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S 2039

:2009

(1) 

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類

2

3.1

  燃焼方式による種類

2

3.2

  給排気方式による種類

2

3.3

  用途別方式による種類

3

4

  性能

3

4.1

  使用性能

3

4.2

  品質性能

3

5

  構造

9

5.1

  一般構造

9

5.2

  燃焼方式別のストーブの構造

10

5.3

  給排気方式別のストーブの構造

10

5.4

  油タンクの構造

10

5.5

  電気装置,配線部分などの構造

11

5.6

  安全装置の構造

11

5.7

  過熱防止装置(温水系統)の構造

11

5.8

  空だき防止装置の構造

12

6

  材料

12

7

  加工方法

12

8

  外観

12

8.1

  外観

12

8.2

  さび止め

12

9

  附属品

12

9.1

  ゴム製送油管締付金具

12

9.2

  循環管

12

9.3

  循環管締付バンド

13

10

  試験方法

13

10.1

  試験方法一般

13

10.2

  床暖房出力試験

13

10.3

  床暖房効率の算出

13

10.4

  温水系統の耐過熱性試験

13

10.5

  耐空だき性試験

13

10.6

  絶縁試験

14


S 2039

:2009  目次

(2) 

ページ

10.7

  温水系統の漏れ試験

14

10.8

  給水試験

14

10.9

  不完全燃焼防止装置作動試験

14

11

  検査

14

11.1

  型式検査

14

11.2

  製品検査

15

12

  表示

15

12.1

  定格表示

15

12.2

  取扱表示

16

12.3

  燃焼リングの表示

16

12.4

  コック,つまみなどの表示

17

12.5

  点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示

17

12.6

  油量計の表示

17

12.7

  油タンクの表示

17

12.8

  水位の表示

17

12.9

  循環管接続部の表示

17

12.10

  給水口及び排水口の表示

17

12.11

  型式検査合格の表示

17

13

  取扱説明書

18

附属書 A(規定)JIS S 2039 の適用時期

28


S 2039

:2009

(3) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人日本燃焼

機器検査協会(JHIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標

準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS S 2039:2007 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任をもたない。


S 2039

:2009

(4) 

白      紙


   

日本工業規格

JIS

 S

2039

:2009

半密閉式石油ストーブ

Semi closed type oil burning space heaters

序文

この規格は,1964 年に制定され,その後 12 回の改正を経て今日に至っている。今回の改正は,消費生

活用製品安全法及び消費生活用製品安全法施行令の規定に基づき定められた経済産業省関係特定製品の技

術上の基準等に関連する省令への対応のため,品質性能等を改めた。また,適用時期は,

附属書 を設け

て規定した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1

適用範囲

この規格は,灯油を燃料とし,燃料消費量

1)

  が 39 kW 以下の半密閉式

2)

  石油ストーブ

3)

  (以下,スト

ーブという。

)について規定する。

1)

  燃料消費量とは,油量調節装置を最大にしたとき,1 時間に消費する燃料を発熱量で表したも

のをいい,バーナが 2 個以上ある場合は,その総和をいう。

2)

  半密閉式とは,JIS S 3030 の 4.2(給排気方式による機器の区分)に規定する“半密閉式”をい

う。

3)

  ストーブには,床暖房用の熱交換器を内蔵し,内蔵又は附属の循環ポンプによって床パネルに

温水等を循環させて床暖房を行うことができる機能をもつものがある。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 9504

  人造鉱物繊維保温材

JIS C 3301

  ゴムコード

JIS C 3306

  ビニルコード

JIS C 3307

  600 V ビニル絶縁電線 (IV)

JIS C 3312

  600 V ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル

JIS C 3317

  600 V 二種ビニル絶縁電線 (HIV)

JIS C 3327

  600 V ゴムキャブタイヤケーブル

JIS C 4003

  電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯


2

S 2039

:2009

   

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3446

  機械構造用ステンレス鋼鋼管

JIS G 3448

  一般配管用ステンレス鋼管

JIS G 3452

  配管用炭素鋼管

JIS G 3459

  配管用ステンレス鋼管

JIS G 3463

  ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼鋼管

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4312

  耐熱鋼板

JIS G 4313

  ばね用ステンレス鋼帯

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3260

  銅及び銅合金の線

JIS H 3270

  ベリリウム銅,りん青銅及び洋白の棒並びに線

JIS H 3300

  銅及び銅合金の継目無管

JIS H 3320

  銅及び銅合金の溶接管

JIS H 3401

  銅及び銅合金の管継手

JIS H 4080

  アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管

JIS H 4140

  アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品

JIS H 5301

  亜鉛合金ダイカスト

JIS H 5302

  アルミニウム合金ダイカスト

JIS K 6380

  ゴムパッキン材料

JIS R 2304

  粘土質耐火れんが

JIS R 2501

  耐火モルタル

JIS R 3414

  ガラスクロス

JIS S 0011

  高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の凸記号表示

JIS S 0012

  高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の操作性

JIS S 3019

  石油燃焼機器用油量調節器

JIS S 3020

  石油燃焼機器用油タンク

JIS S 3030

  石油燃焼機器の構造通則

JIS S 3031

  石油燃焼機器の試験方法通則

JIS Z 8305

  活字の基準寸法

3

種類

3.1

燃焼方式による種類

燃焼方式によるストーブの種類は,JIS S 3030 の 4.1(燃焼方式による機器の区分)に規定する“ポット

式”

“圧力噴霧式”

“回転霧化式”

“ジェット噴霧式”及び“気化式”とする。

3.2

給排気方式による種類

給排気方式によるストーブの種類は,JIS S 3030 の 4.2(給排気方式による機器の区分)に規定する半密

閉式の“自然通気形”及び“強制通気形”とする(

図 1∼図 参照)。


3

S 2039

:2009

3.3

用途別方式による種類

用途別方式によるストーブの種類は,JIS S 3030 の 4.3(熱媒及び用途別方式による機器の区分)に規定

する暖房用の“自然対流形”及び“強制対流形”とする(

図 1∼図 参照)。

4

性能

4.1

使用性能

ストーブの使用性能は,次による。

a)

点火が容易で,アルコールなど引火性の高い危険物を使用したり,危険な操作を必要としてはならな

い。

b)

各部の作動が円滑かつ確実で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)

つまみなどは,使用中に容易に変形を起こしたり,作動に異常が起こってはならない。

d)

操作が容易で,そのとき危険を生じるおそれがあってはならない。

e)

消火の操作は,速やかに,確実に行えなければならない。

f)

正常な取扱いによる燃焼中,のぞき窓に油煙が付着し,燃焼状態が確認できないような状態になって

はならない。

g)

燃焼調節装置をもつストーブは,各燃焼量において,火炎が異常に大きくなったり,著しい煙を生じ

たり,又はその他の異常燃焼を起こすおそれがあってはならない。

h)

複数のバーナをもつもので同時燃焼できるストーブは,同時に燃焼しても機能に異常がなく,危険を

生じるおそれがあってはならない。

i)

通常の使用状態において,突沸又は過熱蒸気によって床暖房用熱交換器内の圧力の上昇による危険が

あってはならない。

j)

床パネルの温度上昇によるやけどの危険があってはならない。

4.2

品質性能

ストーブの品質性能は,箇条 10 によって試験したとき,

表 の規定を満足しなければならない。


4

S 2039

:2009

   

表 1−品質性能

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

a)

つまみなど手をかける部分
の表面温度

a)

測定温度と室温との差が,金属,陶磁器では 25  ℃以
下,プラスチックでは 35  ℃以下

6.1

及び 6.2 a)

b)

手を触れるおそれがある部
分の表面温度

b)

150  ℃以下

6.1

及び 6.2 b)

c)

整流体の表面温度

セレン製のもの          75  ℃以下 
ゲルマニウム製のもの    60  ℃以下 
シリコン製のもの       135 ℃以下

6.1

及び 6.2 c)

d)

ヒューズクリップの接触部
の表面温度

90  ℃以下

6.1

及び 6.2 d)

e)

油タンクの表面温度

測定温度と室温との差が 25  ℃以下

6.1

及び 6.2 e)

f)

ストーブ下面の木台の表面

温度

45  ℃以下

ただし,ストーブ下面と置台又は床面に 30 mm 以上

の間隔を設けたものにあっては,測定温度と室温との
差が 65  ℃以下。

6.1

及び 6.2 f)

燃料消費量が 12 
kW 以下のもの

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

g)

ス ト ー ブ
周 辺 の 木

台 の 表 面
温度

燃料消費量が 12 
kW を超えるも

100  ℃以下

6.1

及び 6.2 f)

h)

ストーブ上面の木壁の表面

温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2 f)

i)

ストーブ側面(背面を含む。

の木壁の表面温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2 f)

j)

ストーブ前面の木壁の表面
温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

6.1

及び 6.2 f)

k)

電動機及び電磁ポンプの巻
線の温度

A 種絶縁のもの 100 ℃以下 
E 種絶縁のもの 115

℃以下

B 種絶縁のもの 120

℃以下

F 種絶縁のもの 140

℃以下

H 種絶縁のもの 165

℃以下

6.1

及び 6.2 h)

l)

油温

測定温度と室温との差が 25  ℃以下

6.1

及び 6.2 i)

m)

燃焼状態及び使用性能

燃焼中,火炎が大きくなったり,逆火したり,目に見
える煙が生じたり,油漏れ,破損などの異常がなく,

4.1

の規定による。

6.3

及び 31.1 

n)

温風温度 
(強制対流形に限る。

80  ℃以下

6.4 

燃 料 消 費 量 が
12 kW 以下の
もの

0.01 以下

o)

燃焼排ガス
中の一酸化
炭素の二酸

化炭素に対
する比
(CO/CO

2

燃 料 消 費 量 が
12 kW を超え
るもの

0.02 以下

6.7 

p)

ばい煙濃度

スモークスケール“6”以下

6.9 

q)

暖房出力

定格表示(最大)の 90  %以上

6.11.1 

燃焼

r)

床暖房出力

(床暖房の機能をもつスト
ーブに限る。

定格表示の 90  %以上

10.2 

c)


5

S 2039

:2009

表 1−品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

入力に対して

最大燃焼時  61  %以上 
最小燃焼時  52  %以上

ストーブ

定格表示の 90 %以上

入力に対して

最大燃焼時  61  %以上 
最小燃焼時  52  %以上

バーナが単数

のもの 
(床暖房・ス
トーブ同時運

転時及びスト
ーブ単独運転
時)

定格表示の 90  %以上

入力に対して

最大燃焼時  56  %以上

最小燃焼時  47  %以上

s)

熱 

床 暖 房 の

機 能 を も
つ ス ト ー

バーナが複数
のもの

(床暖房・ス
トーブ同時運
転時及びスト

ーブ単独運転
時)

定格表示の 90  %以上

6.12.1 

t)

床暖房効率 
(床暖房単独運転時に限
る。

61  %以上

10.3 

c)

u)

消火時間

ポット式    400 秒以内 
その他       20 秒以内

6.14 



能 

v)

燃料消費量(最大)

定格表示と実測値との差が±10  %以内

6.15.1 

過負荷燃焼

[油量調節器

d)

をもつものに限る。

この表の燃焼性能[p)ばい煙濃度,s)熱効率及び v)燃料

消費量は除く。]の規定による。また,外部から操作で
きる燃焼用の風量調節装置があるものは,これを最大,
最小にしても爆発,異常燃焼などが生じてはならない。

自然通気燃焼性能 
(停電時に燃焼を停止しないスト

ーブに限る。

この表の燃焼性能[n)温風温度,q)暖房出力,s)熱効率,

u)

消火時間及び v)燃料消費量は除く。

]の規定による。

燃 焼 状 態 及 び
使用性能

各部品の位置に変化がなく,燃焼中,ストーブの外に出
炎したり,油漏れ,破損がなく,試験後,4.1 の規定に

よる。

過 剰 燃 料 に よ る
燃焼性能

[油量調節器

d)

も つ ポ ッ ト 式 に
限る。

ス ト ー ブ 側 面

の 木 壁 の 表 面
温度

測定温度と室温との差が 65  ℃以下

10 

傾斜燃焼 
(水平調節脚及び水平が確認でき
る装置を設けないものに限る。

火炎が大きくなったり,著しい煙が生じてはならない。  11.1 

定格暖房出力

e)

が 2.3

kW 以下のもの

70 g/h 以上

加湿能力 
(加湿器を
内蔵してい

るものに限
る。

定格暖房出力

e)

が 2.3

kW を超えるもの

100 g/h 以上

14 


6

S 2039

:2009

   

表 1−品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

燃 料 消 費 量 が
12 kW 以下の
もの

a)

過熱防止装置が作動し,20 秒以内(ポット式にあっ
ては 300 秒以内)で消火しなければならない。

b)

ストーブ上面,側面(背面を含む。

)及び前面の表面

温度(温風吹出口,温風用の吸気口及び熱放射口の
表面温度を除く。

)は,150  ℃を超えてはならない。

過 熱 防 止 装 置 作
動 
( 強 制 対 流 形 に

限る。

燃 料 消 費 量 が
12 kW を超え
るもの

a)

過熱防止装置が支障なく作動しなければならない。

b)

ストーブ上面,側面(背面を含む。

)及び前面の表面

温度(温風吹出口,温風用の吸気口及び熱放射口の
表面温度を除く。

)は,150  ℃を超えてはならない。

15 

過 熱 防 止 装 置
があるもの

支障なく作動しなければならない。

耐過熱性 
(床暖房の機能を

もつストーブの温
水系統に限る。

過 熱 防 止 装 置
がないもの

温水経路外への水のあふれ,飛散がなく,水が沸騰して
はならない。

10.4 

c)

空 だ き 防 止 装
置があるもの

点火しないか又は点火した場合は,速やかに燃焼を停止
するか若しくはストーブ単独運転に切り替わり,自動復
帰してはならない。また,再使用時に機能上の支障を生

じてはならない。

耐空だき性 
(床暖房の機能を
もつストーブに限

る。

空 だ き 防 止 装

置がないもの

危険な状態になったり,破損してはならない。また,再

使用時に機能上の支障を生じてはならない。

10.5 

c)

燃 料 消 費 量 が
12 kW 以下の
もの

過熱防止装置が作動し,20 秒以内(ポット式にあっては
300 秒以内)で消火しなければならない。ただし,過熱
防止装置が作動しないときは,温風温度(ガーゼ表面)
は 180  ℃を超えてはならない。

なお,いずれの場合も,ガーゼに着火したり,ストー

ブの外に火炎が出たり,破損したりしてはならない。

耐半閉そく性

( 強 制 対 流 形 に
限る。

燃 料 消 費 量 が
12 kW を超え
るもの

過熱防止装置が作動し,かつ,ガーゼに着火したり,ス
トーブの外に出炎したり,その他危険な状態になっては
ならない。

なお,過熱防止装置が作動しないものは,温風温度(ガ

ーゼ表面)は 180  ℃を,ケーシング表面温度は 150  ℃
を超えてはならない。

16 

電気点火

円滑,確実に点火しなければならない。

24 

定格消費電力が 100 W 以下の

もの

定格表示に対して差が±15  %以内

消費

電力

定格消費電力が 100 W を超え

るもの

定格表示に対して差が±10  %以内

25 

定格暖房出力

e)

が 6 kW 以下の

もの

最大燃焼  45 dB 以下

最小燃焼  40 dB 以下

定格暖房出力

e)

が 6 kW を超え

12 kW 以下のもの

最大燃焼  50 dB 以下 
最小燃焼  45 dB 以下

騒音

定格暖房出力

e)

が 12 kW を超え

るもの

最大燃焼  55 dB 以下 
最小燃焼  50 dB 以下

26.1

及び 26.2

耐停電性

危険が生じるおそれがあってはならない。

27 

絶縁抵抗 1

MΩ 以上

  絶縁

耐電圧

試験電圧に 1 分間耐えなければならない。

28

及び 10.6 

c)

 


7

S 2039

:2009

表 1−品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

燃料消費量が 12 kW 以下のも
の 

周期 0.3 秒,0.5 秒及び 0.7 秒のそれぞれにおいて,

a) 100

cm/s

2

で加振したとき,10 秒以内で消火装置が作

動してはならない。

b) 195

cm/s

2

で加振したとき,1)又は 2)の規定による。

なお,いずれの場合も,消火するまでの間に異常

燃焼してはならない。また,各部に破損,変形など

が生じてはならない。

1) 10

秒以内で消火装置が作動し,消火装置の作動後

10 秒以内で消火しなければならない。

2) 10

秒以内で消火装置が作動し,消火装置の作動後

瞬時に燃料を遮断し,20 秒以内(ポット式にあっ
ては 300 秒以内)で消火し,かつ,落下可燃物の

着火性試験によって,発炎着火してはならない。

燃料消費量が 12 kW を超え 26 
kW  以下のもの

周期 0.3 秒,0.5 秒及び 0.7 秒のそれぞれにおいて,

a) 100

cm/s

2

で加振したとき,10 秒以内で消火装置が作

動してはならない。

b) 200

cm/s

2

で加振したとき,1)又は 2)の規定による。

なお,いずれの場合も,消火するまでの間に異常

燃焼してはならない。また,各部に破損,変形など
が生じてはならない。

1)

燃料を遮断し,10 秒以内で消火しなければならな

い。

2)

瞬時に燃料を遮断し,かつ,落下可燃物の着火性
試験によって,発炎着火してはならない。

振動

燃料消費量が 26 kW を超える
もの

周期 0.3 秒,0.5 秒及び 0.7 秒のそれぞれにおいて,

a) 100

cm/s

2

で加振したとき,10 秒以内で消火装置が作

動してはならない。

b) 170

cm/s

2

で加振したとき,1)又は 2)の規定による。

なお,いずれの場合も,消火するまでの間に異常

燃焼してはならない。また,各部に破損,変形など
が生じてはならない。

1)

燃料を遮断し,10 秒以内で消火しなければならな

い。

2)

瞬時に燃料を遮断し,かつ,落下可燃物の着火性
試験によって,発炎着火してはならない。

29.1

29.2 及び

30 

温水系統の漏れ 
(床暖房の機能をもつストーブに

限る。

漏れがあってはならない。

10.7 

c)

油タンク 150

kPa の水圧を 2 分間加えたとき,漏れがあってはな

らない。

耐圧

床暖房用熱交換器 
 
 

100 kPa の水圧を 2 分間加えたとき,漏れがあってはな
らない。ただし,圧力開閉弁をもつものは,最高使用圧

力の 2 倍の水圧を 2 分間加えたとき,漏れがあってはな
らない。

32 


8

S 2039

:2009

   

表 1−品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

耐熱性 
(通常の使用中に熱的影響を受け
るおそれがある部分に使用するゴ

ム,プラスチックの構成材に限る。

異常があってはならない。

34 

低温

送風機の低温始動

−20  ℃±2  ℃で始動しなければならない。

35.1

及び 35.4

耐油性 
(通常の使用中に油の触れるおそ

れがある部分に使用するゴム,プラ
スチックの構成材に限る。

質量変化率が±20  %以内

36 

絶縁抵抗 1

MΩ 以上

耐電圧

試験電圧に 1 分間耐えなければならない。

給水

(床暖房の機能を
もつストーブに限
る。

燃 料 経 路 へ の
浸入

燃料経路へ水が浸入してはならない。

10.8 

c)

油タンク

連続 48 時間の塩水噴霧によって,著しい腐食があって
はならない。

床暖房用熱交換器

(床暖房経路が密閉され
ているものは除く。

連続 48 時間の塩水噴霧によって,著しい腐食があって

はならない。

40.2

[試験片の条
件は,40.2.2 a)

による。

 

気密油タンクの口金

連続 48 時間の塩水噴霧によって,著しい腐食があって
はならない。

  耐食

  塩水


対震自動消火装置 
(機械式に限る。

消火装置を 50 回作動させた後,連続 96 時間の塩水噴霧
によって,著しい腐食がなく,機能に異常があってはな
らない。

40.2

[試験片の条
件は,40.2.2 b)

による。

 

油タンク 50

kPa の空気圧を 1 分間加えたとき,漏れがあってはな

らない。

41.1 

  落下

気密油タンクの口金

連続 5 000 回で,機能上の欠点がなく,油漏れがあって
はならない。

41.2 

つまみ,点火装置などの操作部

連続 5 000 回で,機能に異常があってはならない。

床暖房用ダンパ 
(床暖房の機能をもつストー

ブに限る。

a)

手動式は,連続 5 000 回で,機能に異常があっては
ならない。

b)

自動式は,連続 30 000 回で,機能に異常があっては
ならない。

対震自動消火装置

連続 1 000 回で,機能に異常があってはならない。

  繰返


電磁弁

連続 30 000 回で,機能に異常があってはならない。

42.1 

不完全燃焼防止装置作動

f)

(燃料消費量が 12 kW 以下の強制
対流形のものに限る。

a)

不完全燃焼防止装置が作動し,作動後 20 秒以内(ポ
ット式にあっては 300 秒以内)で消火しなければな
らない。

b)

不完全燃焼防止装置が作動するまでの間の CO/CO

2

は,0.01 を超えてはならない。

44.1

及び 10.9

c)

不完全燃焼防止装置の検知部異常

f)

(燃料消費量が 12 kW 以下の強制
対流形のものに限る。

不完全燃焼防止装置の検知部が機能しなかったときは,
消火しなければならない。

44.3 


9

S 2039

:2009

表 1−品質性能(続き)

項目

品質性能

JIS S 3031

適用箇条番号

不完全燃焼防止装置の不完全燃焼
通知機能

f)

(燃料消費量が 12 kW 以下の強制

対流形のものに限る。

不完全燃焼防止装置が連続して 4 回を上限として作動し
た後は,その旨を認識できる装置(ブザー,ランプ等)
が作動しなければならない。

44.4 

不完全燃焼防止装置の再点火防止
機能

f)

(燃料消費量が 12 kW 以下の強制
対流形のものに限る。

不完全燃焼防止装置の不完全燃焼通知機能が作動後,不
完全燃焼防止装置が連続して 3 回を上限として作動した

後に,制御用乾電池の交換等の通常操作を行い,点火操
作を行っても再び点火してはならない。

44.5 

逆風圧

危険が生じるような爆発燃焼をしてはならない。

49 

室温調節装置の作動

(室温調節装置をもつストーブに
限る。

a)

室内温度を示す表示のあるものは,表示に対して最

小単位の±2 単位以内で火力の切替えが確実に行わ
れなければならない。

b)

室内温度を示す表示のないものは,切替わりの上下

の中間点に対して最小目盛の 2 倍以内で火力の切替
えが確実に行われなければならない。

51 

タイマ動作

設定時間との差が最小目盛の時間以内でなければなら
ない。また,点火及び消火の動作は確実でなければなら
ない。

53.1 

a)

  つまみなど手をかける部分とは,使用中操作するために手を触れるところをいう。ただし,ジグ又は調

節用工具を用いる場合は,この限りでない。

b)

  手を触れるおそれがある部分とは,ストーブの表面で,燃焼室(筒)上部ケーシング,ガード,排気筒,

排気筒取付口周辺及び送風機のあるストーブの温風吹出し側のケーシング以外の部分をいう。

c)

  この規格の中の適用箇条番号を示す。

d)

  油量調節器とは,JIS S 3019 に規定するものをいう。

e)

  定格暖房出力とは,床暖房の機能をもつものの場合,床暖房・ストーブ同時運転時の暖房出力をいう。

f)

  不完全燃焼防止装置作動,不完全燃焼防止装置の検知部異常,不完全燃焼防止装置の不完全燃焼通知機能

及び不完全燃焼防止装置の再点火防止機能の適用時期は,

附属書 による。

5

構造

5.1

一般構造

ストーブの一般構造は,JIS S 3030 の 5.1(一般構造)の規定によるほか,次による。

a)

給油,保守などのときにこぼれた油が使用中室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある部分にかかり,

伝わり,又はたまるような構造であってはならない。

b)

電気用品安全法に該当するものは,これに適合する構造でなければならない。

c)

ストーブに加湿器を内蔵する場合は,次による。

1)

十分な耐久性があり,ストーブ本体に悪影響を与えてはならない。

2)

水のあふれ,結露又は湿気によって,電気絶縁が低下したり,ストーブ本体にさびなどが生じるお

それがあってはならない。

3)

加湿器水容量は,最大加湿量で運転したとき,8 時間以上連続して加湿ができなければならない。

4)

加湿器に水を入れないで運転したときでも,各部に異常があってはならない。

d)

ストーブには,置台を付けなければならない。ただし,床面への断熱と油漏れに対して十分考慮され

た底板を設けたものは,この限りでない。


10

S 2039

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e)

ストーブ下面と置台又は床面に間隔を設ける場合,その間隔は 30 mm 以上とし,容易に掃除などがで

きる構造でなければならない。ただし,間隔を設けない場合はほこりなどが入りにくい構造とする。

f)

ストーブは,倒れにくい構造でなければならない。

なお,引張転倒値が 16 N・m 未満のストーブは,置台に固定するか,又は壁,床などに固定するこ

とによって,引張転倒値を 16 N・m 以上とすることができる構造とする。

g)

燃焼室及び熱交換器が露出しているストーブには,使用中他のものが接触しにくく,かつ,危険のな

いガードを設けなければならない。

h)

ストーブには,外部から内部の燃焼状態が確認できるのぞき窓を設け,掃除及び交換が容易で破損し

にくいものでなければならない。ただし,ふた,扉などを開かないと,のぞき窓が現れない構造のも

のは,ふた,扉などの表面に,内部にのぞき窓がある旨を表示し,更に,燃焼中であることが分かる

表示ランプを設けなければならない。

i)

床暖房の機能をもつストーブは,次による。

1)

水があふれ,結露又は湿気によって電気絶縁が低下したり,ストーブ本体にさびなどが生じてはな

らない。

2)

熱交換器は,安全性及び耐久性を考慮して作られ,所定の水圧に耐え,容易に破損したり,変形し

たりしてはならない。

3)

貯湯タンクは,十分な耐久性があり,ストーブ本体に悪影響を与えてはならない。また,容易に給

水ができ,必要量の水が入っているかどうかを確認できる装置を設けなければならない。

4)

循環ポンプは,十分な耐久性があり使用中著しい振動がなく,正常に運転できなければならない。

5)

床パネルとの接続部は,確実に取り付けられ,水漏れがなく,かつ,引抜きに対して十分な強度が

なければならない。

6)

設置した状態で,ストーブ内の水を抜くことができる排水口を設けなければならない。

7)

通水したとき,ストーブ内の空気が抜けなければならない。

8)

床暖房用ダンパは,十分な耐久性がなければならない。

j)

燃焼用送風機とバーナとを結ぶ燃焼用一次空気管

4)

  及び燃焼用二次空気管

5)

  は,曲げ,ねじれなど

の内部応力によって耐久性を損なうような構造であってはならない。

4)

  燃焼用一次空気管とは,燃焼用一次空気を送り込む管をいう。

5)

  燃焼用二次空気管とは,燃焼用二次空気を送り込む管をいう。

なお,燃焼用二次空気を送り込む管が燃焼用一次空気管から分岐している場合は,分岐点

からバーナ接続部までの管を燃焼用二次空気管という。

k)

燃焼用送風機とバーナとを結ぶ燃焼用二次空気管の接続部は,確実に接続されていなければならない。

5.2

燃焼方式別のストーブの構造

燃焼方式別のストーブの構造は,JIS S 3030 の 5.2(燃焼方式別の構造)の規定による。

5.3

給排気方式別のストーブの構造

給排気方式別のストーブの構造は,JIS S 3030 の 5.3.2(半密閉式及び密閉式機器の構造)の規定による。

5.4

油タンクの構造

5.4.1

ストーブと分離している油タンクの構造

ストーブと分離している油タンクの構造は,JIS S 3020 の規定に適合したもの又はこれと同等以上のも

のとする。


11

S 2039

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5.4.2

ストーブと一体の油タンクの構造

ストーブと一体の油タンクの構造は,JIS S 3030 の 5.4.2(機器本体と一体の油タンクの構造)の規定に

よるほか,次による。

a)

油タンク容量は,

表 による。

表 2−油タンク容量

単位  L

区分

油タンク容量

開放油タンク 22 以下

気密油タンク 10 以下

b)

燃焼継続時間は,8 時間以上でなければならない。

c)

開放油タンクの給油口は,使用中,室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある部分に設けてはならな

い。

d)

使用中,室温より 25  ℃以上高くなるおそれがある油タンク表面に気孔を設けてはならない。

5.5

電気装置,配線部分などの構造

ストーブの電気装置,配線部分などの構造は,JIS S 3030 の 5.5(一般家庭用電源使用機器の構造)の規

定による。

なお,ストーブには,電源電線を取り付けなければならない。

5.6

安全装置の構造

ストーブには,

表 に示す安全装置を取り付けるものとし,その構造は,JIS S 3030 の 5.6(安全装置の

構造)の規定による。ただし,燃料の供給及び点火操作を手動で行うポット式のストーブには,点火安全

装置及び燃焼制御装置を付けなくてもよい。

なお,不完全燃焼防止装置が容易に改造できてはならない。

表 3−安全装置

ストーブの種類

自然対流形

強制対流形

装置の区分

強制通気形

自然通気形

強制通気形

対震自動消火装置

点火安全装置

燃焼制御装置

停電安全装置

過熱防止装置

電動機の過負荷保護装置

不完全燃焼防止装置

a)

(燃料消費量が 12 kW 以

下のものに限る)

表中○印を付けたものは,ストーブに取り付けるものを示す。

a)

  不完全燃焼防止装置の適用時期は,附属書 による。

5.7

過熱防止装置(温水系統)の構造

床暖房の機能をもつストーブの温水系統には,過熱防止装置を取り付けるものとし,温水経路外に温水


12

S 2039

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があふれたり,飛散することなく,沸騰する以前に,自動的に燃焼又は熱交換などを制御し,自動復帰し

てはならない。ただし,過熱防止装置がなくても温水経路外に温水があふれたり,飛散したり,沸騰した

りしない構造のものは,過熱防止装置を取り付けなくてもよい。

5.8

空だき防止装置の構造

床暖房の機能をもつストーブには,空だき防止装置を取り付けるものとし,ストーブに誤って水を入れ

ないで運転したとき,点火しないか又は速やかに燃焼を停止するか若しくは速やかにストーブ単独運転に

切替わり自動復帰してはならない。ただし,水を入れることによる復帰は,この限りでない。

なお,空だき防止装置がなくても危険な状態にならず,再使用時に機能上の支障を生じない構造のもの

は,空だき防止装置を取り付けなくてもよい。

6

材料

ストーブの材料は,JIS S 3030 の箇条 6(材料)の規定によるほか,

表 及び表 に示すもの,又はこれ

らと同等以上の品質をもつものでなければならない。ただし,油量計の浮子,つまみ,その他使用上,性

能,安全性,耐久性などに問題がない部分には,プラスチック,ロックウール,木材,その他これに類す

る他の材料を用いてもよい。

なお,ニトロセルロース系セルロイド,その他これに類する可燃性材料は用いてはならない。

7

加工方法

ストーブの加工方法は,JIS S 3030 の箇条 7(加工方法)の規定によるほか,燃焼用送風機とバーナとを

結ぶ燃焼用一次空気管

4)

  及び燃焼用二次空気管

5)

  の取付けは,曲げ,ねじれなどによって耐久性を損な

うような加工方法であってはならない。

 

4), 5) 

は,5.1j)の

4), 5) 

を参照。

8

外観

8.1

外観

ストーブの外観は,塗装,めっき,ほうろうなどの仕上げは良好で,使用上有害な欠点,きず,むらな

どの著しい欠点があってはならない。

8.2

さび止め

ストーブには,使用中著しい変色,き裂,軟化,はく脱などが生じないよう,付着性が良好で,耐熱性

及び耐油性のある塗装,めっきなどによって,さび止めを施さなければならない。ただし,耐火材,耐熱

鋼,耐食材料及び耐食処理材料を用いたものは除く。

9

附属品

9.1

ゴム製送油管締付金具

ストーブにゴム製送油管を用いる場合には,締付効果が十分にあるゴム製送油管締付金具を附属しなけ

ればならない。

9.2

循環管

床暖房の機能をもつストーブに循環管を附属する場合は,耐熱性及び耐久性がある循環管を附属しなけ

ればならない。


13

S 2039

:2009

9.3

循環管締付バンド

循環管には,締付効果が十分にある循環管締付バンドを附属しなければならない。

10

試験方法

10.1

試験方法一般

ストーブの試験方法は,JIS S 3031 の規定によるほか,次による。

床暖房の機能をもつストーブは,次の a)及び b)によって,床暖房・ストーブ同時運転及びストーブ単独

運転について行う。また,バーナが複数のものは,床暖房単独運転についても行う。

a)  JIS S 3031

の 6.11.2(水を暖める方式の機器の暖房出力及び給湯出力試験)の a)の 2)の B 法に規定す

る試験装置に接続して行う。

b)

床暖房戻り口温度は 35  ℃±2  ℃とし,水の循環水量は製造業者の指定する流量とする。

10.2

床暖房出力試験

床暖房出力試験は,暖房出力試験中に JIS S 3031 の 6.11.2(水を暖める方式の機器の暖房出力及び給湯

出力試験)に規定する方法によって最大燃焼時における最大の床暖房出力を求める。

10.3

床暖房効率の算出

床暖房効率は,次の式によって算出する。

100

)

(

F

H

W

×

H

H

G

Q

η

ここに,

η

床暖房効率  (%)

Q

W

床暖房出力 (kJ/h)

G

燃料消費量 (kg/h)

H

H

燃料の高発熱量 (kJ/kg)

H

F

燃料の顕熱 (kJ/kg)

10.4

温水系統の耐過熱性試験

温水系統の耐過熱性試験は,次による。

a

)  過熱防止装置があるものは,床暖房用の温度調節器を作動しないようにしてから,取扱説明書などに

示す上限まで水を入れた後,循環ポンプを強制的に停止させてストーブを運転したとき,温水経路外

に温水があふれたり,飛散することなく,沸騰する以前に,過熱防止装置が確実に作動し,自動的に

復帰しないかどうかを調べる。

なお,床暖房用の温度調節をダンパなどで機械的に行うものについては,ストーブ出口の水の温度

が最高になるようにしてから試験を行う。

b

)  過熱防止装置がないものは,床暖房用の温度調節器を最高目盛に設定し,取扱説明書などに示す上限

まで水を入れた後,循環ポンプを強制的に停止させてストーブを運転したとき,温水経路外に温水が

あふれたり,飛散したり,沸騰したりしないかどうかを調べる。

なお,床暖房用の温度調節をダンパなどで機械的に行うものについては,ストーブ出口の水の温度

が最高になるようにしてから試験を行う。

10.5

耐空だき性試験

耐空だき性試験は,次による。

a

)  空だき防止装置があるものは,ストーブに水を入れないで運転したとき,点火しないかどうかを調べ

る。また,点火したときは速やかに燃焼を停止するか又は速やかにストーブ単独運転に切替るかどう

かを調べ,更に,自動復帰しないかどうかを調べる。


14

S 2039

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次に,再びストーブに給水して運転したとき,機能に支障なく使用できるかどうかを調べる。

b

)  空だき防止装置がないものは,ストーブに水を入れないで連続 5 時間運転したとき,危険な状態にな

ったり,破損したりしないかどうかを調べる。

次に,再びストーブに給水して運転したとき,機能に支障なく使用できるかどうかを調べる。

10.6

絶縁試験

絶縁試験は,ストーブに取扱説明書などに示す上限まで水を入れた後,

JIS S 3031

の箇条

28

(絶縁試験)

に規定する方法によって行う。

10.7

温水系統の漏れ試験

温水系統の漏れ試験は,ストーブを運転中,温水系統のすべての部分について水漏れがあるかどうかを

調べる。

10.8

給水試験

給水試験は,貯湯タンクの内容積まで水を入れ,更に 200 mL の水を 300 mL 以上のフラスコに入れ,給

水口の中心部へ瞬間にフラスコを逆にして注いだ後,

JIS S 3031

の箇条

28

(絶縁試験)に規定する方法に

よって絶縁を調べる。また,あふれた水が燃料経路へ浸入しないかどうかを調べる。ただし,オーバーフ

ロー管をもつものは,オーバーフローレベルまで水を入れた状態で 200 mL の水を注ぐ。

10.9

不完全燃焼防止装置作動試験

不完全燃焼防止装置作動試験は,試験室内に排気ガスが排出されるように機器の排気部分を外し,

JIS S 

3031

44.1

(密閉試験)によって行う。

11

検査

11.1

型式検査

11.1.1

型式検査の実施

ストーブは,設計,改造又は生産技術条件の変更があったときには,

11.1.2

11.1.5

によって型式検査を

行う。

11.1.2

試料の採り方及び大きさ

型式検査に供する試料は,最初の製造ロットからランダムに 2 個以上の試料を採る。

11.1.3

検査項目

型式検査は,この規格で規定する箇条

4

∼箇条

9

,箇条

12

及び箇条

13

の項目について行う。

11.1.4

合否の判定

合否の判定は,

11.1.3

で規定するすべての項目を満足するものは合格,1 項目でも満足しないものは不合

格とする。

11.1.5

検査記録

検査記録は,検査するごとに,次の事項を含めて記録を取り保管する。

a

)  試験を実施した者の名称

b

)  試験年月日

c

)  試験担当者名

d

)  試験条件

e

)  試験結果

f

)  表示事項及び取扱説明書

11.2

製品検査


15

S 2039

:2009

11.2.1

製品検査の実施

ストーブは,

11.2.2

11.2.4

によって製品検査を行う。この場合,試料数は,合理的な抜取検査方式によ

ってもよい。

11.2.2

検査項目

製品検査は,次の項目について行う。

a

)  燃焼性能[

表 1

の燃焼性能の

c

)整流体の表面温度,

d

)ヒューズクリップの接触部の表面温度並びに

k

)

電動機及び電磁ポンプの巻線の温度を除く。

b

)  温水系統の漏れ(床暖房の機能をもつストーブに限る。)

c

)  耐圧(床暖房の機能をもつストーブの床暖房用熱交換器に限る。)

d

)  外観及び附属品

e

)  その他必要な事項

11.2.3

合否の判定

合否の判定は,

11.2.2

で規定するすべての項目を満足するものは合格,1 項目でも満足しないものは不合

格とする。

11.2.4

検査記録

検査記録は,検査するごとに,次の事項を含めて記録を取り保管する。

a

)  試験年月日

b

)  試験担当者名

c

)  検査方式(ロットの大きさ,試料の大きさ及び合否の判定)

d

)  試験条件

e

)  試験結果

12

表示

12.1

定格表示

この規格のすべての要求事項に適合したストーブには,ストーブ本体の見やすい箇所に,脱落しない方

法及び容易に消えない方法で次の事項を表示する。さらに,次の事項のうち,型式の呼び及び製造業者名

又はその略号については,ストーブ本体に,刻印又は浮き出しの方法で表示する。ただし,アルミニウム,

その他の軽合金以外の金属銘板に刻印又は浮き出しの方法で表示し,ストーブ本体にかしめ又はねじ止め

したものは,ストーブ本体に刻印又は浮き出しの方法で表示したものとみなす。

a

)  規格番号及び規格名称

例 1

JIS S 2039

(半密閉式石油ストーブ)

例 2

JIS S 2039

半密閉式石油ストーブ

b

)  種類[燃焼方式,給排気方式(“半密閉式”の表示は除く。)及び用途別方式(“暖房用”の表示は省い

てもよい。

。ただし,床暖房の機能をもつストーブは,

“床暖房用”の表示をする。

c

)  型式の呼び

d

)  使用燃料及び油タンク容量 (L)(油タンク容量の表示は,ストーブと油タンクが一体のものに限る。)

e

)  暖房出力 (kW)(床暖房の機能をもつストーブは,床暖房・ストーブ同時運転時及びストーブ単独運

転時のそれぞれについて表示する。

f

)  床暖房出力 (kW)(床暖房の機能をもつストーブに限る。)


16

S 2039

:2009

   

g

)  燃料消費量 [kW (L/h)](燃焼量の調節ができるものは,最大燃料消費量を表示する。この場合,床暖

房の機能をもつストーブでバーナが単数のものは,床暖房・ストーブ同時運転時及びストーブ単独運

転時,また,バーナが複数のものは,床暖房・ストーブ同時運転時,ストーブ単独運転時及び床暖房

単独運転時のそれぞれについて表示する。

h

)  熱効率  (%)(最大燃焼時及び最小燃焼時について表示する。この場合,床暖房の機能をもつストーブ

は,床暖房・ストーブ同時運転時及びストーブ単独運転時のそれぞれについて表示する。

i

)

床暖房効率  (%)(床暖房の機能をもつストーブで床暖房単独運転ができるものに限る。

j

)  加湿能力 (g/h)(ストーブに加湿器を内蔵しているものに限る。)

k

)  加湿器水容量 (L)(ストーブに加湿器を内蔵しているものに限る。)

l

)

電源電圧 (V)及び周波数 (Hz)(一般家庭用電源を使用したストーブに限る。

m

)  点火時及び燃焼時の周波数別の消費電力 (W)(床暖房の機能をもつストーブでバーナが単数のもの

は,床暖房・ストーブ同時運転時について表示する。ただし,バーナが複数のものは,床暖房・スト

ーブ同時運転時及び床暖房単独運転時のそれぞれについて表示する。

(一般家庭用電源を使用したス

トーブに限る。

n

)  製造業者名又はその略号

o

)  製造年月又はその略号

12.2

取扱表示

ストーブには,

本体の見やすい箇所に,

脱落しない方法及び容易に消えない方法で次の事項を表示する。

ただし,該当しない事項は,表示しなくてもよい。

なお,表示は見やすくするため,

JIS Z 8305

で規定する活字の 10.5 ポイント以上の大きさのものを使用

する。

a

)  給油上の注意(ストーブと油タンクが一体のものに限る。)

b

)  点火及び消火の方法

c

)  火力調節の方法(燃焼量の調節ができるものに限る。)

d

)  床暖房の温度調節方法(床暖房の機能をもつストーブに限る。)

e

)  給水の方法及び貯湯タンク内の循環水の水位の確認(床暖房の機能をもつストーブに限る。)

f

)  不凍液の使用など凍結に対する注意(床暖房の機能をもつストーブに限る。)

g

)  床暖房運転及びストーブ運転の切換方法(床暖房の機能をもつストーブに限る。)

h

)  温風用給気フィルタの掃除についての注意

i

)

タイマ運転の方法

j

)  定期点検に関する注意(定期点検の頻度について表示する。)

k

)  取扱説明書を読み,正しく使用する旨の注意

l

)

ガソリン厳禁又はガソリン使用禁止に関する注意

m

)  衣類乾燥厳禁に関する注意

n

)  その他安全に使用する上で必要となる使用上の注意

適用時期は,

附属書 A

による。

12.3

燃焼リングの表示

ストーブの燃焼リングには,正しく取り付けるために,取付方向,取付位置などを容易に消えない方法

で表示する。ただし,取り付けのとき,誤取り付けのおそれがない構造のものは,表示しなくてもよい。

12.4

コック,つまみなどの表示


17

S 2039

:2009

ストーブのコック,つまみなどには,点火,消火,その他必要な操作要領,回転(移動)方向などを容

易に消えない方法で表示する。

なお,点火,消火の表示は,見やすくするため,

JIS Z 8305

で規定する活字の 12 ポイント以上の大きさ

のものを使用する。また,表示は

JIS S 0011

及び

JIS S 0012

によって高齢者・障害者の操作性を高めるよ

う配慮することが望ましい。

12.5

点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示

ストーブの“点火・消火”又は“運転・停止”のスイッチにあっては,スイッチの開閉操作又は運転状

態を容易に確認できる文字,記号又は色(表示灯を含む。

)によって見やすい箇所に容易に消えない方法で

表示する。

なお,文字を用いる場合の文字の大きさは,

JIS Z 8305

で規定する活字の 12 ポイント以上の大きさのも

のを使用する。ただし,リモコンに用いる文字の大きさは,

JIS Z 8305

で規定する活字の 10.5 ポイント以

上の大きさとしてもよい。また,表示は

JIS S 0011

及び

JIS S 0012

によって高齢者・障害者の操作性を高

めるよう配慮することが望ましい。

12.6

油量計の表示

ストーブの油量計には,容易に消えない方法で,空量,満量,危険範囲などを表示する。ただし,気密

油タンクの場合は,この限りでない。

なお,満量の表示には“満”を用い,見やすくするため,

JIS Z 8305

で規定する活字の 10.5 ポイント以

上の大きさのものを使用する。

12.7

油タンクの表示

ストーブの油タンクには,給油の際見やすい位置に,容易に消えない方法で,

a

)又は

b

)を

JIS Z 8305

規定する活字の 16 ポイント以上の大きさで表示する。

なお,

“ガソリン使用禁止”又は“ガソリン厳禁”の文字は,目立つ色で表示する。

a

)  “使用燃料:灯油”,“ガソリン使用禁止”

b

)  “使用燃料:灯油”,“ガソリン厳禁”

12.8

水位の表示

床暖房の機能をもつストーブには,容易に消えない方法で,給水水位の上限,下限の位置を表示又はラ

ンプ表示で表示する。ただし,床暖房経路が密閉されているものは,この限りでない。

なお,文字を用いる場合の文字の大きさは,

JIS Z 8305

で規定する活字の 10.5 ポイント以上のものを使

用する。

12.9

循環管接続部の表示

床暖房の機能をもつストーブには,容易に消えない方法で,温水の“往き”及び“戻り”を循環管接続

部の近くに表示する。この場合,文字の大きさは,

JIS Z 8305

で規定する活字の 16 ポイント以上のものを

使用する。

12.10

給水口及び排水口の表示

床暖房の機能をもつストーブには,容易に消えない方法で,

“給水口”及び“排水口”である旨の表示を

給水口及び排水口の近くに表示する。この場合,文字の大きさは,

JIS Z 8305

で規定する活字の 16 ポイン

ト以上のものを使用する。

12.11

型式検査合格の表示

型式検査に合格したストーブには,その検査に合格した旨を,試験を実施した者の名称を付記して表示

する。


18

S 2039

:2009

   

  型式検査合格,試験を実施した者の名称○○○○

13

取扱説明書

ストーブには,次の事項を記載した取扱説明書を添付する。ただし,該当しない事項は,記載しなくて

もよい。

a

)  規格名称

b

)  型式の呼び

c

)  注意する事項[排気筒(煙突)の外れに関する注意などを含む。ただし,床暖房の機能をもつストー

ブの場合,低温やけどに関する注意,カーペットのはがれに関する注意,循環液(循環水・不凍液)

の保管に関する注意などを含む。

d

)  使用する場所

e

)  各部の名称

f

)  使用前の準備(燃料に関する注意などを含む。ただし,床暖房の機能をもつストーブの場合,床暖房

スイッチのセット,循環液の水の確認,温水経路の水漏れの確認などを含む。

g

)  使用方法[点火,火力調節,消火,使用上の注意などを含む。ただし,床暖房の機能をもつストーブ

の場合,床暖房の温度調節の要領と注意(床暖房の温度調節が部屋の温度調節とは直結しない旨の注

意,必要以上に床パネルの温度を上げ過ぎない旨の注意を含む。

,凍結防止の要領と注意,結露水の

処理などを含む。

h

)  安全装置

i

)

点検,手入れ

j

)  故障,異常の見分け方と処置方法

k

)  部品交換のしかた

l

)

保管(長期間使用しない場合。

m

)  仕様(排気筒の呼び径を含む。)

n

)  アフターサービス(故障,修理のときの連絡先を含む。)

o

)  据付け

p

)  その他必要とする事項


19

S 2039

:2009

番号

名称

番号

名称

1

ケーシング(ガード) 9

排気筒取付口

2

燃焼室(筒) 10

燃焼リング

3

バーナ(ポット) 11

対震自動消火装置

4

架台 12

油タンク

5

置台 13

送油バルブ

6

燃焼部と油量調節器を結ぶ送油管

14

送油管

7

水平調節脚 15

油量調節器

8

排気筒

注記  形状は,一例を示す。

図 1

自然対流形

ポット式自然通気形


20

S 2039

:2009

   

番号

名称

番号

名称

1

ケーシング(ガード) 9

排気筒

2

燃焼室(筒) 10

排気筒取付口

3

バーナ(ポット) 11

燃焼リング

4

対震自動消火装置 12

燃焼部と油量調節器を結ぶ送油管

5

架台 13

油タンク

6

水平調節脚 14

送油バルブ

7

置台 15

送油管

8

燃焼用送風機 16

油量調節器

注記  形状は,一例を示す。

図 2

自然対流形

ポット式強制通気形


21

S 2039

:2009

番号

名称

番号

名称

1

温風吹出口(ルーバ) 10

対流用送風機

2

燃焼室(筒) 11

放熱筒

3

点火プラグ 12

排気筒取付口

4

燃焼用送風機 13

排気筒

5

霧化用電動機 14

ケーシング

6

対震自動消火装置 15

熱交換器

7

燃焼部と電磁ポンプを結ぶ送油管

16

フレームロッド

8

電磁ポンプ 17

バーナ(気化)

9

水平調節脚 18

置台

注記  形状は,強制通気形で燃焼方式が回転霧化式の一例を示す。

図 3

強制対流形

温風形で熱を上方へ放散しないもの


22

S 2039

:2009

   

番号

名称

番号

名称

1

ルーバ(温風吹出口) 10

放熱筒

2

燃焼室(筒) 11

上面ガード

3

点火プラグ 12

排気筒取付口

4

燃焼用送風機 13

排気筒

5

対震自動消火装置 14

ケーシング

6

燃焼部と電磁ポンプを結ぶ送油管

15

熱交換器

7

電磁ポンプ 16

フレームロッド

8

水平調節脚 17

バーナ(気化)

9

対流用送風機 18

置台

注記  形状は,強制通気形で燃焼方式が気化式の一例を示す。

図 4

強制対流形

温風形で熱を上方へ放散するもの


23

S 2039

:2009

番号

名称

番号

名称

1

ケーシング 11

置台

2

熱交換器 12

燃焼リング

3

対流用送風機 13

燃焼部と電磁ポンプ付定油面器を結ぶ送油管

4

反射板 14

燃焼用送風機

5

燃焼筒(ガラス外筒) 15

電磁ポンプ付定油面器

6

赤熱体(スケレトン) 16

架台

7

水平調節脚 17

排気筒取付口

8

対震自動消火装置 18

排気筒

9

点火ヒータ 19

前面ガード

10

バーナ(ポット)

注記  形状は,強制通気形で燃焼方式がポット式の一例を示す。

図 5

強制対流形

放射形で熱を上方へ放散しないもの


24

S 2039

:2009

   

番号

名称

番号

名称

1

ケーシング 11

置台

2

熱交換器 12

燃焼リング

3

対流用送風機 13

燃焼部と電磁ポンプを結ぶ送油管

4

反射板 14

燃焼用送風機

5

燃焼筒(ガラス外筒) 15

電磁ポンプ付定油面器

6

赤熱体(スケレトン) 16

架台

7

水平調節脚 17

排気筒取付口

8

対震自動消火装置 18

排気筒

9

点火ヒータ 19

上面ガード

10

バーナ(ポット) 20

前面ガード

注記  形状は,強制通気形で燃焼方式がポット式の一例を示す。

図 6

強制対流形

放射形で熱を上方へ放散するもの


25

S 2039

:2009

番号

名称

番号

名称

1

ケーシング 15

燃焼用送風機

2

赤熱体(スケレトン) 16

水平調節脚

3

燃焼筒(ガラス外筒) 17

床暖房用熱交換器

4

床暖房熱交換用送風機 18

ダンパー

5

温水温度検出器 19

排気筒取付口

6

循環ポンプ 20

排気筒

7

フロートスイッチ 21

上面ガード

8

水タンク 22

熱交換器

9

架台 23

燃焼部と電磁ポンプを結ぶ送油管

10

置台 24

電磁ポンプ

11

点火ヒータ 25

電磁ポンプ付定油面器

12

燃焼リング 26

温水バルブ(往き)

13

バーナ(ポット) 27

温水バルブ(戻り)

14

対震自動消火装置

注記  形状は,強制通気形で燃焼方式がポット式の床暖房の機能をもつストーブの一例を示す。

図 7

自然対流形

放射形で熱を上方へ放散するもの


26

S 2039

:2009

   

表 4

材料

構成部品名称

材料名

燃焼室(筒)及び熱交換器

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4312 

ポット

JIS G 3141 

ケーシング

JIS G 3141 

電気絶縁材料

JIS C 4003 

電線

JIS C 3301

JIS C 3306

JIS C 3307

JIS C 3312

JIS C 3317

JIS C 3327 

床暖房用熱交換器

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3446

JIS G 3448

JIS G 3459

JIS G 3463

JIS G 4305

JIS H 3100

JIS H 3300

JIS H 3320

JIS H 3401

JIS H 4080

JIS H 4140

JIS H 5301

JIS H 5302 

高温部の断熱材及び燃焼室(筒)の耐火材

JIS A 9504

JIS R 2304

JIS R 2501

JIS R 3414 

油タンク

JIS G 3141 

排気筒の壁貫通部及び排気温度が 100  ℃

を超える排気筒

金属又は不燃材料(グラスウールを除く。

送油管

JIS G 3452

JIS H 3300 

ゴムパッキン

JIS K 6380 

口金

JIS G 3141 

ピン

JIS H 3260 

ばね

JIS H 3270 

気密油タンクの給油口口金

耐油性ゴム又は JIS H 3260

置台

金属


27

S 2039

:2009

表 4

材料

続き

構成部品名称

材料名

電源電線用端子ねじ

JIS H 3260

,ステンレス鋼又は電気用品安全法に基づく

耐食性試験に適合するめっきを施した鉄若しくは鋼

接地用端子

JIS H 3100

又はステンレス鋼(ただし,機器内部の接

地用端子にあっては,電気用品安全法に基づく耐食性

試験に適合するめっきを施した鉄又は鋼を用いてもよ
い。

燃焼用一次空気管

a)

耐オゾン性のあるゴム

燃焼用二次空気管

b)

JIS G 3446

JIS G 3459

JIS G 4303

JIS G 4304

JIS G 4305

JIS G 4313

JIS H 3100

JIS H 3300

JIS H 3320

JIS H 5301

JIS H 5302 

a)

  燃焼用一次空気管とは,燃焼用一次空気を送り込む管をいう。

b)

  燃焼用二次空気管とは,燃焼用二次空気を送り込む管をいう。

なお,燃焼用二次空気を送り込む管が燃焼用一次空気管から分岐している場合は,分岐点か

らバーナ接続部までの管を燃焼用二次空気管という。

表 5

材料の板厚

参考

単位  mm

構成部品名称

材料の板厚

a)

燃焼室(筒) 1.0 以上(JIS G 3141 で耐熱処理を施す。

0.4 以上(JIS G 4305 の場合)

接炎する部分又は 450  ℃を
超える部分

1.0 以上(JIS G 3141 で耐熱処理を施す。) 
0.4 以上(JIS G 4305 の場合)

熱交換器

接炎しない部分又は 450  ℃
以下の部分

0.4 以上(JIS G 3141 で耐熱処理を施す。) 
0.3 以上(JIS G 4305 の場合)

ポット 1.0 以上(耐熱処理の場合 0.8 以上)

燃焼部と油量調節器を結ぶ送油管 0.6 以上(JIS G 3452 の場合)

0.4 以上(JIS H 3300 の場合)

5 L 以下 0.6 以上 
5 L を超え 20 L 以下

0.8 以上

本体と一体の油
タンク

20 L を超え 1.0 以上

気密油タンクの給油口口金 0.3 以上

a)

  厚さは±10  %の許容差を認める。


28

S 2039

:2009

   

附属書 A

規定)

JIS S 2039

の適用時期

A.1

適用時期

適用時期については,次による。

a

)

4.2

(品質性能)の不完全燃焼防止装置作動については,2010 年 3 月 31 日(以下,

“適用時期”という。

までの間は,適用しなくてもよい。

b

)

4.2

(品質性能)の不完全燃焼防止装置の検知部異常については,適用時期までの間は,適用しなくて

もよい。

c

)

4.2

(品質性能)の不完全燃焼防止装置の不完全燃焼通知機能については,適用時期までの間は,適用

しなくてもよい。

d

)

4.2

(品質性能)の不完全燃焼防止装置の再点火防止機能については,適用時期までの間は,適用しな

くてもよい。

e

)  燃料消費量が 12 kW 以下の強制対流形の機器にあっては,

12.2

(取扱表示)の

n

)  その他安全に使用

する上で必要となる使用上の注意を,適用時期までの間は,上記の状況に合わせて次のとおりとして

もよい。

不完全燃焼防止装置を有する場合にはその旨の表示,又は不完全燃焼防止装置を有しない場合には,

その旨及び充分に換気しないと死亡事故に至るおそれがある旨の表示,並びに安全に使用する上で必

要となる使用上の注意