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S 1039

:2005

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本オフ

ィス家具協会(JOIFA)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべ

きとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

鋼製書架(JIS S 1039)と鋼製物品たな(JIS S 1040)の規格統合改正は,両規格とも支柱・棚板・棚板支持具

等の主要構成部材で構成され,収納物を棚板に収納・保管等に用いるなどの共通的な要素があり,改正に

当たり規格を統合した。

これによって,JIS S 1040:1994 は廃止され,JIS S 1039:1989 は改正され,この規格に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS S 1039

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(参考)書架・物品棚の用語

附属書 2(参考)書架・物品棚の寸法表示

附属書 3(参考)書架・物品棚の転倒防止金具


S 1039

:2005

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

1

4.

  種類

1

4.1

  用途による分類

1

4.2

  構造による分類

2

5.

  寸法

2

6.

  品質

2

6.1

  外観

2

6.2

  性能

2

7.

  構造

3

8.

  材料

3

9.

  試験

4

9.1

  試験の一般条件

4

9.2

  安定性試験 

5

9.3

  強度試験 

5

9.4

  表面処理試験 

7

10.

  検査

8

11.

  表示 

8

12.

  取扱い上及び維持管理上の注意事項 

8

附属書 1(参考)書架・物品棚の用語

10

附属書 2(参考)書架・物品棚の寸法表示 

11

附属書 3(参考)書架・物品棚の転倒防止金具

12


日本工業規格

JIS

 S

1039

:2005

書架・物品棚

Shelves and Racks

1. 

適用範囲  この規格は,書架及び物品棚(以下,棚と総称する。)について規定する。

備考  ここでいう棚とは,支柱,棚板,棚板支持具などの主要構成部材を組み立てて作られる開架式

のもので,図書,事務用品,業務用品の収納,保管などに用いられるもの。

2. 

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

3. 

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

支柱  上部の荷重を支えるための垂直材。

b)

棚板  物品を載せる板(積載を目的とした網,桟,すのこなどの面形状を含む。)。

c)

棚板支持具  棚板を支える部材。

d)

天板  棚の最上部に取り付ける板で,物品の積載を目的としないもの。

e)

独立式  構造的に単体で完結し,連結機能をもたないもの。

f)

連結式  構造的に単体で成立する単体部と連結部分の支柱を省略した連結部とで構成されるもの。

g)

単式  棚板が間口方向に 1 列に架装され,一方向から使用されるもの。

h)

複式  棚板が間口方向に前後 2 列に架装され,両方から使用されるもの。棚板は使用する両面から個

別に可動できる。最下段の棚板は前後兼用のものも含む。

i)

単柱式  棚板が 2 本の支柱で支持される構造のもの。

j)

複柱式  棚板が 4 本の支柱で支持される構造のもの。最下段は 6 本又は 8 本のものも含める。

k)

連  間口方向の数え方の単位。

l)

書架  主に図書,ファイル,バインダ,文書箱,情報ファイル用品などを収納するもの。

m)

物品棚  主に業務用の物品を収納するもの。

参考  用語は,附属書 に示す。

4. 

種類

4.1 

用途による分類  用途による分類は,次による。

a)

書架の棚は主に 1 種から 3 種とし,棚板 1 段当たりの積載質量が 100 kg 未満のもの。

b)

物品棚の棚は主に 4 種から 12 種とし,棚板 1 段当たりの積載質量が 100 kg 以上 500 kg 以下のもの。

なお,種類及び積載質量は,

表 のとおりとする。


2

S 1039

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  1  種類及び積載質量

種  類

積載質量(棚板 1 段当たりの積載質量)

1

種 40

kg

に耐えるもの

2

種 60

kg

に耐えるもの

3

種 80

kg

に耐えるもの

4

種 100

kg

に耐えるもの

5

種 150

kg

に耐えるもの

6

種 200

kg

に耐えるもの

7

種 250

kg

に耐えるもの

8

種 300

kg

に耐えるもの

9

種 350

kg

に耐えるもの

10

種 400

kg

に耐えるもの

11

種 450

kg

に耐えるもの

12

種 500

kg

に耐えるもの

4.2 

構造による分類  構造による分類は,次による。

a)

間口方向の連結機能によって,独立式と及び連結式とする。

b)

奥行き方向の棚板数によって,単式及び複式とする。

c)

棚板を側面支持する支柱の数によって,単柱式及び複柱式とする。

なお,構造による記号は

表 のとおりとする。

  2  構造による記号

記号

間口方向連結機能

独立式

連結式

棚板支持支柱数

単柱式

複柱式

単柱式

複柱式

奥行き方向棚板数

単式

複式

単式

複式

単式

複式

単式

複式

5. 

寸法  棚の寸法は,受渡当事者間の協定による。

参考  棚の寸法表示は,附属書 に示す。

6. 

品質

6.1 

外観  外観は,次による。

a)

外観の仕上げは良好で,きず,狂い,接合部分の外れなどの著しい欠点がない。

b)

人体及び衣類の触れる部分には,鋭い突起,角及びささくれがない。

c)

塗装面の見えがかり部分は,光沢,色調が均等であり,塗りむら,たれなどがない。

6.2 

性能  性能は,9.に規定する試験を行ったとき,表 の規定に適合しなければならない。


3

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  3  性能

項目

性能

試験箇条

棚板に力を加えたときの安定

転倒しない。

9.2.1 


性 
(

1

)

棚板支持具の強度

使用上支障のある破損,変形及び外れがない。

9.3.1.1 

棚板のたわみ

たわみ率は 0.5  %以下で,使用上支障のある破損,変形及び外れが
ない。

9.3.1.2 

天板の強度(

2

)

使用上支障のある破損,変形及び外れがない。

9.3.2 


水平荷重(

1

)

変位量が棚全高の 100 分の 1 以下で,使用上支障のある破損,変形
及び外れがない。

9.3.3 

常温液体に対する表面抵抗性

JIS A 1531

に規定する等級 3 以上とする。

9.4.1 

木部塗膜密着性

塗膜のはがれがない。

9.4.2 

金属部塗膜密着性

塗膜のはがれがない。

9.4.3 

金属部塗膜防せい(錆)性

きずの両側 3 mm の外側に膨れ及びさびが認められない。

9.4.4 

金属部の塗膜厚さ 20

µm 以上とする。

9.4.5 



理 
(

3

)

金属部のめっき厚さ

JIS H 8610

に規定する

表 の 2 級以上,又は JIS H 8617 に規定する

表 の 2 級以上,表 の 2 級以上とする。

9.4.6 

(

1

)

壁等に固定する棚は,除く。

(

2

)

高さが 1 800 mm 以下の場合に,適用する。

(

3

)

見えがくれ部分は,除く。 

7. 

構造  構造は,次による。

a)

棚は支柱,棚板,棚板支持具及び附属部材によって構成され,分解可能な構造とする。

b)

接合部は,溶接,ねじ止め,その他の方法によって,堅ろうに結合する。

c)

ねじ類,その他の金具を用いて結合する場合は,結合部に緩みが生じにくい構造とする。

d)

棚板は,使用中容易に抜け落ちない方法で取り付ける。また,取外し可能な支持具などは,確実に固

定ができる構造とする。最下段の棚板は固定式でもよい。

e)

単独に自立しない棚は,強固な構造物(

4

)

に転倒防止金具などで取り付けられる構造とする。

f)

木材及び木質材料を使用するときは,組立後,割れ,くるいなどの欠陥が生じにくい構造とする。

(

4

)

強固な構造物とは,建物又は丈夫な構造体(棚を含む。)をいう。

参考  転倒防止金具などについては,附属書 に示す。

8. 

材料  材料は,次による。

a)

主要部分に使用する材料は、表 又はこれと同等以上の品質をもつものとする。


4

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  4  材料

材料区分

材料

鉄鋼

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3350

JIS G 3445

JIS G 3466

木材

日本農林規格(JAS)の製材などに規定するもので,含水率は 12 %以下で,割れ,変形,虫食い

など著しい欠点がない。 
  なお,含水率の測定は,JIS Z 2101 に規定する方法,又は電気的測定方法による。

木質材料

JIS A 5905

及び JIS A 5908 に規定するもので,ホルムアルデヒド放散量が F☆☆☆等級の規定

値以下のもの。

合板

日本農林規格(JAS)に規定する 1 類又は 2 類に規定するもので,ホルムアルデヒド放散量が F

☆☆☆等級の規定値以下のもの。

接着剤

JIS K 5549

及び JIS K 6804 に規定するもので,ホルムアルデヒド放散量が F☆☆☆等級の規定

値以下のもの。

塗料

JIS K 5961

及び JIS K 5962 に規定するもので,ホルムアルデヒド放散量が F☆☆☆等級の規定

値以下のもの。

化粧板

JIS K 6903 

b)

使用する材料は,人体に有害な物性をもたないものとする。

c)

金属製及び合成樹脂製の附属部品などの材料は,それぞれの機能を十分果たせる強度をもち,かつ,

耐食性に優れた材料又は処理を施したものとする。

9. 

試験

9.1 

試験の一般条件  試験の一般条件は,次による。

a)

試験場所の温湿度条件  試験場所の温湿度状態は,JIS Z 8703 に規定する常温常湿とする。ただし,

棚板試験の場合は、JIS S 1200 の 5.1(準備)に従う。

b)

試験体  試験体は,説明書に従って組み立てた完成品を用いる。

何通りかに組立て又は組合せが可能なものは,その最も不利な状態で試験を行う。

試験体の組立て用結合金具は,試験前にすべて締め付けておかなければならない。

c)

試験区分  試験区分は,加える力の大きさの違いを示す。9.3 の強度試験は,同一の試験区分によって

行わなければならない。

d)

測定精度  測定の精度は,特に指定のない限り,力は 5 %,質量は 1 %,各部の寸法は 0.5 mm  の精度

で測定する。

e) 

試験装置

1)

床面  床面は,水平で平たん(坦)な面とする。

2)

ストッパ  ストッパは,試験体が移動しないようにするためのもので,転倒を防止するものであっ

てはならない。ストッパの高さは 12 mm 以下とするが,試験体の構造によって,12 mm より高いス

トッパを必要とする場合には,試験体が移動するのを防止するために必要な最小限の高さでなれば

ならない。

3)

荷重用当て板  荷重用当て板は,直径が 100 mm の硬い円盤で,表面が平らで,縁を半径 12 mm に

丸める。


5

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4)

おもり  おもりは,金属板,金属棒又は鋼球,鉛球などを詰めた袋を使用する。

5)

鋼製衝撃板  鋼製衝撃板の仕様は,JIS S 1200  附属書 の表 A.4 に示すものとする。

9.2 

安定性試験

9.2.1 

試験条件  安定性試験は,棚を転倒させようとする力に耐える性能を確認するために行われる試験

であるが,試験体は,1 連で組み立てたものを使用する。また,棚板の数が不定の場合は,天板と最下段

の棚板の内部高さ寸法(mm)を書架においては 300 mm,物品棚においては 450 mm で除し,結果を四捨

五入し整数値とし,この数から 1 を引いた数が,取り付けられる棚板の枚数とし,ほぼ均等の間隔で架設

する。

9.2.2 

安定性試験  安定性試験は,JIS S 1201 の 6.[オープン棚部の棚板に力を加えたときの安定性(垂直

力及び水平力)]に従い,棚板の JIS S 1201 に規定された位置に 30 N の水平力を 1 分間加え,転倒の有無を

調べる。水平加力部は,最上段の棚板とする。このとき,垂直荷重及び水平荷重を加えない棚には,力を

加えたり物を積載してはならない。

9.3 

強度試験  強度試験は,棚の機能に即した正しい使用及び通常起こり得る誤用を想定し,それらの

状況に相当する荷重,力及び速度を試験品の様々な部分に加え,材料,設計,構造又は製造工程に関係な

く,性能を確認するために行う試験であるが,次の試験項目について行う。

9.3.1 

棚板試験

9.3.1.1 

試験体  棚板試験の試験体は,使用される状態に組み立てられたものを使用する。

9.3.1.2 

棚板支持具の強度試験  棚板支持具の強度試験は,棚板上に表 に規定するおもりを均等に載荷し,

JIS S 1200

の 7.1.1(棚板支持具の強度試験)の

図 に示すように一つの棚板支持具から鋼製衝撃板の長さ 220

mm

までの部分にはおもりを載せず,

表 の鋼製衝撃板を支持具にできるだけ近い位置において,10 回転

倒させる。

試験前及び試験後に,棚板及び支持具を調べる。

  5  棚板 1 段当たりのおもり

  6  鋼製衝撃板

単位  mm

鋼製衝撃板

区分

質量(kg)

寸法

書架 1.7

幅約 109×厚さ約 10×長さ 200

物品棚 2.5

幅約 160×厚さ約 10×長さ 200

単位  kg

書架

物品棚

種  類

おもり

種  類

  おもり

種  類

おもり

1

種 40 4

種 100 9

種 350

2

種 60 5

種 150 10 種 400

3

種 80 6

種 200 11 種 450

7

種 250 12 種 500

8

種 300


6

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9.3.1.2 

棚板のたわみ試験  棚板のたわみ試験は,棚板を棚板の支持具に載せ,その棚板上に表 に規定す

る重さのおもりを,棚板に均等に 1 週間載せることによって行う[JIS S 1200 の 7.1.2(棚板のたわみ試験)の

図 参照]。

一週間経過後、棚板の前縁の中間点にできるだけ近い位置において,棚板のたわみを測定する。棚板に

中央支持具が一つ以上ある場合には,たわみが最も大きい位置において,そのたわみを測定しなければな

らない。

たわみ率は,二つの隣接する棚板支持具間の次に示すたわみ差を棚板が直線と仮定した場合の棚板支持

具間の距離で除して百分率で表す。このときの寸法の精度は,±0.1 mm とする。

a) 

おもりを載せる前の棚板のたわみ量

b) 

おもりを載せた状態で 1 週間を経た後の棚板のたわみ量

ただし,部材間のかん合を確実にするため,棚板 1 段当たりのおもり(積載荷重)の 20 %を限度として,

予荷重として加えることができる。予荷重を加える場合は,いったん予荷重を除去し,これを,おもりを

載せる前の棚板のたわみとする。

9.3.2 

天板の強度試験  天板の強度試験は,JIS S 1200 の 7.3(天板及び地板の強度試験)に従い,試験する

天板に荷重用当て板を介して,450 N の力を加える。

9.3.3 

水平荷重試験  水平荷重試験は,棚を床面上に設置し,支柱又は基礎をストッパに当て,試験区分

を規定している

表 に規定した重さのおもりをすべての棚板上に載荷し,図 に示すように棚の正面又は

側面の中心線上において側面の最上部に水平にワイヤを取り付け,

力は各回とも少なくとも 10 秒間維持し,

試験おもりの昇降を 50 回繰り返し,棚頂部の変位量を測定する。試験体は 1 連で組み立てたものを使用す

る。試験おもりの質量は,総質量の 20 分の 1 とする。試験おもりの下降時は,衝撃が加わらないようによ

うにする。構造用部材のかん合を確実にするため,試験おもりの昇降による予荷重は 10 回を限度として加

えることができる。予荷重を加える場合は,予荷重による負荷が終了した段階で一度水平荷重を除去し,

これを測定し原点とする。さらに,所定の水平荷重の負荷を繰り返し終了した後試験おもりを除去し,こ

の差を変位量として測定する。試験は,間口方向及び奥行き方向について,それぞれに実施する。

なお,試験おもりによる場合と同等の水平力を用いて,試験を行ってもよい。


7

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a)

単柱式

  1  水平荷重試験

b)

複柱式

  1  水平荷重試験(続き)

9.4 

表面処理試験

ストッパ

ストッパ

ストッパ

単式

複式

δ

滑車

ワイヤ

δ

滑車

ワイヤ

水平

滑車

ワイヤ

試験おもり

単式

複式

δ

水平

水平

試験おもり

試験おもり

単式

複式

単式

複式

δ

滑車

ワイヤ

δ

滑車

ワイヤ

δ

水平

滑車

ワイヤ

試験おもり

ストッパ

ストッパ

ストッパ

水平

水平

試験おもり

試験おもり


8

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9.4.1 

供試体  表面処理試験に用いる試験片は,供試体から木質系及び鋼板の場合は長さ約 150 mm,幅約

50 mm

,鋼管の場合は原形のまま,長さ約 150 mm の大きさのものを試験に必要な数だけとる。ただし,

9.4.2

の常温液体に対する表面抵抗性試験の場合は除く。また,試験片は,供試体と同一生産条件で製作さ

れたものでよい。

9.4.2 

常温液体に対する表面抵抗性試験  常温液体に対する表面抵抗性試験は,JIS A 1531 の規定に従い,

酢酸 4.4  %溶液,アンモニア 10  %溶液,中性洗剤及び事務用インクの 4 種類の試験液を用いて,6 時間放

置した後,試験液をふき取り,塗装面の異常の有無を調べる。

9.4.3 

木部塗膜密着性試験  木部塗膜密着性試験は,試験片に鋭利な刃物で,刃が木質素地に達するよう

に 2 mm 間隔で,相互に直交するようにけがき線を 11 本ずつ引き,2×2 mm の升目を 100 個作る。その上

に,JIS Z 1522 に規定する粘着テープを張り付けた後,すぐにはがし,塗膜のはがれの有無を調べる。

9.4.4 

金属部塗膜密着性試験  金属部塗膜密着性試験は,試験片に鋭利な刃物で,刃が金属素地に達する

ように 1 mm 間隔で,相互に直交するようにけがき線を 11 本ずつ引き,1×1 mm の升目を 100 個作る。そ

の上に,JIS Z 1522 に規定する粘着テープを張り付けた後,すぐにはがし,塗膜のはがれの有無を調べる。

9.4.5 

金属部塗膜防せい(錆)性試験  金属部塗膜防せい(錆)性試験は,試験片に鋭利な刃物で,刃が

金属素地に達するように,各対角線にきずを付け,

図 に示すように 3 %食塩水(15∼25  ℃)をビーカー

に深さ約 70 mm 入れたものに,きずを付けた試験片を約半分浸し,100 時間経過後,浸せきしたままで,

きずの両側 3 mm の外側の膨れの有無,及び引き上げて静かに水洗した後,乾燥させ,きずの両側 3 mm

の外側のさびの有無を調べる。 

  2  金属部塗膜防せい(錆)性試験

9.4.6 

金属部の塗膜厚さ試験  金属部の塗膜厚さの測定は,マイクロメータ又は電磁膜厚計で行う。

9.4.7 

金属部のめっき厚さ試験  金属部のめっき厚さ試験は,JIS H 8610 の 9.3(厚さ試験)又は JIS H 8617

の 9.4(厚さ試験)の規定による。


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10. 

検査  製品の検査は,5.寸法,6.品質,7.構造及び 11.表示について行い,それぞれの規定に適合しな

ければならない。

なお,合理的な抜取検査方式を用いてもよい。

11. 

表示  製品には,次の事項を表示しなければならない。

a)

寸法  間口(W)  ×奥行き(D)  ×高さ(H)

寸法は,1 連の製作寸法とする(外形寸法)。

b)

製造年又はその略号

c)

製造業者名又はその略号

d)

棚の種類

例  1 種−Ⅰ,2 種−Ⅲ

12. 

取扱い上及び維持管理上の注意事項  製品には,次の注意事項を添付しなければならない。

a)

取扱い上の注意事項

b)

維持管理上の注意事項(手入れの方法など)

付表  1  引用規格

JIS A 1531

  家具−常温液体に対する表面抵抗の試験方法

JIS A 5549

  造作用接着剤

JIS A 5905

  繊維板

JIS A 5908

  パーティクルボード

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3350

  一般構造用軽量形鋼

JIS G 3445

  機械構造用炭素鋼鋼管

JIS G 3466

  一般構造用角形鋼管

JIS H 8610

  電気亜鉛めっき

JIS H 8617

  ニッケルめっき及びニッケル−クロムめっき

JIS K 6804

  酢酸ビニル樹脂エマルジョン木材接着剤

JIS K 6903

  熱硬化性樹脂高圧化粧板

JIS S 1200

  家具−収納ユニット−強度と耐久性の試験方法

JIS S 1201

  家具−収納ユニット−安定性の試験方法

JIS Z 1522

  セロハン粘着テープ

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態

日本農林規格(JAS)  合板


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日本農林規格(JAS)  製材

関連規格  JIS A 1460  建築用ボード類のホルムアルデヒド放散量の試験方法−デシケーター法

JIS A 1901

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC),ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物

放散測定方法−小形チャンバー法


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附属書 1(参考)書架・物品棚の用語

この附属書は,本体に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

単柱式

複柱式

連結部

連結部

複式

天板

単体部

単式

棚板

天板

棚板

棚板支持具

単体部

単式

支柱

棚板

天板

複式

支柱

天板

棚板

棚板支持具

独立式

連結式

1 連

2連

3連

1 連

2連

3連


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附属書 2(参考)書架・物品棚の寸法表示

この附属書は,本体に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

1. 

寸法  寸法は,受渡当事者間の協定によることとしているが,流通の目安とするために寸法及び寸法

設定の関連事項を,次に示す。

1.1 

寸法の表示

a) 

実寸法はミリメートルで呼び,mm で表示する。

b) 

寸法の表示は,呼び寸法又は実寸法を用いる。呼び寸法は,主に分類上使用する代表寸法として使用

する。

c) 

寸法の表示は,間口寸法,奥行き寸法及び高さ寸法の順で表す。略記号は,間口寸法を W,奥行き寸

法を D,及び高さ寸法を で表す。

d) 

間口寸法は,独立式棚においては使用部材の最大外形寸法とし,ボルト,ナット、ベースプレート等

の突起は含まない。連結式棚においては,単体部支柱外側から別の支柱の内側までの寸法に連の数を

乗じた寸法とする。

e) 

奥行き寸法とは,単式の最大外形寸法とする。

f) 

高さ寸法とは,床面から天板又は支柱の上端までの寸法とする。


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附属書 3(参考)書架・物品棚の転倒防止金具

この附属書は,本体に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

1. 

棚の転倒防止金具  棚の転倒防止金具には,受具,上方つなぎ,上下固定の転倒防止金具がある。

a) 

受具  受具とは,脚座と支柱の下面又は側面に取り付け,転倒防止を防ぐための部品をいう(附属書 3

図 参照)。

b) 

上方つなぎ  上方つなぎとは,棚の重心より上の位置を棚と強固な構造物を連結して,転倒を防ぐた

めの部品をいう(

附属書 図 参照)。

c) 

上下固定  上下固定とは,上部固定金具と下部固定金具(又は脚座を床に固定)とを固定し,転倒を防

ぐための部品をいう(

附属書 図 参照)。

例図−2

附属書   1


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        附属書 図 2                                                附属書 図 3

又は脚座を床に固定