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S 2112

:2011

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  区分

2

4.1

  設置による区分

2

4.2

  ガス量自動制御方式による区分

2

4.3

  水回路の給水方式による区分

2

4.4

  付加機能及び給湯方式による区分

3

5

  性能

3

5.1

  一般性能

3

5.2

  水道直結式機器の性能

11

6

  構造,材料及び寸法

11

6.1

  一般

11

6.2

  機種別構造

13

6.3

  各部の構造

14

7

  試験方法

16

7.1

  性能試験

16

7.2

  機器の設置状態及び使用状態

16

7.3

  ガス消費量試験

16

7.4

  燃焼状態試験

16

7.5

  平常時温度上昇試験

16

7.6

  異常時温度上昇試験

17

7.7

  安全装置試験

18

7.8

  反復使用試験

19

7.9

  連続燃焼試験

20

7.10

  水滴落下試験

20

7.11

  サーモスタット作動試験

20

7.12

  使用性能試験

20

7.13

  構造,材料及び寸法の試験

21

7.14

  水回路の耐圧性能試験

21

7.15

  水通路の耐圧性能試験

22

7.16

  耐寒性能試験

22

7.17

  水撃限界性能試験

22

7.18

  逆流防止性能試験

22


S 2112

:2011  目次

(2)

ページ

7.19

  負圧破壊性能試験

22

7.20

  浸出性能試験

22

7.21

  はんだの耐久性試験

22

8

  検査

22

8.1

  形式検査

22

8.2

  製品検査

22

9

  表示

23

10

  取扱説明書

23


S 2112

:2011

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般財団法人日本ガス機器検査協会(JIA)

から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経

て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


S 2112

:2011

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 S

2112

:2011

家庭用ガス温水熱源機

Gas hydronic heating appliances for domestic use

序文

暖房兼用のガス瞬間湯沸器が“液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律”の液化石油

ガス器具等又は“ガス事業法”のガス用品に指定され,これに伴い,

“液化石油ガス器具等の技術上の基準

等に関する省令”及び“ガス用品の技術上の基準等に関する省令”の改正があった。このため,暖房兼用

のガス瞬間湯沸器について,上記省令の技術上の基準を含み,この規格を制定した。

この規格は,暖房兼用のガス瞬間湯沸器を含む,床暖房,浴室暖房,浴室乾燥などで使用する温水を循

環し,直接加熱するガス温水熱源機について規定したものである。

なお,暖房兼用のガス瞬間湯沸器は,この規格では,給湯温水熱源機のことをいう。

1

適用範囲

この規格は,液化石油ガス又は都市ガス(以下,ガスという。

)を燃料とする表示ガス消費量が,70 kW

以下の主として一般家庭用のガス温水熱源機(以下,機器という。

)について規定する。

なお,この規格では,圧力は,大気圧と示しているもの以外は全てゲージ圧力とする。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1406

  屋内換気量測定方法(炭酸ガス法)

JIS B 0202

  管用平行ねじ

JIS B 0203

  管用テーパねじ

JIS S 2091

  家庭用燃焼機器用語

JIS S 2092

  家庭用ガス燃焼機器の構造通則

JIS S 2093

  家庭用ガス燃焼機器の試験方法

JIS S 2109

  家庭用ガス温水機器

JIS S 3200-1

  水道用器具−耐圧性能試験方法

JIS S 3200-2

  水道用器具−耐寒性能試験方法

JIS S 3200-3

  水道用器具−水撃限界性能試験方法

JIS S 3200-4

  水道用器具−逆流防止性能試験方法

JIS S 3200-5

  水道用器具−負圧破壊性能試験方法

JIS S 3200-7

  水道用器具−浸出性能試験方法


2

S 2112

:2011

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS S 2091JIS S 2092 及び JIS S 2093 によるほか,次による。

3.1

表示ガス消費量

機器をガスの消費量が最も多い状態で使用したときに消費するガス量で,機器に表示する値。

3.2

加熱時間

給水温度から所定の給湯温度に上昇するまでに要する時間。

3.3

形式検査

製品の品質が設計で示された全ての品質項目を満足するかどうかを判定するための検査。

3.4

製品検査

既に形式検査に合格したものと同じ設計,製造による機器の受渡しにおいて,必要と認められる品質項

目を満足するものであるかどうかを判定するための検査。

4

区分

4.1

設置による区分

4.1.1

屋内外設置による区分

機器の屋内外設置による区分は,JIS S 2092 

表 2(屋内外設置による区分)による。

4.1.2

屋内式機器の給排気方式による区分

屋内式機器の給排気方式による区分は,

JIS S 2092

表 3(屋内式機器の給排気方式による区分)による。

ただし,開放式を除く。

4.1.3

設置形態による区分

機器の設置形態による区分は,JIS S 2092 

表 4(設置形態による区分)による。

4.2

ガス量自動制御方式による区分

機器は,ガス量自動制御方式によって

表 のとおり区分する。

表 1−機器のガス量自動制御方式による区分

制御方式

区分内容

比例制御式

比例制御によってガス量を連続的に増減するもの

その他の制御方式

比例制御以外の制御方式のもの

4.3

水回路の給水方式による区分

機器は,水回路の給水方式によって

表 のとおり区分する。

表 2−水回路の給水方式による区分

給水方式

区分内容

水道直結式

水道管に直結して給水する方式のもの

水道直結式以外

シスターン,手動などで給水する水道直結式以外の
方式のもの


3

S 2112

:2011

4.4

付加機能及び給湯方式による区分

機器は,付加機能及び給湯方式によって,

表 及び表 のとおり区分する。

表 3−機器の付加機能による区分

付加機能

区分内容

(参考図)

単機能温水熱源機

温水熱源機部だけのもの

図 13 

給湯温水熱源機

給湯部をもつもの

図 14 

表 4−給湯温水熱源機の給湯方式による区分

給湯方式

区分内容

元水栓式

機器の入口側(給水側)の水栓の操作で給湯する
(元止め専用)方式のもので,給湯配管ができな
いもの

先水栓式

機器の出口側(給湯先)の湯栓の操作で給湯する
(給湯配管・先止め)方式のもので,給湯配管が
できるもの

5

性能

5.1

一般性能

機器の一般性能は,箇条 によって試験したとき,

表 の性能を満足しなければならない。

なお,試験条件,試験ガス,試験用計測器及び試験装置は,JIS S 2093 による。

表 5−一般性能及び試験方法

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格の

項目番号

器具栓を通して漏れる量が 70 mL/h 以下

器具栓以外のガス閉止弁を通して漏れる量が 550 mL/h 以下

ガス通路の気密

ガス接続口から炎口まで外部漏れがあってはならない。

表 

表示ガス消費量に対する精度が±10 %

ガス消費量

個々のバーナの表示ガス消費量に対する精度は,取扱説明書に記載
する値の±10 %(給湯温水熱源機に適用)

表 8 7.3 

確実に火移りし,爆発的着火があってはならない。

リフティングがあってはならない。

消火があってはならない。

炎が均一でなければならない。

逆火があってはならない。

連続騒音が 60 dB(A)以下でなければならない。

消火時に爆発音があってはならない。

理論乾燥燃焼ガス中の一酸化炭素(以下,CO という。

)濃度(体積

分率%)

(以下,CO %という。

)が 0.14 %以下でなければならない。

すすが発生してはならない。

電極部及び熱交換部に黄炎が常時接触してはならない。

炎のあふれがあってはならない。

パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない。

表 9 
表 27 
表 28 
表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40 

7.4 

  燃焼


無 風 状 態 並 び
に BF-D 及 び
FF-D の通常雰
囲気状態

排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない(CF 及び FE
に適用)

CF:表 27 
FE:表 28


4

S 2112

:2011

表 5−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格の

項目番号

排気閉塞状態 
(CF に適用)

排気口以外から流出する燃焼ガス中の CO %が 0.14 %以下でなけ
ればならない。

表 27 

消火,逆火及び使用上支障がある炎のあふれがあってはならない
(BF,FF 及び RF に適用)

消火,逆火及び使用上支障がある炎のあふれがあってはならない。
また,安全装置の作動によってガス通路が閉ざされてはならない

(FE に適用)

パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない(FE,BF-W,
BF-C,FF-W,FF-C 及び RF に適用)。 
排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない(FE に適
用)

CO %が 0.28 %以下でなければならない(BF-W,BF-C,FF-W 及び
FF-C に適用)。

確実に火移りし,爆発的着火があってはならない(BF-W,BF-C,
FF-W,FF-C 及び RF に適用)。

FE:表 28 
BF-W:表 29 
BF-C:表 31 
BF-D:表 34 
FF-W:表 37 
FF-C:表 39 
FF-D:表 40 
RF:表 41

CF にあっては,次の a)  又は b)  のいずれかに適合しなければなら
ない。

消火,逆火及び使用上支障がある炎のあふれが
あってはならない。

a)

有風状態

パイロットバーナの消火及び逆火があってはな
らない。

有風状態

b)

燃 焼 ガ ス の

流出安全装置

逆風止めの逃げ口から燃焼ガスが流出したとき
から 1 分以内にガス通路を閉ざす装置をもち,
その装置が作動するまでの間,消火,逆火及び

使用上支障がある炎のあふれがあってはならな
い。

表 27 7.7.5 

散水状態 
( BF-W , FF-W
及び RF に適用)

消火があってはならない。 BF-W:

表 29

FF-W:表 37 
RF:表 41

確実に火移りし,爆発的着火があってはならない。

パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない。

消火があってはならない。

すすが発生してはならない。

  燃焼


低酸素雰囲気状
態 
( BF-D

及 び

FF-D に適用)

CO %が 0.28 %以下でなければならない。

BF-D:表 34 
FF-D:表 40


5

S 2112

:2011

表 5−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格の

項目番号

金属製,陶磁器製及びガラス製のも

60  ℃以下

操作時に手を触
れる部分の表面

(つまみ類)

その他のもの 70

℃以下

操作時に手を触れるおそれがある部分の表面 140

℃以下

乾電池の表面 55

℃以下

表 12 

ガス閉止弁(器具栓を
含む。)本体のガスの
通る部分の外表面

85  ℃又は耐熱試験によってガス通路の気
密の項に適合し,かつ,使用上支障がない
ことが確認された温度以下

点火ユニット(圧電素
子を含む。

)の表面

85  ℃又は耐熱試験によって電気点火の無
風状態並びに BF-D 及び FF-D の通常雰囲

気状態の項に適合し,かつ,使用上支障が
ないことが確認された温度以下

平常時温度上昇 
(機器の各部)

器 具 ガ バ ナ の ガ ス の
通る部分の外表面

70  ℃又は耐熱試験によってガス通路の気
密の項に適合し,かつ,調整圧力の変化が
(0.05 P

1

+30)Pa 以下であることが確認さ

れた温度以下

P

1

:耐熱試験前の調整圧力

表 12 
表 16 

7.5 

機器後面,側面及び上方天井面の木壁の表面,並びに
機器下面の木台の表面(機器下面の木台の表面につい
ては,屋内式の据置形に限る。

給排気筒の壁貫通部の木枠の表面 
(BF 及び FF に適用)

排気筒トップ又は給排気筒トップの周辺の木壁の表
面(CF を除く。

100  ℃以下

平常時温度上昇 
(木壁など)

排気温度

a)

 260

℃以下

表 12 
表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40 

7.5 

機器後面,側面及び上方天井面の木壁の表面,並びに

機器下面の木台の表面(機器下面の木台の表面につい
ては,屋内式の据置形に限る。

給排気筒の壁貫通部の木枠の表面

(BF 及び FF に適用)

排気筒の周囲の木壁の表面

  温度


異常時温度上昇

(木壁など)

排気筒トップ又は給排気筒トップの周辺の木壁の表
面(CF を除く。

100  ℃以下  表 12

表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40 

7.6 

無風状態並びに BF-D
及び FF-D の通常雰囲

気状態

家庭用電源又は乾電池を用いた連続放電
点火方式のものにあっては 20 回中 19 回以

上,その他のものにあっては 10 回中 9 回
以上点火しなければならない。また,爆発
的点火があってはならない。

散水状態(BF-W,FF-W
及び RF に適用)

低酸素雰囲気状態 
(BF-D 及び FF-D に適
用)

10 回中 8 回以上点火し,連続して不点火し
てはならない。また,爆発的点火があって
はならない。

電気点火

有 風 状 態 ( BF-W ,
BF-C,FF-W,FF-C 及
び RF に適用)

10 回中 5 回以上点火し,また,爆発的点火
があってはならない。

表 13 
表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40 
表 41 


6

S 2112

:2011

表 5−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格の

項目番号

点火した場合の
開弁時間

90 秒以内とする。

消火した場合の
閉弁時間

−  消火後 1 回目の閉弁時間は,フレームロッド式のものに

あっては 3 秒以内,その他のものにあっては 60 秒以内

とする。ただし,家庭用電源又は乾電池を使用して熱電
対式立消え安全装置を強制的に閉弁させるものにあっ
ては 50 秒以内とする。

−  2 回目以降の閉弁時間は,1 回の閉弁時間につき,フレ

ームロッド式のものにあっては 7 秒以内,その他のもの
にあっては 60 秒以内とする。ただし,家庭用電源又は

乾電池を使用して熱電対式立消え安全装置を強制的に
閉弁させるものにあっては 50 秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,閉弁時間の積算は 60

秒以内とする。

点火時に不点火

した場合の閉弁
時間 
(点火動作が自

動的に行われる
ものに適用)

−  1 回の閉弁時間につき,フレームロッド式のものにあっ

ては 7 秒以内,その他のものにあっては 60 秒以内とす
る。ただし,家庭用電源又は乾電池を使用して熱電対式
立消え安全装置を強制的に閉弁させるものにあっては
50 秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,閉弁時間の積算は 60

秒以内とする。

  再点火

爆発的点火及び
使用上支障があ

る炎のあふれ

消火した後及び点火時に不点火した後,再び点火動作をした
ときに爆発的点火及び使用上支障がある炎のあふれがあっ

てはならない。

表 14 

点火した場合の
開弁時間

90 秒以内とする。

消火した場合の
閉弁時間

−  消火後 1 回目の閉弁時間は,フレームロッド式のものに

あっては 3 秒以内,その他のものにあっては 60 秒以内

とする。ただし,家庭用電源又は乾電池を使用して熱電
対式立消え安全装置を強制的に閉弁させるものにあっ
ては 50 秒以内とする。

−  2 回目以降の閉弁時間は,1 回の閉弁時間につき,フレ

ームロッド式のものにあっては 7 秒以内,その他のもの
にあっては 60 秒以内とする。ただし,家庭用電源又は

乾電池を使用して熱電対式立消え安全装置を強制的に
閉弁させるものにあっては 50 秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,閉弁時間の積算は 60

秒以内とする。

  安全

  立消

全装

  再点火


以外

点火時に不点火

した場合の閉弁
時間 
(点火動作が自

動的に行われる
ものに適用)

−  1 回の閉弁時間につき,フレームロッド式のものにあっ

ては 7 秒以内,その他のものにあっては 60 秒以内とす
る。ただし,家庭用電源又は乾電池を使用して熱電対式
立消え安全装置を強制的に閉弁させるものにあっては
50 秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,閉弁時間の積算は 60

秒以内とする。

表 14 


7

S 2112

:2011

表 5−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格の

項目番号

  立消

全装

  再点火


以外

爆発的点火及び
使用上支障があ

る炎のあふれ 
(繰返し点火動
作が自動的に行

われるもの及び
FF に適用)

消火した後及び点火時に不点火した後,再び点火動作をした
ときに爆発的点火及び使用上支障がある炎のあふれがあっ

てはならない。

表 14 

排気閉塞安全装置 
(FE に適用)

排気口以外から燃焼ガスが流出したときから,1 分以内にバ
ーナへのガス通路を閉ざし,自動的に再び開いてはならな
い。また,排気筒を閉塞したときからガス通路を閉ざすまで

の間に,消火,逆火又は使用上支障がある炎のあふれがあっ
てはならない(排気口以外からの燃焼ガスの流出が生じるも
のに適用)

表 28 

過大風圧安全装置 
(FE に適用)

消火,逆火又は使用上支障がある炎のあふれを生じる以前又
は生じたとき,バーナへのガス通路を閉ざさなければならな

い(排気口以外からの燃焼ガスの流出が生じないものに適
用)

表 28 

送風機停止安全装置 
(FE に適用)

送風機が停止したときから 1 分以内にバーナへのガス通路
を閉ざし,自動的に再び開いてはならない。また,送風機が
停止したときからガス通路を閉ざすまでの間に,消火,逆火

又は使用上支障がある炎のあふれがあってはならない。

表 28 

過熱防止装置

作動後,バーナへのガス通路を閉ざし,自動的に再び開いて
はならない。

表 14 

過圧防止安全装置 
(給湯温水熱源機の先

水栓式の給湯部に適用)

開弁水圧が 1.75 MPa 以下でなければならない。

7.7.1 

空だき安全装置又は空

だき防止装置 
(温水熱源機部に適用)

機器が損傷する以前にメーンバーナへのガス通路を閉ざし,

自動的に再び開いてはならない。

7.7.2 

有風時の安全

二次排気筒内に風速 0.5,1,2 及び 3 m/s の降下風を発生さ
せたとき,機器が設置されている部屋の雰囲気中の CO 濃度
(体積分率%)が 0.03 %に達する以前にバーナへのガス通路

を閉ざさなければならない。

排気閉塞時の
安全性

閉塞板で二次排気筒の接続部から 1 m の高さの位置で閉塞
した後,バーナに点火して機器が設置されている部屋の雰囲

気中の CO 濃度が 0.03 %に達する以前にバーナへのガス通路
を閉ざさなければならない。

作動表示(電
子制御装置を
もつものに適

用)

不完全燃焼防止装置の作動が使用者に分かるように表示し
なければならない。

  安全

不 完 全
燃 焼 防
止装置

(CF に

適用)

インターロッ

ク機能(電子
制御装置をも 
つものに適用)

連続して 5 回を上限として不完全燃焼防止装置が作動した

後は,電源再投入などの通常の操作によって再び点火する状
態になってはならない。

7.7.3 


8

S 2112

:2011

表 5−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格の

項目番号

自室汚染

機 器 が 設 置 され て い る 部屋の 雰 囲 気 中 の CO 濃 度 が
0.03 %に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざさなけ
ればならない。

他室汚染

機器が設置されている部屋以外の部屋の雰囲気中の CO

濃度が 0.03 %に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざ
さなければならない。

部分不燃

メーンバーナの一部を不完全燃焼させたとき,燃焼ガスが
流入する部屋の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %に達する以
前にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

作動表示

不完全燃焼防止装置の作動が使用者に分かるように表示
しなければならない。

  安全

不 完 全
燃 焼 防

止 装 置
(FE に
適用)

インターロック
機能

連続して 5 回を上限として不完全燃焼防止装置が作動し
た後は,電源再投入などの通常の操作によって再び点火す
る状態になってはならない。

7.7.4 

平常時温度上昇
試験前

1 M

Ω以上でなければならない。

散水状態試験後
( BF-W , FF-W

及び RF に適用)

1 M

Ω以上でなければならない。

  絶縁抵

異常時温度上昇

試験後

0.3 M

Ω以上でなければならない。

表 20 
表 29 
表 37 
表 41 

  絶縁性

耐湿絶縁抵抗(浴槽
間接追いだき機能を

もつ機器に適用)

0.3 M

Ω以上でなければならない。

表 20 

耐電圧

耐えなければならない。

耐衝撃電圧

使用上支障があってはならない。

表 20 
表 29 
表 37 
表 41 

始動

始動しなければならない。

電圧変動

運転が継続しなければならない。

表 20 

定格消費電力  W

許容差  %

定格消費電力に対する許
容差

10 以下

 10 を超え 30 以下 
 30 を超え 100 以下 
 100 を超え  1 000 以下

1 000 を超えるもの

+25 
±25 
±20

±15 
±10

表 20 

巻線の温度上昇 
(括弧内の値は回転 
機の巻線に適用する。

A 種絶縁:100  ℃以下 
E 種絶縁:115  ℃以下 
B 種絶縁:125(120)℃以下 
F 種絶縁:150(140)℃以下 
H 種絶縁:170(165)℃以下

停電

交流電源異常

電圧降下

安全性に支障があってはならない。

  電気

部(

交流電源

使



電源雑音 
(電子制御装置をもつも
のに適用)

安全性に支障があってはならない。

表 20 


9

S 2112

:2011

表 5−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格の

項目番号

電気部 
( 直 流 電 源

異常)

電圧降下 
(0 V まで)

安全性に支障があってはならない。

表 20 

回路の短絡又

は断線

安全性に支障があってはならない。

表 20 

電気部

(電子制御 
装置をもつ 
ものに適用)

はんだの耐久

性 ( CF 及び
FE に適用)

通常使用時の温度変化に耐え,かつ,はんだクラック進行

ランクが 7 未満

表 20 7.21 

元水栓式の給湯部を
もつもの

12 000 回  ガス通路の気密の項に適合し,かつ,使用上支

障があってはならない。

  器具

その他のもの 6

000 回  ガス通路の気密の項に適合し,かつ,使用上支

障があってはならない。

表 15 

元水栓式の給湯部を

もつもの

12 000 回  電気点火の項に適合し,かつ,使用上支障があ

ってはならない。

  電気

点火装

その他のもの 6

000 回  電気点火の項に適合し,かつ,使用上支障があ

ってはならない。 

表 15 

器具ガバナ 30

000 回  ガス通路の気密の項に適合し,かつ,調整圧力

の変化が,

(0.05 P

1

+30)Pa 以下でなければな

らない。

P

1

:試験前の調整圧力

表 15 

立消え安全装置 1

000 回  ガス通路の気密の項及び安全装置の立消え安

全装置の項に適合しなければならない。

電磁弁 30

000 回  ガス通路の気密の項に適合し,かつ,使用上支

障があってはならない。

表 15 

タイマ(電子式のものを
除く。

2 000 回  ガス通路の気密の項に適合し,使用上支障がな

く,かつ,作動時限の変化が 10 %以下でなけ

ればならない。

表 15 

サーモスタット(電子式

のもの及び比例制御式の
ものを除く。

6 000 回  ガス通路の気密の項及びサーモスタット作動

の項に適合し,かつ,使用上支障があってはな
らない。

表 15 

元水栓式 25

000 回

給 水 自 動

ガス弁

先水栓式 50

000 回

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,使用上支

障があってはならない。

7.8.1 

  反復

使

不完全燃焼防止装置(CF
及び FE に適用)

1 000 回  安全装置の不完全燃焼防止装置の項に適合し

なければならない。

7.8.2 

ガス通路の気密

ガス通路の気密の項に適合しなければならない。

消火及び逆火があってはならない。

燃焼状態

CO %は 0.14 %以下でなければならない。

  連続燃

熱交換部の異常

異常があってはならない。

表 7 
表 

7.9 

気密構成部の気密 
(密閉式に適用)

漏れ量が,

(表示ガス消費量×0.86)m

3

/h 以下でなければな

らない。ただし,表示ガス消費量×0.86 が 20 m

3

/h を超え

るものは 20 m

3

/h 以下とする。

表 25 

水滴落下の有無

水滴落下によってバーナが消火せず,かつ,CO %が 0.14 %
を超える状態が連続して 1 分以上あってはならない。

7.10 


10

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:2011

表 5−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格の

項目番号

閉弁 
温度

取扱説明書に記載された最高温度の±5  ℃でなけれ
ばならない。

サーモスタット作動(電
子式のもの及び比例制

御式のものを除く。

開弁 
温度

閉弁温度の

0

20

  ℃でなければならない。

7.11 

耐振動

ガス通路の気密の項に適合しなければならない。

表 18 

温水熱源機部の熱効率 70

%以上でなければならない。

温水熱源機部の熱出力

熱出力の表示に対する精度は,機器本体に表示する値
又は取扱説明書に記載する値の±10 %でなければな

らない。

7.12.1 

熱効率 70

%以上でなければならない(出湯温度が水温より

40  ℃高いとき)。

出湯能力の表示に対する

取扱説明書に記載する出湯量の 90 %以上の有効出湯

量が得られなければならない。

出湯温度(比例制御式の機

器に適用)

40±3  ℃でなければならない(40  ℃に調節できない
ものは±5  ℃)

加熱時間(元水栓式に適
用。

45 秒以内でなければならない。

温度収束時間(出湯温度を
40  ℃に調整できる比例制
御式の機器に適用)

90 秒以内でなければならない。

後沸き

設定温度+18  ℃以下でなければならない。

  使用

  給湯

部の

使

熱湯の飛散(給湯配管をす
るものを除く。

熱湯が飛散してはならない。

7.12.2 

給水接続口から水栓まで

水栓の通過漏れ

  水道直結式

温水回路

水頭圧だけにかかる部分

  水回



水熱

源機


適用

  水道直結式以外

温水回路

水漏れ,変形,破損,その他の異常があってはならな
い。

7.14 

燃焼ガスの吹出し風速

(FF-D に適用)

6.5 m/s 以下でなければならない。ただし,排気の排出
部が通常の設置状態において排気を確実に斜め上方
に排出させる構造のものにあっては,この限りではな
い。

表 40 

温度上昇試験の基準周囲温度は,単機能温水熱源機にあっては 25  ℃,給湯温水熱源機にあっては 35  ℃とする。巻

線の温度上昇試験における基準周囲温度は,単機能温水熱源機にあっては 20  ℃,給湯温水熱源機にあっては 30  ℃と

する。 

a)

  排気温度は,CF については,本体及び取扱説明書に排気温度が 260  ℃を超えるものであることを表示している

ものについては,適用しない。


11

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5.2

水道直結式機器の性能

ねじを用いて水道に直結して使用する機器の品質性質は,箇条 によって試験したとき,

表 の性能を

満足しなければならない。

表 6−水道直結式機器の性能及び試験方法

試験方法

項目

性能

JIS S 2093 

この規格の
項目番号

給 水 接 続 口 か ら 水 栓
ま で ( 元 水 栓 式 に 適
用)

水 通 路 の
耐 圧 性 能
( 給 湯 温

水 熱 源 機
の 給 湯 部
に限る。

給 水 接 続 口 か ら 出 湯
口まで(先水栓式は給

湯接続口まで)

水漏れ,変形,破損,その他の異常があってはなら
ない。

7.15 

耐寒性能

(寒冷地仕様のものに限る。

通水し,凍結破損及び変形があってはならない。ま

た,水通路の耐圧性能の項,水撃限界性能の項,逆
流防止性能の項及び負圧破壊性能の項のうち当該
機器に適用する項に適合しなければならない。

7.16 

水撃限界性能 
(水撃発生防止仕様のものに限る。

水撃による上昇圧力が 1.5 MPa 以下でなければなら
ない。

7.17 

逆流防止性能 
(逆流防止装置内蔵のものに限る。

流入側への水漏れ,変形,破損,その他の異常があ
ってはならない。

7.18 

負圧破壊装置
内蔵のもの

水位上昇が負圧破壊機構の空気吸
入シート面から水面までの垂直距
離の 1/2 以下でなければならない。

負圧破壊性能 
(負圧破壊装置又は吐水口空間内蔵
のものに限る。

吐水口空間内
蔵のもの

吐水口から流入側への水の引込み
があってはならない。

7.19 

浸出性能 
(飲用に使用されるものに限る。

厚生労働省で定める浸出基準による。

7.20 

6

構造,材料及び寸法

6.1

一般

機器及び機器の各部の構造,材料及び寸法は,JIS S 2092 によるほか,次による。

なお,構造,材料及び寸法の試験は,7.13 によって行う。

a)

ガス接続口  ガス接続口は,JIS B 0203 に規定するねじとする。

b)

水の通る部分及び水に接する部分  水の通る部分及び水に接する部分は,次による。

1)

給水接続部並びに温水往き接続部及び温水戻り接続部は,JIS B 0202 又は JIS B 0203 に規定するね

じとし,通常の配管工具で接続作業ができ,接続のときに耐圧性能を損なう緩み,変形などが生じ

てはならない。

2)

温水回路への水の補給が必要な機器にあっては,補給ができなければならない。

3)

水抜き栓をもつ機器にあっては,設置した状態で容易に機器内の水を抜くことができなければなら

ない。

4)

水圧が異常に上昇した場合の安全対策を施していなければならない。

5)

空だき安全装置又は空だき防止装置を備えていなければならない。

6)

自動給水装置にボールタップを使用する機器は,次による。


12

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6.1)

ボールタップは,作動が円滑かつ確実で耐久性があり,また,通常の工具で取付け及び取り外し

ができなければならない。

6.2)

ボールタップの吐水口とオーバーフロー管との関係寸法は,

表 及び表 に示すものでなければ

ならない。

表 7−吐水口空間:呼び径が 25 mm 以下のもの

単位  mm

呼び径

近接壁から吐水口の中心までの
水平距離(B)

越流面から吐水口の中心までの
垂直距離(吐水口空間:A)

13 以下 25 以上 25 以上

13 を超え 20 以下 40 以上 40 以上 
20 を超え 25 以下 50 以上 50 以上 
−  A の寸法とは,ボールタップの弁と吐水口先端までに切欠きなどの気密性がない部

分があるときは,その位置までとする。

−  水平距離(B)は,

図 及び図 を参照。

図 に示すように,③こま座径の断面積より切欠き部分の断面積が大きいときは(⑤
支持棒の太さも考慮する。

吐水口空間位置は④のラインと越流面の間隔 A

1

となる。

表 8−吐出口空間:呼び径が 25 mm を超えるもの

単位  mm

種別

壁との距離

越流面から吐水口の最下端まで
の垂直距離(吐水口空間:A)

近接壁の影響がない場合 1.7d'+5 以上

近接壁が 1 面
の場合

3以下 
3を超え 5以下 
5を超えるもの

3.0d'以上 
2.0d'+5 以上 
1.7d'+5 以上

近 接 壁 の 影 響 が
ある場合

近接壁が 2 面
の場合

4以下 
4を超え 6以下 
6を超え 7以下 
7を超えるもの

3.5d'以上 
3.0d'以上 
2.0d'+5 以上 
1.7d'+5 以上

−  A の寸法とは,ボールタップの弁及び吐水口先端までに切欠きなどの気密性がない部分

があるときは,その位置までとする。

図 に示すように,③こま座径の断面積より切欠き部分の断面積が大きいときは(⑤支
持棒の太さも考慮する。

)吐水口空間位置は④のライン及び越流面の間隔 A

1

となる。

−  は吐水口の内径を,d'は有効開口の内径を示す。 
−  吐水断面が長方形の場合は,長辺を とする。

−  あふれ縁より少しでも高い壁がある場合は,近接壁とみなし,近接壁 1 面又は近接壁 2

面の場合の数値による。

図 1−縦取出しの場合 

図 2−横取出しの場合 


13

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図 3−切欠き部分

c)

立消え安全装置  立消え安全装置は,次による。

1)

機器は,立消え安全装置を備えていなければならない。

2)

立消え安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続で

きない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でも

よい。

d)

調理台形の機器  調理台などと並べて設置する構造の機器は,通常,次による。

1)

機器の側面及び後面のケーシングは,二重構造とし,次のいずれかによる。

1.1)

内壁と外壁との間は 150 mm 以上の間隔とする。

1.2)

内壁と外壁との間に 45 mm 以上の間隔があり,外壁の内面に厚さ 10 mm 以上の不燃性の断熱材を

付けていなければならない。

1.3)

内壁と外壁との間に 15 mm 以上の間隔があり,その空間に不燃性の断熱材を充塡していなければ

ならない。

2)

機器の底面部のケーシングは,二重構造とし,その内壁と外壁との間は 5 mm 以上の間隔とする。

3)

機器の底面部と床面との間は 45 mm 以上の間隔を保てなければならない。

e)

接地用端子及び接地用口出し線  交流電源を使用する機器は,ケーシングの見やすい箇所に接地用端

子,又は接地用口出し線を設け,かつ,そのもの又はその近傍に接地用である旨の表示を付けていな

ければならない。ただし,機器の外部に金属が露出していないもの,電源プラグの接地用の刃又はプ

ラグと分岐して出る接地線をもつものはこの限りではない。

f)

フィン  フィンの材料は,JIS S 2093 の表 19(材料試験)の 1(耐熱性試験)によって 500  ℃で溶融

しないことを確認したものでなければならない。

g)

熱交換部  熱交換部の材料は,不燃性の耐食性材料でなければならない。

6.2

機種別構造

6.2.1

CF

及び FE の機器

CF 及び FE の機器は,不完全燃焼防止装置を備えていなければならない。

6.2.2

給湯温水熱源機の給湯部の構造

給湯温水熱源機の給湯部の構造は,次による。

a)

水の通る部分及び水に接する部分  水の通る部分及び水に接する部分は,次による。

1)

給水接続部は,JIS B 0202 又は JIS B 0203 に規定するねじとし,通常の配管工具で接続作業ができ,

接続のときに耐圧性能を損なう緩み,変形などが生じてはならない。

2)

熱交換器内の間接加熱する給湯経路,暖房経路及びふろ加熱経路は,一体成形(溶接を含む。

)とす

る。


14

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3)

設置した状態で容易に器内の水を抜くことができなければならない。

4)

水栓及び湯栓は,次による。

4.1)

水又は湯の通路を円滑,かつ,確実に開閉できなければならない。

4.2)

回し動作によって開閉する構造のものの“開”の操作方向は,通常,逆時計回りとする。

b)

元水栓式の給湯部  元水栓式の給湯部は,次による。

1)

給水自動ガス弁を備えていなければならない。

2)

出湯操作用の水栓を備えていなければならない。

c)

先水栓式の給湯部  先水栓式の給湯部は,次による。

1)

給水自動ガス弁を備えていなければならない。

2)

過圧防止安全装置を備えていなければならない。

3)

通常,給水接続部が機器の正面から見て右側,給湯接続部が左側とする。

4)

燃焼室内の圧力が正圧になるものにあっては,熱交換部損傷安全装置を備えていなければならない。

6.3

各部の構造

6.3.1

給水自動ガス弁

給水自動ガス弁の構造は,次による。

a)

熱交換部に設定値以上の水が流れたときにメーンバーナのガス通路を自動的に開弁し,設定値以下に

減少したとき閉弁しなければならない。

b)

ガス通路部分と水通路部分又は水の受圧部とは確実に遮断され,水に接するダイアフラムの破損など

によって水漏れが生じても,ガス通路内に水が直接流入するおそれがあってはならない。

6.3.2

不完全燃焼防止装置

不完全燃焼防止装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

不完全燃焼防止装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続

できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でも

よい。

6.3.3

燃焼ガスの流出安全装置

燃焼ガスの流出安全装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

燃焼ガスの流出安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと

接続できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造

でもよい。

6.3.4

排気閉塞安全装置

排気閉塞安全装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。


15

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c)

排気閉塞安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続で

きない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよ

い。

6.3.5

過大風圧安全装置

過大風圧安全装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

過大風圧安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続で

きない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよ

い。

6.3.6

排気用送風機

排気用送風機は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

排気用送風機に関わる回路を開放又は短絡して電気的に回転を停止させたときに,バーナへのガス通

路を閉ざさなければならない。

c)

排気用送風機と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できな

い構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよい。

6.3.7

燃焼用送風機

燃焼用送風機は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

燃焼用送風機に関わる回路を開放又は短絡して電気的に回転を停止させたときに,バーナへのガス通

路を閉ざさなければならない。

c)

燃焼用送風機と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できな

い構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよい。

6.3.8

熱交換部損傷安全装置

熱交換部損傷安全装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

熱交換部損傷安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接

続できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造で

もよい。

6.3.9

空だき安全装置又は空だき防止装置

空だき安全装置又は空だき防止装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。


16

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c)

空だき安全装置又は空だき防止装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使

用しないと接続できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護され

ている構造でもよい。

6.3.10

過熱防止装置

過熱防止装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

過熱防止装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できな

い構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよい。

7

試験方法

7.1

性能試験

性能試験は,

表 及び表 の試験方法による。

7.2

機器の設置状態及び使用状態

機器の設置状態及び使用状態は,JIS S 2093 及びこの規格の各項の試験方法による。ただし,各項に特

に規定がない場合は,製造業者の指定する状態(取扱説明書などに示す状態)による。

なお,試験の項目によって試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。

給湯温水熱源機では,単独及び同時の各々の使用状態で試験する。ただし,温度上昇試験は,同時使用

できるものは同時使用だけとし,その他の試験項目についても試験結果に影響を及ぼさない場合は,単独

又は同時のいずれかでよい。

7.3

ガス消費量試験

ガス消費量試験は,次による。

a)

サーモスタットを備えている機器は,サーモスタットが作動しない状態とする。

b)

給湯温水熱源機の給湯部は,JIS S 2109 の 7.3.1(瞬間湯沸器)による。

7.4

燃焼状態試験

燃焼状態試験は,次による。

a)

連続騒音  給湯温水熱源機の連続騒音については,湯が飛散して騒音を発することがないような状態

とする。

b)

消火音  消火操作は,器具栓を速やかに閉じる。給湯温水熱源機の給湯部にあっては,JIS S 2109 

7.4.1 b)

(消火音)による。

c)

CO %

  燃焼ガスの採取位置については,

図 による。

7.5

平常時温度上昇試験

平常時温度上昇試験は,次による。

a)

機器の設置状態  機器を図 に示す測温板に,機器と測温板との間隔が表 に示す間隔となるように,

製造業者が指定する要領(取扱説明書などに示す要領)で設置する。

なお,測温板との間隔について,火災予防上有効な措置が施されたもので,製造業者が指定する間

隔が

表 に規定する寸法未満である場合は,その指定の条件による。


17

S 2112

:2011

表 9−機器と測温板との間隔

単位  mm

半密閉式

密閉式

屋外式

12 kW 以下の

場合

12 kW を超える

場合

調理台形

その他のもの

防熱フードなし

防熱フードあり

後面 45

150

0  45  150

150

側面 45

150

0  45  150

150

天井面

− 45  600  150

(防熱フードから)

b)

機器の使用状態  機器を消費するガス量が最も多い使用状態で,かつ,温水回路の出口温度を 80  ℃

及び入口温度を 60  ℃の状態とする。ただし,温水回路の出口温度及び入口温度が規定する温度にで

きないものにあっては,これに近い温度とする。給湯温水熱源機の給湯部にあっては,JIS S 2109 

7.5.1 b)

(機器の使用状態)による。

c)

測温時間  機器の各部については,バーナに点火してから 1 時間とし,機器の周囲の木壁などについ

ては引き続き 1 時間とする。ただし,給湯温水熱源機の給湯部にあっては,それぞれの後半の 30 分間

だけ燃焼させるものとする。

7.6

異常時温度上昇試験

異常時温度上昇試験は,次による。

なお,給湯温水熱源機にあっては,温水熱源機部及び給湯部をそれぞれ単独の使用状態で行う。

a)

温水回路異常時温度上昇試験(温水熱源機部)

1)

機器の設置状態  7.5 a)  による。

2)

機器の使用状態  機器を消費するガス量が最も多い使用状態で,かつ,温水回路の水を抜いた状態

とする。

3)

測温時間  時間が経過しても測温部の温度が変わらなくなるまで(ただし,バーナに点火してから

1 時間まで)とする。

なお,空だき安全装置,空だき防止装置又は過熱防止装置が作動し,バーナへのガス通路が閉ざ

された場合は,それまでの時間とする。

b)

給水自動ガス弁異常時温度上昇試験(給湯部)

1)

機器の設置状態  7.5 a)  による。

2)

機器の使用状態  JIS S 2109 の 7.6.1 a) 2)(機器の使用状態)による。

3)

測温時間  JIS S 2109 の 7.6.1 a) 3)(測温時間)による。

c)

温水熱源機部の熱交換部異常時温度上昇試験

1)

機器の設置状態  7.5 a)  による。

2)

機器の使用状態  7.5  b)  による。また,燃焼室内の圧力が正圧になる機器は,熱交換部の背面に,

熱交換部損傷安全装置が 10 分以内に検出することができる最小の孔を,熱交換部損傷安全装置から

上方向及び下方向のそれぞれの方向について最も離れた部分その他必要な部分にあけ,当該装置を

作動しない状態とし,試験ガスの条件を B-1 又は 1-1 として,ガス消費量が最大となる状態とし,

それぞれの孔ごとに測定する。燃焼室内の圧力が負圧になる機器は,熱交換部の背面側のフィンに

近い 2 本の通水コイルに囲まれた部分(通水コイルが 1 本の場合にあっては,フィン及び通水コイ

ルに囲まれた部分)にその面積の 80 %の広さの孔をあけ,熱交換部の燃焼ガス排出部の 80 %を閉

塞し,試験ガスの条件を B-1 又は 1-1 として,ガス消費量が最大となる状態とする。


18

S 2112

:2011

3)

測温時間  燃焼室内の圧力が正圧になる機器は,パイロットバーナ及びメーンバーナに点火して各

部の温度が定常状態に達するまで又は 1 時間までとする。

燃焼室内の圧力が負圧になる機器は,パイロットバーナ及びメーンバーナに点火して各部の温度

が定常状態に達するまで又は 1 時間(熱交換部損傷安全装置をもつ場合は,当該装置が作動したと

き)までとする。

d)

給湯部の熱交換部異常時温度上昇試験  JIS S 2109 の 7.6.1 b)(熱交換部異常時温度上昇試験)による。

7.7

安全装置試験

7.7.1

過圧防止安全装置

機器に通水し,器内に水が満たされた状態で,給湯接続口を閉塞し,次いで給水接続口から 1.75 MPa

までの水圧を加え,開弁するかどうかを調べる。この場合の加圧の速さは,1 分間で 1.75 MPa の圧力にな

る程度の速さで徐々に加圧する。

7.7.2

空だき安全装置又は空だき防止装置

試験ガスの条件を B-1 又は 1-1 としてバーナに点火し,温水回路の水を徐々に抜き,安全装置が作動し

メーンバーナへのガスの通路が閉じた後,機器の損傷の有無を目視などによって調べる。

7.7.3

CF

の不完全燃焼防止装置

CF の不完全燃焼防止装置は,次による。

a)

試験ガスの条件  B-1 又は 1-1 とする。

b)

有風時の安全性  ガス量の切替えのできるものにあってはそれぞれの切替え位置において,機器を図

6

に示す条件としてバーナに点火して 15 分後に二次排気筒内に風速 0.5,1,2 及び 3 m/s の降下風を

発生させたとき,試験室の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざす

かどうかを調べる。

c)

排気閉塞時の安全性  ガス量の切替えのできるものにあってはそれぞれの切替え位置において,機器

図 に示す条件として図 に示す閉塞板で二次排気筒の接続部から 1 m の高さの位置で閉塞した後,

バーナに点火して試験室の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざす

かどうかを調べる。

d)

作動表示  b)  及び c)  によって,機器を停止させたとき,安全装置の作動の表示の有無を目視によっ

て調べる。

e)

インターロック機能  b)  及び c)  によって,安全装置を作動させ,連続 5 回以内の作動で,電源再投

入などの通常の操作によって点火する状態にならないかどうかを調べる。

7.7.4

FE

の不完全燃焼防止装置

FE の不完全燃焼防止装置は,次による。

a)

試験ガスの条件  B-1 又は 1-1 とする。

b)

自室汚染  機器を図 に示す条件でバーナに点火して,試験室の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %に達す

る以前にバーナへのガス通路を閉ざすかどうかを調べる。

c)

他室汚染  機器を図 10 に示すように設置し,バーナに点火した後,調圧箱のダンパを徐々に閉塞し安

全装置が作動してガス通路を閉ざすまでの間,燃焼ガス中の CO 濃度を測定し,CO 排出量が最大と

なるダンパ位置を求める。

その後,室内を新鮮な空気で置換し機器を初期化させ,求めたダンパ位置で再点火し,燃焼ガスが

流入する試験室の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざすかどうか

を調べる。


19

S 2112

:2011

なお,試験室の雰囲気中の CO 濃度については,機器を

図 に示すように設置し,燃焼ガス中の CO

濃度,ガス通路を閉ざすまでの時間及び燃焼ガス発生量を求め,式(1)によって試験室の雰囲気中の

CO 濃度を求めることができる。

(

)

M

Q

p

M

e

K

V

M

Q

t

×

×



=

+

×

1

 (1)

ここに,

K

t

時間後の試験室の雰囲気中の CO 濃度(%)

e

自然対数の底

t

ガス通路を閉ざすまでの時間(h)

Q

換気量(m

3

/h)(Q=0.5 Vただし,Q<0 のときは,Q=0

とする。

M

燃焼ガス発生量(m

3

/h)[湿り気状態(Wet)]

V

試験室の容積(m

3

V=16.8 m

3

p

t

時間の平均乾燥燃焼ガス中の CO 濃度(%)

d)

部分不燃  機器を図 10 に示すように設置し,メーンバーナの一部が不完全燃焼する状態にした後,バ

ーナに点火し,燃焼ガスが流入する試験室の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %に達する以前にバーナへの

ガス通路を閉ざすかどうかを調べる。

なお,試験室の雰囲気中の CO 濃度については,機器を

図 11 に示すように設置し,燃焼ガス中の

CO 濃度,ガス通路を閉ざすまでの時間及び燃焼ガス発生量を求め,式(1)によって試験室の雰囲気中

の CO 濃度を求めることができる。ただし,機器の給気部にフィルタが付いているものは,メーンバ

ーナの一部を不完全燃焼させることで,給気口閉塞に置き換えることができる。

e)

作動表示  b),c)  及び d)  によって,機器を停止させたとき,安全装置の作動の表示の有無を目視に

よって調べる。

f)

インターロック機能  b),c)  及び d)  によって,安全装置を作動させ,連続 5 回以内の作動で,電源

再投入などの通常の操作によって点火する状態にならないかどうかを調べる。

7.7.5

燃焼ガスの流出安全装置

燃焼ガスの流出安全装置は,次による。

a)

試験ガスの条件  B-3 又は 3-3 とする。

b)

排気閉塞時の安全性  バーナに点火して 15 分後に,排気筒の出口を閉塞し,閉塞したときから 1 分以

内にバーナへのガス通路を閉ざすかどうかを調べる。また,ガス通路を閉ざすまでの間,消火,逆火

又は使用上支障がある炎のあふれがないかどうかを調べる。

7.8

反復使用試験

7.8.1

給水自動ガス弁

S-2 のガス又は同圧力の空気を通じ,通水,止水によるガス弁の開閉操作を 5∼20 回/分の速さで規定

の回数繰り返した後,ガス通路の気密を調べる。

7.8.2

不完全燃焼防止装置

不完全燃焼防止装置を 1 000 回繰返し作動させた後,不完全燃焼防止装置が正常に作動するかどうかを

調べる。ただし,CO センサ方式のものにあっては,上記の繰返し作動について,次の方法で実施するこ

とができる。

燃焼ガスを検知する部分に通電状態で 0.1

01

.

0

0

  %の CO を 100 mL/min で 5 分間吹き付け,1 分間 CO の

吹き付けを停止し,窒素などを吹き付け CO 濃度を下げる操作を 1 000 回繰り返した後,機器に組み込み,


20

S 2112

:2011

試験ガスの条件を S-2 としてバーナに点火して 5 分間燃焼させた後消火し 5 分間放置する操作を 1 回とし

て,1 000 回繰り返す。

7.9

連続燃焼試験

連続燃焼試験は,次による。

a)

機器の使用状態  機器を平常時温度上昇試験の使用状態とする。

b)

燃焼時間  連続 8 時間とする。

なお,温度又は時間による自動消火装置をもつものにあっては,温度は最高,時間は最長に調節し

た状態で,自動消火装置が作動するまでとする。

c)

試験方法  熱交換部の異常の有無を目視などによって調べる。

7.10

水滴落下試験

水滴落下試験は,次による。

a)

試験ガスの条件  B-1 又は 1-1 とする。

b)

給水及び出湯の条件  室温より 10  ℃低い(その温度が 5  ℃より低いときは,5  ℃)水を使用する。

給湯温水熱源機の給湯部にあっては,JIS S 2109 の 7.10 b) 1)(瞬間湯沸器)による。

c)

試験方法  10 分間燃焼及び出湯を続け,その間に水滴落下によってバーナが消火するかどうかを目視

によって調べる。また,水滴落下時の CO %は,0.14 %を超える状態が連続して 1 分間以上ないこと

を調べる。

なお,燃焼ガスの採取位置については,

図 による。

7.11

サーモスタット作動試験

サーモスタットの作動試験は,感熱部を試験水槽に取り付け,温度設定を最高とし,試験に適切な速度

で水温を上昇させて,閉弁する温度を測定する。次に試験に適切な速度で水温を下降させ,開弁する温度

を調べる。

7.12

使用性能試験

7.12.1

温水熱源機部の使用性能

温水熱源機部の使用性能は,次による。

a)

熱効率試験

1)

試験ガスの条件及び機器の状態  試験ガスの条件を P-2 又は 1-2 とし,7.3 a)による。

2)

試験方法  図 12 に示す装置によって,定格出力に適する熱交換器を使用し,ポンプ能力最大で運転

する。温水回路の出口温度(Th

1

)を 80±3  ℃に設定し,かつ,温水回路の出口温度と入口温度と

の差(Th

1

Th

2

)が 20  ℃∼30  ℃の間になるように V

1

で温水回路の循環流量を調整し,V

2

で冷却水

の流量を調整する。

Th

1

Th

2

)が安定した状態になった後,測定を開始する。ガスメータの指針が

1 回転以上整数回転する間冷却水を流し,熱効率を,式(2)によって算出する。

(

)

100

3

.

101

273

273

000

1

m

g

4

3

×

×

×

×

×

×

×

=

S

P

B

t

Q

V

Th

Th

Gh

C

η

 (2)

ここに,

η

熱効率(%)

C

水の比熱[kJ/(kg・K)=4.19 として計算する。

Gh

冷却水の質量(kg)

Th

3

冷却水の出口温度(℃)

Th

4

冷却水の入口温度(℃)

V

実測ガス量(m

3

Q

使用ガスの総発熱量(MJ/m

3

N


21

S 2112

:2011

t

g

測定時のガスメータ内のガス温度(℃)

B

測定時の大気圧(kPa)

P

m

測定時のガスメータ内のガス圧力(kPa)

S

温度 t

g

  ℃における飽和水蒸気圧(kPa)

ガス消費量の測定は,JIS S 2093 

表 8(ガス消費量試験)に規定する方法によるものとし,この

試験は,7.3 に続けて同一器体で行うものとする。

b)

熱出力試験

1)

熱出力  a)  によって得られた冷却水の質量,冷却水の入口温度及び冷却水の出口温度の値を用い,

熱出力を,式(3)によって算出する。

)

(

4

3

h

Th

Th

Gh

C

H

×

×

=

 (3)

ここに,

H

熱出力(kW)

C

水の比熱[kJ/(kg・K)=4.19 として計算する。

Gh

h

冷却水の 1 時間当たりの質量(kg/h)

Th

3

冷却水の出口温度(℃)

Th

4

冷却水の入口温度(℃)

2)

熱出力の表示に対する精度  1)  によって求めた熱出力の,表示の熱出力に対する精度を,式(4)によ

って算出する。

100

×

=

Δ

HO

HO

H

H

 (4)

ここに,

  ΔH

熱出力の表示に対する精度(

%

H

熱出力(

kW

HO

表示の熱出力(

kW

7.12.2

給湯部の使用性能

給湯部の使用性能は,次による。

a

)

熱効率試験  JIS S 2109 の 7.13 a

)

(熱効率試験)による。

b

)

出湯能力試験  JIS S 2109 の 7.13 b

)

(出湯能力試験)による。

c

)

出湯温度試験  JIS S 2109 の 7.13 c

)

(出湯温度試験)による。

d

)

加熱時間試験  JIS S 2109 の 7.13 d

)

(加熱時間試験)による。

e

)

温度収束試験  JIS S 2109 の 7.13 e

)

(温度収束試験)による。

f

)

後沸き試験  JIS S 2109 の 7.13 f

)

(後沸き試験)による。

g

)

熱湯飛散試験  JIS S 2109 の 7.13 g

)

(熱湯飛散試験)による。

7.13

構造,材料及び寸法の試験

構造,材料及び寸法の試験は,JIS S 2093 によるほか,その内容に応じて,目視,操作,適切な試験用

計測器又は試験装置によって行う。

7.14

水回路の耐圧性能試験

水回路の耐圧性能試験は,次による。

a

)

水道直結式のもの

1

)

給水接続口から水栓まで  JIS S 3200-1 による。

2

)

水栓の通過漏れ  水栓を閉じて,給水接続部から

750 kPa

の水圧を加え,水漏れの有無を調べる。

3

)

温水回路  温水回路の出口と入口とを短絡して接続し,機器の内蔵タンクに水を張り,循環ポンプ

2

分間運転した後,水漏れ,変形,破損,その他の異常の有無を調べる。

b

)

水道直結式以外のもの


22

S 2112

:2011

1

)

水頭圧だけにかかる部分  使用最高水頭圧を

1

分間加え,水漏れ,変形,破損,その他の異常の有

無を調べる。

2

)

温水回路  a

)

 3

)

による。

7.15

水通路の耐圧性能試験

水通路の耐圧性能試験は,次による。

a

)

元水栓式の給湯部  JIS S 2109 の 7.17.1 a

)

(元止め式の機器)による。

b

)

先水栓式の給湯部  JIS S 2109 の 7.17.1 b

)

(先止め式の機器)による。

7.16

耐寒性能試験

耐寒性能試験は,JIS S 3200-2 による。

7.17

水撃限界性能試験

水撃限界性能試験は,JIS S 3200-3 による。

7.18

逆流防止性能試験

逆流防止性能試験は,JIS S 3200-4 による。

7.19

負圧破壊性能試験

負圧破壊性能試験は,JIS S 3200-5 による。

7.20

浸出性能試験

浸出性能試験は,JIS S 3200-7 による。

7.21

はんだの耐久性試験

試験条件は,次に示すとおりとする。

低温

T

A

40

高温

T

B

 100

放置時間

t

1

 30

サイクル数

 600

ただし,製造業者の指定する試験条件が次に示す内容の場合,上記の試験条件を次に示す内容とするこ

とができる。

低温

T

A

40

高温

T

B

 80

放置時間

t

1

 30

サイクル数

 700

8

検査

8.1

形式検査

形式検査は,箇条 5,箇条 6,箇条 及び箇条 10 の各項目について,箇条 7,目視などによって行い,

箇条 5,箇条 6,箇条 及び箇条 10 の規定に適合しなければならない。

8.2

製品検査

製品検査は,各機器ごとに次の各項について,箇条 7,目視などによって行い,箇条 及び箇条 の規

定に適合しなければならない。

なお,検査は,合理的な抜取方式によってもよい。

a

)

ガス通路の気密

b

)

ガス消費量


23

S 2112

:2011

c

)

燃焼状態の無風状態並びに

BF-D

及び

FF-D

の通常雰囲気状態。ただし,連続騒音は省略してもよい。

d

)

電気点火

e

)

絶縁抵抗。ただし,平常時温度上昇試験前とする。

f

)

水通路の耐圧性能

g

)

製品表示

9

表示

機器には,JIS S 2092 の箇条 8(表示)によるほか,給湯温水熱源機については,次の事項を表示しなけ

ればならない。

a

)

製造業者の住所(屋外式を除く。

b

)

設計標準使用期間(屋外式を除く。

c

)

点検期間の始期及び終期(屋外式を除く。

d

)

点検その他の保守に関する問合せを受けるための連絡先(屋外式を除く。

注記  設計標準使用期間とは,JIS S 2074 を始め,標準的な使用条件の下で加速試験,耐久試験な

どについて実施した結果を科学的に分析して算出した期間をいう。

10

取扱説明書

機器には,JIS S 2092 の箇条 9(取扱説明書)によるほか,次の事項を記載した取扱説明書を添付しなけ

ればならない。

a

)

水抜き,出湯,湯温(湯量)調節の方法など

b

)

屋外式の機器については,騒音に関する事項

c

)

凍結に関する注意事項

d

)

不凍液を使用する機器については,不凍液に関する注意事項

e

)

手動で水を補給する機器については,補給水に関する注意事項

f

)

給湯温水熱源機については,上記のほか,次の事項

1

)

出湯能力[上昇温度

25

℃及び

40

℃の出湯量(

L/min

)又は出力(

kW

]及び必要な水圧(

kPa

ただし,上昇温度

25

℃及び

40

℃の温度の湯が得られない機器については,得られる上昇温度とそ

の温度における出湯量とする。また,比例制御式の機器にあっては各出湯温度。

2

)

各々のバーナのガス消費量(

kW

3

)

設計標準使用期間の算定の根拠(屋外式を除く。

4

)

点検を行う事業所の配置その他の特定保守製品の点検を実施する体制の整備に関する事項(屋外式

を除く。

5

)

特定保守製品の点検の結果必要となると見込まれる特定保守製品の整備に要する部品の保有期間

(屋外式を除く。

6

)

特定保守製品の清掃その他日常的に行うべき保守の内容及びその方法(屋外式を除く。

7

)

標準的な使用条件又は使用頻度の根拠となった数値より高い場合,目的外の用途で使用された場合,

標準的な使用環境と異なる環境で使用された場合など経年劣化を特に進める事情がある場合には設

計標準使用期間よりも早期に安全上支障を生ずるおそれが多い旨(屋外式を除く。


24

S 2112

:2011

a)

  密閉式の機器 

b)

  屋外式の機器 

図 4−燃焼ガスの採取位置

単位  mm

測定点の拡大図(例) 

木台及び木壁の材料は,十分に乾燥した合板を圧着させて厚さ約 20 mm にし,木台の表面はワニス仕上げ,木壁

の表面は,つやがない黒ペイント仕上げとする。

木壁及び木台の大きさは,温度を測定する機器に対して十分な大きさとする。 
熱電対の数は,できるだけ多く,碁盤目状に等間隔に埋め込み,任意の箇所の温度を測定できるようにする。

銅円板と熱電対とをはんだ又は接着剤付けし,木台及び木壁の表面から約 1 mm の深さに埋め込むものとする。

図 5−木壁及び木台表面温度測温板


25

S 2112

:2011

単位  m

試験室の容積    16.8 m

3

試験室の寸法例  2.7(W)×2.7(D)×2.3(H)

試験室は,排気筒以外から外気が流入しないようにしなければならない。 
換気口は,閉塞状態とする。 
CO 濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。 
風速の測定は,二次排気筒の接続部から 0.3 m の位置とする。 
ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法(壁掛け又は床置)によって取り付ける。 
なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。

図 6CF の不完全燃焼防止装置試験(有風時の安全性)


26

S 2112

:2011

単位  m

試験室の容積    16.8 m

3

試験室の寸法例  2.7(W)×2.7(D)×2.3(H
換気口は,閉塞状態とする。 
給気口の開口面積は,排気筒の有効断面積と同じとする。 
CO 濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。 
0.6×の閉塞板は二次排気筒の接続部から 1 m の高さの位置で閉塞とする(は排気筒の直径)。また,

1 m の高さの位置が天井より低い場合は,排気筒を更に高くして試験室の天井を出たところとする。

ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法(壁掛け又は床置)によって取り付ける。 
なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。

図 7CF の不完全燃焼防止装置試験(排気閉塞時の安全性)


27

S 2112

:2011

単位  m

図 8−閉塞板


28

S 2112

:2011

単位  m

試験室の容積    16.8 m

3

試験室の寸法例  2.7(W)×2.7(D)×2.3(H
換気率は,0.5 回/h とする。 
換気率の測定は,JIS A 1406 による。 
CO 濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。 
ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法(壁掛け又は床置)によって取り付ける。 
なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。

試験室は,ファンによって常時かくはんする(燃焼に影響を与えないようにかくはんする。

図 9FE の不完全燃焼防止装置試験(自室汚染)


29

S 2112

:2011

単位  m

試験室の容積    16.8 m

3

試験室の寸法例  2.7(W)×2.7(D)×2.3(H
換気率は,0.5 回/h とする。

換気率の測定は,JIS A 1406 による。 
CO 濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。 
ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法(壁掛け又は床置)によって取り付ける。

なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。 
試験室は,ファンによって常時かくはんする(燃焼に影響を与えないようにかくはんする。

調圧箱については,

図 11 を参照。

図 10FE の不完全燃焼防止装置試験(他室汚染)


30

S 2112

:2011

単位  mm

調圧箱の形状及び寸法は,参考として示すものであり,調圧箱内の圧力が均一となる形状,寸法とする。
ダンパは,調圧箱内の圧力を容易に調整できるものであり,かつ,排出口を閉塞できるものとする。

閉塞できない場合は,別に閉塞用の“蓋”などを用いてもよい。 
排気筒は,取扱説明書などに指定するものを使用する。

図 11FE の試験装置

図 12−熱効率試験装置の例


31

S 2112

:2011

図 13−単機能温水熱源機(参考図)


32

S 2112

:2011

図 14−給湯温水熱源機(参考図)

参考文献

JIS S 2074

  家庭用ガス温水熱源機の標準使用条件,標準加速モード及び試験条件