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S 2109

:2010R

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

2

4

  区分

2

4.1

  設置による区分

2

4.2

  ガス量自動制御方式による区分

2

4.3

  機種別の区分 

3

5

  性能

4

5.1

  一般性能 

4

5.2

  水道直結式機器の性能 

15

6

  構造,材料及び寸法

16

6.1

  一般

16

6.2

  機種別構造 

16

6.3

  各部の構造 

18

7

  試験方法

20

7.1

  性能試験 

20

7.2

  機器の設置状態及び使用状態

20

7.3

  ガス消費量試験

20

7.4

  燃焼状態試験 

20

7.5

  平常時温度上昇試験

21

7.6

  異常時温度上昇試験

23

7.7

  安全装置試験 

24

7.8

  反復使用試験 

26

7.9

  連続燃焼試験 

26

7.10

  水滴落下試験 

27

7.11

  サーモスタット作動試験(開閉式) 

27

7.12

  逃し弁作動試験

27

7.13

  瞬間湯沸器の使用性能試験

27

7.14

  貯湯湯沸器の使用性能試験

29

7.15

  ふろがまの使用性能試験 

31

7.16

  構造,材料及び寸法の試験

32

7.17

  水通路の耐圧試験

32

7.18

  耐寒性試験 

33

7.19

  水撃限界試験 

33


S 2109

:2010R  目次

(2)

ページ

7.20

  逆流防止試験 

33

7.21

  負圧破壊試験 

33

7.22

  浸出性試験 

33

7.23

  はんだの耐久性試験 

33

8

  検査

34

8.1

  形式検査 

34

8.2

  製品検査 

34

9

  表示

35

10

  取扱説明書 

35

附属書 A(規定)経過規定

63


S 2109

:2010R

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本ガス

機器検査協会(JIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標

準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS S 2109:2010 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権にかかわる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 S

2109

:2010R

家庭用ガス温水機器

Gas burning water heaters for domestic use

序文 

この規格は,1970 年に制定され,その後 10 回の改正を経て今日に至っている。今般,JIS S 2092 及び

JIS S 2093

の改正並びに技術進歩に伴う対応のため改正したものである。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,液化石油ガス又は都市ガス(以下,ガスという。

)を燃料とする,主として一般家庭用の温

水機器(以下,機器という。

)であって,

表 に掲げる機器について規定する。

なお,この規格では,圧力は,大気圧と示しているもの以外はすべてゲージ圧力とする。また,この規

格の経過規定を

附属書 に規定する。

表 1−機器

機種

表示ガス消費量 kW

機能など

(参考図)

ガス瞬間湯沸器
(以下,瞬間湯
沸器という。

70

以下

給水に関連してガス通路を開閉することがで
きる機構をもち,水が熱交換部を通過する間
に加熱される給湯専用の機器

図 21,図 22

ガス貯湯湯沸器
(以下,貯湯湯
沸器という。

42

以下

貯湯槽内にあらかじめ蓄えた水を加熱し,湯
温に関連してガス通路を開閉することができ
る機構をもち,貯湯部が密閉されており,貯

湯部に 0.1 MPa を超える圧力がかからず,か
つ伝熱面積が 4 m

2

以下の給湯専用の機器

図 23,図 24

ガ ス ふ ろ が ま
(以下,ふろが
まという。

ふろ部

a)

だけの機器:21 以下

給湯部が瞬間湯沸器構造の給湯
付ふろがま:91 以下(ふろ部は

21

以下で給湯部は 70 以下)

浴槽内の水をガスの燃焼熱で直接循環加熱す
る装置であって,浴槽内の水を加熱するため
の熱交換部(以下,かま本体という。

)とバー

ナ(以下,ふろバーナという。

)とを組み合わ

せて一体構成しているふろ部だけの機器及び
給湯機能を組み合わせた複合形の機器

図 25,図 26

a)

ふろ部とは,ふろ部が給湯以外の機能を兼用しているものを含む。 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1406

  屋内換気量測定方法(炭酸ガス法)

JIS B 0202

  管用平行ねじ

JIS B 0203

  管用テーパねじ

JIS B 8410

  水道用減圧弁


2

S 2109

:2010R

JIS S 2091

  家庭用燃焼機器用語

JIS S 2092

  家庭用ガス燃焼機器の構造通則

JIS S 2093

  家庭用ガス燃焼機器の試験方法

JIS S 3200-1

  水道用器具−耐圧性能試験方法

JIS S 3200-2

  水道用器具−耐寒性能試験方法

JIS S 3200-3

  水道用器具−水撃限界性能試験方法

JIS S 3200-4

  水道用器具−逆流防止性能試験方法

JIS S 3200-5

  水道用器具−負圧破壊性能試験方法

JIS S 3200-7

  水道用器具−浸出性能試験方法

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS S 2091JIS S 2092 及び JIS S 2093 によるほか,次による。

3.1 

表示ガス消費量 

機器をガスの消費量が最も多い状態で使用したときに消費するガス量で,機器に表示する値。

3.2 

加熱時間 

給水温度から所定の給湯温度に上昇するまでに要する時間。

3.3

形式検査

製品の品質が設計で示されたすべての品質項目を満足するかどうかを判定するための検査。

3.4

製品検査

既に形式検査に合格したものと同じ設計,製造による機器の受渡しにおいて,必要と認められる品質項

目を満足するものであるかどうかを判定するための検査。

区分 

4.1 

設置による区分 

4.1.1 

屋内外設置による区分 

機器の屋内外設置による区分は,JIS S 2092 

表 2(屋内外設置による区分)による。

4.1.2 

屋内式機器の給排気方式による区分 

屋内式機器の給排気方式による区分は,

JIS S 2092

表 3(屋内式機器の給排気方式による区分)による。

ただし,ふろがまは開放式を除く。

4.1.3 

設置形態による区分 

機器の設置形態による区分は,JIS S 2092 

表 4(設置形態による区分)による。

4.2 

ガス量自動制御方式による区分 

機器は,ガス量自動制御方式によって

表 のとおり区分する。


3

S 2109

:2010R

表 2−機器のガス量自動制御方式による区分

制御方式

区分内容

比例制御式

比例制御によってガス量を連続的に増減するもの

その他の制御方式

比例制御以外の制御方式のもの

4.3 

機種別の区分 

4.3.1 

瞬間湯沸器の区分 

瞬間湯沸器は,給湯方式によって

表 のとおり区分する。

表 3−瞬間湯沸器の給湯方式による区分

給湯方式

区分内容

(参考図)

元止め式

機器の入口側(給水側)の水栓の操作で給湯する(元止め専用)方式のもので,
給湯配管のできないもの

図 21 

先止め式

機器の出口側(給湯先)の湯栓の操作で給湯する(給湯配管・先止め)方式の
もので,給湯配管のできるもの

図 22 

4.3.2 

貯湯湯沸器の区分 

貯湯湯沸器は,加熱能力及び給水方式によって,

表 及び表 のとおり区分する。

表 4−貯湯湯沸器の加熱能力による区分 

加熱能力

区分内容

(参考図)

急加熱形

表示ガス消費量が,貯湯量 1 L 当たり 1.2 kW 以上のもの

図 23 

緩加熱形

表示ガス消費量が,貯湯量 1 L 当たり 1.2 kW 未満のもの

図 24 

表 5−貯湯湯沸器の給水方式による区分 

給水方式

区分内容

(参考図)

水道直結式

水道用減圧弁及び逃し弁を接続し,水道管に直結して給水する方式

図 24 a) 

シスターン式

シスターンから給水する方式

図 24 b) 

4.3.3 

ふろがまの区分 

ふろがまは,浴槽との関係,付加機能及び給湯方式によって,

表 6∼表 のとおり区分する。

表 6−ふろがまの浴槽との関係による区分 

浴槽との関係

区分内容

(参考図)

内がま形

かま本体を浴槽内に設置するもの

図 25 

自然循環式  かま本体を浴槽外に設置し,水が,かま本体と浴槽との間を,熱対流

によって循環するもの

図 26 a) 

外がま形

強制循環式  ポンプを備えたかま本体を浴槽外に設置し,水が,かま本体と浴槽と

の間を,強制的に循環するもの

図 26 b) 

表 7−ふろがまの機能による区分 

付加機能

区分内容

(参考図)

単機能ふろがま

ふろ部だけのもの

図 26 a) 

給湯兼用ふろがま

一つの熱交換器を浴槽内の水加熱と給湯に兼用するもの(一缶二水路)

図 26 c) 

給湯付ふろがま

機器内に専用の給湯部をもつもの(二缶二水路)

図 26 d) 

表 8−給湯兼用及び給湯付ふろがまの給湯方式による区分 

給湯方式

区分内容

(参考図)

元水栓式

機器の入口側(給水側)の水栓の操作で給湯する(元止め専用)方式のもので,

給湯配管のできないもの

図 26 e) 

先水栓式

機器の出口側(給湯先)の湯栓の操作で給湯する(給湯配管・先止め)方式の

もので,給湯配管のできるもの

図 26 f) 


4

S 2109

:2010R

性能 

5.1 

一般性能 

機器の一般性能は,箇条 によって試験したとき,

表 の性能を満足しなければならない。

なお,試験条件,試験ガス,試験用計測器及び試験装置は,JIS S 2093 による。

表 9−一般性能及び試験方法 

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格
で規定す

る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

器具栓を通して漏れる量が 70 mL/h 以下

器具栓以外のガス閉止弁を通して漏れる量が 550 mL/h 以下

ガス通路の気密

ガス接続口から炎口まで外部漏れがあってはならない。

表 

○ ○ ○

表示ガス消費量に対する精度が±10 %

ガス消費量

個々のバーナの表示に対する精度は,取扱説明書に表示す
る値の±10 %(給湯兼用ふろがま及び給湯付ふろがまに適
用)

表 8 7.3 

○ ○ ○

確実に火移りし,爆発的着火があってはならない。

リフティングがあってはならない。

消火があってはならない。

炎が均一でなければならない。

逆火があってはならない。

連続騒音が 60 dB(A)以下

消火時に爆発音があってはならない。

理論乾燥燃焼ガス中の一酸化炭素(以下,CO という。

)濃

度(体積分率%)

(以下,CO %という。

)が 0.14 %(開放式

は 0.03 %)以下

すすが発生してはならない。

電極部及び熱交換部に黄炎が常時接触してはならない。

炎のあふれがあってはならない。

パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない。

表 
表 27 
表 28 
表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40 

7.4 

○ ○ ○

無 風 状 態 並 び
に BF-D 及 び

FF-D

の通常雰

囲気状態

排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない(CF
及び FE に適用)

CF

表 27 

FE

表 28

○ ○ ○

排 気 閉 そ く 状
態 
(CF に適用)

排気口以外から流出する燃焼ガス中の CO %が 0.14 %以下

表 27

7.4 

○ ○ ○

消火,逆火及び使用上支障がある炎のあふれがあってはな
らない(BF,FF 及び RF に適用)

消火,逆火及び使用上支障がある炎のあふれがあってはな
らない。また,安全装置の作動によってガス通路が閉ざさ
れてはならない(FE に適用)

パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない(FE,

BF-W

,BF-C,FF-W,FF-C 及び RF に適用)

排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない(FE
に適用)

CO %

が 0.28 %以下(BF-W,BF-C,FF-W 及び FF-C に適用)

燃焼状態

有風状態

確実に火移りし,爆発的着火があってはならない(BF-W,

BF-C

,FF-W,FF-C 及び RF に適用)

FE

表 28 

BF-W

表 29 

BF-C

表 31 

BF-D

表 34 

FF-W

表 37 

FF-C

表 39 

FF-D

表 40 

RF

表 41 

7.4 

○ ○ ○


5

S 2109

:2010R

表 9−一般性能及び試験方法(続き) 

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格

で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

CF

にあっては,以下の a)  又は b)  のいずれかに適合しなけ

ればならない。

消火,逆火及び使用上支障がある炎のあふれ
があってはならない。

a) 

有風状態

パイロットバーナの消火及び逆火があっては
ならない。

有風状態

b) 

燃焼ガスの
流出安全装

逆風止めの逃げ口から燃焼ガスが流出したと
きから 1 分以内にガス通路を閉ざす装置をも
ち,その装置が作動するまでの間,消火,逆

火及び使用上支障がある炎のあふれがあって
はならない。

表 27 7.7.7

○ ○ ○

散水状態

( BF-W , FF-W
及び RF に適用)

消火があってはならない。 BF-W:

表 29 
FF-W

表 37 
RF

表 41 

 

○ ○ ○

確実に火移りし,爆発的着火があってはならない。

パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない。

消火があってはならない。

すすが発生してはならない。

燃焼状態

低酸素雰囲気状

態 
( BF-D

及 び

FF-D

に適用)

CO %

が 0.28 %以下

BF-D

表 34 
FF-D

表 40 
 

7.4 

○ ○ ○

金属製,陶磁器製及び

ガラス製のもの

60

℃以下

操作時に手を触れる

部分の表面 
(つまみ類)

その他のもの 70

℃以下

操作時に手を触れるおそれがある部分の表面

140

℃以下

乾電池の表面 55

℃以下

表 12 

ガス閉止弁(器具栓
を含む。

)本体のガス

の通る部分の外表面

85

℃又は耐熱試験によってガス通

路の気密の項に適合し,かつ,使用

上支障がないことが確認された温度
以下

点火ユニット(圧電
素子を含む。

)の表面

85

℃又は耐熱試験によって電気点

火の無風状態並びに BF-D 及び FF-D
の通常雰囲気状態の項に適合し,か

つ,使用上支障がないことが確認さ
れた温度以下

温度上昇

平常時温度上昇

(機器の各部)

器具ガバナのガスの

通る部分の外表面

70

℃又は耐熱試験によってガス通

路の気密の項に適合し,かつ,調整
圧力の変化が(0.05  P

1

+30)Pa 以下

であることが確認された温度以下

P

1

:耐熱試験前の調整圧力

表 12 
表 16 

7.5 

○ ○ ○


6

S 2109

:2010R

表 9−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格

で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

機器後面,側面及び上方天井面の木壁の表面,
並びに機器下面の木台の表面(機器下面の木
台の表面については,屋内式の据置形に限

る。

給排気筒の壁貫通部の木枠の表面

(BF 及び FF に適用)

排気筒トップ又は給排気筒トップの周辺の木

壁の表面(CF を除く。

100

℃以下

平 常 時 温 度 上
昇 
(木壁など)

排気温度

a)

(開放式を除く。

) 260

℃以下

表 12 
表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40 

7.5

○ ○ ○

機器後面,側面及び上方天井面の木壁の表面,
並びに機器下面の木台の表面(機器下面の木
台の表面については,屋内式の据置形に限

る。

給排気筒の壁貫通部の木枠の表面

(BF 及び FF に適用)

排気筒の周囲の木壁の表面

温度上昇

異 常 時 温 度 上
昇 
(木壁など)

排気筒トップ又は給排気筒トップの周辺の木
壁の表面(CF を除く。

100

℃以下

表 12 
表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40 

7.6 

○ ○ ○

無風状態並びに BF-D 及
び FF-D の通常雰囲気状

家庭用電源又は乾電池を用いた連
続放電点火方式のものにあっては

20

回中 19 回,

その他のものにあっ

ては 10 回中 9 回以上点火しなけれ
ばならない。また,爆発的点火が
あってはならない。

散水状態(BF-W,FF-W
及び RF に適用)

低酸素雰囲気状態 
(BF-D 及び FF-D に適

用)

10

回中 8 回以上点火し,連続して

不点火してはならない。また,爆

発的点火があってはならない。

電気点火

有風状態(BF-W,BF-C,

FF-W

,FF-C 及び RF に

適用)

10

回中 5 回以上点火し,また,爆

発的点火があってはならない。

表 13 
表 29 
表 31 
表 34 
表 37 
表 39 
表 40 
表 41 

○ ○ ○


7

S 2109

:2010R

表 9−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格

で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

点火した場合
の開弁時間

90

秒以内とする。

消火した場合
の閉弁時間

−  消火後 1 回目の閉弁時間は,フレームロッド式の

ものにあっては 3 秒以内,その他のものにあって
は 60 秒以内とする。ただし,家庭用電源又は乾電

池を使用して熱電対式立消え安全装置を強制的に
閉弁させるものにあっては 50 秒以内とする。

−  2 回目以降の閉弁時間は,1 回の閉弁時間につき,

フレームロッド式のものにあっては 7 秒以内,そ
の他のものにあっては 60 秒以内とする。ただし,
家庭用電源又は乾電池を使用して熱電対式立消え

安全装置を強制的に閉弁させるものにあっては

50

秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,閉弁時間の積

算は 60 秒以内とする。

点火時に不点

火した場合の
閉弁時間 
(点火動作が

自動的に行わ
れるものに適
用)

−  1 回の閉弁時間につき,フレームロッド式のもの

にあっては 7 秒以内,その他のものにあっては 60
秒以内とする。ただし,家庭用電源又は乾電池を
使用して熱電対式立消え安全装置を強制的に閉弁

させるものにあっては 50 秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,閉弁時間の積

算は 60 秒以内とする。

安全装置

立消え安全装置

再点火形

爆発的点火及
び使用上支障

がある炎のあ
ふれ

消火した後及び点火時に不点火した後,再び点火動作
をしたときに爆発的点火及び使用上支障がある炎の

あふれがあってはならない。

表 14 

○ ○ ○


8

S 2109

:2010R

表 9−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格

で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

点火した場合
の開弁時間

90

秒以内とする。

消火した場合
の閉弁時間

−  消火後 1 回目の閉弁時間は,フレームロッド式の

ものにあっては 3 秒以内,その他のものにあって
は 60 秒以内とする。ただし,家庭用電源又は乾電

池を使用して熱電対式立消え安全装置を強制的に
閉弁させるものにあっては 50 秒以内とする。

−  2 回目以降の閉弁時間は,1 回の閉弁時間につき,

フレームロッド式のものにあっては 7 秒以内,そ
の他のものにあっては 60 秒以内とする。ただし,
家庭用電源又は乾電池を使用して熱電対式立消え

安全装置を強制的に閉弁させるものにあっては

50

秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,閉弁時間の積

算は 60 秒以内とする。

点火時に不点

火した場合の
閉弁時間 
(点火動作が

自動的に行わ
れるものに適
用)

−  1 回の閉弁時間につき,フレームロッド式のもの

にあっては 7 秒以内,その他のものにあっては 60
秒以内とする。ただし,家庭用電源又は乾電池を
使用して熱電対式立消え安全装置を強制的に閉弁

させるものにあっては 50 秒以内とする。

−  2 回以上閉弁するものにあっては,閉弁時間の積

算は 60 秒以内とする。

安全装置

立消え安全装置

再点火形以外

爆発的点火及
び使用上支障

がある炎のあ
ふれ 
(繰り返し点

火動作が自動
的に行われる
も の 及 び FF

に適用)

消火した後及び点火時に不点火した後,再び点火動作
をしたときに爆発的点火及び使用上支障がある炎の

あふれがあってはならない。

表 14 

○ ○ ○


9

S 2109

:2010R

表 9−一般性能及び試験方法(続き) 

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格

で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

排気閉そく安全装置 
(FE に適用)

排気口以外から燃焼ガスが流出したときから,1 分以
内にバーナへのガス通路を閉ざし,自動的に再び開
いてはならない。また,排気筒を閉そくしたときか

らガス通路を閉ざすまでの間に,消火,逆火又は使
用上支障がある炎のあふれがあってはならない(排
気口以外からの燃焼ガスの流出が生じるものに適

用)

表 28 

○ ○ ○

過大風圧安全装置

(FE に適用)

消火,逆火又は使用上支障がある炎のあふれを生じ

る以前又は生じたとき,バーナへのガス通路を閉ざ
さなければならない(排気口以外からの燃焼ガスの
流出が生じないものに適用)

表 28 

○ ○ ○

送風機停止安全装置 
(FE に適用)

送風機が停止したときから 1 分以内にバーナへのガ
ス通路を閉ざし,自動的に再び開いてはならない。

また,送風機が停止したときからガス通路を閉ざす
までの間に,消火,逆火又は使用上支障がある炎の
あふれがあってはならない。

表 28 

○ ○ ○

過熱防止装置

作動後,バーナへのガス通路を閉ざし,自動的に再
び開いてはならない。

表 14 

○ ○ ○

過圧防止安全装置 
(先止め式瞬間湯沸器
及びふろがまの先水栓

式の給湯部に適用)

開弁水圧が 1.75 MPa 以下

7.7.1 

○ − ○

空だき安全装置又は空

だき防止装置 
(ふろ部に適用)

機器が損傷する以前にメーンバーナへのガス通路を

閉ざし,自動的に再び開いてはならない。

7.7.2 

− − ○

断水安全装置 
(ふろがまの給湯部に
適用)

機器が損傷する以前にメーンバーナへのガス通路を
閉ざし,自動的に再び開いてはならない。

7.7.3 

− − ○

換気不良

乾燥燃焼ガス中の CO 濃度(体積分率%)

(以下,COa

という。

)が,0.03 %に達する以前にバーナへのガス

通路を閉ざし,自動的に再び開いてはならない。

熱交換部閉そ

30

秒以内にバーナへのガス通路を閉ざし,自動的に

再び開いてはならない。

作動表示

作動が使用者に分かるように表示する。

安全装置

不 完 全
燃 焼 防

止 装 置
( 開 放
式 に 適

用)

インターロッ
ク機能

連続して 3 回を上限として不完全燃焼防止装置が作
動した後は,制御用乾電池の交換などの通常の操作
によって再び点火する状態になってはならない。

7.7.4 

○ − −


10

S 2109

:2010R

表 9−一般性能及び試験方法(続き) 

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格

で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

有 風 時 の 安 全

二次排気筒内に風速 0.5,1,2 及び 3 m/s の降下風を
発生させたとき,機器が設置されている部屋の雰囲
気中の CO 濃度(体積分率%)が 0.03 %に達する以前

にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

排 気 閉 そ く 時

の安全性

閉そく板で二次排気筒の接続部から 1 m の高さの位

置で閉そくした後,バーナに点火して機器が設置さ
れている部屋の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %に達す
る以前にバーナへのガス通路を閉ざさなければなら

ない。

作動表示(電子

制 御 装 置 を も
つものに適用)

作動が使用者に分かるように表示する。

不 完 全
燃 焼 防
止 装 置

(CF に
適用)

イ ン タ ー ロ ッ
ク機能(電子制
御 装 置 を も つ

ものに適用)

連続して 5 回を上限として不完全燃焼防止装置が作
動した後は,電源再投入などの通常の操作によって
再び点火する状態になってはならない。

7.7.5 

○ ○ ○

自室汚染

機器が設置されている部屋の雰囲気中の CO 濃度が

0.03 %

に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざさ

なければならない。

他室汚染

機器が設置されている部屋以外の部屋の雰囲気中の

CO

濃度が 0.03 %に達する以前にバーナへのガス通

路を閉ざさなければならない。

部分不燃

メーンバーナの一部を不完全燃焼させたとき,燃焼
ガスが流入する部屋の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %
に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざさなけれ

ばならない。

作動表示

作動が使用者に分かるように表示する。

安全装置

不 完 全
燃 焼 防

止 装 置
(FE に
適用)

イ ン タ ー ロ ッ
ク機能

連続して 5 回を上限として不完全燃焼防止装置が作
動した後は,電源再投入などの通常の操作によって
再び点火する状態になってはならない。

7.7.6 

○ ○ ○

平 常 時 温 度 上
昇試験前

1 M

Ω以上

散 水 状 態 試 験
後(BF-W,FF-W

及び RF に適用)

1 M

Ω以上

絶縁抵抗

異 常 時 温 度 上

昇試験後

0.3 M

Ω以上

表 20 
表 29 
表 37 
表 41 

○ ○ ○

絶縁性能

耐湿絶縁抵抗(定格
電圧が 30 V を超え

るふろがまに適用)

0.3 M

Ω以上

表 20 

− − ○

耐電圧

耐えなければならない。

電気部︵交流電源を使用する

機器︶

耐衝撃電圧

使用上支障があってはならない。

表 20 
表 29 
表 37 
表 41 

○ ○ ○


11

S 2109

:2010R

表 9−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格

で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

始動

始動しなければならない。

電圧変動

運転が継続しなければならない。

表 20 
 

○ ○ ○

定格消費電力 W

許容差 %

10

を超え

30

を超え

100

を超え

10

以下

30

以下

100

以下

1 000

以下

定格消費電力に対する
精度

1 000

を超えるもの

+25 
±25 
±20

±15 
±10

表 20 

○ ○ ○

巻線の温度上昇 
(括弧内の値は回転 
機の巻線に適用する。

A

種絶縁:100  ℃以下

E

種絶縁:115  ℃以下

B

種絶縁:125(120)℃以下

F

種絶縁:150(140)℃以下

H

種絶縁:170(165)℃以下

停電

交流電 
源異常

電圧降下

安全性に支障があってはならない。

電気部︵交流電源を使用する

機器︶

電源雑音 
(電子制御装置をもつ
ものに適用)

安全性に支障があってはならない。

表 20 

○ ○ ○

電気部 
(直流電源

を使用する
機器)

電圧降下 
(0 V まで)

安全性に支障があってはならない。

表 20 

○ ○ ○

回 路 の 短 絡
又は断線

安全性に支障があってはならない。

表 20 

○ ○ ○

電気部 
(電子制御 
装置をもつ

ものに適用)

は ん だ の 耐
久性 
( 開 放 式 の

瞬間湯沸器,

CF

及び FE に

適用)

通常使用時の温度変化に耐え,かつ,はんだクラック
進行ランクが 7 未満

表 20

7.23 

○ ○ ○

元止め式,給湯機能
のあるもの

12 000

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,
使用上支障があってはならない。

○ − ○

器具栓

その他のもの 6

000

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,
使用上支障があってはならない。

表 15 

○ ○ ○

元止め式,給湯機能
のあるもの

12 000

電気点火の項に適合し,かつ,使用上
支障があってはならない。

○ − ○

電気点火装置

その他のもの 6

000

電気点火の項に適合し,かつ,使用上
支障があってはならない。

表 15 

○ ○ ○

反復使用

器具ガバナ 30

000

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,
調整圧力の変化が,

(0.05  P

1

+30)Pa

以下でなければならない。

P

1

:試験前の調整圧力

表 15 

○ ○ ○


12

S 2109

:2010R

表 9−一般性能及び試験方法(続き) 

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格

で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

立消え安全装置 1

000

ガス通路の気密の項及び安全装置の立
消え安全装置の項に適合しなければな
らない。

電磁弁 30

000

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,
使用上支障があってはならない。

表 15 

○ ○ ○

2 000

回(電磁

弁方式に適用)

ガス通路の気密の項に適合し,使用上
支障がなく,かつ,作動時限の変化が

10 %

以下でなければならない。

タイマ(電子式のも
のを除く。

2 000

回(直動

弁方式に適用)

ガス通路の気密の項に適合し,使用上

支障がなく,かつ,作動時限の変化が

10 %

以下でなければならない。

表 15 

− − ○

6 000

回(電磁

弁方式に適用)

ガス通路の気密の項及びサーモスタッ

トの項に適合し,かつ,使用上支障が
あってはならない。

バイパス付き

1 000

回(直動

弁方式に適用)

サーモスタット

(電子式のもの及び
比例制御式のものを
除く。

バイパスなし

6 000

回(直動

弁方式に適用)

ガス通路の気密の項及びサーモスタッ
トの項に適合し,かつ,使用上支障が
あってはならない。

表 15 7.11 

− ○ ○

元止め式,元水栓

25 000

給水自動ガス弁

先止め式,先水栓

50 000

ガス通路の気密の項に適合し,かつ,

使用上支障があってはならない。

7.8.1 

○ − ○

不完全燃焼防止装置
(開放式の瞬間湯沸

器,CF 及び FE に適
用)

1 000

安全装置の不完全燃焼防止装置の項に
適合しなければならない。

7.8.2 

○ ○ ○

反復使用

遠隔操作装置

(電子式のものを除
く。

6 000

使用上支障があってはならない。

7.8.3 

− − ○

ガス通路の気密

ガス通路の気密の項に適合しなければならない。

消火及び逆火があってはならない。

燃焼状態

CO %

は 0.14 %(開放式は 0.03 %)以下でなければなら

ない。

連続燃焼

熱交換部の異常

異常があってはならない。

表 7 
表 

7.9 

○ ○ ○

気密構成部の気密

(密閉式に適用)

漏れ量が,(表示ガス消費量×0.86)m

3

/h

以下でなけれ

ばならない。ただし,20 m

3

/h

を超えるものは 20 m

3

/h

下とする。

表 25 

○ ○ ○

水滴落下の有無

水滴落下によってバーナが消火せず,かつ,CO %が

0.14 %

(開放式は 0.03 %)を超える状態が連続して 1 分

以上あってはならない。

7.10 

○ ○ ○


13

S 2109

:2010R

表 9−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格

で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

閉弁

取扱説明書に表示された最高温度±5  ℃

サ ー モ ス
タット 
( 開 閉 式

の も の に
適用)

開弁

閉弁温度        ℃

7.11 

− ○ ○

逃し弁

開弁水圧

表示最高圧力以下

7.12 

− ○ −

耐振動

ガス通路の気密の項に適合しなければならない。

表 18 

○ ○ ○

熱効率 70

%

以上(出湯温度が水温より 40  ℃高いとき)

出湯能力の表示に対

する比

取扱説明書に表示する出湯量の 90 %以上の出湯量が得

られなければならない。

出湯温度(比例制御

式の機器に適用)

40

±3  ℃(40  ℃に調節できないものは±5  ℃)

加熱時間(元止め式

に適用)

45

秒以内

温度収束時間(出湯

温度を 40  ℃に調整
できる比例制御式の
機器に適用)

90

秒以内

後沸き

設定温度+18  ℃以下

瞬間湯沸器の使用性能

熱湯の飛散(元止め

式に適用)

熱湯が飛散してはならない。

7.13 

○ − −

熱効率 70

%

以上

出湯温度

取扱説明書に表示する温度の湯が得られなければなら
ない。

急加熱形

出湯能力の表示
に対する比

取扱説明書に表示する出湯量の 90 %以上の出湯量が得
られなければならない。

熱効率 60

%

以上

貯湯湯沸器の使用性能

緩加熱形

有効出湯量の表

示に対する比

取扱説明書に表示する出湯量の 90 %以上の有効出湯量

が得られなければならない。

7.14 

− ○ −

   0 
−20


14

S 2109

:2010R

表 9−一般性能及び試験方法(続き)

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格

で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

単機能ふろがま及び
ふろ部の熱効率

65 %

以上

7.15.1 

− − ○

給 湯 付 ふ ろ
が ま の 給 湯

70 %

以上(出湯温度が水温より 40  ℃高いとき)

熱効率

給 湯 兼 用 ふ
ろ が ま の 給

湯部

ふろ部の熱効率の 70 %以上

出湯能力の表示

に対する比

取扱説明書に表示する出湯量の 90 %以上の有効出湯量

が得られなければならない。

出湯温度(比例制
御式の機器に適

用)

40

±3  ℃(40  ℃に調節できないものは±5  ℃)

加熱時間(元水栓

式に適用。ただ
し,給湯兼用のも
のを除く。

45

秒以内

温度収束時間(出
湯 温 度 を 40  ℃

に調整できる比
例制御式の機器
に適用)

90

秒以内

後沸き

設定温度+18  ℃以下

熱湯の飛散(給湯

配管をするもの
を除く。

熱湯が飛散してはならない。

ふろがまの使用性能

給湯部の使用性能

出湯管閉そく(シ
ャワーヘッドを
もつものに適用)

熱湯が飛散してはならない。

7.15.2 

− − ○

かま本体(ふろ熱交
換器)

水漏れ,変形,破損,その他の異常があってはならない。

水通路の耐圧性能

循環管の入水接続口
から出水接続口まで

( 強 制 循 環 式 に 適
用)

水漏れ,変形,破損,その他の異常があってはならない。

7.17.3 

− − ○

シスターン式の貯湯部

水漏れ,変形,破損,その他の異常があってはならない。

7.17.2 

− ○ −

燃焼ガスの吹出し風速 
(FF-D に適用)

6.5 m/s

以下でなければならない。

ただし,排気の排出部が通常の設置状態において排気を

確実に斜め上方に排出させる構造のものにあっては,こ
の限りではない。

表 40 

○ ○ ○

温度上昇試験の基準周囲温度は 35  ℃,巻線の温度上昇試験における基準周囲温度は 30  ℃とする。

注記  適用機種の欄の記号(○,−)は,適用の義務付けの有無にかかわらず該当するかどうかを表す。 

a)

排気温度は,半密閉式機器及び密閉式機器については,本体及び取扱説明書に排気温度が 260  ℃を超えるもの

であることを表示していないものについて適用する。


15

S 2109

:2010R

5.2 

水道直結式機器の性能 

ねじを用いて水道に直結して使用する機器の品質性質は,箇条 によって試験したとき,

表 10 の性能を

満足しなければならない。

表 10−水道直結式機器の性能及び試験方法 

試験方法

適用機種

項目

性能

JIS S 2093 

この規格
で規定す
る試験方

瞬間湯沸器

貯湯湯沸器

ふろがま

給水接続口から水
栓まで(元止め式に

適用)




給水接続口から出

湯口まで(先止め式
は給湯接続口まで)

水漏れ,変形,破損,その他の異常があってはならな
い。

7.17.1 

○ − −




貯湯部及び逃し弁

水漏れ,変形,破損,その他の異常があってはならな
い。

7.17.2 

− ○ −

給水接続口から水
栓まで(元水栓式に
適用)

水通路の耐圧性能






給水接続口から出
湯口まで(先水栓式
は給湯接続口まで)

水漏れ,変形,破損,その他の異常があってはならな
い。

7.17.3 

− − ○

耐寒性能

( 寒 冷 地 仕 様 の も の に 限
る。

通水し,凍結破損及び変形があってはならない。

また,

水通路の耐圧性能の項,水撃限界性能の項,逆流防止
性能の項及び負圧破壊性能の項のうち当該機器に適
用する項に適合しなければならない。

7.18 

○ ○ ○

水撃限界性能 
(水撃発生防止仕様のもの

に限る。

水撃による上昇圧力が 1.5 MPa 以下

7.19 

○ ○ ○

逆流防止性能

(逆流防止装置内蔵のもの
に限る。

流入側への水漏れ,変形,破損,その他の異常があっ

てはならない。

7.20 

○ ○ ○

負圧破壊装置内
蔵のもの

水位上昇が負圧破壊機構の空気吸
入シート面から水面までの垂直距
離の 1/2 以下

負圧破壊性能(負圧破壊装
置又は吐水口空間内蔵のも
のに限る。

吐水口空間内蔵
のもの

吐水口から流入側への水の引込み
があってはならない。

7.21 

○ ○ ○

浸出性能 
(飲用に使用されるものに
限る。

表 14 に示す判定基準に適合しなければならない。

7.22 

○ ○ ○

a)

a)

給湯付ふろがまの先水栓式に適用する。


16

S 2109

:2010R

構造,材料及び寸法 

6.1 

一般 

機器及び機器の各部の構造,材料及び寸法は,JIS S 2092 によるほか,次による。

なお,構造,材料及び寸法の試験は,7.16 によって行う。

a)

ガス接続口  ガス接続口は,JIS B 0203 に規定するねじとする。

b)

水の通る部分及び水に接する部分  水の通る部分及び水に接する部分は,次による。

1)

給水接続部は,JIS B 0202 又は JIS B 0203 に規定するねじとし,通常の配管工具で接続作業ができ,

接続のときに耐水圧性を損なう緩み,変形などが生じてはならない。

2)

熱交換器内の間接加熱する給湯経路,暖房経路及びふろ加熱経路であって,一体成形(溶接を含む。

とする。

3)

設置した状態で容易に器内の水を抜くことができなければならない。

4)

水栓及び湯栓は,次による。

4.1)

水又は湯の通路を円滑かつ確実に開閉できなければならない。

4.2)

回し動作によって開閉する構造のものの“開”の操作方向は,通常,逆時計回りとする。

c)

立消え安全装置  立消え安全装置は,次による。

1)

機器は,立消え安全装置を備えていなければならない。

2)

立消え安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続で

きない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でも

よい。

d)

調理台形の機器  調理台などと並べて設置する構造の機器は,通常,次による。

1)

機器の側面及び後面のケーシングは,二重構造とし,次のいずれかによる。

1.1)

内壁と外壁との間は 150 mm 以上の間隔とする。

1.2)

内壁と外壁との間に 45 mm 以上の間隔があり,外壁の内面に厚さ 10 mm 以上の不燃性の断熱材を

付けていなければならない。

1.3)

内壁と外壁との間に 15 mm 以上の間隔があり,その空間に不燃性の断熱材を充てんしていなけれ

ばならない。

2)

機器の底面部のケーシングは,二重構造とし,その内壁と外壁との間は 5 mm 以上の間隔とする。

3)

機器の底面部と床面との間は 45 mm 以上の間隔を保てなければならない。

e)

接地用端子及び接地用口出し線  交流電源を使用する機器は,ケーシングの見やすい箇所に接地用端

子,又は接地用口出し線を設け,かつ,そのもの又はその近傍に接地用である旨の表示を付けていな

ければならない。ただし,機器の外部に金属が露出していないもの,電源プラグの接地用の刃又はプ

ラグと分岐して出る接地線をもつものはこの限りではない。

f)

フィン  フィンの材料は,JIS S 2093 の表 19 の 1(耐熱性試験)によって 500  ℃で溶融しないことを

確認したものでなければならない。

g)

熱交換部  熱交換部の材料は,不燃性の耐食性材料でなければならない。

6.2 

機種別構造 

6.2.1 

瞬間湯沸器の構造 

瞬間湯沸器の構造は,次による。

a)

元止め式の機器

1)  6.3.1

に規定する給水自動ガス弁を備えていなければならない。


17

S 2109

:2010R

2)

出湯操作用の水栓を備えていなければならない。

b)

先止め式の機器

1)  6.3.1

に規定する給水自動ガス弁を備えていなければならない。

2)

過圧防止安全装置を備えていなければならない。

3)

通常,給水接続部が機器の正面から見て右側,給湯接続部が左側とする。

4) 

燃焼室内の圧力が正圧になるものにあっては,熱交換部損傷安全装置を備えていなければならない。

c)

開放式の機器

1)

表示ガス消費量が,12 kW 以下でなければならない。

2)

不完全燃焼防止装置を備えていなければならない。

d)  CF

及び FE の機器  不完全燃焼防止装置を備えていなければならない。

6.2.2 

貯湯湯沸器の構造 

貯湯湯沸器の構造は,次による。

a)

サーモスタットを備えていなければならない。

b)  6.3.3

に規定する逃し弁を備えるか又は逃し効果が十分ある逃し管を接続できる構造とする。ただし,

給湯出口は逃し口から分岐してとることができるが,この場合はチーズまでを附属させる。

c)

緩加熱形の貯湯槽には保温措置を施す。

d)

熱交換部に普通鋼材を用い,水に接する表面だけに耐食性がある表面処理を施したものにあっては,

厚さが 2 mm 以上とする。

e)

開放式の機器は,表示ガス消費量が,7 kW 以下でなければならない。

f) CF

及び FE の機器は,不完全燃焼防止装置を備えていなければならない。

6.2.3 

ふろがまの構造 

ふろがまの構造は,次による。

a)

ふろがま  ふろがまは,空だき安全装置又は空だき防止装置を備えていなければならない。

b)

循環管接続口  循環管接続口は,次による。

1)

かま本体の循環管接続口の外径は,通常 45 mm 又は 50 mm とし,循環管の取付け・取外しが容易

にできなければならない。

2)

かま本体の循環管接続口の垂直中心距離は,通常 100 mm,150 mm 又は 200 mm とする。ただし,

BF

の機器の循環管接続口は,通常,垂直中心距離は 130 mm,水平中心距離は 320 mm とし,循環

管接続口に向かって右を下にする。

c)

元水栓式の給湯部をもつふろがま  元水栓式の給湯部をもつふろがまの給湯部は,次による。

1)

通常 6.3.1 に規定する給水自動ガス弁を備えていなければならない。ただし,給水自動ガス弁を備え

ていないものは,断水安全装置を備えていなければならない。

2)

出湯操作用の水栓を備えていなければならない。

d)

先水栓式の給湯部をもつふろがま  先水栓式の給湯部をもつふろがまの給湯部は,次による。

1)  6.3.1

に規定する給水自動ガス弁を備えていなければならない。

2)

過圧防止安全装置を備えていなければならない。

3) 

燃焼室内の圧力が正圧になるものにあっては,熱交換部損傷安全装置を備えていなければならない。

e)

CF

及び FE のふろがま  不完全燃焼防止装置を備えていなければならない。

f)

BF

のふろがま  BF のふろがまのケーシング及び給排気部に塗装が施されている場合は,JIS S 2093

表 19 の 2 b)(塗膜の塩水噴霧試験)によって,192 時間噴霧を行った後,さび,膨れ及びはく離が


18

S 2109

:2010R

あってはならない。

6.3 

各部の構造 

6.3.1 

給水自動ガス弁 

給水自動ガス弁の構造は,次による。

a)

熱交換部に設定値以上の水が流れたときにメーンバーナのガス通路を自動的に開弁し,設定値以下に

減少したとき閉弁しなければならない。

b)

ガス通路部分と水通路部分又は水の受圧部とは確実に遮断され,水に接するダイアフラムの破損など

によって水漏れが生じても,ガス通路内に水が直接流入するおそれがあってはならない。

6.3.2 

不完全燃焼防止装置 

不完全燃焼防止装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

不完全燃焼防止装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続

できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でも

よい。

6.3.3 

逃し弁 

逃し弁は,機器の水通路内部の圧力が 100 kPa に達するまでに開弁し,圧力を水通路外に逃がさなけれ

ばならない。

6.3.4 

水道用減圧弁 

水道に直結する給湯部をもつ機器で水道用減圧弁を用いる場合は,JIS B 8410 に規定するもの又はこれ

と同等以上の品質をもつものとする。

6.3.5 

燃焼ガスの流出安全装置 

燃焼ガスの流出安全装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化してはならない。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

燃焼ガスの流出安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと

接続できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造

でもよい。

6.3.6 

排気閉そく安全装置 

排気閉そく安全装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

排気閉そく安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続

できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でも

よい。

6.3.7 

過大風圧安全装置 

過大風圧安全装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない


19

S 2109

:2010R

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

過大風圧安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続で

きない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよ

い。

6.3.8 

排気用送風機 

排気用送風機は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

排気用送風機にかかわる回路を開放又は短絡して電気的に回転を停止させたときに,バーナへのガス

通路を閉ざさなければならない。

c)

排気用送風機と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できな

い構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよい。

6.3.9 

燃焼用送風機 

燃焼用送風機は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

燃焼用送風機にかかわる回路を開放又は短絡して電気的に回転を停止させたときに,バーナへのガス

通路を閉ざさなければならない。

c)

燃焼用送風機と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できな

い構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよい。

6.3.10 

熱交換部損傷安全装置 

熱交換部損傷安全装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

熱交換部損傷安全装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接

続できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造で

もよい。

6.3.11 

空だき安全装置又は空だき防止装置 

空だき安全装置又は空だき防止装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

空だき安全装置又は空だき防止装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使

用しないと接続できない構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護され

ている構造でもよい。

6.3.12 

過熱防止装置 

過熱防止装置は,次による。

a)

通常の使用状態において,その取付位置が容易に変化せず,かつ,容易に手を触れることのできない


20

S 2109

:2010R

位置に取り付ける。

b)

検知部が損傷した場合に,自動的にバーナへのガス通路を閉ざさなければならない。

c)

過熱防止装置と制御基板との接続部にあっては,特殊工具,専用端子などを使用しないと接続できな

い構造とする。ただし,接続部が特殊工具で固定するボックスなどで保護されている構造でもよい。

試験方法 

7.1 

性能試験 

性能試験は,

表 及び表 10 の試験方法による。

7.2 

機器の設置状態及び使用状態 

機器の設置状態及び使用状態は,JIS S 2093 及びこの規格の各項の試験方法による。ただし,各項に特

に規定がない場合は,製造業者の指定する状態(取扱説明書などに示す状態)による。

なお,試験の項目によって試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。

給湯付ふろがま及び給湯兼用ふろがまでは,単独及び同時の各々の使用状態で試験する。ただし,温度

上昇試験は,同時使用できるものは同時使用だけとし,その他の試験項目についても試験結果に影響を及

ぼさない場合は,単独又は同時のいずれかでよい。

7.3 

ガス消費量試験 

7.3.1 

瞬間湯沸器 

給水圧力 100 kPa で通水する。出湯温度(機器出口の温度とする。以下,この規格において同じとする。

は,水温より 40±5  ℃高い温度とする。

出湯温度が水温より 40±5  ℃高い温度に調節できないものは,出湯可能な温度のうち,これに最も近い

温度とする。

比例制御式の機器などで,上記の条件では給水自動ガス弁などが全開とならない場合は,給水圧力,給

水温度などを変えて給水自動ガス弁などを全開とする。

7.3.2 

貯湯湯沸器 

サーモスタットを最高温度に調整し,出湯温度をサーモスタットの作動温度より 10±5  ℃低い温度に保

つように出湯量を調整する。

なお,サーモスタットの作動温度とは,温度を低い状態から上昇させ,ガス流量がサーモスタットの作

動によって減少し始める温度をいう。

出湯量の調節は,熱効率を 65 %と仮定し,表示ガス消費量及び給水温度からサーモスタットの作動温度

より 10  ℃低い温度となる出湯量を計算し燃焼開始時には出湯を行わず(又は少量の出湯にとどめ)

,サー

モスタットの作動温度より 10  ℃低い温度になった後は上記の量の出湯を行うとよい。

7.3.3 

ふろがま 

ふろがまは,次による。

a)

浴槽の状態  機器を浴槽又は水槽に取り付け,水を製造業者が指定する標準水位(取扱説明書などに

示す水位)まで入れる。

b)

給湯部の状態  給湯部は 7.3.1 によって行う。

7.4 

燃焼状態試験 

7.4.1 

瞬間湯沸器 

JIS S 2093

表 10(燃焼状態試験の機器の状態及び試験の条件)のガス量調節式の“大”とは,比例制

御式の機器などにあっては,7.3.1 の状態をいう。


21

S 2109

:2010R

a)

連続騒音  連続騒音については,湯が飛散して騒音を発することがないように流す。

b)

消火音  消火操作は,水栓又は湯栓を速やかに閉じる。

c)

CO %

  燃焼ガスの採取器及び採取位置については,

図 による。

7.4.2 

貯湯湯沸器 

貯湯湯沸器は,次による。

a)

連続騒音  連続騒音については,湯が飛散して騒音を発することがないように流す。

b)

消火音  消火操作は器具栓を速やかに閉じる。

c)

CO %

  燃焼ガスの採取位置については,

図 による。

7.4.3 

ふろがま 

ふろがまは,次による。

a)

連続騒音  給湯機能をもつ機器の連続騒音については,湯が飛散して騒音を発することがないように

流す。

b)

消火音  消火操作は,器具栓を速やかに閉じる。給湯部分にあっては,7.4.1 b)  による。

c)

CO %

  燃焼ガスの採取位置については,

図 による。給湯部にあっては,図 による。

7.5 

平常時温度上昇試験 

7.5.1 

瞬間湯沸器 

瞬間湯沸器は,次による。

a)

機器の設置状態  機器を図 に示す測温板に,機器と測温板との間隔が表 11 に示す間隔となるように,

製造業者が指定する要領(取扱説明書などに示す要領)で設置する。

なお,測温板との間隔について,火災予防上有効な措置が施されたもので,製造業者が指定する間

隔が

表 11 に規定する寸法未満である場合は,その指定の条件による。

表 11−瞬間湯沸器と測温板との間隔 

単位  mm

開放式

半密閉式

密閉式

屋外式

防熱フード

なし

防熱フードあり 12

kW

以下の

場合

12 kW

超える

場合

調理 
台形

その他
のもの

防熱フー

ドなし

防熱フードあり

後面

 45

 45

45

150

0

45

150

150

側面

 45

 45

45

150

0

45

150

150

天井面 400

150

(防熱フードから)

− 45  600

150

(防熱フードから)

b)

機器の使用状態  機器を消費するガス量が最も多い使用状態で,かつ,出湯温度を調節して使用する

ものは,出湯温度を 60∼80  ℃[60  ℃に達しない場合は,調節できる最高温度で出湯する使用状態と

する。

c)

測温時間  機器の各部については,バーナに点火してから 30 分間とし,機器の周囲の木壁などについ

ては引き続き 30 分間とする。

なお,時間による自動消火装置をもつもので上記の時間内に消火するものにあっては,時間は最長

に設定した状態で,自動消火装置が作動するまでとする。

7.5.2 

貯湯湯沸器 

貯湯湯沸器は,次による。


22

S 2109

:2010R

a)

機器の設置状態  機器を図 に示す測温板に,機器と測温板との間隔が表 12 に示す間隔となるように,

製造業者が指定する要領(取扱説明書などに示す要領)で設置する。

なお,測温板との間隔について,火災予防上有効な措置が施されたもので,製造業者が指定する間

隔が

表 12 に規定する寸法未満である場合は,その指定の条件による。

表 12−貯湯湯沸器と測温板との間隔

単位  mm

開放式

半密閉式

密閉式

屋外式

防熱フード

なし

防熱フードあり 12

kW

以下の

場合

12 kW

超える

場合

防熱フード

なし

防熱フードあり

後面

 45

 45

45

150

45

150

150

側面

 45

 45

45

150

45

150

150

天井面 400

150

(防熱フードから)

− 45  600

150

(防熱フードから)

b)

機器の使用状態  機器を消費するガス量が最も多い使用状態で,かつ,サーモスタットを最高温度に

設定し,急加熱形貯湯湯沸器は,サーモスタットの作動温度より 10±5  ℃低い温度で連続出湯を行い,

緩加熱形貯湯湯沸器は,出湯しない状態とする。

c)

測温時間  急加熱形貯湯湯沸器では,機器の各部についてはバーナに点火してから 30 分間とし,機器

周囲の木壁などについては引き続き 30 分間とする。

緩加熱形貯湯湯沸器の各部については,点火した後サーモスタットの作動を開閉 1 サイクル行うま

での間とし,機器周囲の木壁などについては,引き続き開閉 1 サイクル行うまでの間とする。

7.5.3 

ふろがま 

ふろがまは,次による。

a)

機器の設置状態  機器を図 に示す測温板に,機器と測温板との間隔が表 13 に示す間隔となるように,

製造業者が指定する要領(取扱説明書などに示す要領)で設置する。

なお,測温板との間隔について,火災予防上有効な措置が施されたもので,製造業者が指定する間

隔が

表 13 に規定する寸法未満である場合は,その指定の条件による。

表 13−ふろがまと測温板との間隔 

単位  mm

半密閉式

密閉式

屋外式

後面

150 20 150

側面

150 20 150

天井面

− 600

b)

機器の使用状態  機器を,消費するガス量が最も多い使用状態とする。浴槽の状態は 7.3.3 a)  によっ

て,給湯部の状態は,7.5.1 b)  による。

c)

測温時間

1)

ふろの試験  単機能ふろがまの各部については,浴槽内をかくはんしつつふろバーナを燃焼させ,

水温が 50  ℃になるまでとし,機器周囲の木壁などについては引き続き 30 分間とする。

なお,温度又は時間による自動消火装置をもつもので上記の時間内に消火するものにあっては,


23

S 2109

:2010R

温度を最高,時間を最長に設定した状態で,自動消火装置が作動するまでとする。

2)

ふろ,給湯同時試験  給湯付ふろがまの給湯部は,7.5.1 c)  によってふろと同時に行う。

7.6 

異常時温度上昇試験 

7.6.1 

瞬間湯沸器 

瞬間湯沸器は,次による。

a)

ガス通路異常時温度上昇試験

1)

機器の設置状態  7.5.1 a)  による。

2)

機器の使用状態  消費するガス量が最も多い状態で,給水自動ガス弁などがガス通路を閉じない措

置を講じた上で,バーナに点火してから 5 分以内に給水を停止する。

3)

測温時間  時間が経過しても測温部の温度が変わらなくなるまで(ただし,バーナに点火してから

1

時間まで)とする。

b)

熱交換部異常時温度上昇試験

1)

機器の設置状態  7.5.1 a)  による。

2)

機器の使用状態  7.5.1 b)  による。また,燃焼室内の圧力が正圧になる先止め式の機器は,熱交換

部の背面に,熱交換部損傷安全装置が 10 分以内に検出することができる最小の孔を,熱交換部損傷

安全装置から上方向及び下方向のそれぞれの方向について最も離れた部分その他必要な部分にあけ,

当該装置を作動しない状態とし,試験ガスの条件を B-1 又は 1-1 として,ガス消費量が最大となる

状態とし,それぞれの孔ごとに測定する。燃焼室内の圧力が負圧になる先止め式の機器は,熱交換

部の背面側のフィンに近い 2 本の通水コイルに囲まれた部分

(通水コイルが 1 本の場合にあっては,

フィンと通水コイルに囲まれた部分)にその面積の 80 %の広さの孔をあけ,熱交換部の燃焼ガス排

出部の 80 %を閉そくし,試験ガスの条件を B-1 又は 1-1 として,ガス消費量が最大となる状態とす

る。

3)

測温時間  燃焼室内の圧力が正圧になる先止め式の機器は,パイロットバーナ及びメーンバーナに

点火して各部の温度が定常状態に達した後又は 1 時間後に,各部,機器周囲の木壁などの温度を測

定する。

燃焼室内の圧力が負圧になる先止め式の機器は,パイロットバーナ及びメーンバーナに点火して

各部の温度が定常状態に達した後又は 1 時間後(熱交換部損傷安全装置をもつ場合は,当該装置が

作動したとき)に,各部,機器周囲の木壁などの温度を測定する。

7.6.2 

貯湯湯沸器 

貯湯湯沸器は,次による。

a)

機器の設置状態  7.5.2 a)  による。

b)

機器の使用状態  7.5.2 b)  による。ただし,サーモスタットが作動しないようにしてガス量を最大の

ままとし,出湯は行わない。

c)

測温時間  時間が経過しても測温部の温度が変わらなくなるまで(ただし,バーナに点火してから 1

時間まで)とする。

7.6.3 

ふろがま 

ふろがまは,次による。

なお,ふろ部及び給湯部をそれぞれ単独の使用状態で行う。

a)

水張り忘れ時温度上昇試験

1)

機器の設置状態  7.5.3 a)  による。


24

S 2109

:2010R

2)

機器の使用状態  7.5.3 b)  による。ただし,浴槽に水を入れない状態とする。

3)

測温時間  時間が経過しても測温部の温度が変わらなくなるまで(ただし,バーナに点火してから

1

時間まで)とする。

なお,水位検知による空だき安全装置を備えるふろがまなど,浴槽に水を入れない状態ではメー

ンバーナに点火できないものについては,給湯部だけの試験を行う。

b)

ガス通路異常時温度上昇試験  7.6.1 a)  による。

c)

熱交換部異常時温度上昇試験  7.6.1 b)  による。

7.7 

安全装置試験 

7.7.1 

過圧防止安全装置 

機器に通水し,器内に水が満たされた状態で,給湯接続口を閉そくし,次いで給水接続口から 1.75 MPa

までの水圧を加え,開弁するかどうかを調べる。この場合の加圧の速さは,1 分間で 1.75 MPa の圧力にな

る程度の速さで徐々に加圧する。

7.7.2 

空だき安全装置又は空だき防止装置 

空だき安全装置又は空だき防止装置は,次による。

a)

試験ガスの条件  B-1 又は 1-1 とする。

b)

機器の設置状態  ふろがまをそれに適応する浴槽に取り付けた状態とする。

c)

試験方法  浴槽に適量の水を入れ,給湯部には通水しない状態でバーナに点火し,浴槽の水を 3±1

L/min

の速さで漏らし,安全装置が作動しメーンバーナのガス通路が閉じた後,機器の損傷の有無を

目視などによって調べる。異常温度を感知して作動するものは,感温部の温度が平常に戻ったとき,

自動的にガス通路が再び開かないかどうかを調べる。

7.7.3 

断水安全装置 

断水安全装置は,次による。

a)

試験ガスの条件  S-2 とする。

b)

試験方法  浴槽に水を入れない状態で出湯し,約 3 分後に通水を止めたとき,機器が損傷する以前に

メーンバーナへのガス通路が閉ざされ,自動的にガス通路が再び開かないかどうかを調べる。

7.7.4 

開放式の不完全燃焼防止装置 

開放式の不完全燃焼防止装置は,次による。

a)

試験ガスの条件  B-1 又は 1-1 とする。

b)

換気不良試験  機器を換気不良の試験室内で燃焼させ,室内の酸素濃度を徐々に減少させ,COa が

0.03 %

に達する以前に自動的にバーナへのガス通路が閉ざされ,自動的にガス通路が再び開かないか

どうかを調べる。

c)

熱交換部閉そく試験  COa が 0.03 %になるように,熱交換部を部分的に閉そくした状態で,30 秒以内

に自動的にバーナへのガス通路が閉ざされるかどうかを調べる。

d)

作動表示  b)  及び c)  によって,機器を停止させたとき,安全装置の作動の表示の有無を目視によっ

て調べる。

e)

インターロック機能  b)  及び c)  によって,安全装置を作動させ,連続 3 回以内の作動で,制御用乾

電池の交換などの通常の操作によって点火する状態にならないかどうかを調べる。

7.7.5 CF

の不完全燃焼防止装置 

CF

の不完全燃焼防止装置は,次による。

a)

試験ガスの条件  B-1 又は 1-1 とする。


25

S 2109

:2010R

b)

有風時の安全性  ガス量の切替えのできるものにあってはそれぞれの切替え位置において,機器を瞬

間湯沸器及び貯湯湯沸器にあっては

図 10,ふろがまのうち浴室内設置取替型のものにあっては図 11

浴室外設置型のものにあっては

図 12 に示す条件としてバーナに点火して 15 分後に二次排気筒内に風

速 0.5,1,2 及び 3 m/s の降下風を発生させたとき,試験室の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %に達する以

前にバーナへのガス通路を閉ざすかどうかを調べる。

c)

排気閉そく時の安全性  ガス量の切替えのできるものにあってはそれぞれの切替え位置において,機

器を瞬間湯沸器及び貯湯湯沸器にあっては

図 13,ふろがまのうち浴室内設置取替型のものにあっては

図 14,浴室外設置型のものにあっては図 15 に示す条件として図 16 に示す閉そく板で二次排気筒の接

続部から 1 m の高さの位置で閉そくした後,バーナに点火して試験室の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %

に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざすかどうかを調べる。

d)

作動表示  b)  及び c)  によって,機器を停止させたとき,安全装置の作動の表示の有無を目視によっ

て調べる。

e)

インターロック機能  b)  及び c)  によって,安全装置を作動させ,連続 5 回以内の作動で,電源再投

入などの通常の操作によって点火する状態にならないかどうかを調べる。

7.7.6 FE

の不完全燃焼防止装置 

FE

の不完全燃焼防止装置は,次による。

a)

試験ガスの条件  B-1 又は 1-1 とする。

b)

自室汚染  機器を瞬間湯沸器,貯湯湯沸器及びふろがまのうち浴室外設置型のものにあっては図 17

ふろがまのうち浴室内設置取替型のものにあっては

図 18 に示す条件としてバーナに点火して,試験室

の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざすかどうかを調べる。

c)

他室汚染  機器を図 19 に示すように設置し,試験ガスの条件を B-1 又は 1-1 としてバーナに点火した

後,調圧箱のダンパを徐々に閉そくし安全装置が作動してガス通路を閉ざすまでの間,燃焼ガス中の

CO

濃度を測定し,CO 排出量が最大となるダンパ位置を求める。

その後,室内を新鮮な空気で置換し機器を初期化させ,求めたダンパ位置で再点火し,燃焼ガスが

流入する試験室の雰囲気中の CO 濃度が 0.03 %に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざすかどうか

を調べる。

なお,試験室の雰囲気中の CO 濃度については,機器を

図 20 に示すように設置し,燃焼ガス中の

CO

濃度,ガス通路を閉ざすまでの時間及び燃焼ガス発生量を求め,式(1)によって試験室の雰囲気中

の CO 濃度を求めることができる。

(

)

M

Q

p

M

e

K

V

M

Q

t

×

×

⎟⎟

⎜⎜

=

+

×

1

 (1)

ここに,

K

t

時間後の試験室の雰囲気中の CO 濃度(%)

e

自然対数の底

t

再点火からガス通路を閉ざすまでの時間(h)

Q

換気量(m

3

/h

Q=0.5 VM。ただし,Q<0 のとき

は,Q=0 とする。

M

燃焼ガス発生量(m

3

/h

[湿り気状態(Wet

V

試験室の容積(m

3

V=16.8 m

3

p

t

時間の平均乾燥燃焼ガス中の CO 濃度(%)

d)

部分不燃  機器を図 19 に示すように設置し,メーンバーナの一部が不完全燃焼する状態にした後,試

験ガスの条件を B-1 又は 1-1 としてバーナに点火し,燃焼ガスが流入する試験室の雰囲気中の CO 濃


26

S 2109

:2010R

度が 0.03 %に達する以前にバーナへのガス通路を閉ざすかどうかを調べる。

なお,試験室の雰囲気中の CO 濃度については,機器を

図 20 に示すように設置し,燃焼ガス中の

CO

濃度,ガス通路を閉ざすまでの時間及び燃焼ガス発生量を求め,式(1)によって試験室の雰囲気中

の CO 濃度を求めることができる。ただし,機器の給気部にフィルタが付いているものは,メーンバ

ーナの一部を不完全燃焼させることを,給気口閉そくに置き換えることができる。

e)

作動表示  b)c)  及び d)  によって,機器を停止させたとき,安全装置の作動の表示の有無を目視に

よって調べる。

f)

インターロック機能  b)c)  及び d)  によって,安全装置を作動させ,連続 5 回以内の作動で,電源

再投入などの通常の操作によって点火する状態にならないかどうかを調べる。

7.7.7 

燃焼ガスの流出安全装置 

燃焼ガスの流出安全装置は,次による。

a)

試験ガスの条件  B-3 又は 3-3 とする。

b)

排気閉そく時の安全性  バーナに点火して 15 分後に,排気筒の出口を閉そくし,閉そくしたときから

1

分以内にバーナへのガス通路を閉ざすかどうかを調べる。また,ガス通路を閉ざすまでの間,消火,

逆火又は炎のあふれがないかどうかを調べる。

7.8 

反復使用試験 

7.8.1 

給水自動ガス弁 

S-2

のガス又は同圧力の空気を通じ,通水,止水によるガス弁の開閉操作を 5∼20 回/分の速さで繰り

返した後,JIS S 2093 

表 7(ガス通路の気密試験)によってガス通路の気密を調べる。

7.8.2 

不完全燃焼防止装置 

不完全燃焼防止装置は,次による。

a)

開放式の不完全燃焼防止装置にあっては,試験ガスの条件を S-2 としてバーナに点火して 5 分間燃焼

させた後消火し 10 分間放置する操作を 1 回として,1 000 回繰り返した後 7.7.4 によって正常に作動す

るかどうかを調べる。

b)

 CF

及び FE の不完全燃焼防止装置については,その作動を 1 000 回繰り返した後,CF の不完全燃焼防

止装置にあっては,7.7.5 に規定する試験,FE の不完全燃焼防止装置にあっては,7.7.6 に規定する試

験を行い,正常に作動するかどうかを調べる。ただし,CO センサ方式のものにあっては,上記の繰

り返し作動について,次の方法で実施することができる。

燃焼ガスを検知する部分に通電状態で 0.1

01

.

0
0

  %

の CO を 100 mL/min で 5 分間吹き付け,1 分間 CO

の吹き付けを停止し,窒素などを吹き付け CO 濃度を下げる操作を 1 000 回繰り返した後,機器に組

み込み,試験ガスの条件を S-2 としてバーナに点火して 5 分間燃焼させた後消火し 5 分間放置する操

作を 1 回として,1 000 回繰り返す。

7.8.3 

遠隔操作装置 

通常の遠隔操作を 4∼20 回/分の速さで繰り返した後,使用上支障の有無を目視などによって調べる。

7.9 

連続燃焼試験 

連続燃焼試験は,次による。

a)

機器の使用状態及び試験条件  機器を機器各部の平常時温度上昇試験の使用状態及び試験条件とする。

b)

燃焼時間  瞬間湯沸器及び貯湯湯沸器については連続 8 時間,ふろがまについては連続 4 時間とする。

ただし,ふろがまの給湯部分については連続 8 時間とする。

なお,温度又は時間による自動消火装置をもつものにあっては,温度は最高,時間は最長に調節し


27

S 2109

:2010R

た状態で,自動消火装置が作動するまでとする。

c)

試験方法  熱交換部の異常の有無を目視などによって調べる。

7.10 

水滴落下試験 

水滴落下試験は,次による。

a)

機器の使用状態及び試験条件  機器を燃焼状態試験の使用状態とし,試験ガスの条件を B-1 又は 1-1

とする。

b)

給水及び出湯の条件  室温より 10  ℃低い(その温度が 5  ℃より低いときは,5  ℃)水を使用する。

1)

瞬間湯沸器  100 kPa の水圧で通水し,湯温は最低,ガス弁は通常全開とし,出湯量が最も多くなる

状態とする。

2)

貯湯湯沸器  逃し弁をもたない機器においては 100 kPa の水圧で,逃し弁をもつ機器においては,

逃し弁の作動水圧より 10 kPa 低い水圧で貯湯槽を満たし,急加熱形は 20  ℃高い温度で出湯し,緩

加熱形は出湯を行わない。

3)

ふろがま  浴槽に適量の水を入れ浴槽内をかくはんしないで行う。給湯部は 1)  による。

c)

試験方法  10 分間燃焼及び出湯を続け,その間に水滴落下によってバーナが消火するか否かを目視に

て調べる。また,水滴落下時の CO %は,0.14 %(開放式は 0.03 %)を超える状態が連続して 1 分間

以上ないことを調べる。

7.11 

サーモスタット作動試験(開閉式) 

サーモスタットの作動試験は,感熱部を試験水槽に取り付け,温度設定を最高とし,試験に適切な速度

で水温を上昇させて,閉弁する温度を測定する。次いで,試験に適切な速度で水温を下降させ,開弁する

温度を調べる。

7.12 

逃し弁作動試験 

逃し弁作動試験は,機器に通水し,器内に水が満たされた状態で,給湯接続口を閉そくし,次いで給水

接続口から徐々に(1 分間で 1 MPa の圧力になる程度の速さ)水圧を加え,開弁する水圧を調べる。

7.13 

瞬間湯沸器の使用性能試験 

瞬間湯沸器の使用性能試験は,次による。

a)

熱効率試験

1)

試験の条件及び機器の状態  試験ガスの条件を P-2 又は 1-2 とし,給水温度を 15±5  ℃とし,7.3.1

による。

2)

試験方法  出湯温度を試験出湯温度(給水温度+40  ℃)になるように調節し,ほぼ安定した湯温が

得られる状態になった後,

測定を開始する。

ガスメータの指針が 1 回転以上整数回転する間出湯し,

熱効率を式(2)によって算出する。

100

3

.

101

273

273

000

1

)

(

m

g

W1

W2

t

×

+

×

+

×

×

×

×

×

=

S

P

B

t

Q

V

t

t

C

M

η

 (2)

ここに,

η

t

上昇温度 t(=t

W2

t

W1

)℃における熱効率(%)

M

出湯量(出湯した湯の質量)

(kg)

C

水の比熱[kJ/(kg・K)=4.19 として計算する。

t

W2

出湯温度(℃)

t

W1

給水温度(℃)

V

実測ガス量(m

3

Q

使用ガスの総発熱量(MJ/m

3

N

t

g

測定時のガスメータ内のガス温度(℃)

B

測定時の大気圧(kPa)


28

S 2109

:2010R

P

m

測定時のガスメータ内のガス圧力(kPa)

S

温度 t

g

℃における飽和水蒸気圧(kPa)

出湯温度の調節操作は,製造業者が指定する方法による。ただし,この場合は,ガス量による調

節は行わず,出湯量だけ調節することとし,出湯量の調節だけで試験出湯温度にならないものにつ

いては,試験出湯温度に最も近い温度で行う。

“ほぼ安定した湯温が得られる状態”とは,出湯温度を試験出湯温度に調節した後,停水,通水

の操作によるメーンバーナの点滅操作を行い,通水ごとに出湯温度を測定し,試験出湯温度±0.5  ℃

以内が連続して 3 回以上得られる状態をいう。

ガス消費量の測定は,7.3.1 に規定する方法によるものとし,この試験は,7.3.1 の試験に続けて同

一器体で行うものとする。

b)

出湯能力試験

1)

出湯能力  取扱説明書に表示する出湯温度の条件で,JIS S 2093 の表 8(ガス消費量試験)及び 7.3.1

によって求めたガス消費量及び a)  によって求めた熱効率の値を用い,出湯量を式(3)によって算出

する。

60

100

)

(

t

W1

W2

S

t

×

×

×

=

η

t

t

C

I

M

 (3)

ここに,

M

t

出湯上昇温度 t(=t

W2

t

W1

)℃における出湯量

(kg/min≒L/min)

I

S

出湯上昇温度 t(=t

W2

t

W1

)℃におけるガス消費量(kW)

7.3.1 の試験方法で求めた値)

η

t

出湯上昇温度 t(=t

W2

t

W1

)℃における熱効率(%)

7.13 a)  の試験方法で求めた値]

C

水の比熱[kJ/(kg・K)=4.19 として計算する。

t

W2

出湯温度(℃)

t

W1

給水温度(℃)

2)

出湯能力の表示に対する比  1)  によって求めた出湯能力の,表示の出湯能力に対する比を,式(4)

によって算出する。

100

th

t

c

×

=

M

M

R

 (4)

ここに,

R

c

出湯能力の表示に対する比(%)

M

t

出湯上昇温度 t(=t

W2

t

W1

)℃における出湯量

(kg/min≒L/min)

M

th

出湯上昇温度 t(=t

W2

t

W1

)℃における表示の出湯量

(kg/min≒L/min)

c)

出湯温度試験

1)

試験の条件及び機器の状態  試験ガスの条件を P-2 又は 1-2,水温は 15±5  ℃とし,給水圧力を 100

kPa

で通水する。

2)

試験方法  湯温を調節する装置を操作し,表 に規定する温度の湯が得られるかどうかを調べる。

d)

加熱時間試験

1)

試験の条件及び機器の状態  c) 1)  による。ただし,出湯の条件は次の 2)  による。

2)

試験方法  出湯温度を水温より 50  ℃高い温度に設定し,5 分間出湯した後いったんガスの供給を止

め,出入水温が等しくなるまで通水して器体を冷却した後再び出湯操作を行い,メーンバーナに着

火してから出湯温度が水温より 45  ℃高い温度に達するまでの時間を調べる。


29

S 2109

:2010R

規定の温度が得られない場合は,可能な最も近い温度とする。その場合は,その温度における水

温より高い分(以下,設定上昇温度という。

)を調べておき,この場合の加熱時間は,出湯温度が水

温より設定上昇温度の 90 %の温度分だけ高い温度に達するまでの時間とする。

e)

温度収束試験

1)

試験の条件及び機器の状態  c) 1)  による。

2)

試験方法  湯温を調節する装置を操作し,出湯温度を 40±2  ℃に,出湯量を 14 L/min に設定し,こ

の 14 L/min を 10 L/min に急激に減少させ,出湯温度が安定(±2  ℃以内)するまでの時間を調べる。

次に,出湯量 10 L/min を 14 L/min に急激に増加させ同様に調べる。

なお,出湯量が 14 L/min に満たない機器は,最大流量 Q L/min を(Q−4)に,

Q−4)を に同

様に変えて調べる。ただし,40±2  ℃の が 12 L/min 未満の機器は,この試験の対象としない。

f)

後沸き試験

1)

試験の条件及び機器の状態  c) 1)  による。ただし,試験ガスの条件及び出湯の条件は,次の 2)  に

よる。

2)

試験方法  試験ガスの条件を B-1 又は 1-1 とし,出湯温度を水温より 35  ℃高い温度に設定し,10

分間出湯した後出湯を止め,パイロットバーナをもたない機器については,出湯を止めてから 1 分

経過後に,

パイロットバーナをもつ機器については,

パイロットバーナをそのまま燃焼させておき,

出湯を止めてから 1 分経過後及び 1 時間経過後に再び出湯し,到達する最高温度を測定し,設定温

度との差を調べる。

g)

熱湯飛散試験

1)

試験の条件

1.1)

試験ガスの条件  B-1 又は 1-1 とする。

1.2)

給水の条件  水温及び水圧の条件は,c) 1)  による。

1.3)

出湯の条件  出湯温度が最も高温になる使用状態とする。

2)

機器の状態  元止め式機器に附属の(又は製造業者が指定する)出湯管を,製造業者が指定する方

法で取り付ける。

3)

試験方法  出湯口より 200 mm 下に直径 300 mm の容器を置き,容器の中央部に向けて出湯し,3 分

後に容器外に直接滴下する熱湯の有無を調べる。ただし,高温蒸気又は熱湯を出すことを目的とす

るもの及びその旨を表示する機器については,製造業者の指示する方法によって出湯し,蒸気など

の飛散によるやけど(火傷)の危険の有無を調べる。

7.14 

貯湯湯沸器の使用性能試験 

貯湯湯沸器の使用性能試験は,次による。

a)

熱効率試験

1)

試験の条件 

1.1)

試験ガスの条件  P-2 又は 1-2 とする。

1.2)

給水の条件  水温 10∼25  ℃の水を 100 kPa の水圧で給水し,貯湯部を満たす。

なお,逃し弁をもつ機器は,逃し弁の作動水圧より 10 kPa 低い水圧とする。

2)

機器の状態  器具栓などはガス量を最大とし,サーモスタットは最高温度に設定する。

3)

試験方法

3.1)

緩加熱形の機器  図 に示す装置によって仮定の熱効率(60 %),上昇温度(50  ℃)及びガス消

費量から逆算した時間だけ燃焼加熱を行い,消火後,給水栓を全閉にし,直ちに排水口を開き,


30

S 2109

:2010R

保温容器に排水しつつ,これに取り付けた温度計で一定の水量ごとの温度を排水が完了するまで

に 10 回以上に分けて測定し,熱効率を式(5)によって算出する。

100

3

.

101

273

273

000

1

)

(

m

g

0

n

n

10

1

×

+

×

+

×

×

×

×

×

=

=

S

P

B

t

Q

V

t

t

W

C

n

以上

η

 (5)

ここに,

η

熱効率(

%

C

水の比熱[

kJ/(kg

K)

4.19

として計算する。

W

n

各回ごとに測定した排水湯量(

kg

W

1

W

2

,…)

t

n

各回ごとに測定した平均湯温(℃)

t

1

t

2

,…)

t

0

加熱に用いた水の初温(℃)

V

実測ガス量(

m

3

Q

使用ガスの総発熱量(

MJ/m

3

N

t

g

測定時のガスメータ内のガス温度(℃)

B

測定時の大気圧(

kPa

P

m

測定時のガスメータ内のガス圧力(

kPa

S

温度

t

g

℃における飽和水蒸気圧(

kPa

緩加熱形の機器の満水量は,試験前にあらかじめ測定しておく。

サーモスタットの作動温度が低く,

50

℃上昇を行えない場合は,サーモスタット作動温度まで

の温度上昇で行う。

ガス消費量の測定は,7.3.2 に規定する方法によるものとし,この試験は,7.3.2 の試験に続けて

同一器体で行うものとする。

3.2)

急加熱形の機器  1)

及び 2)

の条件でバーナに点火し少量の出湯を行い,湯温がサーモスタット

作動温度より

10

℃低い温度に達したとき出湯を開始し,出湯温度がサーモスタット作動温度より

10

±

5

℃低い温度の範囲になるように出湯量を調節する。安定した湯温が得られる状態になった

後,測定を開始し,ガスメータの指針が

1

回転以上整数回転する間出湯し,熱効率を式

(6)

によっ

て算出する。

100

3

.

101

273

273

000

1

)

(

m

g

W1

W2

t

×

+

×

+

×

×

×

×

×

=

S

P

B

t

Q

V

t

t

C

M

η

 (6)

ここに,

η

t

上昇温度

t

(=

t

W2

t

W1

)℃における熱効率(

%

M

出湯量(出湯した湯の質量)

kg

C

水の比熱[

kJ/(kg

K)

4.19

として計算する。

t

W2

出湯温度(℃)

t

W1

給水温度(℃)

V

実測ガス量(

m

3

Q

使用ガスの総発熱量(

MJ/m

3

N

t

g

測定時のガスメータ内のガス温度(℃)

B

測定時の大気圧(

kPa

P

m

測定時のガスメータ内のガス圧力(

kPa

S

温度

t

g

℃における飽和水蒸気圧(

kPa

ガス消費量の測定は,7.3.2 に規定する方法によるものとし,この試験は,7.3.2 の試験に続けて

同一器体で行うものとする。

b)

出湯能力試験

1)

出湯能力  取扱説明書に表示する出湯温度の条件で,7.3.2 によって求めた,能力試験におけるガス

の標準条件におけるガス消費量及び a)

によって求めた熱効率の値を用い,出湯量を式

(7)

によって

算出する。


31

S 2109

:2010R

60

100

)

(

t

W1

W2

S

t

×

×

×

=

η

t

t

C

I

M

 (7)

ここに,

M

t

ガスを能力試験における標準条件とし,出湯上昇温度

t

(=

t

W2

t

W1

)℃における出湯量(

kg/min

L/min

I

S

出湯上昇温度

t

(=

t

W2

t

W1

)℃におけるガス消費量(

kW

7.3.2 の試験方法で求めた値)

C

水の比熱[

kJ/(kg

K)

4.19

として計算する。

t

W2

出湯温度(℃)

t

W1

給水温度(℃)

η

t

出湯上昇温度

t

(=

t

W2

t

W1

)℃における熱効率(

%

7.14 a)

の試験方法で求めた値]

2)

出湯能力の表示に対する比  1)

によって求めた出湯能力の表示の出湯能力に対する比を,式

(8)

によ

って算出する。

100

th

t

c

×

=

M

M

R

 (8)

ここに,

R

c

出湯能力の表示に対する比(

%

M

t

出湯上昇温度

t

(=

t

W2

t

W1

)℃における出湯量

kg/min

L/min

M

th

出湯上昇温度

t

(=

t

W2

t

W1

)℃における表示の出湯量

kg/min

L/min

c)

出湯温度試験

1)

試験の条件及び機器の状態  a) 1)

及び a) 2)

による。

2) 

試験方法  湯温を調節する装置を操作し,取扱説明書に表示する温度の湯が得られるかどうかを調

べる。

d)

有効出湯量試験  緩加熱形の機器の有効出湯量試験は,次による。

1)

有効出湯量  a)

の熱効率試験に準じて水温

20

±

5

℃で給水し,サーモスタットが作動(閉止)す

るまで加熱して上昇温度を測定し,給湯口(湯栓)を開き,取扱説明書に規定する出湯速度で出湯

し,出口における湯温が測定上昇温度(℃)の

60 %

となるまでの出湯量(

kg

)を

図 によって測定

し,それを有効出湯量とする。ただし,この出湯量が貯湯量の

3

倍を超えるものは貯湯量の

3

倍と

する。

2)

有効出湯量の表示に対する比  1)

によって求めた有効出湯量の,表示の出湯量能力に対する比を,

(9)

によって算出する。

100

uh

u

u

×

=

M

M

R

 (9)

ここに,

R

u

有効出湯量の表示に対する比(

%

M

u

有効出湯量(

kg

L

M

uh

表示の有効出湯量(

kg

L

7.15 

ふろがまの使用性能試験 

7.15.1 

単機能ふろがま及びふろ部の熱効率(浴槽内の水を加熱する部分の熱効率試験) 

ふろ熱効率は,次による。

a)

試験の条件及び機器の状態

1)

試験ガスの条件

P-2

又は

1-2

とする。

2)

浴槽及び機器の状態  通常,図 に示す試験浴槽を用い,浴槽に

10

20

℃の水を,

180 kg

入れる。

b)

試験方法  ふろ用バーナに点火し,浴槽内の水を常にかくはんして,湯温が(水の初温+

30

℃)±


32

S 2109

:2010R

0.5

℃になったときガスを止め,更にかくはんを続け,到達最高温度を測定しこれを水の最終温度と

し,熱効率を式

(10)

によって算出する。

(

)

100

3

.

101

273

273

000

1

m

g

1

W

2

W

×

×

×

×

×

×

×

=

S

P

B

t

Q

V

t

t

M

C

η

 (10)

ここに,

η

熱効率(

%

C

水の比熱[

kJ/(kg

K)

4.19

として計算する。

M

浴槽内の水の質量(

kg

t

W2

浴槽内の水の最終温度(到達最高温度)

(℃)

t

W1

浴槽内の水の初温(℃)

V

実測ガス量(

m

3

Q

使用ガスの総発熱量(

MJ/m

3

N

t

g

測定時のガスメータ内のガス温度(℃)

B

測定時の大気圧(

kPa

P

m

測定時のガスメータ内のガス圧力(

kPa

S

温度

t

g

℃における飽和水蒸気圧(

kPa

ガス消費量の測定は,7.3.3 に規定する方法によるものとし,この試験は,7.3.3 に続けて同一器体で行う

ものとする。

7.15.2 

給湯部の使用性能 

給湯部の使用性能は,次による。

a)

給湯付ふろがま及び給湯兼用ふろがまの給湯部の使用性能試験  給湯部の使用性能試験は,7.13 によ

って行う。給湯兼用のものは,浴槽に水を入れずに行う。ただし,浴槽に水を入れないと給湯部が使

用できないものにあっては,浴槽に

40

50

℃の水を

180 kg

入れて行う。

b)

出湯管閉そく試験

1)

試験の条件及び機器の状態

1.1)

試験ガスの条件

B-1

又は

1-1

とする。

1.2)

給水の条件  水温及び水圧の条件は,

10

25

℃,

100 kPa

とする。

1.3)

出湯の条件  出湯温度が

40

±

3

℃になる使用状態とする。

1.4)

機器の状態  器具栓などは,ガス量が最大となる使用状態とする。

この場合,シャワーヘッドを取り付けて行うものとし,使用するシャワーヘッドは機器に附属

のもの又は製造業者が指定するものを指定する方法(取扱説明書など)によって取り付ける。

2)

試験方法  バーナに点火して,出湯温度を

40

±

3

℃に設定し,出湯

15

分後に出湯管の先端を閉そ

くし,

1

分後に解放したとき,やけど(火傷)のおそれがある熱湯が飛散しないかどうかを調べる。

7.16 

構造,材料及び寸法の試験 

構造,材料及び寸法の試験は,JIS S 2093 によるほか,その内容に応じて,目視,操作,適切な試験用

計測器又は試験装置によって行う。

7.17 

水通路の耐圧試験 

7.17.1 

瞬間湯沸器 

瞬間湯沸器は,次による。

a)

元止め式の機器

1)

給水接続口から水栓まで  JIS S 3200-1 による。

2)

給水接続口から出湯口まで  水栓,湯温(湯量)調節弁などの止水栓を全開にし,給水接続口側か

350 kPa

の水圧で

2

分間通水し,水漏れ,変形,破損,その他の異常の有無を目視などによって


33

S 2109

:2010R

調べる。

この場合,出湯口に取り付けて使用する出湯管をもつものは,それを取り付けて行う。

b)

先止め式の機器  JIS S 3200-1 による。この場合,過圧防止安全装置から漏れないようにし,湯温(湯

量)調節弁は全開にして行う。

なお,水の通る部分に止水弁がある場合は,その止水弁を閉じた状態についても同様に調べる。

7.17.2 

貯湯湯沸器 

貯湯湯沸器は,次による。

a)

貯湯部 

1)

水道直結式の機器  JIS S 3200-1 による。

2)

シスターン式の機器  機器の貯湯部に最高使用圧力の

2

倍の水圧を

2

分間加え,水漏れ,変形,破

損,その他の変形の有無を調べる。ただし,ほうろうで表面処理を施してある貯湯部については,

最高使用圧力に等しい水圧で行う。

b)

逃し弁  JIS S 3200-1 による。

7.17.3 

ふろがま 

ふろがまは,次による。

a)

かま本体

1)

内がま形  かま部のたき口又は排気部のいずれかを密封して,

15 kPa

の空気圧を

2

分間加え,水没

させるか又は試験液(せっけん液など)で器体及び各接続部からの漏れの有無を調べる。

2)

外がま形  循環管の一方を密封し,内がま形と同じ方法で調べる。

なお,強制循環式のかまは,循環用ポンプの最大圧力又は

15 kPa

のうち大きい方の圧力を加えて

行う。

b)

元水栓式の給湯部  7.17.1 a)

によって行う。

c)

先水栓式の給湯部  7.17.1 b)

によって行う。

7.18 

耐寒性試験 

耐寒性試験は,JIS S 3200-2 による。

7.19 

水撃限界試験 

水撃限界試験は,JIS S 3200-3 による。

7.20 

逆流防止試験 

逆流防止試験は,JIS S 3200-4 による。

7.21 

負圧破壊試験 

負圧破壊試験は,JIS S 3200-5 による。

7.22 

浸出性試験 

浸出性試験は,JIS S 3200-7 による。

7.23 

はんだの耐久性試験 

試験条件は,次に示すとおりとする。

a)

瞬間湯沸器(開放式)

低温

T

A

40

高温

T

B

 100

放置時間

t

1

 30

サイクル数

 400


34

S 2109

:2010R

ただし,製造業者の指定する試験条件が次に示す内容の場合,上記の試験条件を次に示す内容とす

ることができる。

低温

T

A

40

高温

T

B

 80

放置時間

t

1

 30

サイクル数

 500

b)

瞬間湯沸器(開放式を除く。

)及びふろがま(給湯部をもつもの)

低温

T

A

40

高温

T

B

 100

放置時間

t

1

 30

サイクル数

 600

ただし,製造業者の指定する試験条件が次に示す内容の場合,上記の試験条件を次に示す内容とす

ることができる。

低温

T

A

40

高温

T

B

 80

放置時間

t

1

 30

サイクル数

 700

c)

ふろがま(給湯部をもつものを除く。

)及び貯湯湯沸器

低温

T

A

40

高温

T

B

 100

放置時間

t

1

 30

サイクル数

 200

検査 

8.1 

形式検査 

形式検査は,箇条 5,箇条 6,箇条 及び箇条 10 の各項目について,箇条 7,目視などによって行い,

箇条 5,箇条 6,箇条 及び箇条 10 の規定に適合しなければならない。

8.2 

製品検査 

製品検査は,各機器ごとに次の各項について,箇条 7,目視などによって行い,箇条 及び箇条 の規

定に適合しなければならない。

なお,検査は,合理的な抜取方式によってもよい。

a)

ガス通路の気密

b)

ガス消費量

c)

燃焼状態の無風状態並びに

BF-D

及び

FF-D

の通常雰囲気状態。ただし,連続騒音は省略してもよい。

d)

電気点火

e)

絶縁抵抗。ただし,平常時温度上昇試験前とする。

f)

水通路の耐圧性能

g)

製品表示


35

S 2109

:2010R

表示 

機器には,JIS S 2092 の箇条 8(表示)によるほか,製品表示(JIS S 2092 の 8.1 参照)に次の a)b)

d)

e)f)及び g)

の事項,並びに取扱注意表示(JIS S 2092 の 8.2.2 参照)に次の c)

の事項を表示しなけ

ればならない。

a)

給湯付ふろがまにおいては,ふろがまのガス消費量又はふろがまと給湯機各々のガス消費量(

kW

b)

貯湯湯沸器においては,貯湯量(

L

,最高使用圧力(

kPa

)及び伝熱面積(

m

2

c)

開放式瞬間湯沸器においては,通常,赤系色の

20

ポイント以上の大きさの文字で,

“十分な換気をし

ないと死亡事故に至るおそれがある。

”旨の警告表示。ただし,機器本体の色が赤系色の場合,使用者

が分かりやすい色とする。

d)

瞬間湯沸器及びふろがまにおいては,製造業者の住所(屋外式を除く。

e)

瞬間湯沸器及びふろがまにおいては,設計標準使用期間(屋外式を除く。

f)

瞬間湯沸器及びふろがまにおいては,点検期間の始期及び終期(屋外式を除く。

g)

瞬間湯沸器及びふろがまにおいては,点検その他の保守に関する問合せを受けるための連絡先(屋外

式を除く。

注記

設計標準使用期間とは,JIS S 2071 及び JIS S 2072 をはじめ,標準的な使用条件の下で加速

試験,耐久試験などを実施した結果を科学的に分析して算出した期間をいう。

10 

取扱説明書 

機器には

JIS S 2092 の箇条 9(取扱説明書)によるほか,次の事項を記載した取扱説明書を添付しなけ

ればならない。

a)

水抜き,出湯,湯温(湯量)調節の方法など

b)

瞬間湯沸器・急加熱形貯湯湯沸器及び給湯機能をもつふろがまについては,出湯能力[上昇温度

25

及び

40

℃の出湯量(

L/min

)又は出力(

kW

]及び必要な水圧(

kPa

。ただし,上昇温度

25

℃及び

40

℃の温度の湯が得られない機器については,得られる上昇温度とその温度における出湯量とする。

また,比例制御式の機器にあっては各出湯温度。

c)

緩加熱形貯湯湯沸器については,有効出湯量と沸き上がり時間。

なお,有効出湯量は,

“何(

L/min

)のとき何(

L

”と表示する。

d)

貯湯湯沸器においては,サーモスタットの最高温度

e)

屋外式の機器については,騒音に関する事項

f)

機能の複合するものにあっては,各々のバーナのガス消費量(

kW

g)

瞬間湯沸器及びふろがまにおいては,設計標準使用期間の算定の根拠(屋外式を除く。

h)

瞬間湯沸器及びふろがまにおいては,点検を行う事業所の配置その他の特定保守製品の点検を実施す

る体制の整備に関する事項(屋外式を除く。

i)

瞬間湯沸器及びふろがまにおいては,特定保守製品の点検の結果必要となると見込まれる特定保守製

品の整備に要する部品の保有期間(屋外式を除く。

j)

瞬間湯沸器及びふろがまにおいては,特定保守製品の清掃その他日常的に行うべき保守の内容及びそ

の方法(屋外式を除く。

k)

瞬間湯沸器及びふろがまにおいては,設計標準使用期間よりも早期に安全上支障を生じるおそれが多

い旨(屋外式を除く。

注記

沸き上がり時間とは,機器を 7.14 に準じて水温

15

℃から加熱し,サーモスタットが作動閉


36

S 2109

:2010R

止するまでに要する時間をいう。

表 14−浸出性能の判定基準 

判定基準値

基準項目

配管設備の途中に設置される機器

配管設備の末端に設置される機器

カドミウム及びその化合物

カドミウムの量に関して,

0.003 mg/L

以下

カドミウムの量に関して,

0.000 3 mg/L

以下

水銀及びその化合物

水銀の量に関して,

0.000 5 mg/L

以下

水銀の量に関して,

0.000 05 mg/L

以下

セレン及びその化合物

セレンの量に関して,

0.01 mg/L

以下

セレンの量に関して,

0.001 mg/L

以下

鉛及びその化合物

鉛の量に関して,

0.01 mg/L

以下

鉛の量に関して,

0.001 mg/L

以下

ひ素及びその化合物

ひ素の量に関して,

0.01 mg/L

以下

ひ素の量に関して,

0.001 mg/L

以下

六価クロム化合物

六価クロムの量に関して,

0.05 mg/L

以下

六価クロムの量に関して,

0.005 mg/L

以下

シアン化物イオン及び塩化シアン

シアンの量に関して,

0.01 mg/L

以下

シアンの量に関して,

0.001 mg/L

以下

硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素 10

mg/L

以下 1

mg/L

以下

ふっ素及びその化合物

ふっ素の量に関して,

0.8 mg/L

以下

ふっ素の量に関して,

0.08 mg/L

以下

ほう素及びその化合物

ほう素の量に関して,

1 mg/L

以下

ほう素の量に関して,

0.1 mg/L

以下

四塩化炭素 0.002

mg/L

以下 0.0

2

mg/L

以下

1,4-

ジオキサン 0.05

mg/L

以下 0.005

mg/L

以下

1,2-

ジクロロエタン 0.004

mg/L

以下 0.0

4

mg/L

以下

ジクロロメタン 0.02

mg/L

以下 0.002

mg/L

以下

シス-1,2-ジクロロエチレン及びトラン
ス-1,2-ジクロロエチレン

0.04 mg/L

以下 0.004

mg/L

以下

テトラクロロエチレン 0.01

mg/L

以下 0.001

mg/L

以下

トリクロロエチレン 0.03

mg/L

以下 0.003

mg/L

以下

ベンゼン 0.01

mg/L

以下 0.001

mg/L

以下

亜鉛及びその化合物

亜鉛の量に関して,

1.0 mg/L

以下

亜鉛の量に関して,

0.1 mg/L

以下

アルミニウム及びその化合物

アルミニウムの量に関して,

0.2 mg/L

以下

アルミニウムの量に関して,

0.02 mg/L

以下

鉄及びその化合物

鉄の量に関して,

0.3 mg/L

以下

鉄の量に関して,

0.03 mg/L

以下

銅及びその化合物

銅の量に関して,

1.0 mg/L

以下

銅の量に関して,

0.1 mg/L

以下

ナトリウム及びその化合物

ナトリウムの量に関して,

200 mg/L

以下

ナトリウムの量に関して,

20 mg/L

以下

マンガン及びその化合物

マンガンの量に関して,

0.05 mg/L

以下

マンガンの量に関して,

0.005 mg/L

以下

塩化物イオン 200

mg/L

以下 20

mg/L

以下

蒸発残留物 500

mg/L

以下 50

mg/L

以下

陰イオン界面活性剤 0.2

mg/L

以下 0.02

mg/L

以下

非イオン界面活性剤 0.02

mg/L

以下 0.005

mg/L

以下


37

S 2109

:2010R

表 14−浸出性能の判定基準(続き)

判定基準値

基準項目

配管設備の途中に設置される機器

配管設備の末端に設置される機器

フェノール類

フェノールの量に換算して,

0.005 mg/L

以下

フェノールの量に換算して,

0.000 5 mg/L

以下

有機物[全有機炭素(TOC)の量] 3

mg/L

以下 0.5

mg/L

以下

異常でないこと

異常でないこと

臭気

異常でないこと

異常でないこと

色度

5

度以下 0.5 度以下

濁度

2

度以下 0.2 度以下

エピクロロヒドリン 0.01

mg/L

以下 0.01

mg/L

以下

アミン類

トリエチレンテトラミンとして,

0.01 mg/L

以下

トリエチレンテトラミンとして,

0.01 mg/L

以下

2,4-

トルエンジアミン 0.002

mg/L

以下 0.002

mg/L

以下

2,6-

トルエンジアミン 0.001

mg/L

以下 0.001

mg/L

以下

ホルムアルデヒド 0.08

mg/L

以下 0.008

mg/L

以下

酢酸ビニル 0.01

mg/L

以下 0.01

mg/L

以下

スチレン 0.002

mg/L

以下 0.002

mg/L

以下

1,2-

ブタジエン 0.001

mg/L

以下 0.001

mg/L

以下

1,3-

ブタジエン 0.001

mg/L

以下 0.001

mg/L

以下

−  主要材料として銅合金を使用している末端給水用具にあっては上の表にかかわらず,鉛,銅及び亜鉛の判定基

準値をそれぞれ,0.007 mg/L,0.98 mg/L 及び 0.97 mg/L とする。


38

S 2109

:2010R

単位  mm

            a)  開放式の機器 b)  自然排気式,強制排気式 

(ただし,逆風止めを備えた)機器 

採取器の高さ寸法の 20 mm は,参考寸法とする。

記号

寸法

0.5

∼1.0

5

∼10

0.5

∼1.0

図 1−燃焼ガスの採取器及び採取位置 


39

S 2109

:2010R

図 2−燃焼ガスの採取位置(貯湯湯沸器) 

図 3−燃焼ガスの採取位置(ふろがま) 


40

S 2109

:2010R

単位  mm

測定点の拡大図(例) 

木台及び木壁の材料は,十分に乾燥した合板を圧着させて厚さ約 20 mm にし,木台の表面はワニス仕上げ,木壁

の表面は,つやがない黒ペイント仕上げとする。

木壁及び木台の大きさは,温度を測定する機器に対して十分な大きさとする。 
熱電対の数は,できるだけ多く,碁盤目状に等間隔に埋め込み,任意の箇所の温度を測定できるようにする。

銅円板と熱電対をはんだ又は接着剤付けし,木台及び木壁の表面から約 1 mm の深さに埋め込むものとする。

図 4−木壁及び木台表面温度測温板 

図 5−木壁及び木台表面温度測温板


41

S 2109

:2010R

a)

浴室内設置

b)

浴室外設置

図 6−木壁表面温度測温板 

測定容器は,保温槽とする。

図 7−熱効率測定装置


42

S 2109

:2010R

図 8−有効出湯量測定装置 


43

S 2109

:2010R

単位  mm

浴槽の材料は,内面を厚さ 1 mm のステンレス鋼材とし,これを厚さ 20 mm の発泡プラスチックで包み,更にこれ

を適切に補強する。

ふたの材料は,木材とする。

図の寸法は,浴槽の内寸法のほかは参考寸法とする。 
側面の孔配列寸法は,外がまと BF 式がま用のもので,内がまを取り付ける場合は,その形式に応じて着脱ができる

ように側面板を設計するとよい。

図 9−試験浴槽 


44

S 2109

:2010R

単位  m

試験室の容積    16.8 m

3

試験室の寸法例  2.7(W)×2.7(D)×2.3(H
試験室は,排気筒以外から外気が流入しないよう気密性にしなければならない。 
換気口は,閉そく状態とする。

CO

濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。

風速の測定は,二次排気筒の接続部から 0.3 m の位置とする。 
ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法(壁掛け又は床置)によって取り付ける。

なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。

図 10CF 機器(瞬間湯沸器及び貯湯湯沸器)の不完全燃焼防止装置試験 

(有風時の安全性) 


45

S 2109

:2010R

単位  m

試験室の容積    3.84 m

3

試験室の寸法例  1.6(W)×1.2(D)×2.0(H
試験室は,排気筒以外から外気が流入しないよう気密性にしなければならない。 
換気口は,閉そく状態とする。

CO

濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。

風速の測定は,二次排気筒の接続部から 0.3 m の位置とする。 
ガス機器は取扱説明書(工事説明書)に示す方法によって取り付ける。

なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。

図 11CF 機器(浴室内設置取替型ふろがま)の不完全燃焼防止装置試験 

(有風時の安全性) 


46

S 2109

:2010R

単位  m

試験室の容積    16.8 m

3

試験室の寸法例  2.7(W)×2.7(D)×2.3(H)

試験室は,排気筒以外から外気が流入しないよう気密性にしなければならない。 
換気口は,閉そく状態とする。

CO

濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。

風速の測定は,二次排気筒の接続部から 0.3 m の位置とする。 
ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法によって取り付ける。 
なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。

図 12CF 機器(浴室外設置型ふろがま)の不完全燃焼防止装置試験 

(有風時の安全性) 


47

S 2109

:2010R

単位  m

試験室の容積    16.8 m

3

試験室の寸法例  2.7(W)×2.7(D)×2.3(H)

換気口は,閉そく状態とする。 
給気口の開口面積は,排気筒の有効断面積と同じとする。

CO

濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。

0.6

×の閉そく板は二次排気筒の接続部から 1 m の高さの位置で閉そくとする(は排気筒の直径)

また,1 m の高さの位置が天井より低い場合は,排気筒を更に高くして試験室の天井を出たところとする。

ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法(壁掛け又は床置)によって取り付ける。

なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。

図 13CF 機器(瞬間湯沸器及び貯湯湯沸器)の不完全燃焼防止装置試験 

(排気閉そく時の安全性) 


48

S 2109

:2010R

単位  m

試験室の容積    3.84 m

3

試験室の寸法例  1.6(W)×1.2(D)×2.0(H
換気口は,閉そく状態とする。

給気口の開口面積は,排気筒の有効断面積と同じとする。

CO

濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。

0.6

×の閉そく板は,二次排気筒の接続部から 1 m の高さの位置で閉そくする(は排気筒の直径)

また,1 m の高さの位置が天井より低い場合は,排気筒を更に高くして試験室の天井を出たところとする。

ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法によって取り付ける。 
なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。

図 14CF 機器(浴室内設置取替型ふろがま)の不完全燃焼防止装置試験 

(排気閉そく時の安全性) 


49

S 2109

:2010R

単位  m

試験室の容積    16.8 m

3

試験室の寸法例  2.7(W)×2.7(D)×2.3(H
換気口は,閉そく状態とする。

給気口の開口面積は,排気筒の有効断面積と同じとする。

CO

濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。

0.6

×の閉そく板は,二次排気筒の接続部から 1 m の高さの位置で閉そくする(は排気筒の直径)

また,1 m の高さの位置が天井より低い場合は,排気筒を更に高くして試験室の天井を出たところとする。

ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法によって取り付ける。 
なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。

図 15CF 機器(浴室外設置型ふろがま)の不完全燃焼防止装置試験 

(排気閉そく時の安全性) 


50

S 2109

:2010R

単位  m

図 16−閉そく板 


51

S 2109

:2010R

単位  m

試験室の容積    16.8 m

3

試験室の寸法例  2.7(W)×2.7(D)×2.3(H)

換気率は,0.5 回/h とする。 
換気率の測定は,JIS A 1406 による。

CO

濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。

ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法(壁掛け又は床置)によって取り付ける。 
なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。 
試験室はファンによって常時かくはんする(燃焼に影響がないようにかくはんする。

図 17FE 機器(瞬間湯沸器,貯湯湯沸器及び浴室外設置型ふろがま)の 

不完全燃焼防止装置試験(自室汚染) 


52

S 2109

:2010R

単位  m

試験室の容積    3.84 m

3

試験室の寸法例  1.6(W)×1.2(D)×2.0(H
換気率は,0.5 回/h とする。 
換気率の測定は,JIS A 1406 による。

CO

濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。

ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法(壁掛け又は床置)によって取り付ける。 
なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。

試験室は,ファンによって常時かくはんする(燃焼に影響がないようにかくはんする。

図 18FE 機器(浴室内設置取替型ふろがま)の不完全燃焼防止装置試験 

(自室汚染) 


53

S 2109

:2010R

単位  m

試験室の容積    16.8 m

3

試験室の寸法例  2.7(W)×2.7(D)×2.3(H)

換気率は,0.5 回/h とする。 
換気率の測定は,JIS A 1406 による。

CO

濃度のサンプリング位置は,試験室の中央で高さ 1.2 m の位置とする。

ガス機器は,取扱説明書(工事説明書)に示す方法(壁掛け又は床置)によって取り付ける。 
なお,排気がサンプリングに直接影響を与えない位置とする。 
試験室は,ファンによって常時かくはんする(燃焼に影響がないようにかくはんする。

調圧箱については

図 20 を参照。

図 19FE 機器の不完全燃焼防止装置試験 

(他室汚染) 


54

S 2109

:2010R

単位  mm

調圧箱の形状及び寸法は,参考として示すものであり,調圧箱内の圧力が均一となる形状,寸法とする。
ダンパは,調圧箱内の圧力を容易に調整できるものであり,かつ,排出口を閉そくできるものとする。

閉そくできない場合は,別に閉そく用の“ふた”などを用いてもよい。 
排気筒は取扱説明書などに指定するものを使用する。

図 20FE 機器の試験装置 

図 21−元止め式の瞬間湯沸器(参考図) 


55

S 2109

:2010R

図 22−先止め式の瞬間湯沸器(参考図) 


56

S 2109

:2010R

図 23−貯湯湯沸器(急加熱形)(参考図) 


57

S 2109

:2010R

a)

  水道直結式の例 

図 24−貯湯湯沸器(緩加熱形)(参考図) 


58

S 2109

:2010R

b)

  シスターン式の例 

図 24−貯湯湯沸器(緩加熱形)(参考図)(続き) 

図 25−ふろがま(内がま)(参考図) 


59

S 2109

:2010R

a)

  自然循環式 

図 26−ふろがま(外がま)(参考図) 


60

S 2109

:2010R

b)

  強制循環式 

図 26−ふろがま(外がま)(参考図)(続き) 


61

S 2109

:2010R

c)

  給湯兼用(一缶二水路式) 

d)

  給湯付(二缶二水路式) 

図 26−ふろがま(外がま)(参考図)(続き) 


62

S 2109

:2010R

e)

  元水栓式給湯兼用 

f)

  先水栓式給湯付 

図 26−ふろがま(外がま)(参考図)(続き) 

参考文献  JIS S 2071  家庭用ガス温水機器・石油温水機器の標準使用条件及び標準加速モード並びにその

試験条件 

JIS S 2072

  家庭用ガスふろがま・石油ふろがまの標準使用条件,標準加速モード及び試験条件


63

S 2109

:2010R

附属書 A

(規定) 
経過規定

A.1 

適用範囲 

この附属書は,この規格の経過措置について規定する。

A.2 

経過措置 

経過措置については,

表 A.1 の経過措置期限までは,経過規定による。

表 A.1−経過措置

規定項目

規格の規定

経過措置期限

経過規定

表 14   
カドミウム及びその化
合物

配管設備の末端に設置
される機器

カドミウムの量に関して,

0.000 3 mg/L

以下

2012

年 3 月 31 日まで

カ ド ミ ウ ム の 量 に
関して,0.001 mg/L
以下