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S 2093

:2010

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

2

4

  試験条件

3

4.1

  試験室の条件 

3

4.2

  機器の設置状態及び使用状態

4

4.3

  電源の条件 

4

5

  試験ガス

4

5.1

  試験ガス 

4

5.2

  試験ガスの条件の表し方 

4

5.3

  試験ガスの条件

5

6

  試験の種類 

5

7

  試験用計測器及び試験装置 

6

7.1

  試験用計測器 

6

7.2

  試験装置 

6

8

  ガス通路の気密試験

6

9

  ガス消費量試験 

7

10

  無風燃焼状態試験

9

11

  騒音試験

11

12

  温度上昇試験 

12

13

  電気点火性能試験

13

14

  立消え安全装置及び過熱防止装置の作動性能試験 

14

15

  反復使用試験 

14

16

  機能部品の耐熱試験

16

17

  構造試験 

17

18

  材料試験 

17

19

  電気関係試験 

20

20

  気密構成部の気密試験 

24

21

  開放式機器の試験

25

22

  自然排気式(CF)機器の試験

26

23

  強制排気式(FE)機器の試験

28

24

  バランス外壁式(BF-W)機器の試験

30

25

  バランスチャンバ式(BF-C)機器の試験

35

26

  バランスダクト式(BF-D)機器の試験

39


S 2093

:2010  目次

(2)

ページ

27

  強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験

42

28

  強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験

45

29

  強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験

46

30

  屋外式(RF)機器の試験

48

附属書 A(参考)各単体ガスの比重,総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度 

57


S 2093

:2010

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本ガス

機器検査協会(JIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標

準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS S 2093:1996 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権にかかわる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 S

2093

:2010

家庭用ガス燃焼機器の試験方法

Test methods of gas burning appliances for domestic use

序文 

この規格は,1991 年に制定され,その後 2 回の改正を経て今日に至っている。液化石油ガス器具等の技

術上の基準等に関する省令及びガス用品の技術上の基準等に関する省令が 2007 年及び 2008 年に改正され

たことを受け,JIS S 2103JIS S 2109 及び JIS S 2122 を改正した。今般,これら 3 規格に追加された試験

方法を家庭用ガス燃焼機器の共通的な試験方法とする見直し及び技術進歩に伴う対応のため改正したもの

である。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,液化石油ガス又は都市ガス(以下,ガスという。

)を燃料とする,主として一般家庭用のガ

ス燃焼機器(以下,機器という。

)の共通的な試験方法について規定する。ただし,この規格と個別規格[JIS 

S 2103

JIS S 2109JIS S 2122 及び JIS S 2130(以下,個別規格という。

]との間に相違がある場合には

個別規格を優先する。また,この規格では,圧力は,大気圧と示しているもの以外はすべてゲージ圧力と

する。

この規格では,機器の設置方式及び屋内式機器の給排気方式によって,JIS S 2092 

表 2(屋内外設置に

よる区分)及び

表 3(屋内式機器の給排気方式による区分)のとおり区分する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 1501

  転がり軸受−鋼球

JIS B 7411

  一般用ガラス製棒状温度計

JIS B 7516

  金属製直尺

JIS B 7601

  上皿天びん

JIS B 7983

  排ガス中の酸素自動計測器

JIS C 0025

  環境試験方法(電気・電子)温度変化試験方法

JIS C 0920

  電気機械器具の外郭による保護等級(IP コード)

JIS C 1102-2

  直動式指示電気計器  第 2 部:電流計及び電圧計に対する要求事項

JIS C 1102-3

  直動式指示電気計器  第 3 部:電力計及び無効電力計に対する要求事項

JIS C 1302

  絶縁抵抗計

JIS C 1509-1

  電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第 1 部:仕様


2

S 2093

:2010

JIS C 1602

  熱電対

JIS C 1605

  シース熱電対

JIS C 4003

  電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価

JIS K 0151

  赤外線ガス分析計

JIS K 2301

  燃料ガス及び天然ガス−分析・試験方法

JIS S 2091

  家庭用燃焼機器用語

JIS S 2092

  家庭用ガス燃焼機器の構造通則

JIS S 2103

  家庭用ガス調理機器

JIS S 2109

  家庭用ガス温水機器

JIS S 2122

  家庭用ガス暖房機器

JIS S 2130

  家庭用ガス衣類乾燥機

JIS T 8202

  一般用風速計

JIS Z 1522

  セロハン粘着テープ

JIS Z 2371

  塩水噴霧試験方法

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態

JIS Z 8806

  湿度−測定方法

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS S 2091 によるほか,次による。

3.1 

液化石油ガス 

液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律(昭和 42 年法律第 149 号)に基づく施行規則

(平成 9 年通商産業省令第 11 号)の“液化石油ガスの規格”に掲げるガス。

3.2 

都市ガス 

ガス事業法(昭和 29 年法律第 51 号)に基づくガス用品の技術上の基準等に関する省令(昭和 46 年通商

産業省令第 27 号)別表第 3 に掲げるガスグループのガス。

3.3 

パイロットバーナ 

メーンバーナへの着火用として少なくともメーンバーナが燃焼している間は同時に燃焼しているもの。

3.4 

バーナ 

燃焼装置又は部分の総称。パイロットバーナがあるものはパイロットバーナ及びメーンバーナ,パイロ

ットバーナがないものはメーンバーナを指す。

3.5 

点火バーナ 

バーナに着火するときだけ燃焼するもの。

3.6 

ガス量調節式 

ガス量調節つまみなど(以下,レバーその他を含む。

)を操作することによってバーナへのガス量を変化


3

S 2093

:2010

させるもので,ガスを通すバーナの数の変更を行わないもの。

3.7 

ガス量切換式 

ガス量調節つまみなどを操作することによってガスを通すバーナの数を変更するもの。

3.8 

再点火形の立消え安全装置 

点火時に不点火した場合又は消火した場合にガス通路を閉ざさず,パイロットバーナ又はパイロットバ

ーナがないものはメーンバーナ(以下,パイロットバーナなどという。

)に自動的に点火動作を行い,一定

時間経過後も点火しないときに,バーナへのガス通路を自動的に閉ざす装置。

3.9 

再点火形以外の立消え安全装置 

点火時に不点火した場合及び消火した場合にパイロットバーナなどに自動的に点火動作を行わず,バー

ナへのガス通路を自動的に閉ざす装置。

3.10 

開弁時間 

点火したときから,立消え安全装置の弁が開いた状態を継続できるまでの時間。

3.11 

閉弁時間 

消火したときから,立消え安全装置の弁が閉じるまでの時間及び不点火した場合における,立消え安全

装置の弁が開いたときから閉じるまでの時間。

試験条件 

4.1 

試験室の条件 

試験室の条件は,この規格の各項又は個別規格に特に規定がない場合は,

表 による。ただし,試験の

項目によって,試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。

表 1−試験室の条件 

項目

条件

試験室の温度

a)

試験室の温度は,JIS Z 8703 

表 に規定する“常温”(標準温度状態 15 級:20±15  ℃)と

し,試験中の温度の変動は±5  ℃とする。

試験室の湿度

試験室の湿度は,JIS Z 8703 

表 に規定する“常湿”[標準湿度状態 20 級:

(65±20)%]と

する。

室内の雰囲気

室内の雰囲気は,体積分率 0.2 %以上の二酸化炭素(以下,CO

2

という。

)及び体積分率 0.002 %

以上の一酸化炭素(以下,CO という。

)が含まれてはならない。

また,燃焼に影響を与える気流があってはならない。

a)

  試験室の温度測定は,通常,機器から約 1 m 離れた所で,温度計の水銀球部を機器の上面とほぼ同じ高さ(そ

の高さが床面から 1.5 m を超える場合は,床面から 1.5 m の高さとする。

)に固定して,前後左右 4 か所の位

置で測定し,その相加平均値を室温とする。ただし,温度計の水銀球部が機器からの燃焼ガス,放射熱など

の影響を直接受けてはならない。


4

S 2093

:2010

4.2 

機器の設置状態及び使用状態 

機器の設置状態及び使用状態は,この規格の各項又は個別規格に特に規定がない場合は,製造業者の指

定する状態(取扱説明書などに示す状態)とし,空気調節をして使用するものは各試験項目ごとに空気調

節器を適切な開度に調節し,また,強制排気式機器の排気筒及び強制給排気式機器の給排気筒は最小長さ

で設置した状態とする。ただし,試験の項目によって,試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによら

なくてもよい。

4.3 

電源の条件 

試験などの電源の条件は,この規格の各項又は個別規格に特に規定がない場合は,次による。ただし,

試験の項目によって,試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。

a) 

家庭用電源を使用する機器  家庭用電源を使用する機器は,定格周波数の定格電圧を加えて行う。

b) 

乾電池を使用する機器  乾電池を使用する機器は,取扱説明書などに指定する乾電池を用いて行う。

試験ガス 

5.1 

試験ガス 

試験ガスは,次による。

a) 

液化石油ガス用機器の場合 

1)

プロパン(C

3

H

8

)  プロパンの成分が体積分率 95 %以上

2)

ブタン(C

4

H

10

)  n-ブタンと i-ブタンとの成分の和が体積分率 95 %以上

b) 

都市ガス用機器の場合  機器の銘板に表示してある適用ガスグループ名と同じガスグループ名の試験

ガスによる(

表 42 参照)。

5.2 

試験ガスの条件の表し方 

この規格及び個別規格に用いる試験ガスの条件は,試験ガスの種類及び試験ガスの圧力で表し,液化石

油ガス用機器の場合は

表 及び表 3,都市ガス用機器の場合は表 及び表 5(表 42 参照)による。

なお,この規格の各項及び個別規格の中で試験ガスの条件は,“試験ガスの種類の記号-試験ガスの圧力

の記号”で表す。

表 2−液化石油ガス用の場合(試験ガスの種類) 

記号

試験ガスの種類

P

プロパン

B

ブタン

S

プロパン,ブタン又はこれらの混合ガスのいずれ
かのガス


5

S 2093

:2010

表 3−液化石油ガス用の場合(試験ガスの圧力) 

単位  kPa

記号

試験ガスの圧力

1(最高圧力) 3.3 
2(標準圧力) 2.8 
3(最低圧力) 2.0

器具ガバナをもつバーナの燃焼状態試験に用いる試験ガス

の圧力については,次による。

a)

記号 1 に相当する試験ガスの圧力は,試験ガスの圧力記号
1∼3 の範囲内であって,調整圧力が最高となる圧力とす
る。

b)

記号 3 に相当する試験ガスの圧力は,試験ガスの圧力記号
1∼3 の範囲内であって,調整圧力が最低となる圧力とす
る。

表 4−都市ガス用の場合(試験ガスの種類) 

記号

試験ガスの種類

0

ガスグループの範囲内のガス

1

不完全燃焼しやすいガス

2

逆火しやすいガス

3

吹き消えしやすいガス

S 0,1,2,3 のいずれかのガス

表 5−都市ガス用の場合(試験ガスの圧力) 

単位  kPa

記号

適用すべきガスグループ

 13A,12A 6A

L1(6B,6C,7C) 
L2(5A,5B,5AN) 
L3(4A,4B,4C) 
5C

1(最高圧力) 2.5

2.2

2.0

2(標準圧力) 2.0

1.5

1.0

3(最低圧力) 1.0

0.7

0.5

器具ガバナをもつバーナの燃焼状態試験に用いる試験ガスの圧力については,次による。

a)

記号 1 に相当する試験ガスの圧力は,試験ガスの圧力記号 1∼3 の範囲内であって,調

整圧力が最高となる圧力とする。

b)

記号 3 に相当する試験ガスの圧力は,試験ガスの圧力記号 1∼3 の範囲内であって,調
整圧力が最低となる圧力とする。

5.3 

試験ガスの条件 

試験ガスの条件は,この規格の各項又は個別規格に特に規定がない場合は“S-2”とする。ただし,試験

の項目によって,試験結果に影響を及ぼさない場合は,これによらなくてもよい。

試験の種類 

試験の種類は,

表 のとおりとする。

なお,

表 に示す試験の適用は,JIS S 2092 及び個別規格で規定する。


6

S 2093

:2010

表 6−試験の種類 

試験の種類

表番号

関連図番号

ガス通路の気密試験

表 

ガス消費量試験

表 

図 

無風燃焼状態試験

表 9,表 10 

騒音試験

表 11 

図 

温度上昇試験

表 12 

図 

電気点火性能試験

表 13 

立消え安全装置及び過熱防止装置の作動性能試験

表 14 

反復使用試験

表 15 

機能部品の耐熱試験

表 16,表 17

構造試験

表 18 

材料試験

表 19 

図 4,図 5,図 6,図 7

電気関係試験

表 20,表 21,表 22, 
表 23,表 24

図 

気密構成部の気密試験

表 25 

図 

開放式機器の試験

表 26 

自然排気式(CF)機器の試験

表 27 

図 10,図 11

強制排気式(FE)機器の試験

表 28 

図 12 

バランス外壁式(BF-W)機器の試験

表 29,表 30

図 13,図 14,図 15,図 16

バランスチャンバ式(BF-C)機器の試験

表 31,表 32,表 33

図 16,図 17,図 18,図 19

バランスダクト式(BF-D)機器の試験

表 34,表 35,表 36

図 16,図 20,図 21,図 22

強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験

表 37,表 38

図 13,図 15,図 23,図 24

強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験

表 32,表 33,表 39 

図 17,図 18,図 19,図 24

強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験

表 35,表 36,表 40 

図 20,図 21,図 22,図 24

屋外式(RF)機器の試験

表 41 

図 25,図 26

試験用計測器及び試験装置 

7.1 

試験用計測器 

試験用計測器は,

表 43 に示すもの又はこれと同等のものを用いる。

7.2 

試験装置 

試験装置は,

表 44 に示すもの又はこれと同等のものを用いる。

ガス通路の気密試験 

ガス通路の気密試験は,

表 による。

表 7−ガス通路の気密試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス閉止弁(器具栓を含む。以
下,この規格において同じ。

ガス閉止弁を閉じた状態で,ガスの取入部にガス流量計を
接続し,その入口側から 4.2 kPa の空気圧を加えて,漏れ

量を測定し,これから 1 時間当たりの漏れ量を算出する。

2

ガス接続口から炎口まで

試験ガスの条件を S-1 として,バーナ及び点火バーナのそ

れぞれに,又は同時に点火し,試験火などで各部からの外
部漏れの有無を調べる。


7

S 2093

:2010

ガス消費量試験 

ガス消費量試験は,

表 による。

表 8−ガス消費量試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

ガス消費量の測定

a) 

機器の状態

試験用計測器を

図 に示すように接続し,機器の状態は個別規格に規定する状態にして,

測定しようとするバーナに点火して行う。 
  なお,器具栓,ガス量調節装置などは,ガス消費量が最も多い状態とする。

b) 

試験の条件

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス用の場合は 1-2 とする。

図 1

の水柱計②のガス圧力を,試験標準圧力に合わせる。

c) 

試験方法

点火後,ガス流量がほぼ一定となる状態に達してから測定を開始する。 
  1 回の測定は,ガスメータの回転を一回転以上の整数回転とし,かつ,時間は 1 分以上
とする。この測定を数回行い,連続して測定した値の差が 2 %以下になったときの値から

実測ガス流量(V

a

)を求め,温度 20  ℃,ガス圧標準圧力,大気圧 101.3 kPa,乾燥状態の

ガス消費量を次の式によって算出する。 

s

a

m

i

m

s

a

a

s

s

3

.

101

622

.

0

1

273

293

3

.

101

3

.

101

293

273

6

.

3

1

P

S

d

P

B

t

P

B

P

B

P

V

d

WI

I

+

⎟⎟

⎜⎜

+

×

+

×

+

+

×

+

×

×

×

×

×

=

ここに,

I

s

液化石油ガス用の場合 
温度 20  ℃,ガス圧標準圧力,大気圧 101.3 kPa,75P ガス
(体積分率 75 %のプロパンと体積分率 25 %のブタンと
のガス)のウォッベ指数,乾燥状態のガス消費量(kW)
都市ガス用の場合 
温度 20  ℃,ガス圧標準圧力,大気圧 101.3 kPa,適用す
べきガスグループの標準ウォッベ指数,乾燥状態のガス
消費量(kW)

WI

s

液化石油ガス用の場合 
75P ガスのウォッベ指数(MJ/m

3

N

)=84.3 MJ/m

3

N

都市ガス用の場合 
適用すべきガスグループの標準ウォッベ指数(MJ/m

3

N

d

a

測定時のガス比重(空気を 1 とする。

V

a

実測ガス流量(m

3

/h)

P

s

液化石油ガス用の場合 
試験ガスの標準圧力(kPa) 
都市ガスの場合 
適用すべきガスグループの試験ガスの標準圧力(kPa)

P

m

測定時のガスメータ内のガス圧力(水柱計①の圧力)
(kPa)

P

i

測定時の機器入口のガス圧力(水柱計②の圧力)

(kPa)

t

測定時のガスメータ内のガス温度(℃)

B

測定時の大気圧(kPa)

S

温度 t  ℃における飽和水蒸気圧(kPa)

0.622: 理想状態における水蒸気の比重(空気を 1 とする。)


8

S 2093

:2010

表 8−ガス消費量試験(続き) 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

ガス消費量の表示

ガス消費量に対す
る精度

ガス消費量の表示ガス消費量に対する精度は,次の式によって算出する。 

100

s

s

s

s

×

=

Δ

O

I

O

I

I

I

ここに,

ΔI

s

ガス消費量の表示ガス消費量に対する精度(%)

I

s

測定ガス消費量(kW)

I

s

O

表示ガス消費量(kW)

注記  温度(t  ℃)と飽和水蒸気圧(S kPa)との関係式は,次によることができる。ただし,0  ℃から 100  ℃の間

において有効数字 3 けたとする。

α

10

=

S

ここに,

234

74

.

735

1

203

.

7

+

=

t

α

a)

  測定装置 

ガス機器は,使用状態に設置する。

機器への接続管は,機器のガス接続部に適合した管を用い,三方継手までの間は,100 mm 以下とし,できるだけ短

くする。また,この間に曲がりなどを付けたり,通過面積を小さくするようなことがないようにする。

ガスメータ内のガス温度は,ガスメータ封液温度(ガスメータ水温)を測定する。ただし,ガスメータ封液温度及

びガスメータ気相温度(ガスメータガス温)と試験室の温度との差が 2  ℃以内の場合は,ガスメータ気相温度をガス
メータ内のガス温度とすることができる。

圧力測定用三方継手は,通常,b)  を用いる。

試験中の水柱計②の圧力変動は±20 Pa とする。

単位  mm

b)

  圧力測定用三方継手 

図 1−ガス消費量の測定装置 


9

S 2093

:2010

10 

無風燃焼状態試験 

無風燃焼状態試験は,

表 による。

表 9−無風燃焼状態試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

機器の状態

表 10 による。

2

試験の条件

表 10 による。 
  なお,器具栓は全開とする。

3

試験方法

a)

火移り

1)

メーンバーナの一端(炎口)に着火してから全炎口に安全に火移りするかどうかを調

べる。点火の方法は,電気点火装置によって直接点火するものは,その装置によって
点火し,点火バーナ又はパイロットバーナによって点火するものは,それによって点
火し,いずれでもないものは,マッチ又は誘導炎を用いて点火する。

2)

爆発的火移りの有無を調べる。

3)

点火バーナ又はパイロットバーナがあるものは,そのバーナからメーンバーナへの着
火の難易を調べる。

b)

リフティング

バーナに点火し,15 秒以後に目視によって調べる。

c)

消火

バーナに点火し,15 秒以後に目視によって調べる。

d)

炎の均一性

バーナに点火し,炎が安定した後目視によって調べる。

e)

逆火

バーナに点火後 30 分経過するまで,目視によって調べる。

f)

連続騒音

全部のバーナに点火し,燃焼音を含めた最大連続騒音を

表 11 の によって調べる。

g)

消火音

バーナに点火し,30 分後に消火し,爆発音の有無を

表 11 の によって調べる。

  なお,消火操作は,個々のバーナ用器具栓を手動でなるべく早く閉める。自動消火装置

があるものは自動閉止時に調べる。

h)

理論乾燥燃焼

ガス中の CO 濃
度(体積分率%)
(以下,CO %と

いう。

バーナに点火し,15 分以後に機器の燃焼ガス排出部全面にわたってできるだけ平均に燃

焼ガス及び給気口雰囲気を採取し,乾燥燃焼ガス中の CO 濃度及び酸素(以下,O

2

という。

濃度並びに給気口雰囲気中の O

2

濃度を測定し,次の式によって算出する。

a

2

t

2

t

2

a

O

O

O

CO

CO

×

=

  ただし,試験ガスの成分が確認されている場合は,乾燥燃焼ガス中の CO 濃度及び CO

2

濃度並びに給気口雰囲気中の CO

2

濃度を測定し,次の式によって算出してもよい。

t

2

a

2

max

2

a

CO

CO

CO

CO

CO

×

=

ここに,

CO

理論乾燥燃焼ガス中の CO 濃度(体積分率

%

CO

a

乾燥燃焼ガス中の CO 濃度測定値(体積分率

%

O

2t

給気口雰囲気中(乾燥状態)の O

2

濃度測定値(体積分率

%

(新鮮空気の場合は,O

2t

=21)

O

2a

乾燥燃焼ガス中の O

2

濃度測定値(体積分率

%

CO

2max

理論乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度(体積分率

%

CO

2a

乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度測定値(体積分率

%

CO

2t

給気口雰囲気中(乾燥状態)の CO

2

濃度測定値(体積分率

%

i)

すす発生

目視などによって調べる。

j)

黄炎の接触

点火装置の電極部,熱交換器などについて目視によって調べる。

k)

炎のあふれ

バーナに点火後,目視によって調べる。

l)

パイロットバー
ナの炎の安定性

1)

単独燃焼中の消火及び逆火の有無は,パイロットバーナに点火後,15 分経過するまで
目視によって調べる。

2)

メーンバーナの点滅時におけるパイロットバーナの消火及び逆火の有無は,パイロッ
トバーナに点火し,メーンバーナの点滅操作を行い目視によって調べる。


10

S 2093

:2010

表 10−燃焼状態試験の機器の状態及び試験の条件 

機器の状態

試験の条件

ガス量調節の状態

試験ガスの条件

試験項目

強 制 排 気 式
(FE)の排気

筒の状態

強制給排気式
(FF)の給排

気筒の状態

ガス量調節式  ガス量切換式

電圧の条件

a)

%

液化石油ガス

都市ガス

a)

火移り

大及び小

全 100 P-2 3-2

b)

リフティング

大 90 及び 110 P-1

3-1

c)

消火

大及び小

全 90 及び 110 P-3

3-3

d)

炎の均一性

大 100 S-2 S-2

e)

逆火

大及び小

全 90 及び 110 P-3

2-3

f)

連続騒音

大 100 P-1 2-1

g)

消火音

大 90 及び 110 P-1

2-1

h) CO

%

大 90 及び 110 B-1

1-1

i)

すす発生

大 90 及び 110 B-1

1-1

j)

黄炎の接触

大 100 B-1 1-1

k)

炎のあふれ

大 90 及び 110 B-1

1-1

消火

大 100 P-3 3-3

l)

パイロットバーナの炎の安定性

逆火

大 100 P-3 2-3

消火

大及び小

全 100 P-3 3-3

逆火

大及び小

全 100 P-3 2-3

m)

バーナの炎の安定性

炎のあふれ

全 100 B-1 1-1

n)

排気口以外からの燃焼ガスの流出

大 100 B-1 1-1

燃焼状態試験は,通常,個々のバーナごとに行うものとする。 

注記 1  ガス量調節式の“大”とは,ガス量が最大となる状態をいう。“小”とは,機器本体に表示又は取扱説明書に記載のガス量最小の使用状態になるようにガ

ス量調節つまみなどを操作した状態をいう。

なお,表示及び取扱説明書のいずれにも“小”の状態を示すものがない場合には“大”の状態の 1/3 のガス量になる状態を“小”の状態とする。

注記 2  ガス量切換式の“大”とは,すべてのバーナにガスを通す状態をいう。“小”とは,最小の数のバーナにガスを通す状態をいう。“全”とは,切り換えて使

用できるバーナの数の各段階のそれぞれにガスを通す状態をいう。

注記 3  強制排気式(FE)の排気筒及び強制給排気式(FF)の給排気筒の“短”又は“長”とは,機器に適合した排気筒,又は給排気筒を取扱説明書などに示す要

領で最小長さ,又は最大延長として設置した状態をいう。

a)

  電圧の条件は,家庭用電源を使用するものの定格電圧に対するパーセントを示す。

10

S 209

3


2

010


11

S 2093

:2010

11 

騒音試験 

騒音試験は,

表 11 による。

表 11−騒音試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

連続騒音試験

図 に示す 3 点の騒音を騒音計を用い,A 特性によって,次の
条件で測定する。

a)

マイクロホンは,機器の外郭表面のほぼ中央から 1 m 離れ
た燃焼ガスなどの影響を受けない位置に置く。

b)

騒音は,

図 に示す 3 点の騒音の最大値とする。

c)

暗騒音は,機器の騒音より 10 dB 以上小さいことが望まし
い。

d)

機器を使用したとき,

機器に最も近い壁のそばにおける騒音

は,

図 に示す測定箇所の騒音より 8 dB 以上小さいことが

望ましい。ただし,無響室の場合は,この限りではない。

2

瞬間騒音試験

騒音計の時間重み付け特性 F でこの表の の試験を行い,読み
取られた数値に 5 dB(A)を加えた値を測定値とする。

図 2−騒音の測定点 


12

S 2093

:2010

12 

温度上昇試験 

温度上昇試験は,

表 12 による。

表 12−温度上昇試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

平常時温度上昇試験

a)

機器の状態

機器を

図 又は個別規格に規定する測温板に,個別規格に規定する状態に設置し,

かつ,個別規格に規定する使用状態とする。

b)

試験の条件

機器の各部の温度上昇試験については,液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス用の

場合は 1-2 とする。また,機器の周囲の木壁,木台などの温度上昇試験及び排気温
度試験については,液化石油ガス用の場合は B-1,都市ガス用の場合は 1-1 とする。

c)

試験方法

バーナに点火し,個別規格に規定する機器の各部並びに機器周囲の木壁などの温度
及び排気温度を,個別規格に規定する時間測定する。ただし,機器周囲の木壁など
の温度上昇試験及び排気温度試験は,機器の各部の温度上昇試験に引き続き行う。

2

異常時温度上昇試験

a)

機器の状態

機器を

図 又は個別規格に規定する測温板に,個別規格に規定する状態に設置し,

かつ,個別規格に規定する使用状態とする。 
  なお,サーモスタットなどガス量又は温度を調整する機能があるものについては,
その機能が働かない状態又は個別規格に規定する状態にする。

b)

試験の条件

液化石油ガス用の場合は B-1,都市ガス用の場合は 1-1 とする。

c)

試験方法

バーナに点火し,個別規格に規定する機器周囲の木壁などの温度を個別規格に規定

する時間測定する。ただし,途中で過熱防止装置が作動し,メーンバーナのガス通
路が閉ざされた場合は,到達最高温度を測定する。

排気温度の測定は,通常,機器の排気口(排気筒を接続するものは排気筒接続口)で行う。

木台及び木壁の材料は,十分に乾燥した合板を圧着させ厚さ約 20 mm にし,木台の表面はワニス仕上げ,木壁の

表面は,つやがない黒ペイント仕上げとする。

木壁及び木台の大きさは,温度を測定する機器に対して十分な大きさとする。 
熱電対の数は,できるだけ多く,碁盤目状に等間隔に埋め込み,任意の箇所の温度を測定できるようにする。

銅円板と熱電対とをはんだ又は接着剤付けし,木台及び木壁の表面から約 1 mm の深さに埋め込むものとする。
使用する温度計及び熱電対は,

表 43 に規定するもの又はこれと同等の精度のものを用いる。

図 3−木台及び木壁表面温度測定装置 


13

S 2093

:2010

13 

電気点火性能試験 

電気点火性能試験は,

表 13 による。

表 13−電気点火性能試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

機器の状態

個別規格に規定する使用状態

2

試験の条件

電源の条件を乾電池を使用するものは公称電圧(表示電圧)の 70 %の電圧(点火しなく
なるものにあっては,点火する最低の電圧)とする。家庭用電源を使用するものは定格
周波数で定格電圧の 90 %の電圧とし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-1 及

び P-3,都市ガス用の場合は 3-1 及び 3-3 とする。

3

試験方法

取扱説明書などに示す点火の方法又は次によって,個別規格で規定された回数を繰り返

して点火操作を行い,点火の回数,ケーシング外への炎のあふれ及び爆発的点火の有無
を調べる。

a)

あらかじめ数回の予備試験を行う。

b)

点火操作ごとに電気点火装置及びバーナを,室温に近い状態とする。

c)  1

回の点火操作及び速さは点火源の発生構造によって,通常,次のとおりとする。

1)

圧電点火方式で単発式は,1 操作 1 回とする。

なお,点火操作 1 回の速さは,通常,約 0.5∼1 秒とする。

2)

圧電点火方式で連続回転式は,1 回転を 1 回とする。

なお,点火操作 1 回の速さは,この表の 1)と同じとする。

3)

乾電池又は家庭用電源を用いた連続放電点火方式及びヒータ点火方式は,

“点火”

位置などの操作位置で 2 秒間保持することをもって 1 回とする。


14

S 2093

:2010

14 

立消え安全装置及び過熱防止装置の作動性能試験 

立消え安全装置及び過熱防止装置の作動性能試験は,

表 14 による。

表 14−立消え安全装置及び過熱防止装置の作動性能試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

立消え安全装置

1.1

再点火形の立消え安全装

a)

点火した場合の開弁時間

1)

機器の状態

個別規格に規定する使用状態

2)

試験の条件

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-3,都市ガス用の場合は 3-3 とする。

3)

試験方法

通常の操作で点火した後,開弁状態が継続できる状態となるまでの時間を測定す
る。

b)

消火した場合の閉弁時間

1)

機器の状態

個別規格に規定する使用状態

2)

試験の条件

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は B-1,都市ガス用の場合は 1-1 とする。

3)

試験方法

バーナに点火し,15 分以後にいったん消火させ,引き続き消火したままパイロッ
トバーナなどへ試験ガス又は試験ガスの圧力記号 1 に相当する圧力の空気を流し
続ける操作を行い,消火した時から安全装置の弁が閉止するまでの時間又は安全

装置の弁が開弁したときから閉止するまでの時間を測定する。

c)

点 火時 に不 点火 した 場合

の閉弁時間

1)

機器の状態

個別規格に規定する使用状態

2)

試験の条件

試験ガスの代わりに,試験ガスの圧力記号 2(標準圧力)に相当する圧力の空気

を用いる。

3)

試験方法

通常の点火操作を行い,安全装置の弁が開弁したときから閉止するまでの時間を

測定する。

d)

爆 発的 点火 及び 使用 上支
障がある炎のあふれ 

1)

機器の状態 

個別規格に規定する使用状態

2)

試験の条件 

試験ガスの条件を液化石油ガスの場合は B-1,都市ガスの場合は 1-1 とする。

3)

試験方法 

次の操作を行い,爆発的点火及び使用上支障がある炎のあふれについて目視など
によって調べる。

3.1)

  バーナに点火し,15 分以後にいったん消火させ,再び点火させる。

3.2)

  通常の点火操作を行い,不点火させた後,再び点火させる。

1.2

再点火形以外の立消え安

全装置

a)

点火した場合の開弁時間

この表の 1.1 a)  による。

b)

消火した場合の閉弁時間

この表の 1.1 b)  による。

c)

点 火時 に不 点火 した 場合
の閉弁時間

この表の 1.1 c)  による。

d)

爆 発的 点火 及び 使用 上支
障がある炎のあふれ 

この表の 1.1 d)  による。

2

過熱防止装置の作動性能

過熱防止装置を作動させたときバーナへのガス通路が閉ざされるかどうかを調べ
る。また,温度が平常に戻ったとき,自動的にバーナへのガス通路が開かないか
どうかを調べる。

15 

反復使用試験 

反復使用試験は,

表 15 による。


15

S 2093

:2010

表 15−反復使用試験 

項目

試験方法

1

器具栓

試験ガスの条件を S-2,又はそれと同じ圧力の空気とし,開・閉の操作を 5 回/分

以上 20 回/分以下の速さで,個別規格に規定する回数を繰り返した後,次の各項
について調べる。

a)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

b)

使用上支障の有無:開閉の難易及び破損の有無を目視,操作などによって調
べる。

2

電気点火装置

点滅の操作を 5 回/分以上 20 回/分以下の速さで,個別規格に規定する回数を繰り

返した後,次の各項について調べる。

a)

電気点火性能:

表 13 によって調べる。

b)

使用上支障の有無:目視,操作などによって調べる。

3

器具ガバナ

試験ガスの条件を S-2 又はこれと同じ圧力の空気を 2∼3 秒間通し,

2∼3 秒間止め

る操作を 1 回とし,個別規格に規定する回数を繰り返した後,次の各項について

調べる。

a)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

b)

調整圧力の変化:試験ガスの条件を S-1 又はこれと同じ圧力の空気を用い,

機器の表示ガス消費量に相当する量のガス又は空気を流した状態で,試験前
と試験後の調整圧力(二次圧力)を測定し,調整圧力の変化を次の式によっ
て算出する。

2

1

P

P

P

=

Δ

ここに,

ΔP: 試験前後の調整圧力の差(kPa)

P

1

試験後の調整圧力(kPa)

P

2

試験前の調整圧力(kPa)

4

立消え安全装置 

試験ガスの条件を S-2 として立消え安全装置の炎検出部に 2 分間火炎を当て,立

消え安全装置の弁を開弁した後,火炎を除き 3 分間放冷し,立消え安全装置の弁
を閉弁する操作を 1 回とし,個別規格に規定する回数を繰り返した後,次の各項
について調べる。

a)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

b)

性能:

表 14 によって調べる。

5

電磁弁

試験ガスの条件を S-2 又はこれと同じ圧力の空気を用い,開閉の操作を 10 回/分
以上 30 回/分以下の速さで,個別規格に規定する回数を繰り返した後,次の各項
について調べる。

a)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

b)

使用上支障の有無:作動状態及び破損の有無を目視,操作などによって調べ
る。

6

タイマ(電子式のものを除
く。

a)

電気回路の接点を機械的
に開閉して電磁弁を開閉
する構造のもの(電磁弁

方式)

タイマの操作つまみなどによって,接点を開閉する操作を,個別規格に規定する
回数を繰り返した後,次の各項について調べる。

1)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

2)

電磁弁を確実に開閉するかどうか調べる。 

3)

設定できる最長の操作時間について,試験前の作動時間に対する試験後の作
動時間の変化を調べる。

b)

ガス閉止弁を機械的に直
接 開 閉 す る 構 造 の も の
(直動弁方式) 

試験ガスの条件を S-2 又はこれと同じ圧力の空気を用い,操作つまみなどを操作
してガス閉止弁を開閉する操作を個別規格に規定する回数を繰り返した後,次の
各項について調べる。

1)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

2) 

使用上支障の有無:操作によって調べる。

3)

設定できる最長の操作時間:試験前の作動時間に対する試験後の作動時間の

変化を調べる。


16

S 2093

:2010

表 15−反復使用試験(続き) 

項目

試験方法

7

サーモスタット(電子式の

も の及 び比 例制 御式 のも
のを除く。

a)

電気回路の接点を機械的

に開閉して電磁弁を開閉
する構造のもの(電磁弁
方式)

サーモスタットの感熱部の加熱及び冷却を,個別規格に規定する回数繰り返した

後,次の各項について調べる。

1)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

2)

使用上支障の有無:操作によって調べる。

b)

ガス閉止弁を機械的に直
接 開 閉 す る 構 造 の も の
(直動弁方式)

試験ガスの条件を S-2 又はこれと同じ圧力の空気を用い,感熱部の加熱及び冷却
を行い,ガス閉止弁を開閉する作動を個別規格に規定する回数を繰り返した後,
次の各項について調べる。

1)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

2)

使用上支障の有無:操作によって調べる。

8

器具コンセント

プラグ又はソケットの着脱を 5 回/分以上 20 回/分以下の速さで,個別規格に規定
する回数を繰り返した後,次の各項について調べる。

a)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

b)

使用上支障の有無:着脱の円滑性,確実性及び破損の有無を目視,操作など
によって調べる。

9

自在ガス接続口

最大回転角の往復運動を 5 回/分以上 20 回/分以下の速さで個別規格に規定する回
数を繰り返した後,次の各項について調べる。

a)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

b)

使用上支障の有無:回転の円滑性及び破損の有無を目視,操作などによって
調べる。

16 

機能部品の耐熱試験 

機能部品の耐熱試験は,

表 16 による。

なお,試験温度は,

表 17 に示す耐熱等級の区分に応じた温度とする。

表 16−機能部品の耐熱試験 

項目

試験方法

1

ガ ス閉 止弁 (器 具栓 を含

む。

表 17 の耐熱等級に応じた温度の恒温槽内に入れ,24 時間放置した後に取り出し,
室温と同じ温度になってから,次の各項について調べる。

a)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

b)

使用上支障の有無:開閉操作を行い調べる。

2

点火ユニット(圧電素子ユ
ニットを含む。

表 17 の耐熱等級に応じた温度の恒温槽内に入れ,24 時間放置した後に取り出し,
室温と同じ温度になってから,次の各項について調べる。

a)

電気点火性能:

表 13 によって調べる。

b)

使用上支障の有無:目視,操作などによって調べる。

3

器具ガバナ

表 17 の耐熱等級に応じた温度の恒温槽内に入れ,24 時間放置した後に取り出し,
室温と同じ温度になってから,次の各項について調べる。

a)

ガス通路の気密:

表 によって調べる。

b)

調整圧力の変化:試験ガスの条件を S-1 又はこれと同じ圧力の空気を用い,

機器の表示ガス消費量に相当する量のガス又は空気を流した状態で試験前と
試験後の調整圧力(二次圧力)を測定し,調整圧力の変化を

表 15 の 3 b) 

式によって調べる。


17

S 2093

:2010

表 17−耐熱等級及び温度の区分 

耐熱等級

温度  ℃

15 150 
14 140 
13 130 
12 120 
11 110 
10 100

9 90 
8 80

17 

構造試験 

構造試験は,

表 18 による。

表 18−構造試験 

項目

試験方法

1

振動試験

機器を輸送のためのこん(梱)包した状態で振動試験機に水平に載せて固定し,
振動数 600 回/分,全振幅 5 mm の上下及び左右方向の振動をそれぞれ 30 分間加え

た後,ガス通路の気密を

表 によって調べる。

2

傾斜転倒試験

機器を傾斜転倒試験装置の上に水平に置き,試験する角度まで徐々に傾斜させ,

転倒及び火災のおそれがある部品の移動又は脱落がないかどうかを調べる。

3

器 具コ ンセ ント の強 度試

a)

異常時気密試験

プラグ及びソケットを接続して,接続部に 10 N・cm の回転力を加えた状態(接続
部が回転するものは除く。

,接続部の軸方向に 100 N の引張力を加えた状態及び

軸方向に直角の方向に 100 N の引張力を加えた状態のそれぞれにおいて,4.2 kPa
の空気圧を加え,接続部からの外部漏れ量を測定し,1 時間当たりの漏れ量を算
出する。

b)

引張力試験

プラグ及びソケットを接続して,

接続部の軸方向及び軸方向に直角の方向に 150 N

の引張力をそれぞれ加え,離脱しないかどうかを調べる。さらに,引張力を加え
ない状態で 4.2 kPa の空気圧を加え接続部からの外部漏れ量を測定し,1 時間当た

りの漏れ量を算出する。

18 

材料試験 

材料試験は,

表 19 による。

表 19−材料試験 

項目

試験方法

1

耐熱性試験

a)

融点が明確な材料については,その融点を調べる。

b)

融点が明確でない材料については,試料をガス炉又は電気炉の中に入れ,炉
内の温度を規定温度まで徐々に上げた後,規定温度に 1 時間保ち,溶解の有

無を目視又は試料の温度上昇記録などによって調べる。

2

耐食性試験

a)

金属材料の塩水噴霧試験  JIS Z 2371 の 3.(装置)及び 9.(噴霧室の条件)に適合する塩水噴霧試験室にお

いて,7.(試験用塩溶液)に適合する塩水を,個別規格に規定する時間噴霧した
後,16.(判定方法)a)(面積法)によって耐食性の有無を調べる。


18

S 2093

:2010

表 19−材料試験(続き) 

項目

試験方法

b)

塗膜の塩水噴霧試験

塗装した試料(寸法 130 mm×100 mm)の表面に片刃かみそりによって 5 N の押

圧で

図 に示すクロスカットを入れ,試料の端面をシールし,a)  の条件で個別規

格に規定する時間噴霧した後,クロスカットラインの周囲 2.5 mm 幅及び端面周囲
10 mm 幅以外の部分における,さび,膨れの有無を調べる。次に水洗いし,室温
の条件で 24 時間乾燥した後,クロスカットの 1 ラインに JIS Z 1522 に規定するテ
ープ幅 12 mm のセロハン粘着テープをはり,これを塗装面に直角の方向に引きは
がしたときのクロスカットラインの周囲 2.5 mm 幅以外の部分のはく離の有無を

調べる。

3

耐ガス性試験

a)

ガスケット類一般

あらかじめ質量を測定した 3 個の試料を温度 5  ℃以上 25  ℃以下の n-ペンタン中
に 72 時間以上浸せきした後に n-ペンタンから取り出し,24 時間大気中に放置し
た後,3 個の試料の各々の質量を測定し,次の式によって質量変化率を算出し 3

個の試料の相加平均値を求める。また,使用上支障がある変質,変形などの有無
を目視などによって調べる。

100

0

0

×

=

Δ

M

M

M

M

ここに,

ΔM: 質量変化率(%)

M

試験後の質量(g)

M

0

試験前の質量(g)

b)

ゴム製のガスケット及び

1)

図 に示す装置に n-ペンタン約 0.5 g を充てんし,その装置に厚さ 2 mm,外
径 19 mm,内径 8 mm の試料 3 個を入れ,厚さ 80 %に圧縮した状態にする。
次に,装置全体をひょう量した後,温度 23±2  ℃の大気中に 24 時間放置した

後,再度,ひょう量し,3 個の試料の各々について n-ペンタンの時間当たり
の透過量を算出し,3 個の試料の相加平均値を求める。

2)  1) 

の試験後,装置内の n-ペンタン液を排出し,100±2  ℃の恒温槽内に 7 日

間保持した後,再度,1)  の試験を行い,n-ペンタンの時間当たりの透過量を
算出し,3 個の相加平均値を求める。

c)

シール材

シール材約 1 g をアルミニウム板に一様に塗布し,24 時間常温中に放置した後に

シール材の質量を測定し,

図 に示すシール材の耐ガス試験装置の U 字管に入れ,

ガラス栓 A 及び B を開き,内部の空気をブタンガスで置換しガラス栓 B を閉め,
U 字管のブタンの圧力を 5 kPa に保ち,かつ,温度 20±1  ℃及び 4±1  ℃でそれ
ぞれ 1 時間放置した後,それぞれの温度におけるシール材の質量を測定し,次の
式によって,質量変化率を算出する。

100

0

0

×

=

Δ

M

M

M

M

ここに,

ΔM: 質量変化率(

%

)

M

試験後の質量(g)

M

0

試験前の質量(g)

4

鋼球衝撃試験

バーナの大きさに応じた木製の台上にバーナを固定し,バーナの最も平らな部分
に JIS B 1501 に規定する呼び 1 7/16(質量約 200 g)の鋼球を 300 mm の高さから

力を加えずに落とし,ほうろう部のはく離の有無を調べる。

5

保温材,断熱材などの難燃

性試験

密度がほぼ均一な箇所から,幅 50±1 mm,長さ 150±1 mm,厚さ 13±1 mm(寸

法がとれない場合は,原寸法とする。

)の試料を

図 に示す装置に載せ,試料に炎

を 1 分間当てた後,炎を試料から 20 cm 以上離し,試料が燃焼するかどうかを目
視によって調べる。

  なお,燃焼する場合には,消火するまでの時間を測定する。


19

S 2093

:2010

単位  mm

図 4−塗膜の塩水噴霧試験用試験片 

単位  mm

図 5−ゴム製ガスケットの耐ガス試験装置 


20

S 2093

:2010

図 6−シール材の耐ガス試験装置 

金網は,水平に支持する。 
青色炎が約 38 mm になるように調整し,その炎が金網の直角に曲げた部分の垂直断面と

同一のラインになるようにバーナを置く。この場合において,バーナの上端と金網との距離
は,13 mm とする。

試料は,直角に折り曲げた金網の面に接して置く。

なお,変形した試料にあっては,炎の当たる位置に最も近づけて置く。 
ガスは,プロパンを使用する。 
金網の寸法:76 mm×216 mm,線径:0.8 mm,網目の寸法:6.4 mm

図 7−難燃性試験装置 

19 

電気関係試験 

電気関係試験は,

表 20 による。


21

S 2093

:2010

表 20−電気関係試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

絶縁性能試験

a)

絶縁抵抗試験

直流 500 ボルト絶縁抵抗計によって充電部と接地するおそれのある非充電金属部との
間の絶縁抵抗を測定する。

b)

耐湿絶縁試験 45±3  ℃の雰囲気に機器を 4 時間放置した後,周囲の温度が 40±3  ℃,相対湿度(90

±2)%の状態に 24 時間保った後に,機器の外面に付着した水分をふき取り,直流 500
ボルト絶縁抵抗計によって,充電部と接地するおそれがある非充電金属部との間の絶
縁抵抗を測定する。

2

耐電圧試験

充電部と接地するおそれがある非充電金属部との間に

表 21 に示す交流電圧を連続し

て 1 分間加える。ただし,多数個の場合は,

表 21 に示す試験電圧の 120 %の電圧を 1

秒間加えることによって,これに代えることができる。

3

耐衝撃電圧試験

燃焼中の機器とインパルス試験機との間にサージインピーダンスとして 100

Ωの抵抗

を直列に接続し,

表 22 に示すインパルスを機器の電源線路間及び電源電線と機器の外

面との間に印加する。ただし,短時間に連続して印加してはならない。

4

始動試験

電動機をもつものについては,定格周波数の定格電圧の 90 %の電圧を加えたとき,電

動機が回転子の位置に関係なく始動するかどうかを調べる。

5

電圧変動試験

電動機をもつものについては,定格周波数の定格電圧を加えて連続して運転し,電源

電圧を定格電圧に対して±10 %変動させ,支障なく運転が継続できるかどうかを調べ
る。

6

消費電力試験

消費電力がほぼ一定となった時(短時間定格のものにあっては,表示された定格時間
に等しい時間が経過した時)に測定する。

7

巻線の温度上昇試験

平常時温度上昇試験後に抵抗法などによって測定する。

8

テストフィンガ試験

充電部について容易に取り外しできる部分を取り外した状態で,

図 に示すテストフ

ィンガを用い,機器の外面及び開口部にテストフィンガを押し付け,テストフィンガ

の充電部への接触の有無を調べる。 
  この場合において,テストフィンガに加える力は,次による。

a)

機器の外面(裏面及び底面を除く。

)及び開口部については,その外面及び開口部

にテストフィンガを 30 N の力で押し付ける。

b)

卓上形のものの底面,据置形のものの裏面及び底面(機器の重さが 40 kg を超える
もので,床面から機器の底面までの高さが 50 mm 以上のものにあっては,その高

さの 2 倍の長さを底面の外縁から内側に及ぼした範囲)並びに天井取付形(容易
に人が触れるおそれがない場所に取り付けるものを含む。

)のものの外面及び開口

部にあっては,その底面,裏面,外面及び開口部にテストフィンガを 10 N の力で

押し付けて調べる。

9

電源異常試験

9.1

交流電源異常試験

a)

停電試験

1)

機器の状態

個別規格に規定する状態とする。

2)

試験の条件

試験ガスの条件を S-2 とする。

3)

試験方法

バーナに点火して 15 分以後に,次に示す時間だけ停電させたとき及び再通電したとき

の異常の有無を調べる。

3.1) 0.05

秒間

3.2) 0.5

秒間

3.3) 180

秒間

b)

電圧降下試験

1)

機器の状態

個別規格に規定する状態とする。

2)

試験の条件

試験ガスの条件を S-2 とする。


22

S 2093

:2010

表 20−電気関係試験(続き) 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

3)

試験方法

バーナに点火して 15 分以後に,電源電圧を定格電圧の 50 %に,次に示す時間だけ降

下させた場合及び定格電圧に復帰させた場合の異常の有無を調べる。

3.1) 0.2

秒間

3.2)  2

秒間

9.2

  直流電源異常試験

a)

機器の状態

個別規格に規定する状態とする。

b)

試験の条件

試験ガスの条件を S-2 とする。

c)

試験方法

バーナに点火して 15 分以後に,電源電圧を定格電圧から 0 V まで徐々に低下させ,そ
の間の異常の有無を調べる。

10

電源雑音試験

機器の停止状態,待機の状態及び始動から定常運転までの間のそれぞれの状態で,

23

に示すインパルスを機器の電源線路間及び電源線路と接地との間に印加し,電源が

“開”から“閉”

“待機状態から運転状態”

,“生ガスの放出”など機器が誤作動しな

いかどうかを調べる。

11

電 子 制 御 回 路 の 短 絡
断線試験

電子制御回路が短絡又は断線した場合,機器が異常過熱したり,生ガスが放出された
りするなど安全性に支障を生じるかどうかを調べる。

12 

はんだの耐久性試験 

制御基板を,JIS C 0025 の 2.(試験 Na:温度急変)の方法によって試験を行い,試料

中のすべての確認箇所について,

表 24 のはんだクラック進行ランクを調べる。

  なお,試験条件は,個別規格による。

表 21−耐電圧試験の電圧 

単位  V

定格電圧

試験電圧

30 以下のもの

500

 30 を超え 150 以下のもの

1

000

 150 を超え 300 以下のもの

1

500

表 22−耐衝撃電圧試験の条件 

波高値

電源線路間

kV

電源線路−機器外面間 10

kV

波頭長 1.2

μs

波尾長 50

μs

電圧の極性

正及び負

印加回数

各 3 回

インパルス試験機は,ガス機器と接続しない状態で出力端子にオシロスコープを接続し,この

表に示

す波高値及び波形に調整する。その後,次に示すように,サージインピーダンスとして 100

Ωを機器

との間に直列に接続する(インパルス試験機内部に 100

Ωの抵抗器をもつものは除く。)。

 a)

  電源線路間 b)  電源線路−機器外面間 


23

S 2093

:2010

単位  mm

材料:金属とする。ただし,規定がある場合は除く。 
明示してあるものを除き,許容差は次のとおりとする。

−  角度:

0

10

−  直線寸法:25 mm 以下の場合:

0

05

.

0

 mm

            :25 mm を超える場合:±0.2 mm

    二つの関節は,同一平面で同一方向に角度 90 度

10

0

+

度まで動かすことができる。

図 8−テストフィンガ 

表 23−電源雑音試験のインパルスの条件 

波高値 1.5

kV(負荷抵抗 50

Ωのときの値)

パルス幅 1

μs,50 ns(方形波)

デジタル回路をもたない機器については,50 ns を省略してもよい。

電圧の極性

正及び負

位相角

電源周波数に対して,パルス印加周波数を変えて(例えば,70 Hz)

位相角を自動移動させる。

試験回数

運転開始から定常運転状態に至るまでを 1 サイクルとして,10 サイ
クル繰り返す。


24

S 2093

:2010

表 24−はんだクラック進行ランク 

20 

気密構成部の気密試験 

気密構成部の気密試験は,

表 25 による。

表 25−気密構成部の気密試験 

項目

試験方法

気密構成部の気密試験

図 に示す気密性試験装置によって,給排気筒トップの給
排気部から機器の気密構成部に圧力 100 Pa の空気を送り,
気密構成部から漏れる空気の量を測定する。 
  なお,給排気筒トップは,機器に直接取り付けるものと

する。ただし,給排気筒トップが機器に直接取り付けられ
ないものは,最短の給排気筒を使用して取り付けることと
する。また,強制給排気式(FF)のものは,給排気用送

風機を運転しない状態とする。

図 9−気密性試験装置 


25

S 2093

:2010

21 

開放式機器の試験 

開放式機器の試験は,

表 26 による。

表 26−開放式機器の試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス通路の気密試験

表 による。

2

ガス消費量試験 

表 による。 

3

燃焼状態試験

表 による。

4

温度上昇試験

表 12 による。

5

電気点火性能試験

表 13 による。

6

立消え安全装置及び過熱防止装置の作動
性能試験

表 14 による。

7

反復使用試験

表 15 による。

8

機能部品の耐熱試験

表 16 による。

9

構造試験

表 18 による。

10

材料試験

表 19 による。

11

電気関係試験

表 20 による。


26

S 2093

:2010

22 

自然排気式(CF)機器の試験 

自然排気式(CF)機器の試験は,

表 27 による。

表 27−自然排気式(CF)機器の試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス通路の気密試験

表 による。

2

ガス消費量試験 

表 による。 

3

燃焼状態試験

3.1

無風状態

a)

機器の状態

機器に適合した排気筒を

図 10 に示す状態に接続して,排気筒の先端を開放して,

表 10 による。

b)

試験の条件

表 10 による。

c)

試験方法

1)

無風燃焼状態

表 による。

2)

排気口以外からの燃焼ガ

スの流出

バーナに点火し,15 分以後に発煙剤又は

図 11 に示す露点板などによって燃焼ガ

スの流出の有無を調べる。

3.2

排気閉そく状態

a)

機器の状態

機器に適合した排気筒を

図 10 に示す状態に接続して,表 10 の h)  による。

b)

試験の条件

表 10 の  h)  による。

c)

試験方法

バーナに点火し,15 分以後に排気筒の出口を閉そくし,排気口以外から流出する

燃焼ガスを流出部全面にわたってできるだけ平均に採取し,

CO %を表 の 3 h)  

よって算出する。

3.3

有風状態

a)

機器の状態

機器に適合した排気筒を接続し,

図 10 に示す状態とする。

b)

試験の条件

表 10 の l)  及び m)  による。ただし,電源の条件は,定格周波数の定格電圧とす
る。

c)

試験方法

1)

バーナの炎の安定性

バーナに点火し,15 分以後に

図 10 に示す送風機を運転して,排気筒内に 2.5 m/s

及び 5 m/s の下向きの流れ及び上向きの流れをそれぞれ 3 分間(安全装置が作動す
るものは作動するまでの間)与え,その間にバーナの消火,逆火及び使用上支障が

ある炎のあふれの有無を目視によって調べる。ただし,試験ガスの条件を下降風
の場合液化石油ガス用は B-1,都市ガス用は 1-1 とし,上昇風の場合液化石油ガス
用は B-3,都市ガス用は 3-3 とする。

2)

パイロットバーナの炎の
安定性

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後又は 5 分以後に送風機を
運転し,排気筒内に 5 m/s の下向きの流れ及び上向きの流れをそれぞれ 1 分間与
え,消火及び逆火を目視によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガ

ス用の場合は P-2,都市ガス用の場合は 3-2 とする。

4

温度上昇試験

表 12 による。

5

電気点火性能試験

表 13 による。

6

立 消え 安全 装置 及び 過熱

防止装置の作動性能試験

表 14 による。

7

反復使用試験

表 15 による。

8

機能部品の耐熱試験

表 16 による。

9

構造試験

表 18 による。

10

材料試験

表 19 による。

11

電気関係試験

表 20 による。


27

S 2093

:2010

単位  mm

図 10−自然排気式(CF)機器の試験装置 

単位  mm

表面を鏡面仕上げとする。 
中に室温よりやや高い温度の水を満たす。

図 11−露点板 


28

S 2093

:2010

23 

強制排気式(FE)機器の試験 

強制排気式(FE)機器の試験は,

表 28 による。

表 28−強制排気式(FE)機器の試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス通路の気密試験

表 による。

2

ガス消費量試験 

表 による。 

3

燃焼状態試験

3.1

無風状態

a)

機器の状態

機器に適合した排気筒を取扱説明書に示す状態に接続して,排気筒の先端を開

放して,

表 10 による。

b)

試験の条件

表 10 による。

c)

試験方法

1)

無風燃焼状態

表 による。

2)

排気口以外からの燃焼ガス

の流出

バーナに点火し,15 分以後に発煙剤又は

図 11 に示す露点板などによって燃焼

ガスの流出の有無を調べる。

3.2

有風状態

a)

機器の状態

個別規格に規定する設置状態とし,排気筒トップを

図 12 に示す試験装置の調圧

箱内に入れて行う。

b)

試験の条件

表 10 の l)m)  及び n)  による。ただし,電源の条件は,定格周波数の定格電
圧とする。

c)

試験方法

バーナに点火し,15 分以後に

図 12 に示す調圧箱内の圧力が 80 Pa になる位置に

ダンパを調整した後,次の各項について調べる。

1)

バーナの炎の安定性及び安
全装置の作動の有無

バーナの消火,逆火,使用上支障がある炎のあふれの有無及び安全装置の作動
の有無を目視によって調べる。

2)

パイロットバーナの炎の安
定性

パイロットバーナだけを燃焼させたとき,消火及び逆火を目視によって調べる。
ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス用の場合は
3-2 とする。

3)

排気口以外からの燃焼ガス
の流出

この表の 3.1 c) 2)  によって調べる。

4

温度上昇試験

表 12 による。

5

電気点火性能試験

表 13 による。

6

安全装置

6.1

立消え安全装置及び過熱防

止装置の作動性能試験

表 14 による。 

6.2

排気閉そく安全装置(排気口
以外からの燃焼ガスの流出

が生じるものに適用)

バーナに点火し,15 分以後に

図 12 に示す調圧箱の排出口を閉そくさせ,排気

口以外から燃焼ガスが流出したとき,安全装置が作動してバーナへのガス通路

が閉ざされるまでの時間,及びその間に,消火,逆火及び使用上支障がある炎
のあふれがあるかどうかを目視によって調べる。また,そのままの状態でガス
通路が自動的に開くかどうかを調べる。ただし,試験ガスの条件を S-2 とする。

6.3

過大風圧安全装置(排気口以
外からの燃焼ガスの流出が

生じないものに適用)

バーナに点火し,15 分以後に

図 12 に示す調圧箱のダンパを調節して調圧箱内

の圧力を徐々に上昇させ,消火,逆火又は使用上支障がある炎のあふれが生じ

る以前又は生じたときに,安全装置が作動してバーナへのガス通路が閉ざされ
るかどうかを目視によって調べる。ただし,試験ガスの条件を S-2 とする。

6.4

送風機停止安全装置

a)

機器の状態

この表の 3.1 a)  の状態とする。

b)

試験の条件

試験ガスの条件を S-2 とする。

c)

試験方法

バーナに点火し,15 分以後に排気用送風機又は燃焼用送風機を強制的に停止さ
せたとき,次の各項について調べる。


29

S 2093

:2010

表 28−強制排気式(FE)機器の試験(続き) 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1)

バーナの炎の安定性

安全装置が作動して,バーナへのガス通路が閉ざされるまでの間,消火,逆火

及び使用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。

2)

安全装置の作動時間

安全装置が作動して,ガス通路が閉ざされるまでの時間を測定する。

3)

再始動

そのままの状態でガス通路が自動的に再び開くかどうかを調べる。

7

反復使用試験

表 15 による。

8

機能部品の耐熱試験

表 16 による。

9

構造試験

表 18 による。

10

材料試験

表 19 による。

11

電気関係試験

表 20 による。

調圧箱の形状及び寸法は,参考として示すものであり,調圧箱内の圧力が均一となる形状

及び寸法とする。

ダンパは,調圧箱内の圧力を容易に調整できるものであり,かつ,排出口を閉そくできる

ものとする。閉そくできない場合は,別に閉そく用の“ふた”などを用いてもよい。

調圧箱内の圧力測定は,圧力が均一になっている部分で行う。 
排気筒は取扱説明書などに指定するものを使用する。

排気筒トップの排気方向は,調圧箱の長手方向に合わせる。

図 12−強制排気式(FE)機器の試験装置 


30

S 2093

:2010

24 

バランス外壁式(BF-W)機器の試験 

バランス外壁式(BF-W)機器の試験は,

表 29 による。

表 29−バランス外壁式(BF-W)機器の試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス通路の気密試験

表 による。

2

ガス消費量試験 

表 による。 

3

燃焼状態試験

3.1

無風状態

a)

機器の状態

機器(給排気筒などを含む。以下,

表 29 において同じ。)を図 13 に示す試験装置

又はこれに準じる試験装置に,取扱説明書に示す要領で設置し,

表 10 による。

b)

試験の条件

表 10 による。

c)

試験方法

表 による。ただし,燃焼ガスの採取位置は図 14 による(以下,表 29 において
同じ。

3.2

有風状態

a)

機器の状態

この表の 3.1 a)  による。

b) 

試験の条件 

表 10 による。

c)

試験方法

1) CO

%

バーナに点火し,15 分以後に

図 13 の③,④,⑤及び⑧∼⑬の 9 方向のそれぞれ

について 5 m/s の風を送った状態で

表 の 3 h) によって,CO %を算出し,9 方向

の CO %の相加平均値を求める。また,同様にして,

図 13 の①及び⑦の 2 方向の

それぞれに 2.5 m/s の風を送ったときの CO %を求める。 
  なお,CO

2

濃度の最小及び最大となる風向を調べる(最小の風向を“風向 A”

最大の風向を“風向 B”という。以下,

表 29 及び表 30 において同じ。)。

2)

火移り

“風向 A”及び“風向 B”のそれぞれについて 5 m/s の風を送り,

表 によって調

べる。

3)

パ イ ロ ッ ト バ ー ナ の 炎
の安定性

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後,又は 5 分以後に“風向
A”の 15 m/s の風を 1 分間送り,パイロットバーナの消火及び逆火の有無を目視
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガ
ス用の場合は 3-2 とする。

4)

バーナの炎の安定性

バーナに点火し,15 分以後に

表 30 の条件によって,バーナの消火,逆火及び使

用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。

3.3

散水状態

a)

機器の状態

機器を

図 15 に示す壁板に取扱説明書に示す要領で設置し,表 10 による。

b)

試験の条件

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-1 及び P-3,都市ガス用の場合は 3-1
及び 3-3 とする。

c)

試験方法

図 15 に示す 2 方向から,それぞれ 5 分間,同図に示す散水器具を用いて給排気部
に散水した後,バーナに点火した直後に

図 15 に示す①の方向から散水しながら,

消火の有無を試験ガスごとに 5 分間目視によって調べる。

4

温度上昇試験

表 12 による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図 16 に示す木枠に取り付けて行う。

5

電気点火性能試験

5.1

無風状態

機器をこの表の 3.1 a)  の状態に設置し,

表 13 による。

5.2

有風状態

機器をこの表の 3.2 a) の状態に設置し,

“風向 A”で 5 m/s の風を送り,

表 13 

よって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス
用の場合は 3-2 とする。

5.3

散水状態

機器をこの表の 3.3 a)  の状態に設置し,

図 15 に示す 2 方向から,それぞれ 5 分間,

図 15 に示す散水器具を用いて給排気部に散水した後に,表 13 によって調べる。
ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス用の場合は 3-2

とする。


31

S 2093

:2010

表 29−バランス外壁式(BF-W)機器の試験(続き) 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

6

立消え安全装置及び過熱

防止装置の作動性能試験

表 14 による。

7

反復使用試験

表 15 による。

8

機能部品の耐熱試験

表 16 による。

9

構造試験

表 18 による。

10

材料試験

表 19 による。

11

電気関係試験

表 20 による。ただし,散水後の絶縁抵抗及び耐電圧の試験は,図 15 に示す 2 方
向から,それぞれ 5 分間散水した後に,

表 20 の 1 a)  及び によって調べる。

12

気密構成部の気密試験

表 25 による。

表 30−バランス外壁式(BF-W)機器の有風状態試験の試験ガス及び風の条件 

試験項目

試験ガスの条件

風向

風速

継続時間

液化石油ガス

都市ガス

 m/s 分

消火 P-3

3-3

① 2.5

3

風向 A 15

1

 P-1

3-1

風向 B 2.5  3

風向 A 15

1

逆火 P-3

2-3

風向 A 15

1

炎のあふれ B-1  1-1 ① 2.5

3

風向 B

風向 B 15

1

注記  風向の欄  ①,②,…は,図 13 中の風向きの番号を示す。 


32

S 2093

:2010

単位  mm

風は,試験台の回転中心に向けて送る。 
風速の測定は,壁面から 1 200 mm 手前に,測定リングを送風装置の中心に合わせて設置し,中央及び上下左

右の 5 点を測定する。

試験風速は 5 点の平均風速とし,各測定点の風速は試験風速に対し±10 %とする。

図 13−バランス外壁式(BF-W)機器及び強制給排気外壁式(FF-W)機器の有風状態試験装置 


33

S 2093

:2010

D

は,排気口断面の長径の長さとし,排気口先端

から D mm の位置を採取位置とする。

図 14−バランス外壁式(BF-W)機器の燃焼ガスの採取位置 

単位  mm

a)

  散水状態試験装置 

散水方向は,①及び②又は②’のいずれかの合計 2 方向とする。 
散水器具は,b)  に示す方法で降水量を測定したとき全受水器の平均が,3±0.5 mm/min で,各受

水器の降水量の平均値に対する偏差が±30 %のものとする。

図 15−バランス外壁式(BF-W)機器及び強制給排気外壁式(FF-W)機器の散水状態試験装置 


34

S 2093

:2010

単位  mm

b)

  降水量測定装置 

図 15−バランス外壁式(BF-W)機器及び強制給排気外壁式(FF-W)機器の散水状態試験装置(続き) 

単位  mm

木枠は,十分に乾燥したものとする。

熱電対は,木枠の表面から約 1 mm の深さに埋め込む。

 

D

は,給排気筒の寸法を表し,木枠の孔の内寸法は,D+2 とする。

図 16−自然給排気式(BF)機器の壁貫通部の測温部 


35

S 2093

:2010

25 

バランスチャンバ式(BF-C)機器の試験 

バランスチャンバ式(BF-C)機器の試験は,

表 31 による。

表 31−バランスチャンバ式(BF-C)機器の試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス通路の気密試験

表 による。

2

ガス消費量試験 

表 による。 

3

燃焼状態試験

3.1

無風状態 

a)

機器の状態

機器(給排気筒などを含む。以下,

表 31 において同じ。)を給気口の有効面積

a)

を備えた

図 17 に示す試験装置又はこれに準じる試験装置に,図 17 の設置寸法に

よって取扱説明書などに示す要領で設置し,

表 10 による。

b)

試験の条件

表 10 による。

c)

試験方法

表 による。ただし,燃焼ガスの採取位置は図 18 による(以下,表 31 において
同じ。

3.2

有風状態

a)

機器の状態

機器を

図 17 に示す試験装置に取り付け,表 10 による。

  なお,機器に設置寸法の指定があるものは,給気口の上縁の位置を合わせて,
取扱説明書に従って設置する。

b)

試験の条件

表 10 による。

c) 

試験方法 

1) CO

%

バーナに点火し,15 分以後に

図 19 に示す 4 方向について,それぞれ 5 m/s の風を

送った状態で

表 の 3 h)  によって,CO %を算出し,4 方向の CO %の相加平均値

を求める。

なお,CO

2

濃度の最小及び最大となる風向を調べる(最小の風向を“風向 A”

最大の風向を“風向 B”という。以下,

表 31 及び表 33 において同じ。)。

2)

火移り

“風向 A”及び“風向 B”のそれぞれについて 5 m/s の風を送り,

表 によって調

べる。

3)

パイロットバーナの炎の

安定性

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後,又は 5 分以後に“風向
A”の 15 m/s の風を 1 分間送り,パイロットバーナの消火及び逆火の有無を目視
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガ
ス用の場合は 3-2 とする。

4)

バーナの炎の安定性

バーナに点火し,15 分以後に

表 33 の条件によって,バーナの消火,逆火及び使

用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。

4

温度上昇試験

表 12 による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図 16 に示す木枠に取り付けて行う。

5

電気点火性能試験

5.1

無風状態

機器をこの表の 3.1 a)  の状態に設置し,

表 13 による。

5.2

有風状態

機器をこの表の 3.2 a) の状態に設置し,

“風向 A”で 5 m/s の風を送り,

表 13 

よって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス

用の場合は 3-2 とする。

6

立 消え 安全 装置 及び 過熱

防止装置の作動性能試験

表 14 による。

7

反復使用試験

表 15 による。

8

機能部品の耐熱試験

表 16 による。

9

構造試験

表 18 による。

10

材料試験

表 19 による。

11

電気関係試験

表 20 による。

12

気密構成部の気密試験

表 25 による。

側面に開口部がある排気筒は,その開口部を壁面から 20 mm 突き出す。

a)

  給気口の有効面積とは,“給気口面積−排気口面積”をいい,表 32 による。


36

S 2093

:2010

表 32−給気口の有効面積 

有効面積  cm

2

ガス消費量  kW

 440

13 以下

 600

17 以下

 760

22 以下

 920

27 以下

 1

080

31 以下

 1

240

36 以下

 1

400

41 以下

 1

560

45 以下

 1

720

50 以下

 1

880

55 以下

 2

040

59 以下

 2

200

64 以下

 2

360

70 以下


37

S 2093

:2010

単位  mm

a)

  据置形用 

b)

  壁掛形用 

図 17−バランスチャンバ式(BF-C)機器及び強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験装置 

D

は,排気口断面の長径の長さとし,排気口先端から D mm

の位置を採取位置とする。

図 18−バランスチャンバ式(BF-C)機器及び強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の燃焼ガスの採取位置 


38

S 2093

:2010

単位  mm

図 19−バランスチャンバ式(BF-C)機器及び強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の有風状態試験装置 

表 33−バランスチャンバ式(BF-C)機器及び強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の 

有風状態試験の試験ガス及び風の条件 

試験項目

試験ガスの条件

風向

風速

継続時間

液化石油ガス

都市ガス

 m/s 分

消火 P-3

3-3

風向 A

10 1

 P-1

3-1

風向 B 2.5  10

 P-1

3-1

風向 A

10 1

逆火 P-3

2-3

風向 A

10 1

炎のあふれ B-1

1-1

風向 B 2.5  10

 B-1

1-1

風向 B 10

1


39

S 2093

:2010

26 

バランスダクト式(BF-D)機器の試験 

バランスダクト式(BF-D)機器の試験は,

表 34 による。

表 34−バランスダクト式(BF-D)機器の試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス通路の気密試験

表 による。

2

ガス消費量試験 

表 による。 

3

燃焼状態試験

3.1

通常雰囲気状態

a)

機器の状態

機器(給排気筒などを含む。以下,

表 34 において同じ。)を図 20 に示す試験装置

又はそれに準じる試験装置に

図 21 に示すように取り付け,試験装置のファンを停

止し,ダンパ①及びダンパ②を開放とし,

表 10 による。

b)

試験の条件

表 10 による。

c)

試験方法

表 による。ただし,燃焼ガスの採取位置は図 22 による(以下,表 34 において同
じ。

3.2

低酸素雰囲気状態

a)

機器の状態

機器を

図 20 の試験装置又はこれに準じる試験装置に,

図 21 に示すように取り付け,

表 10 による。

b)

試験の条件

試験ガスの条件は,

表 35 による。また,筒内雰囲気の条件は表 36 による。

c)

試験方法

1)

火移り

試験装置のファンを運転し,試験雰囲気発生用ガス瞬間湯沸器に点火し,ダンパな
どを調節して,機器の直前の筒内を

表 36 の A,B それぞれの条件に設定して,表

9

によって調べる。

2) 

パイロットバーナの炎
の安定性 

パイロットバーナに点火後 15 分経過するまでの間,ダンパなどを調節して,機器
の直前の筒内を

表 36 の A,B それぞれの条件に設定して,パイロットバーナの消

火及び逆火の有無を目視によって調べる。

3)

バーナの消火及びすす
発生

2) 

の試験に引き続き,機器のメーンバーナも燃焼させた状態で,筒内が

表 36 の A,

B それぞれの条件となるように調整して,表 によって,バーナの消火の有無及び
すすの発生の有無を調べる。

4) CO

%

3) 

の状態で燃焼後,15 分以後に

図 22 に示す位置の燃焼ガス及び機器直前の筒内

雰囲気を採取し,乾燥燃焼ガス中の CO 濃度及び O

2

濃度並びに筒内雰囲気中の O

2

濃度を測定し,次の式によって CO %を算出する。

a

2

t

2

t

2

a

O

O

O

CO

CO

×

=

  ただし,試験ガスの成分が確認されている場合には,乾燥燃焼ガス中の CO 濃度
及び CO

2

濃度並びに筒内雰囲気中の CO

2

濃度を測定し,次の式によって算出して

もよい。

t

2

a

2

max

2

a

CO

CO

CO

CO

CO

×

=

ここに,

CO

理論乾燥燃焼ガス中の CO 濃度(体積分率%)

CO

a

乾燥燃焼ガス中の CO 濃度測定値(体積分率%)

O

2t

筒内雰囲気中(乾燥状態)の O

2

濃度測定値(体積分率%)

O

2a

乾燥燃焼ガス中の O

2

濃度測定値(体積分率%)

CO

2max

理論乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度(体積分率%)

CO

2a

乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度測定値(体積分率%)

CO

2t

筒内雰囲気中(乾燥状態)の CO

2

濃度測定値(体積分率%)

3.3 

有風状態 

a)

機器の状態

この表の 3.2 a)  による。

b)

試験の条件

表 10 による。 


40

S 2093

:2010

表 34−バランスダクト式(BF-D)機器の試験(続き) 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

c) 

試験方法 

バーナに点火し,15 分以後に 1 m/s の下降風を送り,バーナの消火,逆火及び使

用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。

4

温度上昇試験

表 12 による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図 16 に示す木枠に取り付けて行う。

5

電気点火性能試験

5.1

  通常雰囲気状態

機器をこの表の 3.1 a)  の状態に設置し,

表 13 による。

5.2

  低酸素雰囲気状態

機器をこの表の 3.2 a)  の状態に設置し,

表 36 の B の条件で表 13 による。ただし,

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス用の場合は 3-2 とする。

6

立 消え安 全装置 及び過熱

防止装置の作動性能試験

表 14 による。

7

反復使用試験

表 15 による。

8

機能部品の耐熱試験

表 16 による。

9

構造試験

表 18 による。

10

材料試験

表 19 による。

11

電気関係試験

表 20 による。

12

気密構成部の気密試験

表 25 による。

単位  mm

注記  この図は,試験装置の構成を示す例である。

図 20−バランスダクト式(BF-D)機器及び強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験装置の例 


41

S 2093

:2010

A

は 40 mm∼60 mm の範囲で,取扱説明書に指定する寸法とする。

図 21−バランスダクト式(BF-D)機器及び強制給排気ダクト式(FF-D)機器の取付位置 

表 35−バランスダクト式(BF-D)機器及び強制給排気ダクト式(FF-D)機器の低酸素雰囲気状態に 

おける試験ガスの条件 

試験項目

液化石油ガス

都市ガス

火移り P-2

3-2

パイロットバーナの炎の安定性 P-2 3-2

消火 P-1

3-1

すす発生 B-1

1-1

CO %

B-1

1-1

表 36−バランスダクト式(BF-D)機器及び強制給排気ダクト式(FF-D)機器の低酸素雰囲気状態に 

おける筒内雰囲気の条件 

試験条件 A

B

筒内雰囲気

酸素濃度

a)

  % 18.5±0.2 19.7±0.2

温度  ℃ 50 以下

上昇流の速さ m/s

     2

     4

機器外周に対する圧力 Pa

+1.0 以上

a)

  酸素濃度は,湿り空気状態で示す。

D

は,排気口断面の長径の長さとし,排気口先端から

D mm

の位置を採取位置とする。 

図 22−バランスダクト式(BF-D)機器及び強制給排気ダクト式(FF-D)機器の燃焼ガスの採取位置 

  0
−0.5

  0 
−0.5


42

S 2093

:2010

27 

強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験 

強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験は,

表 37 による。

表 37−強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス通路の気密試験

表 による。

2

ガス消費量試験 

表 による。 

3

燃焼状態試験

3.1

無風状態

a)

機器の状態

機器(給排気筒などを含む。以下,

表 37 において同じ。)を図 13 に示す試験装置

又はこれに準じる試験装置に,取扱説明書に示す要領で設置し,

表 10 による。

b)

試験の条件

表 10 による。

c)

試験方法

表 による。ただし,燃焼ガスの採取位置は図 23 による(以下,表 37 において
同じ。

3.2

有風状態

a)

機器の状態

この表の 3.1 a)  による。

b)

試験の条件

表 10 による。

c) 

試験方法 

1) CO

%

バーナに点火し,15 分以後に

図 13 の④及び⑫の 2 方向のそれぞれについて 5 m/s

の風を送った状態で

表 の 3 h)  によって,CO %を算出する。

  なお,CO

2

濃度の最小及び最大となる風向を調べる(最小の風向を“風向 A”

最大の風向を“風向 B”という。以下,

表 37 及び表 38 において同じ。)。

2)

火移り

“風向 A”及び“風向 B”のそれぞれについて 5 m/s の風を送り,

表 によって調

べる。

3)

パ イ ロ ッ ト バ ー ナ の 炎

の安定性

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後,又は 5 分以後に“風向
A”の 15 m/s の風を 1 分間送り,パイロットバーナの消火及び逆火の有無を目視
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガ
ス用の場合は 3-2 とする。

4)

バーナの炎の安定性

バーナに点火し,15 分以後に

表 38 の条件によって,バーナの消火,逆火及び使

用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。

3.3

散水状態

a)

機器の状態

機器を

図 15 に示す壁板に取扱説明書などに示す要領で設置し,表 10 による。

b)

試験の条件

電源の条件を定格電圧とし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-1 及び
P-3,都市ガス用の場合は 3-1 及び 3-3 とする。

c)

試験方法

図 15 に示す 2 方向から,それぞれ 5 分間,同図に示す散水器具を用いて給排気部
に散水した後,バーナに点火した直後に

図 15 に示す①の方向から散水しながら,

消火の有無を試験ガスごとに 5 分間目視によって調べる。

4

温度上昇試験

表 12 による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図 24 に示す木枠に取り付けて行う。

5

電気点火性能試験

5.1

無風状態

機器をこの表の 3.1 a)  の状態に設置し,

表 13 による。

5.2

有風状態

機器をこの表の 3.2 a) の状態に設置し,

“風向 A”で 5 m/s の風を送り,

表 13 

よって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス

用の場合は 3-2 とする。

5.3

散水状態

機器をこの表の 3.3 a)  の状態に設置し,

図 15 に示す 2 方向から,それぞれ 5 分間,

同図に示す散水器具を用いて給排気部に散水した後に,

表 13 によって調べる。た

だし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス用の場合は 3-2 と
する。


43

S 2093

:2010

表 37−強制給排気外壁式(FF-W)機器の試験(続き) 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

6

立消え安全装置及び過熱

防止装置の作動性能試験

表 14 による。

7

反復使用試験

表 15 による。

8

機能部品の耐熱試験

表 16 による。

9

構造試験

表 18 による。

10

材料試験

表 19 による。

11

電気関係試験

表 20 による。ただし,散水後の絶縁抵抗及び耐電圧の試験は,図 15 に示す 2 方
向から,それぞれ 5 分間散水した後に,

表 20 の 1 a)  及び によって調べる。

12

気密構成部の気密試験

表 25 による。

D

は,排気口断面の長径の長さとし,排気口先端から D mm の

位置を採取位置とする。

図 23−強制給排気外壁式(FF-W)機器の燃焼ガスの採取位置 

表 38−強制給排気外壁式(FF-W)機器の有風状態における試験ガス及び風の条件 

試験項目

試験ガスの条件

風向

風速

継続時間

液化石油ガス

都市ガス   m/s  分

逆火 P-3

2-3

風向 A

15 1

消火 P-3

3-3

風向 A

15 1

① 2.5  3

 P-1

3-1

風向 B

風向 A

15 1

炎のあふれ B-1

1-1

風向 B

2 5

3

風向 B

15 1

① 2.5  3

注記  風向の欄の①,⑦は,図 13 中の風向きの番号を示す。


44

S 2093

:2010

単位  mm

木枠は,十分に乾燥したものとする。

熱電対は,木枠の表面から約 1 mm の深さに埋め込む。

D

は,スリーブ外径を表し,木枠の孔の内径は,D+2 とする。

図 24−強制給排気式(FF)機器の壁貫通部の測温部 


45

S 2093

:2010

28 

強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験 

強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験は,

表 39 による。

表 39−強制給排気チャンバ式(FF-C)機器の試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス通路の気密試験

表 による。

2

ガス消費量試験 

表 による。 

3

燃焼状態試験

3.1

無風状態

a)

機器の状態

機器(給排気筒などを含む。以下,

表 39 において同じ。)を給気口の有効面積

a)

備えた

図 17 に示す試験装置又はこれに準じる試験装置に,図 17 の設置寸法によ

って取扱説明書などに示す要領で設置し,

表 10 による。

b)

試験の条件

表 10 による。

c)

試験方法

表 による。ただし,燃焼ガスの採取位置は図 18 による(以下,表 39 において
同じ。

3.2

有風状態

a)

機器の状態

機器を

図 17 に示す試験装置に取り付け,表 10 による。

  なお,機器に設置寸法の指定があるものは,給気口の上縁の位置を合わせて,
取扱説明書に従って設置する。

b)

試験の条件

表 10 による。

c) 

試験方法 

1) CO

%

バーナに点火し,15 分以後に

図 19 に示す 4 方向について,それぞれ 5 m/s の風を

送った状態で

表 の 3 h)  によって,CO %を算出し,4 方向の CO %の相加平均値

を求める。

なお,CO

2

濃度の最小及び最大となる風向を調べる(最小の風向を“風向 A”

最大の風向を“風向 B”という。以下,

表 33 及び表 39 において同じ。)。

2)

火移り

“風向 A”及び“風向 B”のそれぞれについて 5 m/s の風を送り,

表 によって調

べる。

3)

パイロットバーナの炎の

安定性

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後,又は 5 分以後に“風向
A”の 15 m/s の風を 1 分間送り,パイロットバーナの消火及び逆火の有無を目視
によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガ
ス用の場合は 3-2 とする。

4)

バーナの炎の安定性

バーナに点火し,15 分以後に

表 33 の条件によって,バーナの消火,逆火及び使

用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。

4

温度上昇試験

表 12 による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図 24 に示す木枠に取り付けて行う。

5

電気点火性能試験

5.1

無風状態

機器をこの表の 3.1 a)  の状態に設置し,

表 13 による。

5.2

有風状態

機器をこの表の 3.2 a) の状態に設置し,

“風向 A”で 5 m/s の風を送り,

表 13 

よって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス

用の場合は 3-2 とする。

6

立 消え 安全 装置 及び 過熱

防止装置の作動性能試験

表 14 による。

7

反復使用試験

表 15 による。

8

機能部品の耐熱試験

表 16 による。

9

構造試験

表 18 による。

10

材料試験

表 19 による。

11

電気関係試験

表 20 による。

12

気密構成部の気密試験

表 25 による。

側面に開口部がある排気筒は,その開口部を壁面から 20 mm 突き出す。

a)

  給気口の有効面積とは,“給気口面積−排気口面積”をいい,表 32 による。 


46

S 2093

:2010

29 

強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験 

強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験は,

表 40 による。

表 40−強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス通路の気密試験

表 による。

2

ガス消費量試験 

表 による。 

3

燃焼状態試験

3.1

通常雰囲気状態

a)

機器の状態

機器(給排気筒などを含む。以下,

表 40 において同じ。)を図 20 に示す試験装置

又はそれに準じる試験装置に

図 21 に示すように取り付け,試験装置のファンを停

止し,ダンパ①及びダンパ②を開放とし,

表 10 による。

b)

試験の条件

表 10 による。

c)

試験方法

表 による。ただし,燃焼ガスの採取位置は図 22 による(以下,表 40 において
同じ。

3.2

低酸素雰囲気状態

a)

機器の状態

機器を

図 20 の試験装置又はこれに準じる試験装置に,図 21 に示すように取り付

け,

表 10 による。

b)

試験の条件

試験ガスの条件は,

表 35 による。また,筒内雰囲気の条件は表 36 による。

c)

試験方法

1)

火移り

試験装置のファンを運転し,試験雰囲気発生用ガス瞬間湯沸器に点火し,ダンパ
などを調節して,機器の直前の筒内を

表 36 の A,B それぞれの条件に設定して,

表 によって調べる。

2) 

パイロットバーナの炎
の安定性 

パイロットバーナに点火後 15 分経過するまでの間,ダンパなどを調節して,機器
の直前の筒内を

表 36 の A,B それぞれの条件に設定して,パイロットバーナの消

火及び逆火の有無を目視によって調べる。

3)

バーナの消火及びすす
発生

2) 

の試験に引き続き,機器のメーンバーナも燃焼させた状態で,筒内が

表 36 の A,

B それぞれの条件となるように調整して,表 によって,バーナの消火の有無及び
すすの発生の有無を調べる。

4) CO

%

3) 

の状態で燃焼後,15 分以後に

図 22 に示す位置の燃焼ガス及び機器直前の筒内

雰囲気を採取し,乾燥燃焼ガス中の CO 濃度及び O

2

濃度並びに筒内雰囲気中の O

2

濃度を測定し,次の式によって算出する。

a

2

t

2

t

2

a

O

O

O

CO

CO

×

=

  ただし,試験ガスの成分が確認されている場合には,乾燥燃焼ガス中の CO 濃度
及び CO

2

濃度並びに筒内雰囲気中の CO

2

濃度を測定し,次の式によって算出して

もよい。

t

2

a

2

max

2

a

CO

CO

CO

CO

CO

×

=

ここに,

CO

: 理論乾燥燃焼ガス中の CO 濃度(体積分率%)

CO

a

: 乾燥燃焼ガス中の CO 濃度測定値(体積分率%)

O

2t

: 筒内雰囲気中(乾燥状態)の O

2

濃度測定値

(体積分率%)

O

2a

: 乾燥燃焼ガス中の O

2

濃度測定値(体積分率%)

CO

2max

: 理論乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度(体積分率%)

CO

2a

: 乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度測定値(体積分率%)

CO

2t

: 筒内雰囲気中(乾燥状態)の CO

2

濃度測定値

(体積分率%)


47

S 2093

:2010

表 40−強制給排気ダクト式(FF-D)機器の試験(続き) 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

3.3 

有風状態 

a)

機器の状態

この表の 3.2 a)  による。

b)

試験の条件

表 10 による。 

c) 

試験方法 

バーナに点火し,15 分以後に 1 m/s の下降風を送り,バーナの消火,逆火及び使
用上支障がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。

4

温度上昇試験

表 12 による。ただし,給排気筒の壁貫通部は図 24 に示す木枠に取り付けて行う。

5

電気点火性能試験

5.1

通常雰囲気状態

機器をこの表の 3.1 a)  の状態に設置し,

表 13 による。

5.2

低酸素雰囲気状態

機器をこの表の 3.2 a)  の状態に設置し,

表 36 の B の条件で表 13 による。ただし,

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス用の場合は 3-2 とする。

6

立 消え 安全 装置 及び 過熱
防止装置の作動性能試験

表 14 による。

7

反復使用試験

表 15 による。

8

機能部品の耐熱試験

表 16 による。

9

構造試験

表 18 による。

10

材料試験

表 19 による。

11

電気関係試験

表 20 による。

12

気密構成部の気密試験

表 25 による。

13

燃焼ガスの吹出し風速

a)

機器の状態 

この表の 3.1 a)  による。

b)

試験の条件

試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は B-1,都市ガス用の場合は 1-1 とする。

c) 

試験方法

燃焼ガスの吹出し部の最大速度を風速計によって測定する。


48

S 2093

:2010

30 

屋外式(RF)機器の試験 

屋外式(RF)機器の試験は,

表 41 による。

表 41−屋外式(RF)機器の試験 

項目

機器の状態,試験の条件及び試験方法

1

ガス通路の気密試験

表 による。

2

ガス消費量試験 

表 による。 

3

燃焼状態試験

3.1

無風状態

表 による。

3.2

有風状態

a)

機器の状態

機器を

図 25 に示す試験装置に,取扱説明書に示す要領で設置し,表 10 による。

b)

試験の条件

表 10 による。

c)

試験方法

1)

火移り

図 25 に示す 2 方向それぞれについて,5 m/s の風を送り,表 によって調べる。

2)

パ イ ロ ッ ト バ ー ナ の 炎

の安定性

パイロットバーナだけに点火し,燃焼状態が安定した後,又は 5 分以後に

図 25 

示す 2 方向のそれぞれについて 15 m/s の風を 1 分間送り,その間に,パイロット
バーナの消火及び逆火の有無を目視によって調べる。ただし,試験ガスの条件を
液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス用の場合は 3-2 とする。

3)

バーナの炎の安定性

バーナに点火し,15 分以後に

図 25 に示すそれぞれについて,2.5 m/s の風を 3 分

間及び 15 m/s の風を 1 分間送り,その間に,バーナの消火,逆火及び使用上支障

がある炎のあふれの有無を目視によって調べる。

3.3

散水状態

a)

機器の状態

機器を

図 26 に示す試験装置に,取扱説明書などに示す要領で設置し,表 10 によ

る。

b)

試験の条件

電源の条件を定格電圧とし,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-1 及び
P-3,都市ガス用の場合は 3-1 及び 3-3 とする。

c)

試験方法

図 26 に示すように機器の前後左右の 4 方向,又は壁面を除く 3 方向に,それぞれ
5 分間散水した後,バーナに点火し,機器の正面に散水しながら,消火の有無を
試験ガスごとに 5 分間目視によって調べる。

4

温度上昇試験

表 12 による。

5

電気点火性能試験

5.1

無風状態

機器をこの表の 3.1 の状態に設置し,

表 13 による。

5.2

有風状態

機器をこの表の 3.2 a)  の状態に設置し,

図 25 に示す 2 方向のそれぞれについて,

5 m/s の風を送り,表 13 によって調べる。ただし,試験ガスの条件を液化石油ガ
ス用の場合は P-2,都市ガス用の場合は 3-2 とする。

5.3

散水状態

機器をこの表の 3.3 a)  の状態に設置し,

図 26 に示すように機器の前後左右の 4 方

向,又は壁面を除く 3 方向に,5 分間散水した後に,

表 13 によって調べる。ただ

し,試験ガスの条件を液化石油ガス用の場合は P-2,都市ガス用の場合は 3-2 とす
る。

6

立消え安全装置及び過熱
防止装置の作動性能試験

表 14 による。

7

反復使用試験

表 15 による。

8

機能部品の耐熱試験

表 16 による。

9

構造試験

表 18 による。

10

材料試験

表 19 による。

11

電気関係試験

表 20 による。ただし,散水後の絶縁抵抗及び耐電圧の試験は,図 26 に示すよう
に機器の前後左右の 4 方向又は壁面を除く 3 方向に,それぞれ 5 分間散水した後

に,

表 20 の 1 a)  及び によって調べる。


49

S 2093

:2010

単位  mm

風は,機器の給気部及び排気部に一様に当てるものとする。

風速の測定は,機器及び障害物がない状態として風速を設定し,壁面から 1 200 mm 手前の位置で,送風装置側から

見て,給気部及び排気部に外接する長方形の中心点を中央風速とし,長方形の各頂点を含む 5 点を測定する。ただし,
開口部の下端が地面から 200 mm 未満のときは,地面から 200 mm の点を測定点とする。

試験風速は 5 点の平均風速とし,各測定点の風速は,試験風速に対して±10 %とする。

図 25−屋外式(RF)機器の有風状態試験装置 


50

S 2093

:2010

単位  mm

 a)

  据置形 b)  壁掛形 

散水器具は,c)  に示す方法で降水量を測定したとき,全受水器の平均が 3±0.5 mm/min で,各受水器の降水量

の平均値に対する偏差が±30 %のものとする。

c)

  降水量測定方法 

図 26−屋外式(RF)機器の散水状態試験装置


51

S 2093

:2010

表 42−各ガスグループに対する試験ガスの成分及びその諸特性 

成分(体積分率%)

燃焼性

適用すべき 
ガスグループ

標準ウォ
ッベ指数

MJ/m

3

N

試験ガス
の種類

水素

H

2

メタン

CH

4

プロパン

C

3

H

8

ブタン

C

4

H

10

窒素

N

2

空気

O

2

 21 %

N

2

 79 %

MCP

ウォッベ
指数

MJ/m

3

N

比重

(空気=1)

総発熱量

MJ/m

3

N

理論乾燥燃焼ガ
ス中の CO

2

濃度

(体積分率%)

13A 55.3 0

MCP が 35.0 以上 47.0 以下で,W.I.が 52.7 を超え 57.8 以下のガス

1

− 85.0 15.0 −

− 37.7

58.5  0.705  49.15

12.37

2

31.0

60.0

9.0

− 47.3

52.7  0.494  37.05

11.36

3

− 98.0 −

− 2.0

− 35.6

52.2  0.563  39.14

11.70

12A 51.5 0

MCP が 34.0 以上 47.0 以下で,W.I.が 49.2 を超え 53.8 以下のガス

3

− 93.0 −

− 7.0

− 34.7

48.6  0.584  37.14

11.63

6A 26.4

0

MCP が 34.0 以上 45.0 以下で,W.I.が 24.5 を超え 28.2 以下のガス

1

− 23.6 − 76.4

38.0

28.3 1.258 31.69  14.06

3

− 21.5 15.5 63.0

34.0

26.0 1.230 28.87  13.51

L1 26.3

0

MCP が 42.5 以上 78.0 以下で,W.I.が 23.7 を超え 28.9 以下のガス

(6B,6C,7C)

 1

49.0

− 16.5 − 34.5 − 52.4

29.1  0.624  22.99

10.18

2

64.5

− 8.5

− 27.0 − 78.1

25.5  0.438  16.86

7.64

3

36.0

− 15.5 − 48.5 − 42.4

23.7  0.735  20.31

10.24

5C 23.0

0

MCP が 42.0 以上 68.0 以下で,W.I.が 21.4 を超え 24.7 以下のガス

1

37.5

15.0

8.5

− 39.0 − 45.6

24.7  0.619  19.40

9.58

2

56.5

− 8.0

− 35.5 − 68.4

21.5  0.507  15.33

7.59

3

35.5

− 13.5 − 51.0 − 41.9

21.3  0.728  18.23

9.83

L2 20.8

0

MCP が 29.0 以上 54.0 以下で,W.I.が 19.0 を超え 22.6 以下のガス

(5A,5B,5AN)

 1

25.0

− 17.5 − 57.5 − 35.7

22.8  0.846  20.94

10.80

2

43.5

− 9.5

− 47.0 − 50.3

19.1  0.632  15.19

8.49

3

− 42.5 −

− 5.5

52.0

33.7

18.9

0.809

16.97 10.40

L3 17.4

0

MCP が 35.0 以上 64.0 以下で,W.I.が 16.2 を超え 18.6 以下のガス

(4A,4B,4C)

 1

36.0

− 11.0 − 53.0 − 42.3

18.7  0.709  15.75

9.15

2

49.5

− 5.5

− 45.0 − 63.9

16.0  0.555  11.90

6.40

3

− 36.5 −

− 5.0

58.5

33.6

15.9

0.836

14.58 10.06

液化石油ガス

プロパン

− 100.0  −

− 41.0

81.3  1.555 101.38

13.76

ブタン

− 100.0  −

− 38.0

92.8  2.094 134.29

14.06

 75P

− 75.0 25.0 −

− 40.1

84.3  1.689 109.61

13.85

注記 MCP の許容差は±2 とし,ウォッベ指数の許容差は±2 %以内とする。

51

S 2093


2010


52

S 2093

:2010

表 43−試験用計測器 

種類及び仕様

用途

(試験項目)

試験用計測器名

種類

目盛(測定)範囲

(参考)

細分(最小)目盛

該当 JIS

室温の測定

温度計

一般ガラス製棒状
温度計

0∼50  ℃ 0.5

JIS B 7411 

湿度の測定

湿度計

アスマン式湿度計

JIS Z 8806

ガス通路の気密

水柱計

0∼5.0 kPa

10.0 Pa

 

気密試験用の測定

精密ガス流量計

ソープフィルムメ

ータ又はバブルイ
ンジケータ

 

気圧の測定

気圧計

フォルタン式気圧

87.0∼109.0 kPa

10.0 Pa

ガス温の測定

温度計

一般ガラス製棒状

温度計

0∼50  ℃ 0.1

JIS B 7411 

シース熱電対

0∼50  ℃ 0.1

JIS C 1605

ガス圧の測定

水柱計

0∼5.0 kPa

10.0 Pa

所要時間の測定

ストップウオッチ

− 30 分計 2/10 秒

時計

1 分

ガス量の測定

ガスメータ

湿式ガスメータ

1 回転の 1/100

ガス比重の測定

ガス比重計

ブンゼン−シリン

グ式比重計

JIS K 2301

ガスクロマトグラ

騒音の測定

騒音計

クラス 2 30∼120 dB

JIS C 1509-1

試験ガスの分析

ガスクロマトグラ

JIS K 2301

試験ガスの熱量の 
測定

熱量計

ユンカース式熱量

JIS K 2301

ガスクロマトグラ

赤外線ガス分析計

0 %∼0.2 %

JIS K 0151

一酸化炭素(CO)

濃度の測定

CO 濃度測定用器

検知管式一酸化炭
素測定器(比色形)

0.01 %∼0.1 %

 

二酸化炭素(CO

2

濃度の測定

CO

2

濃度測定用器

赤外線ガス分析計

0 %∼15 %

JIS K 0151

酸素濃度の測定

O

2

濃度測定用機器

酸素濃度計 0

%∼21 %

0.1 %

JIS B 7983

風速の測定

風速計

熱線風速計

0∼15 m/s

3 m/s まで 0.1 m/s 
5 m/s まで 0.2 m/s

15 m/s まで 0.5 m/s

JIS T 8202 

温度上昇の測定

熱電温度計,熱電

0∼300  ℃ 2

JIS C 1602

電圧の測定

交流電圧計

0∼150 V

1.0 級

JIS C 1102-2

直流電圧計

0∼5 V

1.0 級

交流電圧調整器

0∼110 V

1 V

試験電圧の調整

電圧調整器又は可
変抵抗器

直流電圧調整器

0∼10 V

0.1 V

絶縁抵抗の測定

絶縁抵抗計

− 500 V

0.05∼100 M

Ω

JIS C 1302


53

S 2093

:2010

表 43−試験用計測器(続き) 

種類及び仕様

用途

(試験項目)

試験用計測器名

種類

目盛(測定)範囲

(参考)

細分(最小)目盛

該当 JIS

消費電力の測定

電力計

JIS C 1102-3

巻線の温度上昇の
測定

抵抗計(ブリッジ)

JIS C 4003

距離の測定

スケール

金属製直尺

0∼1 000 mm

1 mm

JIS B 7516

燃焼ガスの流出

露点板(

図 11

質量の測定

天びん

上皿天びん

0∼100 g

1 mg

JIS B 7601

燃焼ガスの温度測

熱電対,熱電温度

計,シース熱電対

0∼300  ℃ 2

JIS C 1602

JIS C 1605

水平度の測定

水準器

− 0.5 度

気密性の測定

ガスメータ

乾式ガスメータ

0∼20 m

3

/h 1

L  −

トルクの測定

トルクメータ

− 0.01

N・cm

引張力の測定

引張試験機

0∼200 N

0.1 N

注記  表 43 に示す試験用計測器は,性能の基準を示したもので,これらと同等の他の試験用計測器を用いてもよい。


54

S 2093

:2010

表 44−試験装置 

用途

試験機器名

種類及び仕様

(試験項目)

種類

仕様

該当 JIS など

気密試験装置

圧縮機又は加圧機

ガ ス 通 路 の 気 密
試験

水柱計

表 43

精密ガス流量計

表 43

試験火用バーナ

ガス消費量試験

ガス消費量の測定装置

ガス圧力調整器

図 1) ガスメータ

表 43

温度計

表 43

水柱計

表 43

圧力測定用三方継手

温度上昇試験

木台及び木壁表面温度

測温板

測定装置        (

図 3

熱電対

表 43

熱電温度計

表 43

反復使用試験

ガス閉止弁の繰返し試験
装置

5∼20 回/分

電気点火繰返し試験装置

5∼20 回/分

器具ガバナ繰返し試験装

2∼3 秒間隔で ON,OFF

立消え安全装置繰返し試

験装置

2 分間加熱し,3 分間放冷

電磁弁の繰返し試験装置

5∼20 回/分

 

タイマ繰返し試験装置

電圧調整器

表 43 

サーモスタット繰返し試
験装置

電圧調整器

表 43 

機 能 部 品 の 耐 熱

試験

恒温槽

恒温槽

設定範囲:80∼150  ℃

振動試験

振動試験装置

振動試験機

振動数 600 回/分

全振幅 5 mm,上下,左右

傾斜転倒試験

傾斜転倒試験装置

傾斜転倒試験機

設定範囲:0∼20 度

水準器

引張力試験

引張試験装置

引張試験機

0∼150 N

表 43 

耐熱性試験

耐熱性試験装置

ガス炉又は電気炉

設定範囲:500  ℃以上

自動温度記録計

耐食性試験

耐食性試験装置

塩水噴霧試験装置

JIS Z 2371 

耐ガス性試験

ゴム製ガスケットの耐

天びん

表 43 

ガス試験装置    (

図 5) 恒温槽

設定範囲:100±2  ℃

シール材の耐ガス試験

ガス圧調整機

設定範囲:0∼5.0 kPa

装置            (

図 6) 恒温水槽

設定範囲:20±1  ℃,

            4±1  ℃

ガラス製活栓付 U 字管

鋼球衝撃試験

鋼球衝撃試験装置

玉軸受用鋼球

呼び 1 7/16

(質量約 200 g)

JIS B 1501

木台

かし材

難燃性試験装置  (

図 7

ブンゼンバーナ

口径 11 mm

保温材,断熱材な
どの難燃性試験

リングスタンド

金網

φ0.8 mm 目 6.4 mm 
大きさ 76 mm×216 mm


55

S 2093

:2010

表 44−試験装置(続き) 

種類及び仕様

用途

(試験項目)

試験機器名

種類

仕様

該当 JIS 

など

耐湿絶縁試験

− 500

V 絶縁抵抗計

恒温,恒湿槽

設定範囲:45±3  ℃

設定範囲:40±3  ℃で相対湿度

(90±2)%

耐電圧試験

耐電圧試験装置

変圧器

設定範囲:容量 0.5 kVA 以上

 

電圧調整器

電圧計 1.5 級以上

表 43

耐衝撃電圧試験

インパルス試験装置

サージ電圧発生機

設定範囲:電圧 5∼10 kV

シンクロスコープ

充電部の構造試験

テストフィンガ(

図 8

JIS C 0920

電源異常試験

停電試験装置

設定範囲:0.05 秒間∼3 分間

電圧降下試験装置

交流電圧調整器

設定範囲:0 %∼50 %

表 43 

直流電圧調整器

設定範囲:0.5∼2 000 サイクル

表 43 

電源雑音試験

電源雑音試験装置

ノイズ発生器

気密構成部の気密試

気密性試験装置(

図 9) 送風機

設定範囲:圧力 0.1 kPa,風量
20 m

3

/h

ガスメータ

最小目盛 1 L

表 43 

水柱計

設定範囲:0∼0.2 kPa

温度計

自然排気式(CF)機器
の試験装置    (

図 10

排気筒

 

送風機

設定範囲:2.5 m/s 及び 5 m/s
の上下流

送風管

自然排気式(CF)の
機器 
・燃焼状態試験

風速計

熱線風速計又は羽根車風速計

表 43 

排気筒

強制排気式(FE)機器
の試験装置    (

図 12) 調圧箱

強制排気式(FE)の
機器 
・燃焼状態試験

圧力計

最小目盛:1.0 Pa

外壁式機器取付用回
転試験台

バランス外壁式 
(BF-W)機器及び強制
給排気外壁式(FF-W)

機器の有風状態試験装
置            (

図 13

送風装置

吹出口直径 850 mm 以上

設定範囲:風速 2.5∼15 m/s

風速計

熱線風速計又は羽根車風速計

表 43

機器取付台

バランス外壁式 
(BF-W)及び強制給
排気外壁式(FF-W)

の機器 
・有風状態試験 
・散水状態試験

バランス外壁式 
(BF-W)機器及び強制

給排気外壁式(FF-W)
機器の散水状態試験装

図 15

散水器具

散水ノズル 
(散水量=3±0.5 mm/min)


56

S 2093

:2010

表 44−試験装置(続き) 

種類及び仕様

用途

(試験項目)

試験機器名

種類

仕様

該当 JIS 

など

バ ラ ン ス チ ャ ン バ 式
(BF-C)機器及び強制給

排気チャンバ式(FF-C)
機器の試験装置(

図 17

バランスチャンバ式

(BF-C)及び強制給

排 気 チ ャ ン バ 式

(FF-C)の機器

・燃焼状態試験

バ ラ ン ス チ ャ ン バ 式
(BF-C)機器及び強制給
排気チャンバ式(FF-C)

機器の有風状態試験装置

図 19

試験台

風速計

熱線風速計又は羽根車風速計

表 43

試験ダクト

断面 280 mm×400 mm 以上

 

送風機

設定範囲:上向流 0∼4 m/s

試験雰囲気発生用ガ

ス湯沸器

冷却コイル

バランスダクト式

(BF-D)及び強制給

排気ダクト式(FF-D)

の機器 
・燃焼状態試験

バランスダクト式 
(BF-D)機器及び強制給
排気ダクト式(FF-D)機

器の試験装置   (

図 20

加熱コイル

回転試験台

送風装置

設定範囲:風速 2.5∼15 m/s

屋外式(RF)機器の有風

状態試験装置   (

図 25

風速計

熱線風速計又は羽根車風速計

表 43

機器取付台

屋外式(RF)の機器

・燃焼状態試験

屋外式(RF)機器の散水

状態試験装置   (

図 26) 散水器具

散水ノズル 
(散水量=3±0.5 mm/min)

注記  表 44 に示す試験機器は,性能の基準を示したもので,これらと同等の他の試験機器を用いてもよい。


57

S 2093

:2010

附属書 A

(参考)

各単体ガスの比重,総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度

A.1

  燃料ガスの比重,

総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度を算出する場合の各単体ガスの比重,

総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度は,

表 A.1 による。

表 A.1−各単体ガスの比重,総発熱量及び理論乾燥燃焼ガス中の CO

2

濃度 

成分

比重

総発熱量

kJ/m

3

N

理 論 乾 燥 燃 焼 ガ ス

中の CO

2

濃度

(体積分率%)

酸素(O

2

) 1.105

窒素(N

2

) 0.967

二酸化炭素(CO

2

) 1.529

一酸化炭素(CO) 0.967

610

34.50

水素(H

2

0.069 5

12 780

メタン(CH

4

) 0.555

940

11.67

エチレン(C

2

H

4

) 0.976

560

15.02

エタン(C

2

H

6

) 1.048

470

13.15

プロピレン(C

3

H

6

) 1.480

730

15.02

プロパン(C

3

H

8

) 1.555

101 400

13.76

ブタジエン(C

4

H

6

) 1.934

117

600

16.16

1-ブテン(C

4

H

8

) 2.013

126 300

15.02

イソブタン(i-C

4

H

10

) 2.081

133

100

14.06

ノルマルブタン(n-C

4

H

10

) 2.094

134

300

14.06

ペンタン(C

5

H

12

) 2.700

171 400

14.02

注記 1  温度 0  ℃,大気圧 101.3 kPa における空気密度は,1.293 kg/m

3

N

  とする。

注記 2  比重及び総発熱量については JIS K 2301 の表 JC.1(純粋ガスの実在状態における発熱量

及び比重)から引用した。