>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

S 1039

:2015

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

2

4

  種類 

3

4.1

  用途による分類  

3

4.2

  構造による分類  

3

5

  寸法 

4

6

  品質 

4

6.1

  外観  

4

6.2

  性能  

4

7

  構造 

5

8

  一般試験条件  

5

8.1

  試験体  

5

8.2

  試験区分  

5

8.3

  測定精度  

5

8.4

  試験装置  

5

9

  試験方法  

6

9.1

  安定性試験  

6

9.2

  強度試験  

6

9.3

  表面処理試験  

9

10

  検査方法  

10

11

  表示  

11

12

  取扱い上及び維持管理上の注意事項  

11

附属書 A(規定)書架・物品棚の用語  

12

附属書 B(参考)書架・物品棚の寸法表示  

14

附属書 C(参考)棚(書架・物品棚)の転倒防止  

15


S 1039

:2015

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

オフィス家具協会(JOIFA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業

規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業

規格である。これによって,JIS S 1039:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 28 年 4 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS S 1039:2005 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 S

1039

:2015

書架・物品棚

Shelves and racks

序文 

この規格は,1969 年に制定され,その後 4 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 2005 年に

行われたが,その後の使用状況の多様性及び品質の向上に対応するために改正した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,書架・物品棚(以下,棚という。

)について規定する。ただし,家庭用棚及び JIS Z 0620

による産業用ラックを除く。

なお,ここでいう棚とは,支柱,棚板,棚板支持具などの主要部材を組み合わせて構成し,かつ,自立

し,分解することができ再組立可能な構造で,図書,事務用品,業務用品の保管などに用いるものをいう。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1531

  家具−常温液体に対する表面抵抗の試験方法

JIS A 5549

  造作用接着剤

JIS A 5905

  繊維板

JIS A 5908

  パーティクルボード

JIS H 8610

  電気亜鉛めっき

JIS H 8617

  ニッケルめっき及びニッケル−クロムめっき

JIS K 5961

  家庭用屋内木床塗料

JIS K 5962

  家庭用木部金属部塗料 

JIS S 1200

  家具−収納ユニット−強度及び耐久性試験方法

JIS S 1201

  家具−収納ユニット−安定性の試験方法

JIS Z 0620

  産業用ラック

JIS Z 1522

  セロハン粘着テープ

JIS Z 2101

  木材の試験方法

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態

日本農林規格(JAS)  製材

日本農林規格(JAS)  合板

日本農林規格(JAS)  集成材


2

S 1039

:2015

   

日本農林規格(JAS)  単板積層材

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

なお,関連用語は,

附属書 による。

3.1 

支柱 

上部の荷重を支えるための垂直材。

3.2 

棚板 

物品を載せる板状の部材(積載を目的とした網,桟,すのこなどの面形状を含む。

3.3 

棚板支持具 

棚板を支える部材。

3.4 

上板(うわいた)

棚の最上部に取り付ける板で,物品の積載を目的としないもの。

3.5 

独立式 

構造的に単体で完結し,連結機能をもたないもの。

3.6 

連結式 

構造的に単体で成立する単体部と連結部分の支柱を省略した連結部とで構成されるもの。

3.7 

単式 

棚板が間口方向に 1 列に架装され,一方向から使用されるもの。

3.8 

複式 

棚板が間口方向に前後 2 列に架装され,両方から使用されるもの。棚板は使用する両面から個別に可動

できる。最下段の棚板は前後兼用のものも含む。

3.9 

単柱式 

棚板が 2 本の支柱で支持される構造のもの。 

3.10

複柱式 

棚板が 4 本以上の支柱で支持される構造のもの。

3.11 

パネル式 

棚板が 2 枚のパネル状の支柱で支持される構造のもの(支柱が一体の枠状の構造のものを含む。


3

S 1039

:2015

3.12 

 

間口方向の数え方の単位。

3.13 

書架 

主に図書,ファイル,バインダ,文書箱,情報ファイル用品などを保管するもの。

3.14 

物品棚 

主に業務用の物品を保管するもの。

種類 

4.1 

用途による分類 

用途による分類は,次による。ただし,棚 1 段当たりの積載質量が 500 kg を超える物品棚については,

JIS Z 0620

による。また,棚板 1 段当たりの積載質量が 40 kg 未満の棚については,家庭用棚として除く。 

a)

書架は,1 種∼3 種とする。

b)

物品棚は,4 種∼12 種とする。

なお,種類及び積載質量は,

表 による。

表 1−種類及び積載質量 

区分

種類

棚板 1 段当たりの積載質量

書架

  1

種 40

kg

に耐えるもの

  2

種 60

kg

に耐えるもの

  3

種 80

kg

に耐えるもの

物品棚

  4

種 100

kg

に耐えるもの

  5

種 150

kg

に耐えるもの

  6

種 200

kg

に耐えるもの

  7

種 250

kg

に耐えるもの

  8

種 300

kg

に耐えるもの

  9

種 350

kg

に耐えるもの

10

種 400

kg

に耐えるもの

11

種 450

kg

に耐えるもの

12

種 500

kg

に耐えるもの

4.2

構造による分類 

構造による分類は,次による。

a)

間口方向の連結機能によって,独立式及び連結式とする。

b)

棚板を側面支持する支柱によって,単柱式,複柱式及びパネル式とする。

c)

奥行き方向の棚板枚数によって,単式及び複式とする。

なお,構造による記号は,

表 による。


4

S 1039

:2015

   

表 2−構造による記号 

I  II III IV V VI VII

VIII

IX X XI XII

間口方向連結機能

独立式

連結式

独立式

連結式

棚板支持支柱

単柱式

複柱式

単柱式

複柱式

パネル式

奥行き方向棚板枚数

単式

複式

単式

複式

単式

複式

単式

複式

単式

複式

単式

複式

寸法 

棚の寸法は,受渡当事者間の協定による。

注記  棚の寸法表示を,附属書 に示す。

品質 

6.1 

外観 

外観は,次による。

a)

きず,くるい,接合部分の外れなどの著しい欠点がない。

b)

人体及び衣類の触れる部分には,鋭い角,突起,及びささくれがない。

c)

塗装面の見えがかり部分は,塗りむら,たれなどがなく,光沢及び色調にばらつきがない。

6.2 

性能 

a)

製品及び部材の性能は,箇条 に規定する試験を行ったとき,

表 3−性能(1)に適合しなければなら

ない。

b)

表 3−性能(2)に該当する材料は,それぞれの性能を満たしたものを使用しなければならない。

表 3−性能(1 

項目

性能

適用試験

箇条

安定性

a)

棚板に力を加えたときの

安定性

転倒しない。

9.1.2 

強度

棚板のたわみ

たわみ率は 0.5 %以下で,使用上支障のある破損,変形及び

外れがない。

9.2.1 

棚板支持具の強度

使用上支障のある破損,変形及び外れがない。

9.2.2 

水平荷重

a)

変位量が棚全高の 100 分の 1 以下で,使用上支障のある破損,

変形及び外れがない。

9.2.3 

表面処理

b)

常温液体に対する表面抵

抗性

JIS A 1531

に規定する等級 3 以上とする。

9.3.2 

木部塗膜密着性

塗膜の剝がれがない。

9.3.3 

金属部塗膜密着性

塗膜の剝がれがない。

9.3.4 

金属部塗膜防せい(錆)性  きずの両側 3 mm の外側に膨れ及びさびが認められない。

9.3.5 

金属部の塗膜厚さ 20

μm 以上とする。

9.3.6 

金属部のめっき厚さ

JIS H 8610

に規定する

表 1(めっきの等級及びめっきの最小

厚さ)の 2 級以上,又は JIS H 8617 に規定する

表 1(種類,

等級及び記号)の 2 級以上若しくは

表 2(種類,等級及び記

号)の 2 級以上とする。

9.3.7 

a)

壁などに固定する棚は除く。

b)

見えがくれ部分は,適用しない。


5

S 1039

:2015

表 3−性能(2 

項目

性能

適用試験規格

製材

含水率

日本農林規格(JAS)の製材などに規定するもので,
含水率は 12 %以下で,割れ,変形,虫食いなどの
著しい欠点がない。

なお,含水率の測定は,JIS Z 2101 に規定する方法

による。

日本農林規格(JAS

木質材料

ホルムアルデヒド
放散量

ホルムアルデヒド放散量は,F☆☆☆等級の規定値
以下とする。

JIS A 5905

又は JIS A 

5908

合板

日本農林規格(JAS

集成材

日本農林規格(JAS

単板積層材

(LVL)

日本農林規格(JAS

接着剤

ホルムアルデヒド
放散速度又は放散

ホルムアルデヒド放散速度又は放散量は,F☆☆☆
等級の規定値以下とする。

JIS A 5549 

塗料

JIS K 5961

又は JIS 

K 5962

構造 

構造は,次による。

a)

接合部は,溶接,接着,ねじ止め,その他の方法によって,堅ろうに結合し,剝がれ又は緩みが生じ

ない構造とする。

b)

棚板は,使用中容易に抜け落ちない方法で取り付ける。また,取外し可能な支持具などは,確実に,

固定ができる構造とする。最下段の棚板は固定式でもよい。

c)

棚は,強固な構造物

1)

に転倒防止金具などで取り付けることができる。 

d)

木材及び木質材料を使用するときは,組立後,割れ,くるいなどの欠陥が生じない構造とする。

注記  転倒防止金具などを,附属書 に示す。 

1)

強固な構造物とは,建物又は丈夫な構造体(棚を含む。

)をいう。

一般試験条件 

試験条件は,試験の種類によって引用する試験方法の JIS S 1200JIS S 1201 に定める試験条件による。

なお,試験場所の温湿度状態は,特に指定がない場合は,JIS Z 8703 に規定する常温常湿とする。

8.1 

試験体 

試験体は,説明書によって組み立てた完成品を用いる。何通りかに組立て又は組合せが可能なものは,

その最も不利な状態で試験を行う。試験体を組み立てるために必要な結合金具は,試験前に全て締め付け

ておかなければならない。また,試験体の棚の一連の寸法を記録し,試験を行う。

8.2 

試験区分 

試験区分は,加える力の大きさの違いを示す。9.2 の強度試験は,同一の試験区分によって行わなければ

ならない。

8.3 

測定精度 

測定の精度は,特に指定のない限り,力は 5 %,質量は 1 %,各部の寸法は 0.5 mm の精度で測定する。

8.4 

試験装置 

試験装置は,次による。


6

S 1039

:2015

   

a)

床面  床面は,水平で平たん(坦)な面とする。

b)

ストッパ  ストッパは,試験体が移動しないようにするためのもので,転倒を防止するものであって

はならない。ストッパの高さは 12 mm 以下とするが,試験体の構造によって,12 mm より高いストッ

パを必要とする場合には,試験体が移動するのを防止するために必要な最小限の高さでなければなら

ない。

c)

おもり  おもりは,金属板,金属棒,鋼球,鉛球などを詰めた袋を使用する。

d)

鋼製衝撃板  鋼製衝撃板の仕様は,JIS S 1200 の表 A.4(棚板支持具の強度を試験するための推奨衝撃

板)に示すもの。

試験方法 

9.1 

安定性試験 

9.1.1 

試験条件 

安定性試験は,棚を転倒させようとする力に耐える性能を確認するために行われる試験であるが,試験

体は,1 連で組み立てたものを使用する。また,棚板の数が不定の場合は,上板と最下段との棚板の内部

高さ寸法(mm)を書架においては 300 mm,物品棚においては 450 mm で除し,結果を四捨五入して整数

値とする。この数値から 1 を引いた数を,取り付ける棚板の枚数として,ほぼ均等の間隔で架設する。

9.1.2 

棚板に力を加えたときの安定性試験 

棚板に力を加えたときの安定性試験は,JIS S 1201 の 6.[オープン棚部の棚板に力を加えたときの安定性

(垂直力及び水平力)]によって,棚板の JIS S 1201 に規定された位置に 30 N の水平力を 1 分間加え,転

倒の有無を調べる。水平力を加える部分は,最上段の棚板とする。このとき,垂直荷重及び水平荷重を加

えない棚には,力を加えたり物を積載したりしてはならない。

9.2 

強度試験 

強度試験は,棚の機能に即した正しい使用及び通常起こり得る誤用を想定し,それらの状況に相当する

荷重,力及び速度を試験品の様々な部分に加え,材料,設計,構造又は製造工程に関係なく,性能を確認

するために行う試験であり,次の試験項目について行う。

9.2.1 

棚板のたわみ試験 

棚板のたわみ試験は,棚板を棚板支持具に載せ,その棚板上に

表 に規定する重さのおもりを,棚板に

均等に載せることによって行う[JIS S 1200 の 6.1.3(棚板のたわみ試験)の

図 参照]。

試験後,棚板の前縁の中間点にできるだけ近い位置において,棚板のたわみを測定する。棚板に中央支

持具が一つ以上ある場合には,

たわみが最も大きい位置において,

そのたわみを測定しなければならない。

たわみ率は,二つの隣接する棚板支持具間の次に示すたわみ差を,棚板が直線と仮定した場合の棚板支

持具間の距離で除して百分率で表す。このときの寸法の精度は,±0.1 mm とする。

a)

おもりを載せる前の棚板のたわみ量

b) 

おもりを載せた状態で,次の時間経過後の棚板のたわみ量

−  金属製,ガラス製及び石製の棚板 :1 時間

−  その他の全ての棚板

:1 週間

ただし,部材間のかん合を確実にするため,棚板 1 段当たりのおもり(積載質量)の 20 %を限度として,

予荷重として加えることができる。予荷重を加える場合は,一旦,予荷重を除去し,これを,おもりを載

せる前の棚板のたわみとする。


7

S 1039

:2015

9.2.2 

棚板支持具の強度試験 

棚板支持具の強度試験は,JIS S 1200 の 6.1.4(棚板支持具の強度試験)の試験手順に準拠して,棚板上

表 に規定するおもりを均等に載荷し,JIS S 1200 の図 3(棚板支持具の強度試験)に示すように一つ

の棚板支持具から鋼製衝撃板の長さ 220 mm までの部分にはおもりを載せず,

表 の鋼製衝撃板を支持具

にできるだけ近い位置において,10 回転倒させる。試験前及び試験後に,棚板及び支持具を調べる。

表 4−鋼製衝撃板 

区分

鋼製衝撃板

質量(kg)

寸法(mm)

書架 1.7

幅約 109×厚さ約 10×長さ 200

物品棚 2.5

幅約 160×厚さ約 10×長さ 200

9.2.3 

水平荷重試験 

水平荷重試験は,棚を床面上に設置し,支柱又は基礎をストッパに当て,試験区分を規定している

表 1

に規定する重さのおもりを全ての棚板上に載荷し,

図 に示すように棚の正面又は側面の中心線上におい

て側面の最上部に水平にワイヤを取り付け,力は各回とも少なくとも 10 秒間維持し,試験おもりの昇降を

50

回繰り返し,棚頂部の変位量を測定する。試験体は 1 連で組み立てたものを使用する。

試験おもりの質量は,製品自重及び棚板に載せたおもりを合わせた総質量の 20 分の 1 とする。試験おも

りの下降時は,衝撃が加わらないようにする。

構造用部材のかん合を確実にするため,試験おもりの昇降による予荷重は,10 回を限度として加えるこ

とができる。

予荷重を加える場合は,予荷重による負荷が終了した段階で一度水平荷重を除去し,これを測定し原点

とする。さらに,所定の水平荷重の負荷を繰り返し終了した後試験おもりを除去し,この差を変位量とし

て測定する。試験は,間口方向及び奥行き方向について,それぞれに実施する。

なお,試験おもりによる場合と同等の水平力を用いて,試験を行ってもよい。


8

S 1039

:2015

   

a)

  単柱式 

b)

  複柱式 

図 1−水平荷重試験 


9

S 1039

:2015

c)

  パネル式 

図 1−水平荷重試験(続き) 

9.3

表面処理試験 

9.3.1 

試験体 

表面処理試験に用いる試験片は,試験体から木質系及び鋼板の場合は長さ約 150 mm,幅約 50 mm,鋼

管の場合は原形のまま,長さ約 150 mm の大きさのものを試験に必要な数だけとる。ただし,9.3.2 の常温

液体に対する表面抵抗性試験の場合は除く。また,試験片は,試験体と同一生産条件で製作されたもので

よい。

9.3.2

常温液体に対する表面抵抗性試験 

常温液体に対する表面抵抗性試験は,JIS A 1531 の規定に従い,酢酸 4.4 %溶液,アンモニア 10 %溶液,

中性洗剤及び事務用インクの 4 種類の試験液を用いて,6 時間放置した後,試験液を拭き取り,塗装面の

異常の有無を調べる。

なお,JIS A 1531 において,試験体の調整及び予備処理として,試験体は気温 15  ℃以上で通風のよい

室内に 4 週間以上放置となっている。金属の焼付け塗装の場合は,この限りではない。また,洗浄溶液は,

JIS A 1531

で規定している溶液のほか,同等の性質の溶液とする。

9.3.3

木部塗膜密着性試験 

木部塗膜密着性試験は,試験片に鋭利な刃物で,刃が木質素地に達するように 2 mm 間隔で,相互に直

交するようにけがき線を 11 本ずつ引き,2 mm×2 mm の升目を 100 個作る。その上に,JIS Z 1522 又は同

等以上の性能をもつ粘着テープを張り付けた後,すぐに剝がし,塗膜の剝がれの有無を調べる。

9.3.4

金属部塗膜密着性試験 

金属部塗膜密着性試験は,試験片に鋭利な刃物で,刃が金属素地に達するように 1 mm 間隔で,相互に

直交するようにけがき線を 11 本ずつ引き,1 mm×1 mm の升目を 100 個作る。その上に,JIS Z 1522 又は

同等以上の性能をもつ粘着テープを張り付けた後,すぐに剝がし,塗膜の剝がれの有無を調べる。


10

S 1039

:2015

   

9.3.5

金属部塗膜防せい(錆)性試験 

金属部塗膜防せい(錆)性試験は,試験片に鋭利な刃物で,刃が金属素地に達するように,各対角線に

きずを付け,

図 に示すように 3 %食塩水(15  ℃∼25  ℃)をビーカーに深さ約 70 mm 入れたものに,き

ずを付けた試験片を約半分浸す。100 時間経過後,浸せきしたままで,きずの両側 3 mm の外側の膨れの

有無,及び引き上げて静かに水洗した後,乾燥させ,きずの両側 3 mm の外側のさびの有無を調べる。

単位  mm

図 2−金属部塗膜防せい(錆)性試験 

9.3.6

金属部の塗膜厚さ試験

金属部の塗膜厚さの測定は,マイクロメータ又は電磁膜厚計で行う。

9.3.7

金属部のめっき厚さ試験 

金属部のめっき厚さ試験は,JIS H 8610 の 9.3(厚さ試験)又は JIS H 8617 の 9.4(厚さ試験)によって

行う。

10

検査方法

棚の製品検査は,形式検査

2)

と受渡検査

3)

とに区分し,それぞれ次の項目が箇条 9,目視及び触感によ

って試験したとき,箇条 5∼箇条 及び箇条 11 に適合したものを合格とする。

なお,形式検査及び受渡検査の抜取検査方式は,受渡当事者間の協議による。

a)

形式検査項目

1)

外観検査

2)

性能

3)

構造

4)

寸法

b)

受渡検査項目

1)

外観検査

2)

表示

2)

製品の品質が設計で示した全ての特性を満足するかどうか判定するための検査。


11

S 1039

:2015

3)

既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による製品の受渡しをする場合,必要と認める

特性を満足するものであるかどうかを判定するための検査。

11

表示

製品には,次の事項を表示しなければならない。

a)

寸法:間口(W)×奥行き(D)×高さ(H

ただし,寸法は,1 連の製作寸法とする(外形寸法)

b)

製造年又はその略号

c)

製造業者名又はその略号

d)

棚の種類

例  1 種−I,2 種−III

12 

取扱い上及び維持管理上の注意事項 

製品には,次の注意事項を添付しなければならない。

a)

取扱い上の注意事項

b)

維持管理上の注意事項(手入れの方法など)


12

S 1039

:2015

   

附属書 A

(規定)

書架・物品棚の用語

A.1

書架・物品棚の用語を,

図 A.1∼図 A.3 に示す。

図 A.1−単柱式 

図 A.2−複柱式 


13

S 1039

:2015

図 A.3−パネル式 

A.2

単体部と連結部との組合せを,

図 A.4 及び図 A.5 に示す。

単体部同士の組合せを独立式,単体部と連結部との組合せを連結式という。

図 A.4−独立式 

図 A.5−連結式 


14

S 1039

:2015

   

附属書 B

(参考)

書架・物品棚の寸法表示

B.1 

寸法 

寸法は,受渡当事者間の協定によることとしているが,流通の目安とするために寸法及び寸法設定の関

連事項を,B.2 に示す。

B.2 

寸法の表示 

寸法の表示は,次による。

a)

寸法は,mm で表示する。

b) 

寸法の表示は,呼び寸法を用いる。呼び寸法は,主に分類上使用する代表寸法として使用する。

c) 

寸法の表示は,間口寸法,奥行き寸法及び高さ寸法の順で表す。略記号は,間口寸法を W,奥行き寸

法を D,及び高さ寸法を で表す。

d) 

間口寸法は,独立式棚においては使用部材の最大外形寸法とし,ボルト,ナット,ベースプレートな

どの突起は含まない。連結式棚においては,単体部支柱外側から別の支柱の内側までの寸法に連の数

を乗じた寸法とする。

e) 

奥行き寸法とは,使用部材の最大外形寸法とし,ボルト,ナット,ベースプレートなどの突起は含ま

ない。

f) 

高さ寸法とは,床面から上板又は支柱の上端までの寸法とする。


15

S 1039

:2015

附属書 C 
(参考)

棚(書架・物品棚)の転倒防止

C.1 

棚の転倒防止金具 

棚を強固な構造物に転倒防止のために取り付ける場合,取付方法及び転倒防止金具の性能などについて

は,受渡当事者間の協議によるものとする。転倒防止金具の種類は,次による。

a) 

壁固定金具  棚の上部,側部,及び壁などの構造物に固定し,転倒を防ぐ部品(図 C.1 及び図 C.2 

照)

b)

床固定金具  棚の底部,脚座,及び床を固定し,転倒を防ぐ部品(図 C.1 及び図 C.2 参照)。

c) 

上方つなぎ  棚の重心から上の位置を,棚同士及び天井などの強固な構造物と連結して,転倒を防ぐ

部品(

図 C.3 及び図 C.4 参照)。

図 C.1−複柱式棚用上下固定金具の例 

図 C.2−単柱式棚用上下固定金具の例 

図 C.3−複柱式棚用上方つなぎの例 

図 C.4−単柱式棚用上方つなぎの例 

床固定金具

壁固定金具

壁固定金具

壁固定金具

壁固定金具

床固定金具