

/

4

1.2

N

・m 以下

呼び 1

  1.8 N

・m 以下

ねじガス

呼び

1

/

2

3

N

・m 以下

呼び

3

/

4

4

N

・m 以下

呼び 1

  5 N

・m 以下

呼び 1

1

/

4

6

N

・m 以下

呼び 1

1

/

2

8

N

・m 以下

呼び 2

10 N

・m 以下

呼び 3

35 N

・m 以下


19

S 2120

:2014

表 13−ガス栓の性能(続き)

項目

性能

主な試験条件

適用試 
験項目

反復使用

異常がなく,気密及び操作力

の項に適合しなければなら

ない。

操作回数

操作速度

9.9 a)

ホースガ
ス栓

呼び 9.5

10 000

5

回/分

∼20 回/分

呼び 13

可とう管

ガス栓

呼び

1

/

2

呼び

3

/

4

 3

000

呼び 1

機器接続
ガス栓

呼び

1

/

2

 10

000

呼び

3

/

4

 3

000

呼び 1

ねじガス

呼び

1

/

2

 1

000

呼び

3

/

4

呼び 1

1 000

5

回/分

∼10 回/分

呼び 1

1

/

4

呼び 1

1

/

2

呼び 2

呼び 3

1 000

1

回/分

∼10 回/分

自在機構部

g)

異常がなく,気密の項に適合

しなければならない。

6 000

5

回/分

∼20 回/分

9.9 b)

過流出安全機構部 1

000

9.9 c)

オンオフ部 10

000

9.9 d)

耐寒耐

熱性

耐寒性

異常がなく,気密及び操作力

の項に適合しなければなら

ない。

ガス栓を開の状態で−10  ℃±

2

℃の恒温槽に入れ,30 分間放

置する。

9.10

耐熱性

異常がなく,気密の項に適合

し,操作力は操作力の項の性
能の 2 倍以下。

ガス栓を開の状態で 120  ℃±

2

℃の恒温槽に入れ,30 分間放

置する。

9.11

ストッ

パ強度

ホースガ

ス栓

つ ま み な ど を 回

転操作するもの

呼びに応じた力をストッパ

に与えたとき,破損及び使用

上支障のある変形があって
はならない。

 4 N

・m

9.12

つ ま み な ど を 押

し,引き,スライ

ド 操 作 を す る も

400 N

可とう管

ガス栓

呼び

1

/

2

4

N

・m

呼び

3

/

4

呼び 1

機器接続

ガス栓

呼び

1

/

2

呼び

3

/

4

呼び 1

ねじガス

呼び

1

/

2

5

N

・m

呼び

3

/

4

 10

N

・m

呼び 1

15 N

・m

呼び 1

1

/

4

呼び 1

1

/

2

呼び 2

呼び 3

50 N

・m


20

S 2120

:2014

  

表 13−ガス栓の性能(続き)

項目

性能

主な試験条件

適用試 
験項目

耐衝撃

ホースガ
ス栓

呼び 9.5

呼びに応じた衝撃力を加え
たとき,亀裂,破損及び使用

上支障のある変形がなく,気

密の項に適合しなければな
らない。

 3 N

・m

9.13 a)

呼び 13

  5 N

・m

ホースガス栓の自在機構部

1.5

N

・m

可とう管

ガス栓

呼び

1

/

2

3

N

・m

呼び

3

/

4

5

N

・m

呼び 1

  8 N

・m

機器接続
ガス栓

呼び

1

/

2

3

N

・m

呼び

3

/

4

5

N

・m

呼び 1

  8 N

・m

ねじガス

呼び

1

/

2

8

N

・m

呼び

3

/

4

 10

N

・m

呼び 1

13 N

・m

呼び 1

1

/

4

 16

N

・m

呼び 1

1

/

2

 18

N

・m

呼び 2

20 N

・m

呼び 3

22 N

・m

埋込形床用蓋

JIS B 1501

に規定する呼び

1

7

/

16

(質量約 200 g)の鋼球

を 1 m の高さから落下させ
たとき,破損及び使用上に支

障があってはならない。

質量約 200 g の鋼球を 1 m の高

さから落下

9.13 b)

耐静荷

ホースガ

ス栓

呼び 9.5

呼びに応じた荷重を 15 分間

加えたとき,亀裂,破損及び
使用上支障のある変形がな

く,気密の項に適合しなけれ

ばならない。

350 N

9.14 a)

呼び 13

450 N

可とう管

ガス栓

呼び

1

/

2

 350

N

呼び

3

/

4

 450

N

呼び 1

600 N

機器接続

ガス栓

呼び

1

/

2

 350

N

呼び

3

/

4

 450

N

呼び 1

600 N

ねじガス

呼び

1

/

2

 500

N

呼び

3

/

4

 600

N

呼び 1

800 N

呼び 1

1

/

4

 1

kN

呼び 1

1

/

2

 1.5

kN

呼び 2

2 kN

呼び 3

2.2 kN

埋込形床用蓋

荷重を 15 分間加えたとき,
破損及び使用上に支障があ

ってはならない。

750 N

9.14 b)


21

S 2120

:2014

表 13−ガス栓の性能(続き)

項目

性能

主な試験条件

適用試 
験項目

耐ねじ込
み性

h)

ホースガ
ス栓

呼び 9.5

呼びに応じた力を 15 分間加
えたとき,亀裂,破損及び使

用上支障のある変形がなく,

気密の項に適合しなければ
ならない。

 50 N

・m

9.15

呼び 13

可とう管

ガス栓

呼び

1

/

2

35

N

・m

呼び

3

/

4

50

N

・m

呼び 1

  60 N

・m

機器接続

ガス栓

呼び

1

/

2

35

N

・m

呼び

3

/

4

50

N

・m

呼び 1

  60 N

・m

ねじガス

呼び

1

/

2

呼びに応じた力を 15 分間加

えたとき,亀裂,破損及び使
用上支障のある変形がなく,

気密の項に適合しなければ

ならない。 
  なお,硬質管と接続するね

じ部品をガス栓本体へねじ

接続したガス栓にあっては,
呼び径に応じたねじ込み力

を回転の緩み方向に加えた

とき,緩み,亀裂,破損及び
使用上支障のある変形がな

く,気密の項に適合しなけれ

ばならない。

 35 N

・m

呼び

3

/

4

50

N

・m

呼び 1

  60 N

・m

呼び 1

1

/

4

80

N

・m

呼び 1

1

/

2

85

N

・m

呼び 2

110 N

・m

呼び 3

120 N

・m

引 張 力
(ガス用

ステンレ

ス鋼フレ
キシブル

管をガス

栓本体に
直接接続

するもの

に限る。

ガス用ス
テンレス

鋼フレキ

シブル管
の呼び

 8 A

ガス栓とガス用ステンレス
鋼フレキシブル管との接続

部からの漏れがなく,かつ,

気密の項に適合しなければ
ならない。

1.2 kN

9.16

10 A

1.6 kN

15 A

1.8 kN

20 A

2.7 kN

25 A

3.7 kN

32 A

a)

流量は,一つの出口の流量とする。

なお,二口の場合の同時に流したときの合計流量については,それぞれの出口の規定流量の和とする。

b)

接続する燃焼器具の液化石油ガス消費量の上限が 10 kW のもの。

c)

接続する燃焼器具の液化石油ガス消費量の上限が 15 kW のもの。

d)

  I

型形状(

図 13,図 15,図 16 及び図 19)以外のねじガス栓の流量値は,上記流量値を満足する I 型形状ねじ

ガス栓に,当該ねじガス栓と同等の形状となるように,JIS B 2301 

表 A.2 に規定する I 形のめすおすエルボ

(ストリートエルボ)又は

表 A.9 に規定する I 形のめすおすショートベンドを入口及び/又は出口に接続し,

9.5

の流量試験に規定する方法によって測定した値以上を設計流量値とし,設計流量値以上とする。

e)

流量測定が困難な場合,開時のガス通過最狭部断面積を測定した値が配管通過断面積(5 112 mm

2

)の 55 %以

上とする。

f)

取付方向に制約のないものは除く。

g)

自在機構部とは,ガス栓本体を設置後,ゴム管口などの方向を自在に変えられるようにした部分をいう(

22

h)

ねじ接続部が,JIS B 0203 に規定するねじに限る。


22

S 2120

:2014

  

5.2

部品性能

ガス通路に使用する部品の性能は,箇条 によって試験したとき,

表 14 の規定に適合しなければならな

い。

表 14−部品性能

部品名

項目

性能

主な試験条件

適用試

験項目

弾性材,弾性

材 以 外 の プ
ラ ス チ ッ ク

及びゴム

耐ガス性

都市

質量変化率が 20 %以内であ

り,かつ,使用上支障があ
るぜい化,膨潤,軟化など

があってはならない。

n−ペンタン中に 72 時間以
上浸せき。

9.17.1 a)

  液化石油ガ

弾性材

体積変化率が 8 %

以内であり,かつ,
使用上支障がある

ぜい化,膨潤,軟

化などがあっては
ならない。

液化石油ガスの混合液及び

−25  ℃以下の空気中にそ
れぞれ 24 時間放置。

9.17.1 b)

弾 性 材

以 外 の

ゴム

弾 性 材
以 外 の

プ ラ ス

チック

体 積 変 化 率 が

1.5 %

以内であり,

かつ,使用上支障
があるぜい化,膨
潤,軟化などがあ

ってはならない。

金 属 製 の 栓

以 外 の 栓 及
び ヒ ュ ー ズ

ボール

a)

耐ガス性

液化石油ガ

体積変化率が 1.5 %以内で

あり,使用上支障があって
はならない。

液化石油ガスの混合液及び

−25  ℃以下の空気中にそ
れぞれ 24 時間放置。

9.17.2 a)

耐熱性

溶融してはならない。

温度 150  ℃の恒温槽に 1 時
間以上放置。

9.17.2 b)

グリース

耐腐食性

  都市

銅板の緑色又は黒色変化が

あってはならない。

JIS K 2220

の箇条 9(銅板

腐食試験方法)の B 法によ

る。

9.17.3 a)

耐水性

水の濁り及び沈殿物があっ

てはならない。

常温の蒸留水中に 72 時間

以上浸せき。

9.17.3 b)

耐ガス性

質 量 変 化 率 が , ガ ス 温 度

20

℃±1  ℃のとき 10 %以

内,ガス温度 4  ℃±1  ℃の

とき 25 %以内。

圧力 5 kPa,温度 20  ℃±

1

℃及び 4  ℃±1  ℃のブタ

ンガス中に 1 時間放置。

9.17.3 c)

耐熱性

蒸発率 1 %以下。

JIS K 2220

の箇条 10(蒸発

量試験方法)による。

9.17.3 d)

a)

ヒューズボールとは,ヒューズボール又はこれと同等の機能をもつものをいう。


23

S 2120

:2014

6

構造

6.1

一般構造

ガス栓の各部は,機械的,化学的及び熱的な負荷に耐え,かつ,使用上支障があるばり,きず,変形,

破損などがなく気密性があり,次の各項に適合しなければならない。

a)

ガス通路は,ガス栓本体及び栓のしゅう動によって開閉され,本体と栓との表面がよく接触するよう

に仕上げられており,しゅう動が滑らかでなければならない。

b)

ガス栓は,開閉による緩み,又は締まり過ぎがあってはならない。

c)

一つのつまみなどで二つのガス通路を開閉できてはならない。

d)

つまみなどを回転させて操作するものにあっては,つまみなどの回転角度を 90 度又は 180 度に規制す

るストッパを備えていなければならない。また,つまみなどを押し,引き,スライドなどして操作す

るものにあっては操作範囲を規制するストッパを備えていなければならない。

e)

ホースガス栓は,次による。

1)

過流出安全機構を備えていなければならない。

2)

過流出安全機構は,リセット機構をもち,確実にリセットできなければならない。

3)

ガスコンセントは,つまみなどを備えず,迅速継手のソケットを接続したとき通路を開き,迅速継

手のソケットを外すことによって通路が閉じる構造でなければならない。

4)

オンオフは,つまみなどが半開状態で過流出安全機構の作動に必要なガスが通過しないときは,ガ

ス通路が開いてはならない。

5)

つまみなどを用いて操作するものにあっては,つまみなどが閉の状態からその状態が容易に変わら

ない措置(ロック機構など)が施されているか,又は出口側に迅速継手のソケットを接続しなけれ

ば開状態にできず,閉状態にしなければ迅速継手のソケットを取り外せない構造でなければならな

い。

6)

壁内に組み込まれるものの箱の材料は,通常の使用状態において,強度及び耐久性がなければなら

ない。

7)

埋込形のものにあっては,本体は箱を外さずに,取替えができなければならない。

8)

箱内に組み込まれたものの出口側のガス接続部は,箱のプレート面から突出してはならない。

6.2

ガス栓本体及び栓

ガス栓本体及び栓は,次による。

a)

ねじ接続部は容易に締め付けられる構造でスパナ掛け面がなければならない。

b)

つまみなどを取り外しできるものは,取り付けた状態及び取り外した状態でガス通路の開閉状態が容

易に確認できなければならない。

c)

栓とつまみなどが一体となっているものは,ガス通路の方向とつまみなどの方向が一致しなければな

らない。

d)

つまみなどを回転させるものであって,回転角度 90 度のものは,右閉め,左開きとする。

6.3

接続部

接続部は,次による。

a)

ガスの入口側及び出口側接続部をねじによって気密性を保つものにあっては,JIS B 0203 又は JIS B 

2301

に規定するねじでなければならない。

b)

部品接続ねじは,JIS B 0202JIS B 0203 又は JIS B 0205-4 に規定するねじでなければならない。ただ

し,ガス用ステンレス鋼フレキシブル管を接続する入口側及びガスメータを接続するユニオンナット


24

S 2120

:2014

  

のねじは除く。

7

形状及び寸法

7.1

ねじ接続部

ねじ接続部の二面幅は,次によらなければならない。

a)

ねじ接続部のスパナ掛け面の二面幅は,JIS B 1002 による。ただし,ねじガス栓のユニオンナットの

二面幅は除く。

b)

二面幅の許容差は,JIS B 1021 に規定する B 級による。ただし,鋳鉄品にあっては,JIS B 0403 に規

定する CT10 又は JIS G 5705 に規定する黒心可鍛鋳鉄品の並級による。

7.2

I

型形状ねじガス栓の面間寸法

I

型形状で両端に JIS B 0203 に規定するねじを用いたねじガス栓の面間寸法は,

表 15 による。

表 15−面間標準寸法

単位  mm

呼び

面間標準寸法

1

/

2

   55

又は 60

3

/

4

   65

又は 75

(70)

 1

75

又は 85

1

1

/

4

   90

又は 100

1

1

/

2

   100

又は 110

 2

120

又は 130

 3

165

又は 180

注記 1  寸法許容差は,JIS B 0403 に規定する

CT10

又は JIS G 5705 に規定する黒心

可鍛鋳鉄品の並級による。

注記 2  括弧内の寸法は,弾性材入りガス栓に

適用する。

7.3

ゴム管口及び迅速継手口

7.3.1

ゴム管口

ゴム管口は,

図 23 又は図 24 のいずれかに適合しなければならない。


25

S 2120

:2014

単位  mm

注記 1  ⓐ部分の角を取る。 
注記 2  ⓑの溝の部分を赤く塗る。 
注記 3  許容差の指定のない寸法については,参考値とする。

図 23−呼び 9.5 ゴム管用

単位  mm

注記 1  ⓐ部分の角を取る。 
注記 2  ⓑの溝の部分を赤く塗る。 
注記 3  許容差の指定のない寸法については,参考値とする。

図 24−呼び 13 ゴム管用

7.3.2

迅速継手口

迅速継手口は,

図 25 に適合しなければならない。


26

S 2120

:2014

  

単位  mm

注記  許容差の指定のない寸法については,参考値とする。

図 25−呼び 9.5 迅速継手口

8

材料

ガス栓に使用する材料は,通常の使用状態において受ける可能性のある,機械的,化学的及び熱的作用

に耐えるものであり,かつ,次の各項に適合しなければならない。

8.1

表面処理

表 16 に示す耐食性のある金属材料以外の金属材料には,次のいずれかの表面処理を施さなければならな

い。

a)

JIS H 8610

若しくは JIS H 8617 に規定する 2 級以上のめっき,又は JIS H 8641 に規定するめっき。

b)  9.3 a)

によって試験したとき,腐食がないか又はレイティングナンバが 9.8∼9.0 までであるめっき,

塗装以外のその他の表面処理。

c)

9.3 b)

によって試験したとき,クロスカットラインの周囲 2.5 mm 幅以外の部分に剝離がない塗装。

表 16−耐食性のある金属材料

規格番号

規格名称

JIS G 4303

ステンレス鋼棒

JIS G 4305

冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4309

ステンレス鋼線

JIS G 4313

ばね用ステンレス鋼帯

JIS G 4314

ばね用ステンレス鋼線

JIS G 4318

冷間仕上ステンレス鋼棒

JIS H 3250

銅及び銅合金の棒

JIS H 3270

ベリリウム銅,りん青銅及び洋白の棒並びに線

JIS H 4040

アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線

JIS H 5120

銅及び銅合金鋳物

JIS H 5202

アルミニウム合金鋳物

JIS H 5301

亜鉛合金ダイカスト

JIS H 5302

アルミニウム合金ダイカスト


27

S 2120

:2014

8.2

材料の品質

ガス栓本体,栓,ゴム管口,迅速継手口,栓部及び安全機構部に使用するばね,及び弾性材は

表 17 の材

料又はこれらと同等以上の品質の材料を使用しなければならない。

なお,亜鉛合金ダイカストは,JIS H 5301 に規定する 2 種を使用する。ただし,不純物合計量は,0.010 %

を超えてはならない。

表 17−材料

規格番号

及び項目

ガス



迅速継








部に

使用

する

弾性材

規格の名称

JIS G 3101

  都市

用及





一般構造用圧延鋼材

JIS G 4303

ステンレス鋼棒

JIS G 4305

冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4309

ステンレス鋼線

JIS G 4313

ばね用ステンレス鋼帯

JIS G 4314

ばね用ステンレス鋼線

JIS G 4318

冷間仕上ステンレス鋼棒

JIS G 4804

硫黄及び硫黄複合快削鋼鋼材

JIS G 5501

ねずみ鋳鉄品

JIS G 5502

球状黒鉛鋳鉄品

JIS G 5705

の黒心

可鍛鋳鉄品

可鍛鋳鉄品

JIS H 3250

銅及び銅合金の棒

JIS H 3270

ベリリウム銅,りん青銅及び洋白
の棒並びに線

JIS H 4040

a)

アルミニウム及びアルミニウム合

金の棒及び線

JIS H 5120

銅及び銅合金鋳物

JIS H 5202

a)

a)

アルミニウム合金鋳物

JIS H 5302

a)

a)

アルミニウム合金ダイカスト

b)

プラスチック

  液化石油ガ

JIS H 5301

亜鉛合金ダイカスト

JIS K 6380

ゴムパッキン材料

a)

耐熱を要求されるねじガス栓には使用しない。

b)

耐熱を要求されるガス栓にあっては,ガス栓本体と栓とが金属で接触していることを前提に補助材料として
使用する場合に限る。


28

S 2120

:2014

  

9

試験方法

9.1

試験の条件

試験の条件は,次による。

a)

試験室の温度は,20  ℃±15  ℃とし,試験中の温度の変動は±5  ℃とする。

b)

ガス栓の設置状態及び使用状態は,各項に特に規定がない場合は,製造業者の指定する状態(取扱説

明書などに示す状態)とする。また,配管延長などのための継手部をもつ構造のものは,ガス通路の

出口側は閉塞した状態とする。ただし,試験の結果に影響を及ぼさない場合はこの限りでない。

c)

試験器具及び装置は,製造されるガス栓の種類に応じて

表 18 に示す。

表 18−試験器具及び装置

用途

(試験項目)

試験器具及び装置

a)

種類及び仕様

関連規格

種類

測定範囲

細分(最小)目盛

室温及びガス温

の測定

ガラス製水銀棒状温

度計

− 0

℃∼50  ℃ 1/2

JIS B 7411-1

気圧の測定

気圧計

フォル タン式 気

圧計

86.7 kPa

∼113 kPa

10 Pa

ガス圧の測定

圧力計

水柱計,マノメー
タ又は ブルド ン

管式圧力計

0 kPa

∼6.0 kPa

10 Pa

寸法の測定

マイクロメータ

− 0

mm

∼50 mm

1/100 mm

JIS B 7502

ノギス

− 0

mm

∼150 mm

1/20 mm

JIS B 7507

スケール

− 0

mm

∼1 000 mm

1 mm

JIS B 7516

投影機

試 験 を 行 う た め
に 適 切 な 倍 率 で

拡大できるもの。

所要時間の測定  ストップウォッチ

− 30 分計 2/10 秒

時計

1

ガス流量の測定  ガスメータ

湿式ガスメータ,
浮き子 式流量 計

又は層 流管流 量

試 験 を 行 う た め
に 適 切 な 流 量 を

測定できるもの。

漏れ量の測定

流量計

ソープ フィル ム
メータ,バブルイ

ンジケ ータ又 は

層流管流量計

試 験 を 行 う た め
に 適 切 な 流 量 を

測定できるもの。

操作力の測定

トルクレンチ

ガ ス 栓 の 種 類 に

応 じ た 最 大 操 作
力 が 測 定 で き る

もの。

テンションゲージ

トルクメータ

プッシュプルゲージ

ねじの測定

ねじ用限界ゲージ

メートルねじ,管
用テーパねじ

JIS B 0251

JIS B 0253

質量の測定

天びん

上皿天びん

30 g

1 mg

JIS B 7601

耐食性試験

耐食試験装置

塩水噴 霧試験 装

JIS Z 2371

反復使用試験

反復使用試験機

操作速度 1 回/分

∼20 回/分で試

験できるもの。


29

S 2120

:2014

表 18−試験器具及び装置(続き)

用途

(試験項目)

試験器具及び装置

a)

種類及び仕様

関連規格

種類

測定範囲

細分(最小)目盛

耐寒性試験

恒温槽

−10  ℃以下

耐熱性試験

恒温槽

− 150

℃以上

ストッパ強度試

トルクレンチなど

ガ ス 栓 の 種 類 に

応じた,力をスト

ッ パ に 加 え る こ
とができるもの。

耐衝撃性試験

衝撃試験機

ガ ス 栓 の 種 類 に
応じた,衝撃を加

え る こ と が で き

るもの。

耐静荷重試験

静荷重試験機

ガ ス 栓 の 種 類 に
応じた,荷重を加

え る こ と が で き

るもの。

耐ねじ込み性試

ねじ込み試験機

ガ ス 栓 の 種 類 に

応じた,力を加え
る こ と が で き る

もの。

引張試験

引張試験機

ガ ス 栓 の 種 類 に

応じた,引張力を
加 え る こ と が で

きるもの。

部品性能試験

弾性材,ゴムなどの耐

ガス性試験装置

天びん

恒温槽

−25  ℃∼40  ℃

グリースの耐腐食性

試験装置

試験管

恒温槽

100

℃±1  ℃

JIS K 2220

グリースの耐熱性試

験装置

恒温浴 105

℃±0.5  ℃

JIS K 2220

グリースの耐水性試
験装置

ステン レス鋼 製
ふるい

水槽

公称目開き

150

μm

JIS Z 8801-1

グリースの耐ガス性

試験装置

ガス圧力調整器

恒温水槽

ガラス 製活栓 付

き U 字管

0 kPa

∼5 kPa

20

℃±1  ℃,

4

℃±1  ℃

 

a)

試験器具及び装置は,代表的なものを示したものであり,これと同等以上の性能をもつ試験器具及び装置を

使用してもよい。

9.2

構造及び寸法試験

構造及び寸法の試験は,箇条 及び箇条 に規定する内容に応じ,目視,操作,試験器具,装置などを

用いて箇条 及び箇条 の規定に適合しているかどうか調べる。

9.3

耐食性試験

耐食性試験は,次による。

a)

めっき,その他の表面処理を施したものは,JIS Z 2371 の 3.(装置)及び 9.(噴霧室の条件)に適合


30

S 2120

:2014

  

する塩水噴霧試験室において,7.(試験用塩溶液)に規定する中性塩水噴霧試験に適合する試験用塩

溶液を,連続 24 時間噴霧した後,16.(判定方法)a)(面積法)によって調べる。

b)

塗装を施したものは,塗装面に片刃かみそりによって 5 N の押力でクロスカットを入れ,試料の端面

をシールした後,a) と同じ条件で塩水噴霧を行い,クロスカットの周囲 2.5 mm 幅及び端面周囲 10 mm

幅の部分に,さび及び膨れがないことを確認し,さらに,水洗いを行い,室温の状態で 24 時間乾燥し

た後,1 ラインに JIS Z 1522 に規定するテープ幅 12 mm のセロハン粘着テープを貼り,これを引き剝

がして調べる。

9.4

気密試験

気密試験は,次による。

a)

ガス栓部については,開及び閉

1)

のそれぞれの位置でガスの入口側から 22.5 kPa の空気圧を加え,漏

れ試験装置によって漏れ量を調べる。

1)

開の位置では,ガス栓のガスの出口側を適切なジグを用いて塞いでおく。また,閉の位置で

はガス栓のガスの出口側は開いておく。

b)

過流出安全機構部については,過流出安全機構を作動させた状態で 4.2 kPa の空気圧を加え,漏れ試験

装置によって漏れ量を調べる。

c)

オンオフ部については,オンオフを遮断した状態で 4.2 kPa の空気圧を加え,漏れ試験装置によって漏

れ量を調べる。

9.5

流量試験

流量試験は,次による。

a)

ガスの出口側が一口のものについては,ガス栓を全開にして,

図 26 に示す装置に取り付け,水柱計②

の圧力が都市ガス用は 1.0 kPa,又は液化石油ガス用は 2.8 kPa になるようにガスの入口側から空気を

流し,ガスの入口側と出口側との圧力差(差圧計)が 0.1 kPa となるように空気放出栓を調節し,その

ときの流量を調べ,標準状態(気圧:101.3 kPa,温度:20  ℃,以下,同じ。

)に換算する。

なお,試料のガス栓への接続管(ゴム管でもよい。

)はガス栓の接続部に適合した管を用い,圧力測

定用三方継手までの間は,できるだけ短く(100 mm 以下)するとともに通過面積を小さくしてはな

らない。また,圧力測定用三方継手は,通常,

図 27 に示すものを用いる。

図 26−流量試験の例(ガスの出口側が一口のもの)


31

S 2120

:2014

単位  mm

注記  圧力測定用三方継手の内径(D)は,接続する管の内径の 1 倍以上 1.1 倍以下とする。

図 27−圧力測定用三方継手の例

b)

ガスの出口側が二口のものについては,次による。

1)

ガス栓を

図 28 に示す装置に取り付け,それぞれの出口について a) の試験条件によって流量を調べ,

標準状態に換算する。

2)

ガス栓を

図 28 に示す装置に取り付け,a) と同様の試験条件で空気放出栓①及び②を調節し,差圧

計②に差圧のないことを確認し,そのときの流量を調べ,標準状態に換算する。

図 28−流量試験の例(ガスの出口側が二口のもの)

9.6

過流出安全機構の作動流量試験

過流出安全機構の作動流量試験は,ガス栓の栓を全開として,

図 29 に示す装置に取り付け,都市ガス用

は 1.0 kPa,又は液化石油ガス用は 2.8 kPa の圧力の空気を流し,流量調整弁を徐々に開として過流出安全

機構が作動したときの流量を測定し,標準状態に換算する。また,作動流量試験後,過流出安全機構のリ

セット操作を行い,ガス栓の入口側から空気を流し,出口側に空気が流れることを確認する。


32

S 2120

:2014

  

図 29−過流出安全機構の作動流量試験の例

9.7

オンオフの作動試験

オンオフの作動試験は,次による。

a)

つまみなどを閉の位置から開の方向に回転させ,オンオフが解除された直後の状態で,入口側から,

都市ガス用は 1.0 kPa,又は液化石油ガス用は 2.8 kPa の圧力の空気を流して作動流量を測定し,過流

出安全機構が作動することを確認する。

b)

つまみなどを開の位置から閉の方向に回転させ,オンオフが作動する直前の状態で,入口側から,都

市ガス用は 1.0 kPa,又は液化石油ガス用は 2.8 kPa の圧力の空気を流して作動流量を測定し,過流出

安全機構が作動することを確認する。

9.8

操作力試験

操作力の試験は,ガス栓の開の位置から閉の位置及び閉の位置から開の位置までに要する操作力をトル

クメータなどによって測定する。

9.9

反復使用試験

反復使用の試験は,次による。

a)

ガス栓部  ガス栓部は,空気を 1.5 L/h∼3.0 L/h の割合で通過させながら,ガス栓の開閉操作を表 13

に規定する操作速度で規定する回数行い,異常の有無を調べた後,9.4 a) 及び 9.8 の試験を行い,漏れ

量及び操作力を調べる。

なお,1 回の開閉操作とは,例えば,つまみなどを閉の位置から開の位置にした後に,閉の位置に

する操作をいう。

b)

自在機構部  自在機構部は,自在機構部の操作を 5 回/分∼20 回/分の速度で,表 13 に規定する回

数行い,異常の有無を調べた後,9.4 a) の試験を行い,漏れ量を調べる。

なお,1 回の操作とは,入口側及び出口側の取付部が自由に回る最大の角度(最大の角度が 180 度

以上であるものにあっては 180 度)によって操作することをいう。

c)

過流出安全機構部  過流出安全機構部は,ガスの入口側から作動流量以上の空気を流し,安全機構部

を作動させる操作を 5 回/分∼20 回/分の速度で

表 13 に規定する回数行い,異常の有無を調べた後,

9.4 b)

の試験を行い,漏れ量を調べる。

d)

オンオフ部  オンオフ部は,空気を 1.5 L/h∼3.0 L/h の割合で通過させながら,つまみなどを回転させ,

オンオフ部を作動させる操作を 5 回/分∼20 回/分の速度で

表 13 に規定する回数行い,異常の有無

を調べた後,9.4 c)  の試験を行い,漏れ量を調べる。


33

S 2120

:2014

9.10

耐寒性試験

耐寒性試験は,ガス栓を開の状態で恒温槽に入れ,−10  ℃±2  ℃の温度で 30 分間放置後取り出し,10

分間以内に 9.4 a) の試験を行い漏れ量を調べ,さらに,9.8 の試験を行い操作力を調べる。

9.11

耐熱性試験

耐熱性試験は,ガス栓を開の状態で恒温槽に入れ,120  ℃±2  ℃の温度で 30 分間放置後取り出し,常温

に復した後,9.4 a) の試験を行い漏れ量を調べ,さらに,9.8 の試験を行い操作力を調べる。

9.12

ストッパ強度試験

ストッパ強度試験は,ガス栓のストッパの位置で,

表 13 に規定する力をストッパに加えた後,ストッパ

の破損又は使用上支障のある変形の有無を調べる。

9.13

耐衝撃性試験

耐衝撃性試験は,次による。

a)

ホースガス栓,可とう管ガス栓,機器接続ガス栓及びねじガス栓並びに自在機構部については,閉の

状態で,

図 30∼図 37 に準じ固定し,表 13 に規定する衝撃を,力が逃げない方向から加えた後,亀裂,

破損及び使用上支障のある変形の有無を調べ,さらに,9.4 a) の試験を行い,漏れ量を調べる。ただ

し,固定の方法はシール材を用い,

表 13 に規定する耐ねじ込み性の呼びに応じた力の 1/2 の力で固定

する。

なお,衝撃値の計算式は,次による。

(

)

α

cos

1

g

ML

F

=

ここに,

F

衝撃値(N・m)

M

ハンマの質量(kg)

L

ハンマの回転軸中心線から重心までの距離(m)

g

自由落下の加速度(m/s

2

α

ハンマのもち上げ角


34

S 2120

:2014

  

ゴム管口形状  寸法 mm

呼び 9.5 8.0

呼び 13 9.5

迅速継手口形状  寸法 mm

呼び 9.5 5.0

ハンマの形状(A)は,次の形状にすることが望ましい。

図 30

ホースガス栓の衝撃試験の例

一口のもの


35

S 2120

:2014

図 31

ホースガス栓の衝撃試験の例

二口のもの

図 32

可とう管ガス栓の衝撃試験の例


36

S 2120

:2014

  

図 33

機器接続ガス栓の衝撃試験の例

図 34

ホースガス栓の自在機構部の衝撃試験の例


37

S 2120

:2014

図 35

ねじガス栓の衝撃試験の例

I

型形状のもの

図 36

ねじガス栓の衝撃試験の例

L

型形状のもの


38

S 2120

:2014

  

図 37

ねじガス栓の衝撃試験の例

U

型形状のもの

b

)

埋込形床用蓋については,

JIS B 1501

に規定する呼び 1

7

/

16

(質量約 200 g)の鋼球を 1 m の高さから,

図 38

に示すように,蓋の中央に落下させ,破損及び使用上の支障の有無を調べる。

図 38

埋込形床用蓋の衝撃試験の例

9.14

耐静荷重試験

耐静荷重試験は,次による。

a

)

ホースガス栓,可とう管ガス栓,機器接続ガス栓及びねじガス栓については,

図 39

図 44

に準じ固

定し,力が逃げない方向から閉の状態で,

表 13

に規定する荷重を 15 分間加えた後,亀裂,破損及び

使用上支障のある変形の有無を調べ,さらに,

9.4 a

)

の試験を行い,漏れ量を調べる。


39

S 2120

:2014

単位  mm

ゴム管口又は

迅速継手口形状

寸法

寸法

呼び 9.5 8.0 5.0

呼び 13 9.5 −

図 39

ホースガス栓の耐静荷重試験の例

図 40

可とう管ガス栓の耐静荷重試験の例


40

S 2120

:2014

  

図 41

機器接続ガス栓の耐静荷重試験の例

図 42

ねじガス栓の耐静荷重試験の例

I

型形状のもの


41

S 2120

:2014

図 43

ねじガス栓の耐静荷重試験の例

L

型形状のもの

図 44

ねじガス栓の耐静荷重試験の例

U

型形状のもの

b

)

埋込形床用蓋については,

表 13

に規定する荷重を

図 45

に示すように蓋の中央部に 15 分間加えた後,

破損及び使用上の支障の有無を調べる。

図 45

埋込形床用蓋の耐静荷重試験の例


42

S 2120

:2014

  

9.15

耐ねじ込み性試験

耐ねじ込み性試験は,ガス栓のねじ接続部にねじを接続して

図 46

図 51

のように固定し,I 型形状ねじ

ガス栓の場合は他端などのスパナ掛け面に工具を使用し,また,ホースガス栓,可とう管ガス栓,機器接

続ガス栓及び I 型形状以外のねじガス栓の場合は,ねじ接続部のスパナ掛け面に工具を使用して閉の状態

表 13

に規定する力を 15 分間加えた後,亀裂,破損及び使用上支障のある変形の有無を調べ,さらに,

9.4 a

)

の試験を行い,漏れ量を調べる。

なお,可とう管ガス栓,機器接続ガス栓(ガス入口側の接続がねじによって気密を保つ構造のものに限

る。

)及び I 型形状以外のねじガス栓(ガス入口側及びガス出口側の接続がねじによって気密を保つ構造の

ものに限る。

)は,ガス入口側及びガス出口側の両側の試験を行う。また,硬質管及び接続するねじ部品を

ガス栓本体にねじ接続したガス栓にあっては,

図 52

のように固定し,緩み方向についても行う。

図 46

ホースガス栓の耐ねじ込み性試験の例

図 47

可とう管ガス栓の耐ねじ込み性試験の例


43

S 2120

:2014

図 48

機器接続ガス栓の耐ねじ込み性試験の例

図 49

ねじガス栓の耐ねじ込み性試験の例

(I 型形状のもの)

図 50

ねじガス栓の耐ねじ込み性試験の例

(L 型形状のもの)

図 51

ねじガス栓の耐ねじ込み性試験の例

(U 型形状のもの)


44

S 2120

:2014

  

図 52

ねじガス栓の緩み性試験の例

9.16

引張試験

ガス栓本体にガス用ステンレス鋼フレキシブル管を接続し,

図 53

に示すようにガス栓を固定する。次に

ガス用ステンレス鋼フレキシブル管の先端に

表 13

に規定する引張力を加えた状態でガス栓及びガス用ス

テンレス鋼フレキシブル管内に 20 kPa 以上の空気圧を加え,5 分間以上の間,ガス栓とガス用ステンレス

鋼フレキシブル管との接続部からの漏れの有無を試験液などによって調べる。さらに,この試験の後,

9.4 

a

)

の試験を行い,漏れ量を調べる。

図 53

引張試験の例

9.17

部品性能試験

部品性能試験は,次による。

9.17.1

弾性材

弾性材以外のプラスチック及びゴムの試験

弾性材,弾性材以外のプラスチック及びゴムの試験は,次による。

a

)

都市ガス用にあっては,あらかじめ質量を測定した 3 個の試料を温度が 5  ℃∼25  ℃の

n

−ペンタン中

に 72 時間以上浸せきした後,

n

−ペンタンから取り出し,

24

時間大気中に放置した後 3 個の試料の各々

の質量を測定し,次の式によって質量変化率を算出し 3 個の試料の平均値を求める。また,使用上支

障があるぜい化,膨潤,軟化などの有無を目視などによって調べる。


45

S 2120

:2014

100

0

0

×

Δ

M

M

M

M

ここに,

ΔM

質量変化率(%)

M

試験後の質量(g)

M

0

試験前の質量(g)

b

)

液化石油ガス用にあっては,あらかじめ体積を測定した試料を次の

1

)

及び

2

)

に示す液化石油ガスの

混合液及び−25  ℃以下の空気中にそれぞれ 24 時間以上放置した後,デシケータの中に 40 分間入れ,

60

分以内に体積を測定し,次の式によって体積変化率を求める。また,使用上支障があるぜい化,膨

潤,軟化などの有無を目視などによって調べる。

1

)

温度−20  ℃以下のプロパン(体積比 50 %以上 80 %以下)

,プロピレン(体積比 10 %以上 40 %以下)

及びブタジエン(体積比 2 %以上)の混合液。

2

)

温度 40  ℃以上のプロパン(体積比 50 %以上 80 %以下)

,プロピレン(体積比 10 %以上 40 %以下)

及びブタジエン(体積比 2 %以上)の混合液。

100

0

0

×

Δ

V

V

V

V

ここに,

ΔV

体積変化率(%)

V

試験後の体積(mm

3

V

0

試験前の体積(mm

3

9.17.2

金属製の栓以外の栓及びヒューズボールの試験

金属製の栓以外の栓及びヒューズボールの試験は,次による。

a

)

耐液化石油ガス性については,

9.17.1 b

)

の条件で調べる。

b

)

耐熱性については,150  ℃の恒温槽に 1 時間以上放置した後,溶融しているかどうか目視などによっ

て調べる。

9.17.3

グリースの試験

グリースの試験は,次による。

a

)

耐腐食性試験

  耐腐食性試験は,

JIS K 2220

の箇条

9

(銅板腐食試験方法)の B 法によって試験し,

銅板の緑色又は黒色変化の有無を調べる。

b

)

耐水性試験

  耐水性試験は,グリース約 0.5 g を

JIS Z 8801-1

に規定する公称目開き 150

μ

m

のステン

レス鋼製ふるい上に,面積が約 20 cm

2

になるように一様に塗布後,常温の蒸留水中に 72 時間浸せき

し,水の濁り及び沈殿物の有無を調べる。

c

)

耐ガス性試験

  耐ガス性試験は,グリース約 1 g をアルミニウム板に一様に塗布し,24 時間常温中に

放置した後,

図 54

に示すグリースの耐ガス性試験装置の U 字管に入れ,ガラス栓 A 及びガラス栓 B

を開き,内部の空気をブタンガスに置換した後,ガラス栓 B を閉め,U 字管のブタンの圧力を 5 kPa

に保ち,かつ,温度 20  ℃±1  ℃及び 4  ℃±1  ℃で 1 時間放置した後,それぞれの温度におけるグリ

ースの質量を測定し,次の式によって,グリースの質量変化率を算出する。

100

0

0

×

Δ

M

M

M

M

ここに,

ΔM

質量変化率(%)

M

試験後の質量(g)

M

0

試験前の質量(g)


46

S 2120

:2014

  

図 54

グリースの耐ガス性試験装置の例

d

)

耐熱性試験

  耐熱性試験は,

JIS K 2220

の箇条

10

(蒸発量試験方法)によって試験して,グリースの

蒸発率を次の式によって算出し,2 個の試験結果の平均値を求める。

なお,試験温度は 105  ℃とする。

100

0

0

×

Δ

M

M

M

M

ここに,

ΔM

蒸発率(%)

M

試験後の質量(g)

M

0

試験前の質量(g)

10

検査

ガス栓の検査は,形式検査

2)

と製品検査

3)

とに区別し,検査項目は,それぞれ次の項目を箇条

9

及び目

視によって試験したとき,箇条

5

∼箇条

8

及び箇条

11

に適合したものを合格とする。

2)

形式検査とは,製品の品質が設計で示された全ての品質項目を満足するかどうかを判定するた

めの検査。

3)

製品検査とは,既に形式検査に合格したものと同じ設計及び製造による製品の受渡しに際して,

必要と認められる品質項目が満足するものであるかどうかを判定するための検査。

a

)

形式検査

1

)

性能

2

)

構造

3

)

形状及び寸法

4

)

材料

5

)

表示


47

S 2120

:2014

b

)

製品検査

1

)

気密

2

)

操作力

3

)

寸法

4

)

表示

11

表示

この規格の全ての要求事項に適合したガス栓には,ガス栓の見やすい箇所に,容易に消えない方法で,

次の事項を表示しなければならない。ただし,

a

)

の規格番号については,包装などへの表示に変えること

ができる。

a

)

規格番号及び

表 5

に規定する記号

b

)

製造業者名又はその略号

c

)

製造年月又はその略号

d

)

都市ガス用のホースガス栓にあっては,過流出安全機構の作動流量。液化石油ガス用のホースガス栓

にあっては,接続できるガス燃焼機器のガス消費量の上限。

e

)

可とう管ガス栓,機器接続ガス栓及びねじガス栓にあっては,鋳出し,刻印などによって,

表 9

12

に規定するガス出口側のねじの呼び及びガスの流れの方向が定まっているものはその方向を示す

矢印。

12

取扱注意表示

次の事項を記載した注意説明書などを製品ごとに添付しなければならない。ただし,複数の製品を包装

する場合にあっては,包装ごとの添付に変えることができる。ただし,

c

)

については,仕様書などに表示

しなければならない。

a

)

設置環境について注意を要するものは,その旨の注意。

b

)

過流出安全機構を備えているものであって,設置する上で取付け姿勢について注意を要するものは,

その旨の注意。

c

) I

型形状以外のねじガス栓にあっては,設計流量値。