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R 5201

:2015

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  試験項目  

2

4

  試験結果の表示  

2

5

  試料 

2

6

  試験用水  

2

7

  密度試験  

3

7.1

  ルシャテリエフラスコ  

3

7.2

  鉱油  

3

7.3

  操作  

3

7.4

  計算  

4

8

  粉末度試験  

4

8.1

  比表面積試験  

4

8.2

  網ふるい試験  

7

9

  凝結試験  

8

9.1

  試験方法  

8

9.2

  試験用機械器具  

8

9.3

  温度及び湿度  

12

9.4

  操作  

12

10

  安定性試験  

14

10.1

  試験方法  

14

10.2

  試験用機械器具  

14

10.3

  温度及び湿度  

14

10.4

  パットの作り方  

14

10.5

  操作  

14

10.6

  結果の表示  

14

11

  強さ試験  

14

11.1

  試験方法  

14

11.2

  試験用機械器具  

14

11.3

  標準砂  

17

11.4

  温度及び湿度  

17

11.5

  供試体の作り方  

18

11.6

  測定  

19

11.7

  計算  

19


R 5201

:2015  目次

(2)

ページ

12

  フロー試験  

20

12.1

  フロー試験用機械器具  

20

12.2

  フロー値の測定  

21

附属書 A(規定)凝結試験  

24

附属書 AA(参考)凝結試験の代替方法  

30

附属書 B(規定)安定性試験  

32

附属書 C(規定)強さ試験  

38

附属書 CA(規定)ジョルティング装置及び基準操作と同等であると検証された 

    代替振動締固め装置及び操作  

57

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

62

附属書 JB(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表  

70


R 5201

:2015

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人セメ

ント協会(JCA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって,JIS R 5201:1997 は改

正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 R

5201

:2015

セメントの物理試験方法

Physical testing methods for cement

序文 

この規格は,

2008

年に第 2 版として発行された ISO 9597 及び 2009 年に第 2 版として発行された ISO 679

を基とし,国内の実情を反映するため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。対応国際規

格との関係は,次のとおりである。

セメントの凝結試験方法については,

国内の従来の試験方法と対応国際規格の試験方法のいずれかとし,

対応国際規格の試験方法を

附属書 に規定した。セメントの安定性試験方法についても,凝結試験と同様

に対応国際規格の試験方法を

附属書 に規定した。セメントの強さ試験方法についても,凝結試験と同様

に対応国際規格の試験方法を

附属書 に規定した。

この規格では,対応国際規格のない密度試験,粉末度試験,パット法による安定性試験及びフロー試験

の試験方法についても規定している。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。また,技術上重要な改正に関する旧規格との対照

を,

附属書 JB に示す。

適用範囲 

この規格は,セメントの物理試験方法について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 679:2009

,Cement−Test methods−Determination of strength

ISO 9597:2008

,Cement−Test methods−Determination of setting time and soundness(全体評価:

MOD

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7721

  引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法

注記  対応国際規格:ISO 7500-1,Metallic materials−Verification of static uniaxial testing machines−

Part 1: Tension/compression testing machines

−Verification and calibration of the force-measuring

system

(MOD)

JIS K 0050

  化学分析方法通則


2

R 5201

:2015

JIS K 2203

  灯油

JIS K 2204

  軽油

JIS P 3801

  ろ紙(化学分析用)

JIS Q 17025

  試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項

注記  対応国際規格:ISO/IEC 17025,General requirements for the competence of testing and calibration

laboratories

(IDT)

JIS R 3505

  ガラス製体積計

JIS Z 8801-1

  試験用ふるい−第 1 部:金属製網ふるい

注記  対応国際規格:ISO 3310-1,Test sieves−Technical requirements and testing−Part 1: Test sieves of

metal wire cloth

(MOD)

ISO 4200

,Plain end steel tubes, welded and seamless−General tables of dimensions and masses per unit

length

試験項目 

この規格で規定する試験項目は,次による。

a)

密度試験

b)

粉末度試験

1)

比表面積試験

2)

網ふるい試験

c)

凝結試験

d)

安定性試験

e)

強さ試験

1)

圧縮強さ

2)

曲げ強さ

f)

フロー試験

試験結果の表示 

試験結果は,四捨五入によって各試験項目で規定した桁数に丸める。ただし,凝結試験の始発及び終結

の測定においては,二捨三入・七捨八入によって 5 分単位に丸める。

試料 

試料は,検査単位について平均品質を表すようにセメントを抜き取り,縮分して採取したものとする。

その採取方法及び縮分方法は,受渡当事者間の協議によって定める。

採取した試料は,JIS Z 8801-1 に規定する目開き 850 µm の試験用ふるいでふるって雑物を除去し,防湿

性の気密な容器に密封して保存する。試験に際しては,試料の温度が試験室の温度と等しくなるようにす

る。

試験用水 

試験用水は,蒸留水,イオン交換水又は上水道水とする。試験に際しては,水温が試験室の温度と等し

くなるようにする。


3

R 5201

:2015

密度試験 

7.1 

ルシャテリエフラスコ 

密度試験に用いるルシャテリエフラスコはガラス製とし,20  ℃における容積及び寸法は,次による(

1

参照)

−  目盛 0 と 40 との間の容積 40.00±0.05 mL

−  目盛 0 と 29 との間の容積 29.00±0.05 mL

上記の容積の規定を満たさない場合は,JIS K 0050 又は JIS R 3505 に規定する方法によって容積を校正

し,補正値を求めれば使用してもよい。

−  目視によって目盛間隔に明らかな異常がないことを確認する。

−  目盛 0 以下の容積 250±5 mL

−  フラスコの底から目盛 40 までの高さ 280±20 mm

単位  mm

図 1−ルシャテリエフラスコ 

7.2 

鉱油 

鉱油は,JIS K 2203 に規定する灯油,又は JIS K 2204 に規定する軽油を脱水して使用する。

7.3 

操作 

ルシャテリエフラスコ(以下,フラスコという。

)の目盛 0∼1 mL の間まで鉱油を入れ,フラスコを水

槽中に静置して,鉱油の液面がほとんど変化しなくなったとき,その液面の目盛を読む。


4

R 5201

:2015

次に,試料約 100 g を 0.1 g まで正確に量り採り,少しずつ静かにフラスコに入れる。全部の試料を入れ

終わったら,適当に振動して空気を十分に追い出し,再びフラスコを水槽中に静置して,鉱油の液面がほ

とんど変化しなくなったとき,その液面の目盛を読む。密度試験中の水槽の水温の差は,0.2  ℃を超えて

はならない。

7.4 

計算 

密度は,次の式によって算出する。

v

m

=

ρ

ここに,

ρ: 試料の密度(g/cm

3

m: 量り採った試料の質量(g)

v: 鉱油液面の読みの差(mL)

密度試験は,2 回以上行い,0.01 g/cm

3

以内で一致したものの平均値をとって小数点以下 2 桁に丸める。

粉末度試験 

8.1 

比表面積試験 

8.1.1 

ブレーン空気透過装置 

比表面積試験に用いるブレーン空気透過装置は,次による。

a)

マノメータの寸法は,

図 を参考とする。

b)

セルの内径は,12.7±0.7 mm とする(

図 参照)。

c)

プランジャーの寸法は,次による(

図 参照)。

−  側面の通気孔の幅  3.0±0.5 mm

−  セルの内径とプランジャーの外径との差  0.1 mm 以下

なお,つばの下面からのプランジャーの長さは,ベッドの高さを 15±1 mm に作ることができる

長さとする。

d)

有孔金属板の寸法は,次による(

図 参照)。

−  厚さ  0.9±0.1 mm

−  穴の直径  1.0±0.2 mm

−  有孔金属板の直径とセルの内径との差  0.5 mm 以下

e)

セル,プランジャー及び有孔金属板の材質は,セメントに侵されない金属とする。

f)

セルの内面は,磨き仕上げとし,セルとマノメータとは,すり合わせ仕上げで密接させる。

g)

有孔金属板の穴の数は 25∼35 とし,円板の全面に均等に穴を開ける。

h)

ろ紙は,JIS P 3801 に規定する 5 種 A を使用し,その大きさは,セルの内径と等しくする。

i)

マノメータ液は,ジブチルフタレート又は軽質鉱油のような不揮発性,不吸湿性,低粘性及び低密度

のものとし,着色して用いてもよい。


5

R 5201

:2015

単位  mm

(  )

”は参考値を示す。

図 2−ブレーン空気透過装置 

8.1.2 

装置の標準化試験 

装置の標準化試験は,次による。

a)

装置の標準化試験には,比表面積試験用の標準物質を使用する。

試験方法は,8.1.3 によって,8.1.4 の t

0

を求める。測定は,毎回新しくベッドを作り 3 回以上行い,

その平均値を求め,小数点以下 1 桁に丸める。

b)

標準化試験は,次の場合にその都度行う。

1)

セル又はプランジャーが摩耗した場合。

2)

マノメータ液の汚染又は増減が生じた場合。

3)

試験に用いるろ紙の大きさ又は品質に変化が生じた場合。

4)

試験用の試料,装置及び測定環境の温度があらかじめ行った標準化試験時の温度と 3  ℃以上の差が

生じた場合。

8.1.3 

操作 

操作は,次による。

a)

ベッドの作製  試料約 10 g を約 50 mL の瓶にとり,密栓し,約 1 分間激しく振り動かしてよくほぐす。

この中から,次の式によって算出された量の試料を 0.005 g まで正確に量り採る。

)

1

(

e

v

m

=

ρ

ここに,

m

量り採る試料の質量(

g

ρ

試料の密度(

g/cm

3


6

R 5201

:2015

v

セル中の試料のベッドの占める体積(

cm

3

e

試料のベッドのポロシティー

この場合,試料の密度(

ρ

)及び試料のベッドのポロシティー(

e

)は,

表 による。

表 1−各試料の密度及び試料のベッドのポロシティー 

試料の種類

密度(g/cm

3

ポロシティー

普通ポルトランドセメント 3.15

0.500

±0.005

早強ポルトランドセメント 3.12

0.520

±0.005

超早強ポルトランドセメント 3.11

0.540

±0.005

中庸熱ポルトランドセメント 3.20

0.500

±0.005

低熱ポルトランドセメント 3.22

0.520

±0.005

耐硫酸塩ポルトランドセメント 3.20

0.500

±0.005

普通エコセメント 3.15

0.520

±0.005

高炉セメント(A 種,B 種,C 種)

実測値

a)

 0.510

±0.005

シリカセメント(A 種,B 種,C 種)

実測値

a)

 0.510

±0.005

フライアッシュセメント(A 種,B 種,C 種)

実測値

a)

 0.510

±0.005

速硬エコセメント

実測値

a)

 0.520

±0.005

b)

a)

密度(ρ)は,箇条 によって決定する。

b)

速硬エコセメントのポロシティーは,参考値である。

セルをマノメータから取り外し,その底部に有孔金属板を置き,その上にろ紙を密着させる。そし

て,その上に量り採った試料を入れ,セルの側面を軽くたたいて試料をならす。さらに,別のろ紙を

試料の上面に置いてプランジャーで静かに押し,そのつばをセルの上縁に密着させた後,プランジャ

ーを静かに抜き取る。

なお,ベッドは測定ごとに新しく作製する。

b)

マノメータ液の降下時間の測定  a)

によって作製したベッドが入ったセルをマノメータに密着させ,

コックを開きゴム球を用いて

U

字管内のマノメータ液の液頭を

A

標線まで上げ,コックを閉じる。液

頭が

B

標線から

C

標線まで降下する時間を

0.5

秒まで正確に測定する。

なお,

B

標線から

C

標線までの降下時間の測定に自動装置を用いる場合は,繰返し精度が良好で,

また,手動計時による試験結果と差がないことを確認した上で用いる。

注記

セルとマノメータの密着部及びコックには,空気が漏れないようにワセリンなどを塗布して

おくとよい。

8.1.4 

計算 

比表面積は,次の式によって算出する。

e

e

e

e

T

S

S

=

1

1

3

3

0

0

0

0

ρ

ρ

ここに,

S

試料の比表面積(

cm

2

/g

S

0

比表面積試験用の標準物質の比表面積(

cm

2

/g

ρ

0

比表面積試験用の標準物質の密度(

g/cm

3

ρ

試料の密度(

g/cm

3

e

0

比表面積試験用の標準物質のベッドのポロシティー

e

試料のベッドのポロシティー

T

0

t

t

t

試料をベッドとして使用したときにマノメータ液頭が

B

標線

から

C

標線まで降下する時間(

s


7

R 5201

:2015

t

0

比表面積試験用の標準物質をベッドとして使用したときにマ
ノメータ液頭が

B

標線から

C

標線まで降下する時間(

s

比表面積は,

2

個の測定値が

2 %

以内で一致したものの平均をとり,整数

2

位に丸める。

なお,使用した比表面積試験用の標準物質の密度が

3.15 g/cm

3

,ベッドのポロシティーが

0.500

の場合,

次の式によって算出してもよい。

a)

普通ポルトランドセメントの場合

T

S

S

0

=

b)

早強ポルトランドセメントの場合

T

S

S

0

115

.

1

=

c)

超早強ポルトランドセメントの場合

T

S

S

0

236

.

1

=

d)

中庸熱ポルトランドセメント及び耐硫酸塩ポルトランドセメントの場合

T

S

S

0

984

.

0

=

e)

低熱ポルトランドセメントの場合

T

S

S

0

081

.

1

=

f)

普通エコセメントの場合

T

S

S

0

105

.

1

=

g)

高炉セメント,シリカセメント及びフライアッシュセメントの場合

T

S

S

ρ

0

310

.

3

=

8.2 

網ふるい試験 

8.2.1 

網ふるい 

JIS Z 8801-1

に規定する目開き

90 µm

の試験用ふるいを用いる。ふるい枠は,直径

200 mm

又は直径

150

mm

のものが望ましい。

8.2.2 

操作 

試料約

50 g

0.05 g

まで正確に量り採り,ふるいに入れ,静かにふるいを回しながら微粉末を通過させ

た後,

片手で約

1

分間に

150

回の速さでふるい枠をたたく。

25

回たたくごとにふるいを約

1/6

回転させる。

粉末の凝集したものは指などでふるい枠に軽くすりつけてつぶす。このようにして

1

分間のふるい通過量

0.1 g

以下となったとき,ふるうのをやめて,ふるい上の残分を

0.05 g

まで量る。

ふるい分けには,機械を使用してもよいが,終点は,手ふるいによる

1

分間の通過量によって判定しな

ければならない。

8.2.3 

計算 

網ふるいの残分は,次の式によって算出し,小数点以下

1

桁に丸める。

100

1

2

×

=

m

m

f

ここに,

f

試料の網ふるいの残分(

%

m

2

ふるい上の残分の質量(

g

m

1

量り採った試料の質量(

g


8

R 5201

:2015

凝結試験 

9.1 

試験方法 

凝結試験は,9.29.4 によるか,又は

附属書 による。ただし,附属書 によって試験を行った場合に

は,試験結果とともに

附属書 によって行ったことを明記する。

9.2 

試験用機械器具 

9.2.1 

ビカー針装置 

ビカー針装置は,次による(

図 参照)。

a)

本体

1)

目盛板の目盛の精度

測定時に,始発用標準針の先端とセメントペースト容器の底板との間隔

1 mm

及び

39 mm

,並び

に標準棒の先端と底板との間隔

6 mm

を,±

0.25 mm

の精度で測定できるもの。

2)

滑り棒の質量

265.0

±

0.5 g

b)

標準棒

1)

直径

10.0

±

0.2 mm

2)

質量

35.0

±

0.5 g

c)

標準針

1)

始発用標準針

1.1)

直径

1.13

±

0.05 mm

1.2)

質量

7.0

±

0.2 g

2)

終結用標準針

2.1)

直径

1.13

±

0.05 mm

2.2)

附属小片環の直径

3.0

±

0.2 mm

2.3)

環からの突出長さ

0.30

±

0.05 mm

2.4)

質量

7.0

±

0.2 g

d)

セメントペースト容器(図 参照)

1)

上縁の内径

75

±

3 mm

2)

下縁の内径

85

±

3 mm

3)

高さ

40.0

±

0.5 mm

セメントペースト容器は,不透水性でセメントペーストと反応しないものとする。底板には,セメ

ントペースト容器の下縁より大きく適当な厚さがあり,不透水性でセメントペーストと反応しないガ

ラス板など使用し,セメントペースト容器と底板はグリースなどを用いて密着させ,水漏れがないよ

うにする。

e)

円板

1)

標準棒と始発用又は終結用標準針の質量を補正するおもり

28.0

±

0.2 g

標準軟度水量を求める際は,滑り棒に標準棒を付ける。始発及び終結の測定の際は,滑り棒に円板を載

せ,始発又は終結用標準針を付ける。いずれも降下するものの全質量が

300.0

±

1.0 g

となるようにする。

9.2.2 

自動測定装置 

凝結の始発及び終結の測定に用いる自動測定装置は,次の要件を全て満たすものとする。

a)

ビカー針装置と同様に,9.2.1 c)

に規定する始発用標準針を装着した降下する部分をもち,その降下

する部分の全質量が

300.0

±

1.0 g

であるもの。


9

R 5201

:2015

b)

降下する部分を自動でセメントペースト中に貫入させることができ,始発用標準針の各降下の開始時

間と,始発用標準針の先端と底板との間隔の値を記録できるもの。

9.2.3 

機械練り用練混ぜ機 

機械練り用練混ぜ機は,次による(

図 参照)。

a)

本体  本体は,パドルに自転及びそれと逆方向の公転運動を与える電動式とし,低速(自転速度:毎

140

±

5

回転,公転速度:毎分

62

±

5

回転)及び高速(自転速度:毎分

285

±

10

回転,公転速度:毎

125

±

10

回転)の

2

段階に切り換えることができるものとする。

b)

パドル  パドルは,表面平滑なステンレス鋼又は鉄製とし,取り外しが容易でなければならない。

なお,混合位置にある練り鉢とパドルが最も接近したとき,パドルの外郭は練り鉢の内壁と平行し

ており,その間隔は,

3

±

1 mm

でなければならない。

c)

練り鉢  練り鉢は,ステンレス鋼又は鉄製で,練混ぜ操作中,本体の所定の位置に固定されるように

なっていなければならない。

9.2.4 

手練り用練混ぜ器具 

手練り用練混ぜ器具は,鉢及びさじとする(

図 参照)。

a)

鉢及びさじのさじ部は,ステンレス鋼又は鉄製とする。

b)

鉢の上縁は,折り曲げる。

c)

鉢及びさじの内面は,セメントペーストが付着しない程度に仕上げる。


10

R 5201

:2015

単位  mm

(  )

”は参考値を示す。

図 3−ビカー針装置 


11

R 5201

:2015

単位  mm

(  )

”は参考値を示す。

図 4−セメントペースト容器 

単位  mm

図 5−機械練り用練混ぜ機のパドル及び練り鉢の例 


12

R 5201

:2015

単位  mm

図 6−手練り用の鉢及びさじの例 

9.3 

温度及び湿度 

試験室の温度は

20

±

2

℃とし,相対湿度は

50 %

以上とする。セメントペースト容器に入れた試料を貯

蔵する湿気箱内の温度は

20.0

±

1.0

℃とし,相対湿度は

90 %

以上とする。

なお,試験に際しては,器具の温度が試験室の温度と等しくなるようにする。

9.4 

操作 

9.4.1 

セメントペーストの練混ぜ 

セメントペーストの練混ぜは,原則として機械練りとする。ただし,機械練りによることができない場

合に限り,手練りとしてもよい。

a)

機械練りによる方法  9.2.3 で規定した練混ぜ機を使用する。

試料

500

±

1 g

を量り採り,

練り鉢に入れ,

標準軟度を得るのに必要と思われる量の水を注ぎ入れる。

直ちに,練混ぜ機を低速で始動させ,この始動開始時を練混ぜ開始時間とし,

60

秒間練り混ぜる。次

に,

30

秒間休止し,この間に適切なさじ又はへらで練り鉢及びパドルに付着したセメントペーストを

練り鉢の中心部に集めるようにしてかき落とす。

休止が終わったら,高速で

90

秒間練り混ぜる。

b)

手練りによる方法  9.2.4 で規定した鉢及びさじを使用する。

試料

400

±

1 g

を量り採り,鉢に入れ,標準軟度を得るのに必要と思われる量の水を注ぎ入れ,直ち

3

分間さじで十分に練り混ぜる。さじで練混ぜ始めた時間を練混ぜ開始時間とする。


13

R 5201

:2015

9.4.2 

標準軟度のセメントペーストの作製 

練混ぜたセメントペーストを練混ぜ終了後

60

秒以内に,セメントペースト容器の中に入れ,過剰のセメ

ントペーストを除き,表面を平滑にする。そして,そのセメントペースト容器に入れた試料をビカー針装

置に供し,滑り棒に付けた標準棒をセメントペーストと接触するまで静かに下げ,

1

2

秒程度その位置に

保った後,徐々に降下させる。降下が止まってから少なくとも

5

秒後か,降下を開始してから

30

秒後のど

ちらか早い方で,標準棒の先端と底板との間隔を読む。

この間隔が

6

±

1 mm

になるセメントペーストを標準軟度のセメントペーストとする。このときの水量を

標準軟度水量として,セメントの質量に対する百分率で表し,小数点以下

1

桁に丸める。

9.4.3 

凝結の始発及び終結の測定 

凝結の始発及び終結の測定は,標準軟度のセメントペーストを用いて行う。セメントペースト容器に入

れた標準軟度のセメントペーストの表面を平滑にし,始発を a)

によって,終結を b)

によって計る。セメ

ントペースト容器に入れた試料は,測定するとき以外は湿気箱内に入れておく。

なお,凝結の始発及び終結の測定には 9.2.2 に規定する自動測定装置を用いてもよい。

a)

凝結の始発の測定  ビカー針装置に始発用標準針を付け,滑り棒の上端に円板を載せ,降下するもの

の全質量を

300.0

±

1.0 g

とする。始発用標準針をセメントペーストの表面近くからセメントペースト

中に徐々に降下させる。始発用標準針の降下が止まるか,降下を開始してから

30

秒後のどちらか早い

方で,始発用標準針の先端と底板との間隔を読む。始発用標準針の先端が底板の上面から

1 mm

のと

ころに止まるときを始発とし,練混ぜ開始から始発までの時間をもって始発の時間とする。始発の時

間は

5

分単位に丸める。

注記 1

始発用標準針の貫入位置の間隔が狭いと結果に影響を及ぼす可能性があるため注意する。

b)

凝結の終結の測定  凝結の終結の測定は,次の 1)

又は 2)

によって行う。

1)

終結用標準針による方法  ビカー針装置に終結用標準針を付け,滑り棒の上端に円板を載せ,降下

するものの全質量を

300.0

±

1.0 g

とする。終結用標準針をセメントペーストの表面近くからセメン

トペーストの表面に降下させる。セメントペーストの表面に針の跡を止めるが,附属小片環による

跡を残さないようになったときを終結とし,練混ぜ開始から終結までの時間をもって終結の時間と

する。終結を計る場合,セメントペーストの表面に外皮を生じて終結の判定が困難となることがあ

るため,底板を外してセメントペーストの裏面で計るほうが望ましい。終結の時間は

5

分単位に丸

める。

注記 2

終結用標準針の貫入位置の間隔は,附属小片環による跡が重ならないように注意する。

2)

始発用標準針による方法  始発の測定と同様に,降下するものの全質量を

300.0

±

1.0 g

とし,

5

分間

隔で始発用標準針をセメントペーストの表面近くからセメントペーストの表面に徐々に降下させる。

降下が止まるか,降下を開始してから

30

秒後のどちらか早い方で,始発用標準針の先端と底板との

間隔を

0.5 mm

単位で読み,

5

分ごとの測定結果として記録する。終結は,始発用標準針の先端と底

板との間隔が

3

回連続して変わらなくなったときの最初の降下の時間とする。練混ぜ開始から終結

までの時間をもって終結の時間とする。終結の時間は

5

分単位に丸める。

なお,始発用標準針の先端と底板との間隔が

38 mm

以上の終結付近において,気泡などの影響に

よって,始発用標準針の先端と底板との間隔が

1

回前の間隔より

1 mm

以上小さい場合,その結果

は無視し,前後の間隔の平均値を用いる。

2

回以上連続してそれらの前の間隔より

1 mm

以上小さ

い場合は再試験する。

注記 3

始発用標準針の貫入位置の間隔が狭いと結果に影響を及ぼす可能性があるため注意す


14

R 5201

:2015

る。

注記 4

通常,始発用標準針の先端と底板との間隔が

39 mm

辺りで終結となる。

10 

安定性試験 

10.1 

試験方法 

安定性試験は,10.210.6 のパット法によるか,又は

附属書 B(ルシャテリエ法)による。

10.2 

試験用機械器具 

試験用機械器具は,9.2.3 又は 9.2.4 に規定したものを使用する。

10.3 

温度及び湿度 

試験室の温度は

20

±

2

℃とし,相対湿度は

50 %

以上とする。パットを養生する湿気箱内の温度は,

20

±

1

℃とし,相対湿度は

90 %

以上とする。

なお,試験に際しては,器具の温度が試験室の温度と等しくなるようにする。

10.4 

パットの作り方 

9.4.1

に規定する方法によって標準軟度程度となるセメントペーストを練り混ぜる。これを約

130 mm

×

130 mm

のガラス板上にとり,適切なへらで外側から内側へ軽くなでて直径約

100 mm

の円形とし,中

心の厚さが約

15 mm

で周辺に向かって薄くなるようにパットを作る。パットを作ったら,直ちに 10.3 

規定する湿気箱に入れて

24

±

1

時間静置する。

10.5 

操作 

24

±

1

時間湿空養生したパット

2

個をガラス板の付いたまま煮沸容器内の水中に沈め,徐々に加熱して

90

分間沸騰した状態を保持する。これを自然に冷却した後取り出し,膨張性のひび割れ又は反りの有無を

調べる。

10.6 

結果の表示 

試験結果の表示は,パット

2

個について膨張性のひび割れ又は反りを認めないものを良,認めたものを

不良とする。パット

2

個のうち

1

個が良で,他の

1

個が不良の場合は再試験を行う。

11 

強さ試験 

11.1 

試験方法 

強さ試験は,11.211.7 によるか,又は

附属書 による。ただし,附属書 によって試験を行った場合

には,試験結果とともに

附属書 によって行ったことを明記する。

11.2 

試験用機械器具 

11.2.1 

練混ぜ機 

練混ぜ機は,9.2.3 で規定したものを使用する。

11.2.2 

モルタル供試体成形用型 

モルタル供試体成形用型は,次による(

図 参照)。

a)

成形用型は,三つの供試体を同時に成形できる,三連型のものとする。

b)

成形用型は,型枠及び底板で構成する。型枠は,両端枠及び仕切枠で構成する。

c)

型枠各部の材質は,鋼とし,底板の材質は,鋳鉄とする。

d)

型枠のモルタルと接する面の平面度の公差は

0.03 mm

とする。また,型枠の表面及び底板の上面は磨

き仕上げとし,仕切枠が両端枠にはめ込まれる部分は,すり合わせとする。

e)

成形用型の寸法は,次による。


15

R 5201

:2015

1)

両端枠間の距離

 160

±

1 mm

2)

両端枠の高さ

 40.0

±

0.1 mm

3)

仕切枠の高さ

 40.0

±

0.1 mm

4)

仕切枠間の距離

 40.0

±

0.2 mm

なお,枠の高さだけが許容差を満たさない場合において,その寸法が

40.0

±

0.2 mm

である場合に限

り,そのモルタル供試体成形用型の使用を認め,実測値によって求まる供試体への荷重面積(

40.0

×

枠の高さの実測値)を用いて圧縮強さを計算する。ただし,荷重面が正方形の加圧板を使用している

場合には,枠の高さが

39.9

39.8 mm

のモルタル供試体成形用型を用いる場合にだけ補正すればよい。

f)

底板の型枠留金及び締付け用金具の支柱は,通常,底板と一体に作るものとするが,底板の磨き仕上

げ後,底板に取り付けてもよい。

g)

締付け用金具の先端は,ソケット継手で取り付け,締め付けるとき回転しない構造とする。

h)

締付け用金具の心は,型枠を直角に押す構造とする。

i)

底板はその下面にリブを付ける。リブの下面は,がたつかないように仕上げる。

j)

底板の上面及び組立後の型枠上面は,水平となる構造とする。

k)

縦横の両留金は,相互にも,また,底板上にも直角とする。

l)

両端枠の溝幅と仕切枠のはめ込み部分とは,よく接触する構造とする。

m)

型枠は,水漏れのないようにグリースなどを塗布して締め付ける。

成形用型への充塡を容易にするために,適当な高さの鉛直な壁がある金属製の添え枠を用意する。添え

枠の内側面は鉛直であり,型枠の内側面と合わさるものとする。


16

R 5201

:2015

単位  mm

(  )

”は参考値を示す。

図 7−モルタル供試体成形用型 

11.2.3 

型詰め機 

型詰め機は,C.10.3 の規定を満たすテーブルバイブレータを使用する。規定を満たすことが確認された

仕様の例を次に示す。

a)

テーブルバイブレータの構成は,振動台(型置台,振動電動機及び型取付け具)及び支持台。

b)

振動電動機の回転速度は,

2 800

±

50 rpm

c)

型置台,型取付け具及び支持台の材質は,鋼又は鋳鉄。

d)

振動台の全振幅は,

0.80

±

0.05 mm

e)

振動台の質量は,

90 kg

以上。

f)

振動台の上面は,水平となる構造。

g)

型取付け具はモルタル供試体成形用型を押さえ,振動台が振動しているとき緩まない構造。

11.2.4 

圧縮強さ試験機 

圧縮強さ試験機は JIS B 7721 の規定に基づく

1

等級以上を使用する。

a)

 2

400

±

200 N/s

の載荷速度で荷重をかけられるものとする。

b)

圧縮板には球面座を付け,荷重のとき上下両圧縮面が平行となる構造とする。球面座の直径は

120 mm

を超えないものとする。

c)

圧縮板又は荷重用加圧板は,供試体に

40.0

±

0.1 mm

×

40.0

±

0.1 mm

の面積で正しく荷重できるものと

する。


17

R 5201

:2015

d)

圧縮板又は荷重用加圧板の載荷面の平面度の公差は,

0.01 mm

とする。

e)

荷重用加圧板は,焼入硬鋼に磨き仕上げを施したものとし,その硬さは,ショア硬さ

HS 70

以上とす

る。

11.2.5 

曲げ強さ試験機 

曲げ強さ試験機は,次による。

a)

 50

±

10 N/s

の載荷速度で,選択する上限荷重の

1/5

から上限までの範囲において±

1 %

の精度をもち,

10 kN

まで荷重をかけられるものとする。

b)

荷重用及び支持用ロールの材質は,焼入硬鋼とし,その硬さは,ショア硬さ

HS 70

以上とする。

c)

荷重用及び支持用ロールの寸法及び配置は,次による(

図 参照)。

1)

荷重用ロールの直径

 10.0

±

0.5 mm

2)

支持用ロールの直径

 10.0

±

0.5 mm

3)

支持用ロールの中心距離

 100.0

±

0.5 mm

4)

支持用ロールの長さ

 45

50 mm

d)

荷重用ロール及び支持用ロールは互いに平行とし,荷重用ロールは左右の支持用ロールから等しい距

離にあるものとする。

単位  mm

(  )

”は参考値を示す。

図 8−曲げ強さ測定の載荷状態 

11.3 

標準砂 

強さ試験用モルタル供試体の作製には,標準砂を用いる。

標準砂とは,天然けい砂を水洗,乾燥し,湿分

0.2 %

未満とし,次の粒度に調整したものであり,C.4.1.3

に規定される砂である。

a)

目開き

2 mm

の試験用ふるいの残分

 0

%

b)

目開き

1.6 mm

の試験用ふるいの残分

7

±

5 %

c)

目開き

1 mm

の試験用ふるいの残分

 33

±

5 %

d)

目開き

500 µm

の試験用ふるいの残分

 67

±

5 %

e)

目開き

160 µm

の試験用ふるいの残分

 87

±

5 %

f)

目開き

80 µm

の試験用ふるいの残分

 99

±

1 %

11.4 

温度及び湿度 

供試体を成形する試験室の温度は

20

±

2

℃とし,相対湿度は

50 %

以上とする。成形用型に詰めた供試


18

R 5201

:2015

体を貯蔵する湿気箱内の温度は

20.0

±

1.0

℃とし,相対湿度は

90 %

以上とする。供試体を養生する水槽の

水温は

20.0

±

1.0

℃とする。

なお,試験に際しては,器具及び標準砂の温度が,供試体を成形する試験室の温度と等しくなるように

する。

11.5 

供試体の作り方 

11.5.1 

モルタルの配合 

モルタルの配合は,質量比でセメント

1

,標準砂

3

,水

0.5

とする。

1

回に練り混ぜるセメント,標準砂,

水の規定量は,次のとおりである。ただし,水は体積(

225

±

1 mL

)で量り採ってもよい。

なお,これは,供試体

3

本分のモルタル量に相当する。

a)

セメント

 450

±

2 g

b)

標準砂

 1 350

±

5 g

c)

 225

±

1 g

11.5.2 

練混ぜ方法 

モルタルの練混ぜは,9.2.3 で規定した練混ぜ機を使用し,機械練りによって行う。練り鉢に規定量の水

を入れ,次にセメントを入れる。直ちに練混ぜ機を低速(自転速度:毎分

140

±

5

回転,公転速度:毎分

62

±

5

回転)で始動させ,この始動開始時を練混ぜ開始時間とする。練混ぜ機を始動させて

30

秒後に規定

量の標準砂を安定した速度で

30

秒間で入れる。高速(自転速度:毎分

285

±

10

回転,公転速度:毎分

125

±

10

回転)にし,引き続き

30

秒間練混ぜを続ける。

90

秒間休止し,休止の最初の

30

秒間に適切なさじ又

はへらで,練り鉢及びパドルに付着したモルタルを練り鉢の中心部に集めるようにしてかき落とす。休止

が終わったら再び高速で

60

秒間練り混ぜる。練混ぜ時間は休止時間も含めて

4

分とする。

練混ぜが終わったら練り鉢を練混ぜ機から取り外し,適切なさじで

10

回かき混ぜる。

11.5.3 

成形 

供試体の成形は,モルタルの練混ぜ終了後すぐに行う。モルタルは,テーブルバイブレータを用いて成

形用型に

2

層に詰める。テーブルバイブレータは,型詰の作業の間連続で振動させ,途中で停止してはな

らない。振動時間は全部で

120

±

1

秒とする。

あらかじめ,テーブルバイブレータには,添え枠を載せたモルタル供試体成形用型を固定しておく。

振動開始から

15

秒間で

1

層目のモルタルを成形用型の高さの約

1/2

までさじで詰める。

15

秒の間隔の

後,さじで練り鉢のモルタルを集めながら,次の

15

秒間に残りのモルタルの全量を,

1

層目と同じ順番で

詰める。さらに引き続き

75

秒間振動をかける。

振動終了後,テーブルバイブレータに載せた成形用型を静かに外す。すぐに成形用型から添え枠を外し

て成形用型の上のモルタルの盛り上げを削り取り,上面を平滑にする。

削り取りは,金属製のストレートエッジ(

図 参照)をほぼ鉛直に保ち,それぞれの方向に一度ずつの

こ引き(

図 参照)を行う。最後にストレートエッジをなでる方向に傾け,押し付けないで一度軽くなで

ることによって,上面を平滑にする。

削りとりが終わったら,厚さ約

6 mm

で大きさ約

190 mm

×

160 mm

のガラス板を成形用型の上に置く。

類似の寸法の鋼又は不透水性の板を使用してもよい。試料が分かるように成形用型に目印を付け,湿気箱

に入れる。

成形後

20

時間から

24

時間の間に,供試体に印を付けて丁寧に脱型を行い,供試体を速やかに水平又は

鉛直にして水槽に入れ,完全に水中に浸す。

なお,材齢

1

日の試験の供試体については,試験を実施する直前の

20

分以内に脱型を行い,試験まで湿


19

R 5201

:2015

布で覆っておく。また,養生水を交換する場合は,一度に

50 %

以上を交換してはならない。水温の制御に

循環装置を用いる場合,目に見えるような流れを起こしてはならない。

単位  mm

図 9−金属製ストレートエッジの例 

11.6 

測定 

曲げ強さ試験は,11.5 によって作製した

3

本の供試体について行う。

圧縮強さ試験は,曲げ強さ試験後の

3

本の供試体の両折片,又は 11.5 によって作製した

3

本の供試体を

有害な応力を与えずに適当な方法で二つに切断した両折片について行う。供試体を切断せずにその両端に

ついて行ってもよい。ただし,供試体の両端について行う場合は,載荷位置が近付かないような位置で試

験を行うなど注意する。

注記

供試体を二つに切断する方法は,

図 に示すような

3

点載荷で行うのが望ましい。

材齢は,セメントと水の練混ぜ開始時間を起点とする。

各材齢の試験は,次の時間内に行う。

a)

材齢

  1

 24

時間±

15

b)

材齢

  3

 72

時間±

45

c)

材齢

  7

7

日  ±

2

時間

d)

材齢

 28

 28

日  ±

8

時間

e)

材齢

 91

 91

日  ±

8

時間

曲げ強さ試験は,供試体を水中から取り出した直後に行うものとし,供試体の長軸が支持用ロールと直

交するように置き,成形したときの側面の中央に,毎秒

50

±

10 N

の割合で載荷して最大荷重を求める(

8

参照。

圧縮強さ試験は,供試体を成形したときの両側面を加圧面とし,荷重用加圧板を用いて供試体の折片の

中央部に,毎秒

2 400

±

200 N

の割合で載荷して最大荷重を求める。

11.7 

計算 

11.7.1 

圧縮強さ 

圧縮強さは,11.6 で求めた最大荷重から次の式によって算出し,小数点以下

1

桁に丸める。

600

1

w

c

=

ここに,

c

圧縮強さ(

N/mm

2

w

最大荷重(

N

圧縮強さは,一組

3

本の供試体によって測定された六つの圧縮強さの平均とし,小数点以下

1

桁に丸め

る。六つの測定値のうちの一つでも結果が六つの平均値より±

10 %

以上偏った場合は,一番偏っている一

つの結果を棄却し,残りの五つの結果の平均値を計算する。さらに,一つでも結果が五つの平均値より±

10 %

以上偏った場合は,結果全体を棄却する。


20

R 5201

:2015

11.7.2 

曲げ強さ 

曲げ強さは,11.6 で求めた最大荷重から次の式によって算出し,小数点以下

1

桁に丸める。

34

002

.

0

×

w

b

ここに,

b: 曲げ強さ(N/mm

2

w: 最大荷重(N)

曲げ強さは,一組 3 本の供試体によって測定された三つの曲げ強さの平均とし,小数点以下 1 桁に丸め

る。

12 

フロー試験 

12.1 

フロー試験用機械器具 

フローテーブル,フローコーン及び突き棒は,次による(

図 10 及び図 11 参照)。

なお,試験に際しては,器具の温度が試験室の温度と等しくなるようにする。

a)

フローテーブル,支柱及びフローコーンの材質は鋳鉄,縦軸の材質は軟鋼とする。縦軸ロール及びカ

ムの材質は,焼入硬鋼とし,その硬さはショア硬さ HS 70 以上とする。

b)

フローテーブル及びフローコーンの寸法は,次による。テーブルの質量(縦軸を含む。

)は,8 600±

30 g

とする。

1)

テーブルの直径 300±1 mm

2)

縦軸の直径 24±1 mm

3)

縦軸の長さ 103±2 mm

4)

縦軸のロールの外径 22.0±0.5 mm

5)

縦軸のロールの軸径 10.0±0.5 mm

6)

カムの偏心 12.0±0.5 mm

7)

テーブルの落差 10.0±0.5 mm

8)

支柱の高さ 280±3 mm

9)

コーンの上部内径 70.0±0.5 mm

10)

コーンの下部内径 100.0±0.5 mm

11)

コーンの高さ 60.0±0.5 mm

c)

フローテーブル上面とフローコーン下面とは,すり合わせて密接させ,縦軸は磨き仕上げとする。

d)

フローテーブルの上面にはフローコーン据付けの位置を指示するため,コーンの外縁に相当する位置

に目印となる 4 本の接線を刻む。

e)

フローテーブルの下面と支柱の上面とは,密接することとする。

f)

縦軸のはめ込みは容易に離れないようにし,かつ,フローテーブルの上面と縦軸との角度は直角とす

る。

g)

カムの形状は,有効接触角度を 270°とし,36°を起点とし 27°ごとに 1 mm ずつの割合で半径を増

す。

h)

ハンドルは外径 250 mm のもの,握りは外径 25 mm のものを用いる。

i)

フローテーブルの据付けは,その上面を水平にし,150 kg 以上のコンクリート台に,据付け用基礎ボ

ルトで一体となるように固定する(

図 10 参照)。

j)

フロー試験用突き棒の材質は,軟鋼とする。

k)

突き棒の寸法及び質量は,次による。


21

R 5201

:2015

1)

直径 20±1 mm

2)

質量 500±3 g

l)

突き棒の底面は,その側面と直角をなすものとする。

m)

突き部分は磨き仕上げ,握り部分は滑り止め仕上げとする。

12.2 

フロー値の測定 

11.5

に規定した配合及び練混ぜ方法によって練り混ぜたモルタルを,乾燥した布などでよく拭ったフロ

ーテーブル上の中央に正しく置いたフローコーンに 2 層に詰める。各層は,突き棒の先端がその層の約 1/2

の深さまで入るよう,全面にわたって各々15 回突き,最後に必要に応じて不足分を補い,表面をならす。

直ちにフローコーンを垂直方向に取り去り,15 秒間に 15 回の落下運動を与え,モルタルが広がった後の

径を最大と認める方向と,これに直角な方向とで 1 mm の単位まで測定し,その平均値をミリメートル

(mm)を単位とする無名数の整数で表す。試験は 2 回行い,その平均値をフロー値とし,無名数の整数

で表す。


22

R 5201

:2015

単位  mm

(  )

”は参考値を示す。

図 10−フローテーブル 


23

R 5201

:2015

単位  mm

(  )

”は参考値を示す。

図 11−フローコーン及び突き棒 


24

R 5201

:2015

附属書 A

(規定) 
凝結試験

A.1 

一般 

この附属書は,ISO 9597 の凝結の試験方法を翻訳し,作成したものである。ただし,始発の時間は,本

体による方法と等価とするため,測定結果を補正し,報告するよう修正している。また,ISO 9597 で規定

する試験の温度条件は,我が国の実情に即して,標準の温度条件を採用した。

この附属書は,標準軟度のセメントペーストの作製方法及び凝結の試験方法を規定する。

この試験方法は,汎用セメント,並びにこの試験方法を引用しているその他のセメント又は物質,及び

規格に適用する。ただし,この方法は,始発の時間が非常に短いセメントには適用できない。この方法は,

セメントの凝結が仕様に適合しているか否かを評価する方法として用いる。

この附属書は,標準方法を規定したものであり,標準方法に対して同等であることを確認すれば,代替

の操作及び装置を使用してもよい。

A.2 

要旨 

標準軟度のセメントペーストは,標準棒の貫入度合で規定する。標準軟度のセメントペーストが得られ

る水量は,幾つかの水準の水量で作製したセメントペーストへの貫入度合によって決定する。

凝結は,標準軟度のセメントペースト中への針の貫入が,規定された値に達するまでの時間を測定する

ことによって決定する。

A.3 

試験室並びに機器及び材料 

A.3.1 

試験室 

測定用の試料の作製及び試験を行う試験室の温度は 20±2  ℃とし,相対湿度は 50 %以上とする。

試験室の温度,相対湿度及び貯蔵容器中の水温は,作業時間中に少なくとも 1 日 1 回は記録する。

試験に用いるセメント,水及び器具の温度は,試験室の温度と等しくなるようにする。

注記  代替方法による凝結試験において適用される貯蔵条件は,附属書 AA を参照する。

温度範囲で設定する場合には,管理の目標温度は,範囲の中央値とする。

A.3.2 

機器及び材料 

A.3.2.1 

一般要求事項 

図 A.1 に示す寸法の許容差は,正しく試験を行うために重要である。定期検査を行い,許容差を満たさ

ない場合は,機器の使用を取りやめるか,又は調整若しくは修理する。定期検査の記録は,保管する。

新しい機器を受け入れるときは,この附属書に記載している質量,体積及び寸法を測定し,許容差を規

定している重要な寸法は,特に注意を払う。

機器の材質が試験結果に影響を及ぼす場合は,材質が規定され,それを用いる。

図に示すおおよその寸法は,機器の製造業者又は使用者に対し指針として示す。許容差を含む寸法は,

必ず満たさなければならない。

A.3.2.2

はかり  質量を±1 g の精度ではかれるもの。

A.3.2.3

メスシリンダー又はビュレット  容積を±1 mL の精度ではかれるもの。


25

R 5201

:2015

A.3.2.4

練混ぜ機  ISO 679 の規定に適合するもの。

注記  パドルと練り鉢との間隔に対する許容差の下限で作製すれば,より均一なセメントペーストが

得られる。

A.3.2.5

水  セメントペーストの作製には蒸留水又はイオン交換水を使用する。

セメントペースト容器に入れた試料の貯蔵には上水道水を用いてもよい。

A.3.2.6

タイマー  時間を±1 秒の精度ではかれるもの。

A.3.2.7

定規  長さを±0.5 mm の精度ではかれるもの。

A.4 

標準軟度試験 

A.4.1 

装置 

図 A.1 c)  に示す標準棒を付けた,図 A.1 a)  及び図 A.1 b)  に示す手動のビカー針装置を使用する。標準

棒は,有効長さが 45 mm 以上,直径 10.00±0.05 mm の円筒形の非腐食金属性のものとする。可動部分の

総質量は,300±1 g とする。その動きは正確に垂直であり,認められるほどの摩擦があってはならない。

そして,その軸は標準棒の軸と一致していなくてはならない。

試験中にセメントペーストを入れるセメントペースト容器[

図 A.1 a)  参照]は,硬質ゴム,プラスチッ

ク又は黄銅製とする。

セメントペースト容器は,

なるべく円すい台形で,

又は円柱で,

深さが 40.0±0.2 mm,

内径が 75±10 mm のものとする。セメントペースト容器は十分に強固でなければならない。また,底板は

セメントペースト容器より大きく,2.5 mm 以上の厚さがあり,セメントペーストと反応せず,不透水性の

材料からなるものを用いる(例えば,板ガラス)

規定された深さであり,規定のセメントペースト容器に対して同等であることを確認すれば,他の金属

のセメントペースト容器を使用してもよい。

幾つかの測定に対して,ビカー針装置の目盛の調整を一度だけとするために,厚さの等しい底板を使用

することが望ましい。


26

R 5201

:2015

単位  mm

a)

  セメントペースト容器及び始発の

測定のための定常位の側面図 

b)

  終結の測定のために裏返した 

セメントペースト容器及び正面図 

c)

  標準軟度用標準棒 d)  始発針 e)  終結針 

記号

1

セメントペースト容器

2

補正おもり

3

底板

4

貯蔵容器

5

6

通気孔(φ1.5)

7

通気孔

a)

終結の測定のための附属片付き針の下からの図

注記  始発針と終結針との質量が同じ,例えば 9.0±0.5 g であれば,各ビカー針装置に対して補正おも

りは 1 種類でよい。

(  )

”は参考値を示す。

図 A.1−標準軟度及び凝結測定用の手動ビカー針装置 


27

R 5201

:2015

A.4.2 

操作 

A.4.2.1 

セメントペーストの練混ぜ 

はかり(A.3.2.2)によって,±1 g の精度でセメント 500 g 及び水(例えば 125 g)を量り採る。メスシ

リンダー又はビュレット(A.3.2.3)を用いて水を量り採る場合,±1 mL の精度で計量する。練混ぜ機

A.3.2.4)を用いて機械的にセメントペーストを練り混ぜる。様々な練混ぜ段階での区切りとなるタイミ

ングは,練混ぜ機の電源の on/off を切り替える時間であり,±2 秒以内に行う。操作は,次による。

a)

練混ぜ機を動作状態にし,水及びセメントをこぼさないように注意しながら,練り鉢に入れる。投入

は 10 秒以内で行う。

b)

直ちに練混ぜ機を低速で始動させ,練混ぜ段階の計時をスタートし,この時を“ゼロ時間”として記

録する(分単位)

注記  “ゼロ時間”は,凝結の始発(A.5.2 参照)及び終結(A.5.3 参照)を算出する起点である。

c) 90

秒後に練混ぜ機を 30 秒間休止し,その間にゴム又はプラスチック製の適切なへらによって,鉢の

壁及び底に付着している全てのセメントペーストをかき集め,鉢の中央に集める。

d)

練混ぜ機を再始動し,低速で更に 90 秒間練り混ぜる。練混ぜ機を動かしている時間は,合計 3 分間で

ある。

標準方法に対して同等であることを確認すれば,他の練混ぜ方法を用いてもよい。

A.4.2.2 

型詰め 

セメントペーストを直ちに薄く油を塗ったセメントペースト容器に移す。セメントペースト容器は,あ

らかじめ薄く油を塗った底板の上に置いておく。過度の突き固め又は振動を与えることなくセメントペー

ストを過剰に詰める。そのセメントペースト容器を,手のひらで静かにタッピングし,セメントペースト

中の空隙を取り除く。セメントペーストで満たされたセメントペースト容器の上面を平滑にするために,

真っすぐな刃をもつ器具(ストレートエッジ)で静かにのこ引きして余剰分を取り除く。

注記  使用する油には鉱物油が適している。油の種類によっては,凝結試験に影響するためである。

警告  硬化する前のセメントペーストは強アルカリ性であり,皮膚の炎症を引き起こすことがある。

保護手袋を着用し,手動操作時における皮膚との直接接触を避ける。

A.4.2.3 

標準軟度の決定 

試験開始前に,標準棒[

図 A.1  c)]の付いた手動ビカー針装置の調整を行う。調整は,標準棒を底板ま

で下げ,目盛をゼロに合わせる。標準棒を所定の位置まで上げる。セメントペーストの表面を平滑にし,

直ちにセメントペースト容器に入れた試料をビカー針装置の標準棒の下の中心に置く。標準棒をセメント

ペーストと接触するまで静かに下げる。1,2 秒間程度,初速度及び可動部の加速度を避けるためにこの位

置に保つ。それから,素早く可動部分を解放し,標準棒をセメントペーストの中央へ垂直に貫入させる。

標準棒の解放はゼロ時間から 4 分±10 秒後に行う。貫入が止まってから少なくとも 5 秒後か,標準棒を解

放してから 30 秒後のどちらか早い方で目盛を読む。

目盛の読みを記録する。これは標準棒の底面と底板との間隔を示している。そしてセメントペーストの

水量はセメントの質量に対する百分率で表す。標準棒は貫入のたびに,すぐにきれいにする。

標準棒と底板の間隔が 6±2 mm となるものが得られるまで,セメントペーストの水量を変えて試験を繰

り返す。そのセメントペーストの水量を標準軟度水量として 0.5 %単位で記録する。


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R 5201

:2015

A.5 

凝結試験 

A.5.1 

装置 

A.5.1.1 

一般事項 

A.5.1.2

から A.5.1.5 に規定する装置は,標準方法の実施において用いられる。標準方法の要求に適合す

る自動凝結試験装置を使用してもよい。

標準方法に対して同等であることを確認すれば,同じ試験原理に基づいた他の自動又は手動凝結装置を

使用してもよい。

注記  セメントペーストを水中で試験する標準方法は,経験的に凝結の遅いセメントには適さない。

代替試験方法を

附属書 AA に示す。この代替方法を使用する必要がある場合,セメント及び他

の製品の仕様書に明記する。

A.5.1.2

貯蔵容器  セメントペーストを入れたセメントペースト容器を 20.0±1.0  ℃に保持した水中に浸

すためのもの。

セメントペースト容器に入れた試料の表面が水中に浸されれば,どのような容器を使用してもよい。

A.5.1.3

温度制御された収納装置  20.0±1.0  ℃にサーモスタットで制御され,貯蔵容器(A.5.1.2)の保

管に適した水浴又は箱からなる。

A.5.1.4 

始発の測定用ビカー針装置(手動又は自動) 

標準棒を外し,始発針[

図 A.1 d)]を取り付ける。それは鋼製で,有効長さが 45 mm 以上で直径 1.13±

0.05 mm

の直円筒形のものとする。可動部分の総質量は,300±1 g とする。その動きは正確に垂直であり,

明らかな摩擦があってはならない。そして,その軸は針の軸と一致していなくてはならない。

試験開始前に,始発針[

図 A.1  d)]を付けたビカー針装置の調整を行う。調整は針を底板まで下げ,目

盛をゼロに合わせる。針を所定の位置まで上げる。

A.5.1.5 

終結の測定用ビカー針装置(手動又は自動) 

僅かな貫入量を容易に読み取るために,直径約 5 mm の附属環がついた針[

図 A.1  e)]を取り付ける。

可動部分の総質量は,300±1 g とする。その動きは正確に垂直であり,明らかな摩擦があってはならない。

そして,その軸は針の軸と一致していなくてはならない。

標準方法に対して同等であることを確認すれば,終結の測定に始発針[

図 A.1  d)]を付けた自動凝結試

験装置を使用してもよい。

A.5.2 

始発の測定 

A.5.2.1 

操作 

A.4.2.1

によって練り混ぜた標準軟度のセメントペーストを,A.4.2.2 に従いセメントペースト容器(A.4.1

参照)に満たす。

セメントペーストを入れたセメントペースト容器及び底板を貯蔵容器内(A.5.1.2)に置き,セメントペ

ーストの表面が少なくとも 5 mm の深さまで水中に沈むように水を加え,20.0±1.0  ℃に温度制御された収

納装置(A.5.1.3)内に貯蔵する。適当な時間が経過した後,ビカー針装置の針の下に貯蔵容器に入ったセ

メントペースト容器及び底板を置く。針をセメントペーストに接触するまで静かに下げる。1,2 秒間程度,

初速度及び可動部の加速度を避けるためにこの位置に保つ。それから,素早く可動部分を解放し,針をセ

メントペースト中へ垂直に貫入させる。貫入が止まるか,針を解放してから 30 秒後のどちらか早い方で目

盛を読む。

目盛の読みを記録する。これは針の先端と底板との間隔を示している。そしてゼロ時間(A.4.2.1 参照)

からの時間も記録する。セメントペースト容器に入れた試料の適当な位置,つまりセメントペースト容器


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R 5201

:2015

の縁から 8 mm 以上離れた位置,又はそれぞれの貫入位置から 5 mm 以上離れた位置,更に直前の貫入位

置から 10 mm 以上離れた位置に,例えば,10 分間という適当な時間間隔で貫入を繰り返す。貫入試験の

合間は,セメントペースト容器に入れた試料は温度制御された収納装置(A.5.1.3)内の貯蔵容器中に保管

する。ビカー針は貫入のたびに,すぐにきれいにする。針の先端と底板との間隔が 6±3 mm になったとき,

“ゼロ時間”

A.4.2.1)からの経過時間を分単位で測定する。始発付近では,貫入する時間の間隔を短くす

ることによって精度が上がる。終結の測定も行う場合は,始発の測定後もセメントペースト容器に入れた

試料を保持する。

A.5.2.2 

報告 

A.5.2.1

で求めた針の先端と底板との間隔が 6±3 mm になったときのゼロ時間からの経過時間を 1.2 で除

し,その時間をセメントの始発の時間として,二捨三入・七捨八入によって 5 分単位に丸めて報告する。

A.5.3 

終結の測定 

A.5.3.1 

操作 

A.5.2

で使用したセメントペーストを入れたセメントペースト容器を底板上に裏返し,底板に接触してい

たセメントペーストの面で終結の測定を行う。貯蔵容器(A.5.1.2)内の水中にセメントペースト容器及び

底板を浸し,20.0±1.0  ℃に温度制御された収納装置(A.5.1.3)内に貯蔵する。適当な時間が経過した後,

ビカー針装置の針の下に貯蔵容器に入ったセメントペースト容器及び底板を置く。針をセメントペースト

に接触するまで静かに下げる。1,2 秒間程度,初速度及び可動部の加速度を避けるためにこの位置に保つ。

それから,素早く可動部分を解放し,針をセメントペースト中へ垂直に貫入させる。貫入が止まるか,針

を解放してから 30 秒後のどちらか早い方で目盛を読む。

セメントペースト容器に入れた試料の適当な位置,つまりセメントペースト容器の縁から 8 mm 以上離

れた位置,又はそれぞれの貫入位置から 5 mm 以上離れた位置,そして直前の貫入位置から 10 mm 以上離

れた位置に,例えば,30 分という適当な時間間隔で貫入を繰り返す。貫入試験の合間は,セメントペース

ト容器に入れた試料は温度制御された収納装置(A.5.1.3)内の貯蔵容器中に保管する。ビカー針は貫入の

たびに,すぐにきれいにする。

針のセメントペースト容器に入れた試料への貫入量が初めて 0.5 mm になったとき,ゼロ時間(A.4.2.1

参照)からの経過時間を分単位で測定する。貫入量が初めて 0.5 mm になったときは,附属の環が初めて

セメントペースト容器に入れた試料に印を付けなかった時間であり,終結付近では貫入する時間の間隔を

短くすることによって精度が上がる。終結は,試験を 2 か所で繰り返して確認する。

A.5.3.2 

報告 

A.5.3.1

で求めた貫入量が初めて 0.5 mm になったときのゼロ時間からの経過時間をセメントの終結の時

間として,二捨三入・七捨八入によって 5 分単位に丸めて報告する。


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R 5201

:2015

附属書 AA

(参考)

凝結試験の代替方法

AA.1 

試験要旨 

この附属書は,ISO 9597 

附属書 の凝結試験の代替方法を翻訳し,作成したものである。ただし,凝

結の始発の時間は,本体による方法と等価とするため,測定結果を補正し,報告するよう修正している。

使用する機器及び測定用の試料の調製方法は,A.5 に規定されたものと同じであるが,付加的な要求事

項として,適当な大きさで,20±1  ℃及び相対湿度 90 %以上に保持した部屋又は湿気箱が必要である。

注記 1  この代替方法では,貯蔵容器(A.5.1.2)は必要ない。

注記 2  この代替方法を用いる必要がある場合,セメント及び他の製品の仕様書に明記する。

AA.2 

装置 

AA.2.1 

一般事項 

代替方法を行うには,AA.2.2AA.2.4 に規定した装置を用いる。代替方法の要求事項に準拠している自

動凝結試験装置を用いてもよい。

AA.2.2

部屋又は湿気箱  適当な大きさであり,貯蔵の間,温度は 20±1  ℃とし,相対湿度は 90 %以上と

する。

AA.2.3

ビカー針装置  手動又は自動で,A.5.1.4 に規定される始発を測定するためのもの。

AA.2.4

ビカー針装置  手動又は自動で,A.5.1.5 に規定される終結を測定するためのもの。

AA.3 

始発の測定 

AA.3.1 

操作 

A.4.2.1

によって練り混ぜた標準軟度のセメントペーストを A.4.2.2 に従い,セメントペースト容器(A.4.1

参照)に満たす。

セメントペーストを入れたセメントペースト容器及び底板を部屋又は湿気箱(AA.2.2)内に置き,適当

な時間が経過した後,ビカー針装置の針の下にセメントペースト容器及び底板を置く。針をセメントペー

ストに接触するまで静かに下げる。1,2 秒程度,初速度及び可動部の加速度を避けるためにこの位置に保

つ。それから,素早く可動部分を解放し,針をセメントペースト中へ垂直に貫入させる。貫入が止まるか,

針を解放してから 30 秒後のどちらか早い方で目盛を読む。

目盛の読みを記録する。これは,針の先端と底板との間隔を示している。そしてゼロ時間からの時間も

記録する。セメントペースト容器に入れた試料の適当な位置,つまりセメントペースト容器の縁から 8 mm

以上離れた位置,又はそれぞれの貫入位置から 5 mm 以上離れた位置,そして直前の貫入位置から 10 mm

以上離れた位置に,例えば,10 分という適当な時間間隔で貫入を繰り返す。貫入試験の合間は,セメント

ペースト容器に入れた試料は,部屋又は湿気箱(AA.2.2)に保管する。ビカー針は,貫入のたびに,すぐ

にきれいにする。針の先端と底板との間隔が 6±3 mm になったとき,

“ゼロ時間”

A.4.2.1)からの経過時

間を分単位で測定する。終結の測定も行う場合は,始発の測定後もセメントペースト容器に入れた試料を

保持する。


31

R 5201

:2015

AA.3.2 

報告 

AA.3.1

で求めた針の先端と底板との間隔が 6±3 mm になったときのゼロ時間からの経過時間を 1.2 で除

し,その時間をセメントの始発の時間として,二捨三入・七捨八入によって 5 分単位に丸めて報告する。

AA.4 

終結の測定 

AA.4.1 

操作 

A.5.2

で使用したセメントペーストを入れたセメントペースト容器を底板上に裏返し,底板に接触してい

たセメントペーストの面で終結の測定を行う。セメントペーストを入れたセメントペースト容器及び底板

を部屋又は湿気箱(AA.2.2)内に置く。適当な時間が経過した後,ビカー針装置の針の下にセメントペー

スト容器及び底板を置く。針をセメントペーストに接触するまで静かに下げる。1,2 秒程度,初速度及び

可動部の加速度を避けるためにこの位置に保つ。それから,素早く可動部分を解放し,針をセメントペー

スト中へ垂直に貫入させる。貫入が止まるか,針を解放してから 30 秒後のどちらか早い方で目盛を読む。

セメントペースト容器に入れた試料の適当な位置,つまりセメントペースト容器の縁から 8 mm 以上離

れた位置,又はそれぞれの貫入位置から 5 mm 以上離れた位置,更に直前の貫入位置から 10 mm 以上離れ

た位置に,例えば,30 分という適当な時間間隔で貫入を繰り返す。貫入試験の合間は,セメントペースト

容器に入れた試料は部屋又は湿気箱(AA.2.2)内に保管する。ビカー針は貫入のたびに,すぐにきれいに

する。

針のセメントペースト容器に入れた試料への貫入量が初めて 0.5 mm になったとき,ゼロ時間(A.4.2.1

参照)からの経過時間を分単位で測定する。貫入量が初めて 0.5 mm になったときは,附属の環が初めて

セメントペースト容器に入れた試料に印を付けなかった時間であり,終結付近では貫入する時間の間隔を

短くすることによって精度が上がる。終結は,試験を 2 か所で繰り返して確認する。

AA.4.2 

報告 

AA.4.1

で求めた貫入量が初めて 0.5 mm になったときのゼロ時間からの経過時間をセメントの終結の時

間として,二捨三入・七捨八入によって 5 分単位に丸めて報告する。


32

R 5201

:2015

附属書 B

(規定)

安定性試験

B.1 

一般 

この附属書は,ISO 9597 の安定性の試験方法を翻訳し,作成したものである。ただし,ISO 9597 で規定

する試験の温度条件は,我が国の実情に即して,標準の温度条件を採用した。

この附属書は,標準軟度のセメントペーストの作製方法及び安定性の試験方法を規定する。

この試験方法は,汎用セメント,並びにこの試験方法を引用しているその他のセメント又は物質,及び

規格に適用する。この試験方法は,セメントの安定性が仕様に適合しているか否かを評価する方法として

用いる。

この附属書は,標準方法を規定したものであり,標準方法に対して同等であることを確認すれば,代替

の操作及び装置を使用してもよい。

B.2 

要旨 

標準軟度のセメントペーストは,標準棒の貫入度合で規定する。標準軟度のセメントペーストが得られ

る水量は,幾つかの水準の水量で作製したセメントペーストへの貫入度合によって決定する。

安定性は,標準軟度のセメントペーストの体積膨張を二つの指示針の先端間の間隔を測定することによ

って決定する。

B.3 

試験室並びに機器及び材料 

B.3.1 

試験室 

測定用の試料の作製及び試験を行う試験室の温度は 20±2  ℃とし,相対湿度は 50 %以上とする。

試験室の温度,相対湿度及び貯蔵容器中の水温は,作業時間中に少なくとも 1 日 1 回は記録する。

試験に用いるセメント,水及び器具の温度は,試験室の温度と等しくなるようにする。

温度範囲で設定する場合には,管理の目標温度は範囲の中央値とする。

B.3.2 

機器及び材料 

B.3.2.1 

一般要求事項 

図 B.1 に示す寸法の許容差は,正しく試験を行うために重要である。定期検査を行い,許容差を満たさ

ない場合は,機器の使用を取りやめるか,又は調整若しくは修理する。定期検査の記録は,保管する。

新しい機器を受け入れるときは,この附属書に規定している質量,体積及び寸法を測定し,許容差を規

定している重要な寸法は,特に注意を払う。

機器の材質が試験結果に影響を及ぼす場合は,材質が規定され,それを用いる。

図に示すおおよその寸法は,機器の製造業者又は使用者に対し,指針として示す。許容差を含む寸法は,

必ず満たさなければならない。

B.3.2.2

はかり  質量を±1 g の精度ではかれるもの。

B.3.2.3

メスシリンダー又はビュレット  容積を±1 mL の精度ではかれるもの。

B.3.2.4

練混ぜ機  ISO 679 の規定に適合するもの。

注記  パドルと練り鉢との間隔に対する許容差の下限で作製すれば,より均一なセメントペーストが


33

R 5201

:2015

得られる。

B.3.2.5

水  セメントペーストの作製には,蒸留水又はイオン交換水を使用する。

ルシャテリエ装置に入れた試料の貯蔵及び煮沸には,上水道水を用いてもよい。

B.3.2.6

タイマー  時間を±1 秒の精度ではかれるもの。

B.3.2.7

定規  長さを±0.5 mm の精度ではかれるもの。

B.4 

標準軟度試験 

B.4.1 

装置 

図 B.1 c)  に示す標準棒を付けた,図 B.1 a)  及び図 B.1 b)  に示す手動のビカー針装置を使用する。標準

棒は有効長さが 45 mm 以上,直径 10.00±0.05 mm の円筒形の非腐食金属性のものとする。可動部分の総

質量は 300±1 g とする。その動きは正確に垂直であり,認められるほどの摩擦があってはならない。そし

て,その軸は標準棒の軸と一致していなくてはならない。

試験中にセメントペーストを入れるセメントペースト容器[

図 B.1 a)  参照]は,硬質ゴム,プラスチッ

ク又は黄銅製とする。

セメントペースト容器は,

なるべく円すい台形で,

又は円柱で,

深さが 40.0±0.2 mm,

内径が 75±10 mm のものとする。セメントペースト容器は,十分に強固でなければならない。また,底板

はセメントペースト容器より大きく,2.5 mm 以上の厚さがあり,セメントペーストと反応せず,不透水性

の材料からなるものを用いる(例えば,板ガラス)

規定された深さであり,規定のセメントペースト容器に対して同等であることを確認すれば,他の金属

のセメントペースト容器を使用してもよい。

幾つかの測定に対して,ビカー針装置の目盛の調整を一度だけとするために,厚さの等しい底板を使用

することが望ましい。


34

R 5201

:2015

単位  mm

a)

  セメントペースト容器及び 

標準軟度決定のための定常位の側面図 

b)

  セメントペースト容器及び 

標準軟度決定のための定常位の正面図 

c)

  標準軟度用標準棒 

記号

1

セメントペースト容器

2

底板

図 B.1−標準軟度決定用の手動ビカー針装置 


35

R 5201

:2015

B.4.2 

操作 

B.4.2.1 

セメントペーストの練混ぜ 

はかり(B.3.2.2)によって,±1 g の精度でセメント 500 g 及び水(例えば 125 g)を量り採る。メスシ

リンダー又はビュレット(B.3.2.3)を用いて水を量り採る場合,±1 mL の精度で計量する。練混ぜ機

B.3.2.4)を用いて機械的にセメントペーストを練り混ぜる。様々な練混ぜ段階での区切りとなるタイミ

ングは,練混ぜ機の電源の on/off を切り替える時間であり,±2 秒以内に行う。操作は次による。

a)

練混ぜ機を動作状態にし,水及びセメントをこぼさないように注意しながら,練り鉢に入れる。投入

は 10 秒以内で行う。

b)

直ちに練混ぜ機を低速で始動させ,練混ぜ段階の計時をスタートする。

c) 90

秒後に練混ぜ機を 30 秒間休止し,その間にゴム又はプラスチック製の適切なへらによって,鉢の

壁及び底に付着している全てのセメントペーストをかき集め,鉢の中央に集める。

d)

練混ぜ機を再始動し,低速で更に 90 秒間練り混ぜる。練混ぜ機を動かしている時間は,合計 3 分間で

ある。

標準方法に対して同等であることを確認すれば,他の練混ぜ方法を用いてもよい。

B.4.2.2 

型詰め 

セメントペーストを直ちに薄く油を塗ったセメントペースト容器に移す。セメントペースト容器は,あ

らかじめ薄く油を塗った底板の上に置いておく。過度の突き固め又は振動を与えることなくセメントペー

ストを過剰に詰める。そのセメントペースト容器を,手のひらで静かにタッピングし,セメントペースト

中の空隙を取り除く。セメントペーストで満たされたセメントペースト容器の上面を平滑にするために,

真っすぐな刃をもつ器具(ストレートエッジ)で静かにのこ引きして余剰分を取り除く。

注記  使用する油には鉱物油が適している。油の種類によっては,凝結に影響するためである。

警告 1  硬化する前のセメントペーストは強アルカリ性であり,皮膚の炎症を引き起こすことがある。

保護手袋を着用し,手動操作時における皮膚との直接接触を避ける。

B.4.2.3 

標準軟度の決定 

試験開始前に,標準棒[

図 B.1  c)]の付いた手動ビカー針装置の調整を行う。調整は標準棒を底板まで

下げ,目盛をゼロに合わせる。標準棒を所定の位置まで上げる。セメントペーストの表面を平滑にし,直

ちにセメントペースト容器及び底板をビカー針装置の標準棒の下の中心に置く。標準棒をセメントペース

トと接触するまで静かに下げる。1,2 秒間程度,初速度や可動部の加速度を避けるためにこの位置に保つ。

それから,素早く可動部分を解放し,標準棒をセメントペーストの中央へ垂直に貫入させる。標準棒の解

放は練混ぜ開始時から 4 分±10 秒後に行う。貫入が止まってから少なくとも 5 秒後か,標準棒を解放して

から 30 秒後のどちらか早い方で目盛を読む。

目盛の読みを記録する。これは,標準棒の底面と底板との間隔を示している。そしてセメントペースト

の水量は,セメントの質量に対する百分率で表す。標準棒は,貫入のたびに,すぐにきれいにする。

標準棒と底板との間隔が 6±2 mm となるものが得られるまで,セメントペーストの水量を変えて試験を

繰り返す。そのセメントペーストの水量を標準軟度水量として 0.5 %単位で記録する。

B.5 

安定性試験 

B.5.1 

装置 

B.5.1.1 

ルシャテリエ装置 

ルシャテリエ装置は,非腐食性の金属,例えば黄銅製のばね状の型枠に指示針が付いた構成である。


36

R 5201

:2015

B.2 a)

に寸法を示す。型枠部の弾性は,

図 B.2 c)  に示すように質量 300±1 g で変形を起こすことなく,指

示針の先端間の距離が少なくとも 15.0 mm 増える程度とする。

各装置に対し,例えば平面ガラスのような不透水性の材料でセメントペーストによって腐食しない一組

の覆い板が必要である。各板は,型枠より大きいものとする。上側に位置する覆い板は,75 g 以上の質量

とする。この要件を満たすために,板の上に小さなおもりを置いてもよい。

単位  mm

記号

1

切れ目

2

覆い板(底板,蓋)

a)

  セメントの安定性試験用装置 

注記  試験終了後硬化したセメントペーストの脱型が容

易にできるように,中央の切れ目の両側の型枠の上
半分に二つのループがはんだ付けしてある。

a)

指示針の先端の開きの増加 X(2X≧15.0)

b)

  安定性試験用装置− 

脱型のためのループの任意の配置 

c)

  安定性試験用装置−弾性試験の配置 

(  )

”は参考値を示す。

図 B.2−ルシャテリエ装置 

B.5.1.2

水浴  加熱には水浴を使用する。ルシャテリエ供試体を水に沈めることができ,20±2  ℃から煮

沸まで 30±5 分間で水温を上げることができるもの。


37

R 5201

:2015

B.5.1.3

部屋又は湿気箱  適当な大きさで,温度は 20±1  ℃とし,相対湿度は 90 %以上とする。

B.5.2 

操作 

標準軟度のセメントペーストを準備する。ルシャテリエ装置の型枠部に薄く油を塗り,薄く油を塗った

底板の上にこれを置き,過度の突き固め又は振動を与えることなく,セメントペーストを直ちに手で詰め

る。必要があれば真っすぐな刃をもつ器具(ストレートエッジ)で表面を平滑にする。詰めている間に型

枠の切れ目が誤って開くのを避けるために,例えば指で軽く押さえるか,又は適切なゴムバンドを使用す

る。

警告 2  硬化する前のセメントペーストは強アルカリ性であり,皮膚の炎症を引き起こすことがある。

保護手袋を着用し,手動操作時における皮膚との直接接触を避ける。

薄く油を塗った覆い板で型枠部に蓋をし,必要ならばおもりを載せ,直ちに湿気部屋又は湿気箱内に置

く。20±1  ℃及び相対湿度 90 %以上で 24 時間±30 分間保持する。

標準方法に対して同等であることを確認すれば,型枠を覆い板で挟んで,必要ならばおもりを載せて水

浴中に置き,20±1  ℃で 24 時間±30 分間,水中に保持してもよい。

24

時間±30 分間後に指示針間の距離 A

図 B.2 b)  参照]を 0.5 mm 単位で測定する。それからルシャテ

リエ装置を 30±5 分間で煮沸に至るまで徐々に加熱し,3 時間±5 分間水浴を煮沸温度に保持する。

より短い煮沸時間での膨張が 3 時間後の膨張と同じ場合には,短い保持時間でよい。

煮沸が終わったら,指示針間の距離 を 0.5 mm 単位で測定する。

警告 3  熱い測定用の試料の取扱いに注意する。

ルシャテリエ装置を試験室の温度まで冷却する。指示針間の距離 を 0.5 mm 単位で測定する。

B.5.3 

報告 

測定値 Aを記録し,Cの差を計算し,mm 単位にする。膨張量がセメントの規格値を超えた場合,

再試験を行う。Cの値又は再試験を行った場合は,二つの値の平均値をミリメートル(mm)単位で報

告する。

試験条件から測定値 Bに有意な差が認められなければ,差 Bを報告することによって,試験時間

を短くすることができる。

B.5.4 

再試験 

新鮮なセメントが安定性の規格値から外れた場合は,保管後に再試験を行ってもよい。そのためにはセ

メントを厚さ約 70 mm の層に広げ,温度 20±2  ℃及び相対湿度 50 %以上の場所に 7 日間保管する。それ

から,B.5.2 によってセメントの再試験を行う。


38

R 5201

:2015

附属書 C 
(規定) 
強さ試験

C.1 

一般 

この附属書は,ISO 679 を翻訳し,作成したものである。ただし,ISO 679 で規定する試験の温度条件は,

我が国の実情に即して,標準の温度条件を採用した。

この附属書は,セメント,標準砂及び水を質量比で 1:3:0.5 として作製したセメントモルタルの圧縮

強さ,及び任意ではあるが曲げ強さの試験方法を規定する。この試験方法は,汎用セメント,並びにこの

試験方法を引用しているその他のセメント又は物質,及び規格に適用する。ただし,この方法は,始発の

時間が非常に短いセメントには適用できない。

この附属書は,基準となる装置及び操作を規定し,標準砂,代替の装置及び操作の適合性試験として用

いる方法について規定する。

C.2 

要旨 

この試験方法は,寸法が 40 mm×40 mm×160 mm の角柱供試体による圧縮強さ,及び任意ではあるが曲

げ強さについて規定する。

供試体は,質量比でセメント 1 に対し,標準砂 3,水 1/2(水/セメント比 0.50)からなる 1 バッチのモ

ルタルとして成形する。様々な種類の砂又は様々な産地の砂から調製した標準砂は,セメント強さ試験結

果が基準砂を用いて得られた結果と有意な差がないことを条件として使用することができる(C.10 参照)

標準方法では,

モルタルは機械練りによって調製し,

ジョルティング装置を使用して成形用型に詰める。

代替の締固め装置及び操作は,ジョルティング装置を用いた標準方法によって得られるセメント強さ試験

結果と有意な差がないことを条件として使用することができる(C.10 及び

附属書 CA 参照)。

成形用型に詰めた供試体は,湿空中で 24 時間養生する。その後,脱型して,強さ試験を実施するときま

で水中で養生する。

所定の材齢に達したとき,供試体を水中から取り出し,必要に応じて曲げ強さ試験を実施するか,又は

角柱の折片に有害な応力を与えずに他の適切な方法によって切断し,

各折片を用いて圧縮強さ試験を行う。

C.3 

試験室並びに機器及び材料 

C.3.1

試験室  供試体を成形する試験室は,温度を 20±2  ℃とし,相対湿度を 50 %以上とする。

試験室の温度及び相対湿度は,少なくとも 1 日 1 回は作業時間中に記録する。

この附属書によって試験をする試験所は,JIS Q 17025 の要求事項への適合によって,試験結果の信頼の

向上に努めることが望ましい。

C.3.2

湿気室又は湿気箱  成形用型に詰めた供試体を貯蔵するときの湿気室又は湿気箱は,温度を 20.0

±1.0  ℃とし,相対湿度を 90 %以上とする。

湿気室又は湿気箱の温度及び相対湿度は,少なくとも 4 時間ごとに記録する。

C.3.3

貯蔵容器  水中で供試体を養生するための貯蔵容器には,セメントと反応しない材質でできたすの

こ状のものを取り付ける。

水温は,20.0±1.0  ℃とする。


39

R 5201

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貯蔵容器中の水温は,少なくとも 1 日 1 回は作業時間中に記録する。

C.3.4

セメント,標準砂及び水  供試体の作製に用いるセメント,標準砂(C.4.1.3 参照)及び水の温度

は,試験室の温度と等しくなるようにする。

C.3.5

試験用ふるい  試験用ふるいは,金網製で JIS Z 8801-1 の規定に適合し,表 C.1 に示す目開きのも

のとする。

表 C.1−試験用ふるいの目開き 

目開き

a)

  mm

2.00 1.60 1.00 0.50 0.16 0.08

a)

  ISO 565:1990

の R 20 シリーズを採用した。

C.3.6 

機器 

C.3.6.1 

一般要求事項 

供試体の作製及び試験に使用する機器の温度は,試験室の温度と等しくなるようにする。温度範囲で設

定する場合には,管理の目標温度は範囲の中央値とする。

図 C.1∼図 C.5 に示す寸法の許容差は,正しく試験を行うために重要である。定期検査を行い,許容差

を満たさない場合は,機器の使用を取りやめるか,調整又は修理する。定期検査の記録は保管する。

新しい機器を受け入れるときは,この附属書に規定している質量,体積及び寸法を測定し,許容差を規

定している重要な寸法は,特に注意を払う。

機器の材質が試験結果に影響を及ぼす場合は,材質を規定して用いる。

図に示すおおよその寸法は,機器の製造業者又は使用者に対し指針として示す。許容差を含む寸法は,

必ず満たさなければならない。

C.3.6.2 

練混ぜ機  練混ぜ機は,基本的に次のものから構成される。 

a)

練り鉢は,容量が約 5 L で,

図 C.1 に示すような形及び寸法のステンレス鋼製とする。練り鉢は,練

り混ぜている間は練混ぜ機に確実に固定できるものとする。また,パドルに対する練り鉢の高さ及び

パドルと練り鉢の間隔は,微調整できるものとする。

b)

ステンレス鋼でできたパドルは,

図 C.1 に示すような形,寸法及び許容差をもち,回転速度が制御さ

れた電気モーターによって,練り鉢の軸の周りを遊星運動するとともに,それ自身も回転する。回転

の二つの方向は反対であり,二つの回転数の比率は整数ではないものとする。

パドル及び練り鉢は,いつも一緒に使えるように組にしておく。

図 C.1 に示すパドルと練り鉢の間隔は,定期的に確認する。図 C.1 に示すパドルと練り鉢の間隔の 3±1

mm

は,空の練り鉢の中でパドルが最も壁に近付いたときの状態での間隔である。直接測定することが難

しい場合は,簡単に許容差を満たしているかを確認できるゲージ(

“隙間ゲージ”

)を使用するとよい。

注記  図 C.1 に示すおおよその寸法は,製造業者の指針のためである。

練混ぜ機の回転速度を

表 C.2 に示す。

表 C.2−練混ぜ機のパドルの速度 

速度

回転

rpm

遊星運動

rpm

低 140±5 62±5

高 285±10 125±10


40

R 5201

:2015

単位  mm

記号

1

練り鉢

2

パドル

(  )

”は参考値を示す。

図 C.1−練り鉢及びパドル 

C.3.6.3

成形用型  成形用型は,断面が 40 mm×40 mm で,長さが 160 mm の三つの角柱供試体が同時に

成形できる,三つの水平の枠からなるものとする。代表的な成形用型を

図 C.2 に示す。

成形用型は鋼製とし,枠の厚さは約 10 mm とする。それぞれの内側の表面のビッカース硬さは,HV 200

以上とするが,ビッカース硬さは HV 400 以上が望ましい。

成形用型は,供試体をきず付けることなく容易に取り外せる構造とする。各成形用型は,機械鋼又は鋳

鉄の底板を付けたものとする。組み立てられたときの成形用型は,確実にしっかりと形を保持し,底板に

固定できるものとする。

組み立てたものは,操作中ゆがみ及び水漏れがあってはならない。底板は,締固め装置のテーブルと確

実に接し,二次的振動を誘発しないよう堅固なものとする。


41

R 5201

:2015

単位  mm

a)

のこ(鋸)引き動作による上削りの方向

図 C.2−成形用型 

成形用型とジョルティング装置との製造業者が異なる場合は,外部寸法又は質量が異なる場合があるた

め,それらの適合性は購入者が確保する必要がある。

組立を容易にし,規定の許容差に適合していることを保証するために,成形用型の各部品には刻印を打

つ。別の成形用型の部品を流用してはならない。

組み立てた成形用型は,次による。

a)

それぞれの成形用型の内部寸法と許容差は,次のとおりである。

1)

長さ: 160±1 mm

2)

幅: 40.0±0.2 mm

3)

深さ: 40.1±0.1 mm

b)

各内側側面全部にわたり平面度の公差(ISO 1101 参照)は,0.03 mm とする。

c)

成形用型の底面に対する各内部表面と基準面との鉛直性の許容差

ISO 1101 参照)

は,

0.2 mm

とする。

d)

各内側面の表面性状(JIS B 0031 参照)は,作製段階で N 8 より粗くないこととする。

成形用型は,規定する許容差又は公差をいずれか 1 か所でも外れたものは取り換える。成形用型の質量

は,C.3.6.4 に規定する合計質量に一致させる。

組立には,きれいな成形用型を準備する。成形用型の外側の接合部を覆うために適切なシーリング材を

使用する。型枠油を成形用型の内部表面に薄く塗る。

注記  型枠油には鉱物油が適している。油の種類によっては,セメントの凝結に影響するためである。

成形用型への充塡を容易にするために,鉛直な壁の高さが 20 mm から 40 mm 程度の成形用型に合う金


42

R 5201

:2015

属製の添え枠を用意する。添え枠の内側面は,型の内側面と 1 mm 以下で合わさるものとする。添え枠の

側面は,成形用型上で正しい位置となる位置決めの役割をもつ。

モルタルを広げ,上削りをするために,

図 C.3 に示す二つのならし器具及び一つの金属製ストレートエ

ッジを用意する。

単位  mm

a)

  大きいならし器具 b)  小さいならし器具 

c)

  ストレートエッジ 

記号

D  添え枠の高さ

(  )

”は参考値を示す。

図 C.3−ならし器具及び金属製ストレートエッジ 

C.3.6.4

ジョルティング装置  装置は基本的にテーブルの中心から 800 mm 離れた回転軸に 2 本の軽いア

ームで緊結された長方形のテーブルで構成される。代表的な装置を

図 C.4 に示す。


43

R 5201

:2015

単位  mm

記号

1

突起

2

カム従動車

3

カム

4

受具

(  )

”は参考値を示す。

図 C.4−ジョルティング装置 

テーブルは,下面の中心に表面が球状の打撃用突起をもつ。打撃用突起の下には,上部表面が平らな小

さな受具を備える。停止位置で,突起と受具の接点を通る共通垂線は鉛直となる。打撃用突起が受具上で

停止しているとき,テーブルの上面はどの四隅の高さも平均高さから 1.0 mm を超える誤差がないように

水平にする。テーブルは,成形用型の底板と同等又はそれ以上の寸法のものとし,上面は平滑に加工する。

固定具は成形用型をテーブルに固定するために備える。

アーム,空の成形用型,添え枠及び固定具を加えたテーブル質量の合計は,20.0±0.5 kg とする。

テーブル一式を回転軸に緊結しているアームは,堅固で,ISO 4200 に規定する管径で,外径が 17∼22 mm

の丸管とする。2 本のアームの全質量は,横棒も含めて 2.25±0.25 kg とする。回転軸のベアリングは,球

又は円筒とし,細かい砂粒又はほこりの侵入を防ぐ構造とする。回転軸の動きによるテーブル中心の水平


44

R 5201

:2015

変位は,1.0 mm を超えてはならない。

突起及び受具は,ビッカース硬さ HV 500 以上の焼入硬鋼で作る。突起の曲率は,約 0.01 mm

1

とする。

操作としては,テーブルはカムによって持ち上げられ,15.0±0.3 mm の高さから自由落下し,突起が受

具にぶつかる。

カムは,ビッカース硬さ HV 400 以上の焼入硬鋼で作り,その軸は,常に 15.0±0.3 mm 自由落下する構

造とするためボールベアリングを付ける。カム従動車は,カムの摩耗を最少とする構造とする。カムは,

約 250 W の電気モーターによって減速ギヤを介して,1 秒間に 1 回転の定速で駆動する。60±3 秒の時間

に正確に 60 回打撃させるために制御機構及び計数器を付ける。

テーブル上の成形用型は,

各枠の長手方向を,

アームの方向と同一でカムの回転軸と垂直の方向に置く。

成形用型の中心が,衝撃点の真上の位置にくるのを容易にするために,適当な目印を付ける。

装置は,質量約 600 kg,容積約 0.25 m

3

及び成形用型が作業に適した高さとなるような寸法のコンクリ

ート台にしっかりと固定する。コンクリート台の全底部は,締固めに影響する外部振動を防ぐ十分な遮断

効果をもつ弾性パッド,例えば天然ゴムの上に載せる。

装置の基部は,コンクリート基礎にアンカーボルトを使用して,装置の基部とコンクリート基礎の間が

確実に全面に接触し,かつ,振動が起きない接触面とするためにモルタルを薄く塗って,水平に固定する。

C.3.6.5

曲げ強さ試験機(任意)  この装置の規定は任意である。曲げ強さ試験機は,50±10 N/s の載荷

速度で,選択するレンジの上部 4/5 において±1.0 %の精度をもち,10 kN まで荷重をかけられるものとす

る。

試験機は,100.0±0.5 mm 離れている直径 10.0±0.5 mm の二つの鋼製支持用ロール,及びこの二つの中

心に位置する同じ径の第 3 の鋼製荷重用ロールからなる曲げ装置をもつ。これらのロールの長さは,45∼

50 mm

とする。載荷の配置を

図 C.5 に示す。

圧縮強さだけを測定する場合,角柱に有害な応力を加えることのない他の適切な方法を用いて角柱を折

ってもよい。

曲げ強さは,曲げ強さ試験機を用いるか,圧縮強さ試験機に適切な装置を付けて測定してもよい。

単位  mm

(  )

”は参考値を示す。

図 C.5−曲げ強さ試験の載荷配置 


45

R 5201

:2015

三つのロールの軸を通る三つの鉛直面は平行であり,試験中も平行で,等距離で,供試体の長さ方向と

直交するものとする。支持用ロール及び荷重用ロールの一つは,何らかのねじり応力を加えることなく供

試体の幅全体にわたって荷重を一様の分布とするため,少しだけ傾斜できるものとする。

C.3.6.6

圧縮強さ試験機  圧縮強さ試験機は,試験に適した能力をもち(この箇条の 8 段落目参照),JIS 

B 7721

によって確認し,選択するレンジの上部 4/5 において±1.0 %の精度をもつものとする。

2 400

±200 N/s の載荷速度で荷重をかけられるものとする。供試体の破壊時に示した値を,載荷終了後

もそのまま保持する表示機構をもつ。これには,圧力ゲージの最大表示器又はデジタル表示の記憶装置を

使用する。手動で操作する試験機は,荷重速度を容易に制御できる装置を付ける。

ラムの鉛直軸は試験機の鉛直軸と一致し,

載荷中のラムの移動方向は試験機の鉛直軸に沿うものとする。

さらに,その応力は結果として供試体の中心を通るものとする。試験機の下部圧縮板の表面は,試験機の

軸と直交し,載荷中も直交するものとする。

上部圧縮板の球面座の中心は,試験機の鉛直軸が試験機の上部圧縮板の下面と交差する点に対し,許容

差を±1 mm とする。上部圧縮板は,供試体と接触したときは自由に動くものとするが,載荷中は上部及

び下部圧縮板の相対的な位置は,固定しているものとする。

試験機の圧縮板は,タングステンカーバイド又はビッカース硬さ HV 600 以上の焼入硬鋼とする。これ

らの圧縮板は,厚さ 10 mm 以上,幅 40.0±0.1 mm,及び長さ 40.0±0.1 mm とする。供試体との全接触面

にわたる平面度の公差は,0.01 mm とする(ISO 1101 参照)

。表面の仕上がりは,N3 より滑らかでなく,

N6

より粗くないものとする(JIS B 0031 参照)

代替品として,

タングステンカーバイド又はビッカース硬さ HV 600 以上の焼入硬鋼の 2 枚の補助板で,

厚さが 10 mm 以上で圧縮板の規定に適合するものを使用してもよい。補助板は,載荷系統の軸との関係で

は±0.5 mm の許容差で中央に置くことが望ましい。補助板はそれぞれの中央に許容差±0.5 mm に調整す

ることが望ましい。

試験機に球面座がない場合若しくは球面座が固定されている場合,又は球面座の直径が 120 mm より大

きい場合は,C.3.6.7 に規定するジグを使うものとする。

二つ以上の呼び容量をもつ試験機を用いてもよい。低い方の呼び容量の最大値は,次に高い方の呼び容

量の最大値の約 1/5 が望ましい。

試験機には,載荷速度の自動調節装置及び試験結果の記録装置が付いているものが望ましい。

試験機の球面座には,供試体との接触を容易にするために油をさすとよいが,載荷中に圧縮板の移動が

生じない程度とする。高圧部において効果を発揮する潤滑油は適当ではない。

C.3.6.7

圧縮強さ試験機用ジグ (C.3.6.6 によってジグが必要な場合,)ジグは試験機の荷重をモルタル供

試体の載荷面に伝えるために,試験機の圧縮板の間に入れるものとする(

図 C.6 参照)。

ジグの下部加圧板は,試験機の下部圧縮板に固定することができるものとする。ジグの上部加圧板は,

試験機の上部圧縮板から中間の球面座を介して荷重を受ける。ジグの球面座は,それほど大きな摩擦なし

に鉛直に滑る構造となっている。ジグはきれいに保持されるものとし,ジグの加圧板が最初供試体の面に

適応して,試験中はそのまま固定し続けるように,球面座を自由に動くようにしておくものとする。C.3.6.6

の全ての規定は,ジグを使用するときも同様に適用される。

ジグの球面座に油をさしてもよいが,載荷中に上部加圧板の移動が生じない程度とする。高圧部におい

て効果を発揮する潤滑油は,適当ではない。

注記  供試体の破壊後は,各部がその最初の位置に自動的に戻ることが望ましい。

C.3.6.8

はかり  質量を±1 g の精度でひょう量できるもの。


46

R 5201

:2015

C.3.6.9

タイマー  時間を±1 秒の精度で測定できるもの。

記号

1

試験機の球面座

2

試験機の上部圧縮板

3

戻りばね

4

ボールベアリング

5

滑走部

6

ジグの球面座

 7

ジグの上部加圧板

 8

ジグ

 9

供試体

10

ジグの下部加圧板

11

試験機の下部圧縮板

図 C.6−圧縮強さ試験機用のジグの例 

C.4 

モルタルの構成 

C.4.1 

 

C.4.1.1 

一般事項 

標準砂は,この附属書によってセメントの強さを測定するために用いられる。

“標準砂”は,C.4.1.3 

規定を満足するものとする。

標準砂を完全に規定することは難しいことから,C.10 に規定するように最初の品質確認試験,検定試験

及び年ごとの確認試験の各平均値によって,その砂を C.4.1.2 に規定する基準砂に対して検証することが必

要となる。

C.4.1.2 

基準砂 

基準物質として在庫が限られる基準砂は,天然の砂,かつ,丸みのある粒子のシリカ質の砂で,少なく


47

R 5201

:2015

とも 98 %のシリカを含有する。

その粒度分布は,

表 C.3 に示している限度内とする。

表 C.3−基準砂の粒度分布 

目開き

mm

2.00 1.60 1.00 0.50 0.16 0.08

累積ふるい残分 %

0

7

±5 33±5 67±5 87±5 99±1

注記  基準砂は CEN(欧州標準化委員会)基準砂である。CEN 基準砂の情報は,ISO 加盟国の Germany,

DIN, Postfach 1107, D-1000 Berlin 30

から入手できる。

C.4.1.3 

標準砂 

標準砂は,総質量が少なくとも 1 345 g の砂の代表試料でのふるい試験によって測定し,C.4.1.2 に規定

する粒度分布に従う。ふるい分けは,各ふるいを通過する砂の量が 0.5 g/min 未満となるまで続ける。

湿分は,砂の代表試料を 105∼110  ℃の温度で恒量になるまで乾燥した後に質量減少を測定し,乾燥試

料の質量に対する百分率として表し,0.2 %未満である。

製造の際は,これらの試験を少なくとも 1 日 1 回行う。これらの規定は,標準砂が基準砂と等しいこと

を保証するには不十分である。基準砂との等質性は,C.10 に規定する一連の適合性試験によって開始され,

維持される。

標準砂は,あらかじめ内容量 1 350±5 g で袋に個別にこん包する。袋に使用する材質は,強さ試験結果

に影響を与えないものとする。各袋の内容物は C.4.1.2 に規定した粒度分布に従う。

標準砂は,使用する前に損傷又は汚染しないよう特に水分に注意して保管することが望ましい。

C.4.2 

セメント 

試験をする際は,セメントを空気中にさらす時間はできる限り短くする。採取から試験までに 24 時間以

上かかる場合は,セメントと全く反応しない材質で作られた気密容器に,一杯に詰めて保管する。

試験用試料は,試験用にサブサンプリングする前に,機械又は他の方法によって均質にする。

C.4.3 

 

適合性試験(C.10 参照)には,蒸留水又はイオン交換水を使用する。他の試験には上水道水を使用して

もよい。疑義がある場合は,蒸留水又はイオン交換水を使用する。

C.5 

モルタルの作り方 

C.5.1 

配合 

質量配合は,セメント(C.4.2)1,標準砂(C.4.1)3 及び水(C.4.3)1/2,

(水セメント比=0.50)である。

3

本の供試体を作製する各バッチは,セメント 450±2 g,砂 1 350±5 g 及び水 225±1 g とする。

C.5.2 

練混ぜ 

はかり(C.3.6.8)によってセメント及び水を量り採る。水を体積によって加える場合は,±1 mL の精度

で分取する。各バッチのモルタルの練混ぜは,練混ぜ機(C.3.6.2)を使用する。様々な練混ぜ段階での区

切りとなるタイミングは,練混ぜ機の電源の on/off を切り替える時間であり,±2 秒以内に行う。

練混ぜ操作は,次による。

a)

水及びセメントをこぼさないように注意しながら,練り鉢に入れる。

b)

直ちに水とセメントが接触するように,練混ぜ機を低速(

表 C.2 参照)で始動させ,練混ぜ段階の計

時をスタートし,この時を“ゼロ時間”として記録する(分単位)

。30 秒間練り混ぜた後,砂を安定

したペースで次の 30 秒間で加える。練混ぜ機を高速(

表 C.2 参照)にし,その後 30 秒間練り混ぜる。


48

R 5201

:2015

注記  “ゼロ時間”は,供試体を脱型する時間(C.7.2 参照)及び強さ試験をする時間(C.7.4 参照)

を算出する起点である。

c)

練混ぜ機を 90 秒間休止する。休止の最初の 30 秒間で,ゴム又はプラスチック製の適切なへらによっ

て,練り鉢の壁及び底に付着しているモルタルをかき集め,練り鉢の中央に集める。

d)

高速で 60 秒間練混ぜを続ける。

通常,これらの練混ぜ操作は機械的に実行されるが,これらの操作及びタイミングを手動によって制御

してもよい。

C.6 

供試体の作り方 

C.6.1 

形状と寸法 

供試体は,40 mm×40 mm×160 mm の角柱とする。

C.6.2 

成形 

モルタルを練った直後に供試体を成形する。ジョルティング装置のテーブルに成形用型及び添え枠をし

っかりと固定し,適切なさじを使用して,1∼2 回で,2 層のモルタル(それぞれ約 300 g)の最初の層を,

成形用型の各枠の中に,練り鉢から直接入れる。

大きい方のならし器具[

図 C.3 a)参照]を使用し,添え枠にその肩を接してほぼ鉛直に保ち,成形用型

の各枠に沿って前後に 1 回引いて層を一様に広げる。それから,1 層目のモルタルをジョルティング装置

C.3.6.4)の 60 回のジョルティングで締め固める。確実にモルタルの過剰分があるように 2 層目のモルタ

ルを入れ,小さい方のならし器具[

図 C.3 b)参照]で平らにし,さらに 60 回のジョルティングで締め固め

る。

成形用型を静かにジョルティング装置から取り外して添え枠を外す。すぐに金属製のストレートエッジ

図 C.3 c)参照]を用いて余分なモルタルを削り取る。ストレートエッジはほぼ鉛直に保持するが,平滑

にする方向に僅かに傾け,ゆっくりとそれぞれの方向に 1 回ずつのこ引きする。表面を平滑にするために

ストレートエッジに更に鋭い角度をつけ,この削り取り操作を繰り返す。

注記  のこ引きの回数及びストレートエッジの角度は,モルタルの軟度に依存する。より硬いモルタ

ルは,より多くののこ引きとより鋭い角度を必要とする。横に引く回数をより少なくすること

は,削るためよりも平滑にするために必要とされる(

図 C.2 参照)。

上削りした後,成形用型の周りに残ったモルタルを拭き取る。

成形用型は,識別するためにラベルを付けるか又は印を付ける。

C.7 

供試体の養生 

C.7.1 

脱型前の取扱い及び貯蔵 

大きさが約 210 mm×185 mm×6 mm のガラス製,鋼製又はセメントと反応しない不透水性の材質の板を

成形用型の上に置く。

警告  安全性を確保するために,ガラス板の端が研磨されていることを確認する。

板を載せたそれぞれの成形用型は,直ちに湿気室又は湿気箱(C.3.2 参照)に水平に置く。成形用型を別

の成形用型の上に積み重ねたり,枠の側面が接しないようにする。脱型に際し,各成形用型は,適切な時

間に貯蔵場所から出す。

C.7.2 

脱型 

供試体をきずつけないように十分注意して脱型を行う。プラスチック若しくはゴム製のハンマ,又は専


49

R 5201

:2015

用の道具を使用する。24 時間試験(材齢 1 日)においては,供試体を試験する前の 20 分以内に脱型を行

う。24 時間より長い材齢の試験においては,成形後 20 時間から 24 時間の間に脱型を行う。

脱型は,24 時間後でもモルタルにきずを付けずに扱えるほど十分な強度がなければ,24 時間より遅らせ

てよい。脱型を遅らせた場合は,試験報告書に記載することが望ましい。

24

時間(又は脱型遅延が必要な場合には 48 時間)試験を行う脱型後の供試体は,試験まで湿布で覆っ

ておく。水中養生する供試体は,後で識別するために,例えば水溶性でないインク又はクレヨンで印を付

ける。

練混ぜ及び締固め操作並びにモルタルの空気量を確認するために,脱型後の供試体の質量を測定するこ

とが望ましい。

C.7.3 

水中養生 

印を付けた供試体は直ちに,水平又は鉛直のいずれか都合のよいやり方で,適当な容器(C.3.3 参照)の

中の,20.0±1.0  ℃の水中に浸す。水平に貯蔵する場合は,型枠面を鉛直面とし,上削り面を上面とする。

すのこの上に供試体を置き,水が供試体の全ての 6 面に行きわたるよう,互いに離しておく。貯蔵中は,

供試体との間又は供試体上面上の水の深さは,5 mm 未満としてはならない。

セメントの成分が,

他のセメントの強さの増進に影響を及ぼさないことを試験によって確認するまでは,

分離貯蔵しなければならない。0.1 %以上の塩化物イオンを含んでいるセメントは,分離して貯蔵する。

容器に最初に水を満たす場合,及び水位を保持するために時々加える場合は,水道水を使用する。供試

体を貯蔵している場合は,水を 50 %以上入れ替えてはならない。

設備は,均一の貯蔵温度を確保しなければならない。貯蔵容器に循環装置を用いる場合,流量は可能な

限り少なくし,目に見える流れを起こしてはならない。

どの材齢(24 時間又は遅延脱型の場合における 48 時間以外の場合)においても試験する供試体は,試

験が行われる前の 15 分以内に水から出す。試験面のいかなる付着物も取り除く。試験までは供試体を湿布

で覆う。

C.7.4 

強さ試験を行う供試体の材齢 

供試体の材齢は,ゼロ時間(C.5.2 参照)から計算する。所要の材齢の強さ試験は,次に示すそれぞれの

時間内に行う。

a) 24

時間±15 分

b) 48

時間±30 分

c) 72

時間±45 分

d)  7

日±2 時間

e) 28

日以上±8 時間

C.8 

試験方法 

C.8.1 

曲げ強さ 

3

点式載荷方法で,C.3.6.5 に規定する装置によって行う。

側面を支持用ロールに載せ,角柱の長軸が支持用ロールと直交するように,装置(C.3.6.5)に角柱を置

く。角柱の反対の側面に荷重用ロールで鉛直に載荷し,破壊に至るまで 50±10 N/s の載荷速度で,滑らか

に載荷する。

圧縮強さ試験まで,角柱の折片を湿布で覆っておく。

次の式から,曲げ強さ R

f

(MPa)を計算する。


50

R 5201

:2015

3

5

.

1

b

l

F

R

f

f

=

ここに,

b: 角柱の正方断面の 1 辺(mm)

F

f

破壊時に角柱の中央に加わる荷重(N)

l: 支点間の距離(mm)

C.8.2 

圧縮強さ 

C.8.1

に規定する方法か,有害な応力を与えずに適当な方法で折った折片によって試験を行う。

角柱の折片の側面に対する試験は,C.3.6.6 及び C.3.6.7 に規定する装置によって行う。

角柱の折片の側面は試験機の加圧板に対し±0.5 mm 内に位置し,長手方向は角柱の端面が加圧板又は補

助板から約 10 mm 張り出す。

破壊に至るまで載荷の全域にわたって,2 400±200 N/s の載荷速度で,滑らかに載荷する。

載荷を手動制御する場合は,結果に影響を及ぼすので破壊荷重付近で載荷速度が減少しないように調節

することが望ましい。

次の式から,圧縮強さ R

c

(MPa)を計算する。

600

1

c

c

F

R

=

ここに,

F

c

破壊時の最大荷重(N)

1 600

加圧板又は補助板の面積(mm

2

(40 mm×40 mm)

C.9 

結果 

C.9.1 

曲げ強さ 

C.9.1.1 

計算及び試験結果の表示 

曲げ強さ試験の結果は,3 本一組の角柱による測定から得られた,それぞれ少なくとも 0.1 MPa 単位で

表示された三つの測定値の平均として計算する。

平均は,0.1 MPa 単位で表示する。

C.9.1.2 

結果の報告 

全ての個々の結果を記録し,平均を報告する。

C.9.2 

圧縮強さ 

C.9.2.1 

計算及び試験結果の表示 

圧縮強さ試験の結果は,3 本一組の角柱による 6 測定から得られた,それぞれ少なくとも 0.1 MPa 単位

で表示された六つの測定値の平均として計算する。

六つの測定値の中の一つでも結果が六つの平均より±10 %以上偏った場合は,一番偏っている一つの結

果を棄却し,残りの五つの結果の平均を計算する。これら五つの測定値の中で,更に一つでも結果が,五

つの平均より±10 %以上偏った場合は,結果全体を棄却し,再度,試験を行う。

平均は 0.1 MPa 単位で表示する。

C.9.2.2 

結果の報告 

全ての個々の結果を記録する。計算した平均と C.9.2.1 によって棄却した結果があったかどうかを報告す

る。

C.9.2.3 

圧縮強さ試験の精度の推定 

C.9.2.3.1 

短期間の繰返し精度 

圧縮強さ試験における短期間の繰返し精度は,同じセメントの試料によって,同じ標準砂を用い,短期


51

R 5201

:2015

間に同じ試験者が同じ装置を用い,同じ試験室において試験をして得られる試験結果のばらつきの定量的

表現である。

材齢 28 日圧縮強さの場合,前述の条件下で達成可能な“通常の能力”での短期間の繰返し精度は,変動

係数で表して,2.0 %未満であることが望ましい。

注記  数多くの試験を行っている試験所では,日常的により良い精度が得られ,変動係数で表して,

1 %

の短期間の繰返し精度が得られる。

短期間の繰返し精度は,標準砂及び代替締固め装置の適合性試験に用いる精度である。

C.9.2.3.2 

長期間の繰返し精度 

圧縮強さ試験における長期間の繰返し精度は,長期間にわたり(1 年に及ぶ)

,できる限り異なる試験者

が,できる限り異なる装置,同じ標準砂を用い,同じ試験室において,同じ均質化されたセメントの異な

る試料間での定期的試験で得られる試験結果のばらつきの定量的表現である。

材齢 28 日圧縮強さの場合,前述の条件下で達成可能な“通常の能力”での長期間の繰返し精度は,変動

係数で表して,3.5 %未満であることが望ましい。

注記  数多くの試験を行っている試験所では,日常的により良い精度が得られ,変動係数で表して,

2.5 %

の長期間の繰返し精度が得られる。

長期間の繰返し精度は,セメントの自己管理試験又は標準砂の月ごとの検定試験,そして試験室の経時

的精度の維持を評価するために用いる精度である。

C.9.2.3.3 

再現精度 

圧縮強さ試験における再現精度は,

同じセメントの試料によって,

異なる試験者が異なる装置によって,

できる限り異なる産地の標準砂を用い,できる限り異なる時間に,異なる試験室において試験をして得ら

れる試験結果の間の精度である。

材齢 28 日圧縮強さの場合,前述の条件下で“通常の能力”で達成する試験所間での再現精度は,変動係

数で表して,4.0 %未満であることが望ましい。

注記  数多くの試験を行っている試験所では,日常的により良い精度が得られ,変動係数で表して,

3 %

の再現精度が得られる。

再現精度は,セメント又は標準砂の適合性評価に用いる精度である。

C.10 

標準砂及び代替締固め装置の適合性試験 

C.10.1 

一般事項 

C.4.1.3

に準拠している標準砂又は代替締固め装置は,セメント強さ試験の結果が,基準砂(C.4.1.2)又

はジョルティング装置(C.3.6.4)及び基準操作によって得られた結果と有意な差がなければ,C.2 に従い,

使用してもよい。

C.10.2

及び C.10.3 に,標準砂及び代替締固め装置それぞれについて,適合性に対し検証する条件を規定

する。検証は適切な団体によって行われ,試験機関によって実施された試験結果に基づいている。

この附属書の使用者は,この規格の要求事項に関連する適合性評価方法の使用を検討することが望まし

い。独立した第三者機関による認証によって,製品と操作の適合性に対し,より高い水準の信頼が得られ

る。

任命された試験機関は,JIS Q 17025 に適合していることが望ましく,適合性試験が評価可能な試験水準

にあることを保証するために,技能試験に参加することが望ましい。

C.10.2

及び C.10.3 に規定し,適用しなければならない試験方法は,材齢 28 日圧縮強さの試験結果の比


52

R 5201

:2015

較による。

C.10.2 

標準砂の適合性試験 

C.10.2.1 

要旨 

標準砂の適合性は,次の試験によって確認される。

a)

最初の品質確認試験

b)

検定試験

c)

年ごとの確認試験

標準砂の最初の品質確認試験を C.10.2.2.1 に規定し,年ごとの確認試験を C.10.2.2.2 に規定する。それら

の結果が C.10.2.3.3 における要求事項を満たしていれば,その砂は ISO 規格に適合していることが検証さ

れる。

標準砂の検定試験を C.10.2.4 に規定する。その結果が C.10.2.5.3 における要求事項を満たしていれば,

その標準砂は ISO 規格に適合していることが保証される。検定試験の結果の記録を保管し,年ごとの確認

試験の一部として検定する。

適合していることが検証された砂は,

“標準砂”と呼ばれる。

C.10.2.2 

標準砂の品質確認試験 

C.10.2.2.1 

最初の品質確認試験 

製造工場は,砂の最初の品質確認試験に先立ち操業されていなければならない。

少なくとも 3 か月の製造期間に,販売までに三組の砂の独立試料を採取する。三組の試料の各々につい

て採取する袋の数は,C.10.2.3.1 によって試験する方法によって要求される砂に対して十分な量でなければ

ならない。さらに,三組の試料の内の一組の量は,少なくとも 1 年間,C.10.2.5.1 によって検定試験をする

方法によって要求される砂の量に対し,十分に多くなくてはならない。そのため,この試料は分割し,検

定試験のために用いる第二次試料は別にしておく。

三組の試料の各々は,C.10.2.3 に規定する方法を適用し,選択した強さのクラスが異なる三つのセメン

トの内の一つを用い,

基準砂に対して試験をする。

試験は決められた試験機関によって行う

C.10.1 参照)

三組の試料からそれぞれ結果が得られ,C.10.2.3.2 によって表され,C.10.2.3.3 における要求事項を満た

していれば,砂は標準砂として適合しているとみなされる。

C.10.2.2.2 

年ごとの確認試験 

標準砂の継続的な適合性の検証は,次による。

a)

C.10.2.4

によって実施された検定試験の結果の記録を検証し,C.4.1.3 及び C.10.2.5.3 における要求事

項が満たされている。

b)

任命された試験機関(C.10.1 参照)が C.10.2.3 に規定する方法によって,基準砂に対して無作為の砂

の試料を試験する。

なお,試験には,42.5 又は 52.5 クラスの強さのポルトランドセメントを用いる。

無作為の砂の試料は,販売までに採取する。採取する袋の数は,C.10.2.3.1 によって試験する方法,及び

少なくとも 1 年間 C.10.2.5.1 によって検定試験をする方法によって要求される砂の量に合わせる。そのた

め,試料は分割し,検定試験のために用いる第二次試料は別にしておく。

砂は,次のことによって検証される。

−  a)  のとおり検定試験の結果が C.4.1.3 及び C.10.2.5.3 における要求事項を満たす。

−  b)  のとおり実施された年ごとの確認試験の結果が C.10.2.3.3 における要求事項を満たす。


53

R 5201

:2015

C.10.2.3 

適合性試験の方法 

C.10.2.3.1 

操作 

選んだセメント(C.10.2.2.1 及び C.10.2.2.2 参照)を用いて,各組 2 バッチの 20 組のモルタルを調製す

る。1 バッチには検証する砂を用い,もう 1 バッチには基準砂を用いる。無作為の順番で各組の 2 バッチ

を,交互に次々と,この附属書によってモルタルを調製する。

材齢 28 日でモルタルの圧縮強さを試験し,全ての個々の結果を記録する。

C.10.2.3.2 

計算及び結果の表示 

各バッチに対して,圧縮強さの結果を C.9.2.1 によって計算し,表示する。そして,C.9.2.2 によってそ

れらを報告する。検証する砂の結果を とし,基準砂の結果を とする。

結果の二つのセットのそれぞれに対して変動係数を計算し,C.9.2.3.1 に規定された短期間の繰返し精度

に対する要求事項を満たしていることを確認する。

二つのセットの結果がこの要求事項を満たしていなければ,全ての結果を棄却し,全ての試験を再度行

う。

一つのセットの結果がこの要求事項を満たしていない場合は,次に進む。

a) 20

個の結果の平均値“ ”又は“

y

”を計算する。

b) 20

個の結果の標準偏差“s”を計算する。

c)

各結果と平均値との差を符号を無視して計算する。

d)

これらの差の一つが 3より大きい場合,その値を棄却し,残りの 19 個の結果の平均値を計算する。

これらの差の二つ又は更に多くものが 3より大きい場合,全ての結果を棄却し,全ての試験を再度行

う。差の中に 3より大きいものがない場合,20 個の結果を用いる。

判定基準 を次の式を用いて計算し,パーセントで表示する。

(

)

100

×

=

y

y

x

D

ここに,

: 検証する砂の結果の平均値(MPa)

y

基準砂の結果の平均値(MPa)

D

は符号を無視し,0.1 %単位で報告する。

C.10.2.3.3 

要求事項 

最初の品質確認試験の操作(C.10.2.2.1 参照)によって検証する砂は,C.10.2.3.2 によって計算し,表示

した判定基準

D

の三つの値の各々が 5.0 %未満でなければならない。計算した

D

の値の一つ又はより多く

が 5.0 %以上の場合,検証した砂は有効ではない。

年ごとの確認試験(C.10.2.2.2)によって検証する標準砂は,C.10.2.3.2 によって計算し,表示した判定

基準

D

の値が 5.0 %未満でなければならない。計算した

D

の値が 5.0 %以上の場合,標準砂は有効ではな

く,理由を特定し,更に検証するために最初の品質確認試験の操作(C.10.2.2.1)を実行しなければならな

い。

C.10.2.4 

標準砂の検定試験(Verification testing 

製造販売している標準砂が,ISO 規格によっていることを証明するために,砂の製造業者は次のことか

ら成る連続的な自己管理試験を実施する。

a)

C.4.1.3

に従う粒度分布及び湿分含有量の毎日の試験

b)

最初の品質確認試験又は年ごとの確認試験(C.10.2.2.1 及び C.10.2.2.2 参照)で用いられた標準砂と同


54

R 5201

:2015

じ試料に対して,製造された標準砂の試料の C.10.2.5 に従う月ごとの試験

そのため試料は,毎日の試験用に日に一度,月ごとの試験用に月に一度,販売までに砂の製造業者によ

って採取される。

砂の製造業者は,上記 a)  及び b)  の試験結果が C.4.1.3 及び C.10.2.5.3 の要求事項を満たしていることを

確認する。

全ての結果を記録し,少なくとも 3 年間は保持する。

C.10.2.5 

標準砂の検定試験の方法 

C.10.2.5.1 

操作 

C.10.2.2.2 b)

に規定されるように,選んだ一つのセメントを用いて,各組 2 バッチの 10 組のモルタルを

調製する。1 バッチには,月に一度採取する試料(C.10.2.4)を用い,もう一方のバッチには最初の品質確

認試験又は年ごとの確認試験(C.10.2.2.1 及び C.10.2.2.2)で採取した試料を用いる。無作為の順番で各組

の 2 バッチを,交互に次々と,この附属書によってモルタルを調製する。

材齢 28 日でモルタルの圧縮強さを試験し,全ての個々の結果を記録する。

C.10.2.5.2 

計算及び結果の表示 

各バッチに対して,圧縮強さの結果を C.9.2.1 によって計算し,表示する。そして,C.9.2.2 によってそ

れらを報告する。月に一度採取した試料の結果を

x

とし,年に一度採取した試料の結果を

y

とする。

結果の二つのセットのそれぞれに対して変動係数を計算し,10 組用に合わせた C.10.2.3.2 における手順

を適用する。

注記  短期間の繰返し精度に対する要求事項を満たしていない結果が 1 組あった場合,C.10.2.3.2 に規

定した 10 組における手順は,C.10.2.3.2 d)  によって評価をするために必要な最少の 9 組に減ら

して実施する。

C.10.2.3.2

に規定されるように,変動係数

D

を計算し,報告する。

C.10.2.5.3 

要求事項 

12

回の連続した月ごとの試験の内に,C.10.2.5.2 によって計算し,表示した変動係数

D

が,2.5 %を超え

ることが 2 回以上あってはならない。

D

の値が 2.5 %より大きいことが 2 回以上ある場合は,理由を特定

し,更に検証するために最初の品質確認試験の操作(C.10.2.2.1)を実行しなければならない。

C.10.2.6 

報告 

標準砂の製造業者は,依頼に応じて,購入者が次の詳細を入手できるようにする。

a)

発行日

b)

製造業者の名称及び住所

c)

砂の最初の品質確認試験の日付

d)

最新の年ごとの確認試験の日付

e)

任命された試験機関の名称及び住所

f)

砂がこの附属書の要求事項に適合していること,及び砂が標準砂として適切であることを示す試験の

確認結果

C.10.3 

代替締固め装置の適合性試験 

C.10.3.1 

一般要求事項 

代替締固め装置の適合性試験が要求された場合,次の書類を一つにまとめる。

a)

締固め操作の詳細な規定

b)

締固め装置の詳細な仕様(設計及び構造)


55

R 5201

:2015

c)

正確に動作することを保証する証明書を含む取扱説明書

販売可能な装置を 3 セット検証のために選択する。装置の三つのセットは,任命された試験機関によっ

て,C.3.6.4 における要求事項に適合しているジョルティング装置に対して試験する。

試験機関は提出された資料によって,装置の特性の比較を行う。一致していることが確認されれば,試

験機関は C.10.3.2 に従い,検証する装置の各セットに対し異なるセメントを用いて 3 回の比較試験を実施

する。そのために強さのクラスが異なる三つのセメントを選ぶ。

3

回の比較試験の各々の結果が C.10.3.2.3 における要求事項を満たす場合,代替締固め装置は適合してい

るとみなされる。

検証の後で,装置の技術的仕様及び締固め操作の技術的規定は,C.3.6.4 及び C.6.2 の代替としてそれぞ

れに適合しているとみなされる。適合性試験の結果は,上記 a)b)及び c)  の書類と一緒に装置を使用して

いる間保持する。

注記  同等であると検証された代替装置の技術的仕様及び代替締固め操作は附属書 CA に含まれる。

C.10.3.2 

代替締固め装置の試験方法 

C.10.3.2.1 

操作 

選んだセメント(C.10.3.1 参照)の一つ及び基準砂を用いて,各組 2 バッチの 20 組のモルタルを調製す

る。

無作為の順番で各組の 2 バッチを,交互に次々と,この附属書によってモルタルを調製する。

1

バッチを代替装置の 1 セットを用い,もう 1 バッチをジョルティング装置(C.3.6.4)を用いてモルタ

ルを締め固める。

締め固め後,この附属書によって進める。

材齢 28 日でモルタルの圧縮強さを試験し,全ての個々の結果を記録する。

C.10.3.2.2 

計算及び結果の表示 

各バッチに対して,圧縮強さの結果を C.9.2.1 によって計算し,表示する。そして,C.9.2.2 によってそ

れらを報告する。検証する代替締固め装置のセットの結果を

x

とし,ジョルティング装置の結果を

y

とす

る。

結果の二つのセットのそれぞれに対して変動係数を計算し,C.9.2.3.1 に規定された短期間の繰返し精度

に対する要求事項を満たしていることを確認する。

二つのセットの結果がこの要求事項を満たしていなければ,全ての結果を棄却し,全ての試験を再度行

う。

一つのセットの結果がこの要求事項を満たしていない場合は,次に進む。

a) 20

個の結果の平均値“

x

”又は“

y

”を計算する。

b) 20

個の結果の標準偏差“

s

”を計算する。

c)

各結果と平均値との差を符号を無視して計算する。

d)

これらの差の一つが 3

s

より大きい場合,その値を棄却し,残りの 19 個の結果の平均値を計算する。

これらの差の二つ又は更に多くものが 3s より大きい場合,全ての結果を棄却し,全ての試験を再度行

う。差の中に 3

s

より大きいものがない場合,20 個の結果を用いる。

判定基準

D

を次の式を用いて計算し,パーセントで表示する。

(

)

100

×

=

y

y

x

D


56

R 5201

:2015

ここに,

x

検証する代替締固め装置の結果の平均値(MPa)

y

ジョルティング装置の結果の平均値(MPa)

D

は符号を無視し,0.1 %単位で報告する。

C.10.3.2.3 

要求事項 

C.10.2.3.2

によって計算し,表示した判定基準

D

の三つの値の各々は,三つの選んだセメントの一つに

相当し,三つの選んだ検証する装置のセットに相当する。判定基準

D

の三つの値は,5.0 %未満でなけれ

ばならない。計算した

D

の値の中に 5.0 %以上のものがある場合,代替締固め装置は無効である。

C.10.3.3 

報告 

代替締固め装置の製造業者は,依頼に応じて,購入者が次の詳細を入手できるようにする。

a)

発行日

b)

製造業者の名称及び住所

c)

代替締固め装置の検証の日付

d)

任命された試験機関の名称及び住所

e)

代替締固め装置がこの附属書の要求事項に適合していることを示す試験の確認結果


57

R 5201

:2015

附属書 CA

(規定)

ジョルティング装置及び基準操作と同等であると検証された

代替振動締固め装置及び操作

CA.1 

一般事項 

ジョルティング装置は,C.3.6.4 の規定による。しかし,この附属書の規定によって基準装置と同等であ

ると検証できれば,その代替装置及び操作を使用してもよい。

基準操作の代替を検証するための手順は C.10 の規定による。CA.2 及び CA.3 にタイプ A 及びタイプ B

として示すテーブルバイブレータ及び締固め操作は,適合性試験によって保証された。そのため,それら

は基準装置と同等であると確認された代替締固め装置の例である。

それぞれの技術的仕様(CA.2.1 及び CA.3.1 参照)及び締固め操作(CA.2.2 及び CA.3.2 参照)は,C.10.3.1

によって,C.3.6.4 と同等であると確認された装置であり,C.6.2 と同等であると確認された操作である。

CA.2 

テーブルバイブレータタイプ 

CA.2.1 

技術的仕様 

代替締固め装置として使用してもよいテーブルバイブレータタイプ A は次のような特性をもつ。

a)

作動方法:

正弦波振動をする電磁バイブレータ

b)

電気的供給

−  電圧: 230/24 V

−  相:

単相

−  電流:

最大 6.3 A

−  周波数: 50

Hz

c)

振動部の質量(空の成形用型,添え枠及び

固定具を含むが振動機は除く。

: 35.0±1.5 kg

d)

仕切枠間の中心の平面及び空の成形用型の外側

の角で測定された鉛直方向のピーク間の振幅: 0.75±0.05 mm

仕切枠間の中心及び空の成形用型の外側の角で測定された加速度は,テーブルの稼動状態の振動を規定

するための代替特性である。26.0±3.0 m/s

2

の値は,CA.2.1 d)  で与えられた値に対応している。

注記  テーブルバイブレータは一軸鉛直振動を生成するように設計する。振動の鉛直方向の振幅は,

連続して表示される。

e)

振動部の固有振動数: 53.00±0.25 Hz

f)

振動板:

作業面が精密仕上げされた板:

最小寸法が 400 mm×300 mm であり,次のいずれかの構

造をもつ。

−  支持リブをもつステンレス鋼製の強固な単一層,

−  金属の強固な二重層をもち,その上面層は最小厚さ

20 mm

のステンレス鋼製で,摩擦及びかみ合わせ結


58

R 5201

:2015

合によって底層に永久接着されている。

振動部(固定具を含むが空の成形用型及び添え枠は除く。

)の重心を,振動板の作業面上に表示すること

を推奨する。

g)

調節可能な固定用ラグ:

三つの調節可能な固定用ラグは,モルタルを充塡した成

形用型の重心が,振動板の作業面上に表示されている振

動部の重心と一致するように,満たした成形用型を振動

板上に置くことを可能とする。

h)

成形用型のための固定具:

取り付けた添え枠を含む 40 mm×40 mm×160 mm の成形

用型に適した固定するための附属品。

i)

テーブルバイブレータの質量: 100

kg

以上。

振動台を試験室設備に取り付ける場合,他の機器への振動の伝達を最小限にするために,電磁バイブレ

ータを,防振材料の上に置いた 200 kg 以上のコンクリート塊に,永続的に固定することを推奨する。

j)

振動しない取付台:

振動板とフレームの間にゴムばねが置かれている。

−  ショア硬さ:HS 45

−  ばね定数:145 MPa

−  寸法:直径  50 mm

      高さ  45 mm

k)

テーブルバイブレータの水平度:

下面に取り付けられた調整ねじ

図 CA.1 参照)を用いて,

水平から 1 mm/m 以上逸脱しないように,振動板の作業

面を調整する。

l)

自動タイマー: 120 秒に設定ができ,±1 秒の精度で作動するタイマー。


59

R 5201

:2015

記号

1

添え枠

2

成形用型

3

固定具

4

振動板

5

振幅の表示,振幅の設定,タイマー及びメインスイッチがある制御パネル

6

調整ねじ

図 CA.1−テーブルバイブレータの図解  タイプ の例 

CA.2.2 

テーブルバイブレータタイプ を使用した締固め操作 

モルタルの調製後,直ちに供試体を成形する。

成形用型をテーブルバイブレータの中心に添え枠と一緒にしっかりと固定する。自動タイマーを合計

120

±1 秒後にスイッチが切れるようにセットする。バイブレータのスイッチを入れる。次に示す手順によ

って,最大でも 45 秒以内に二層のモルタルで成形用型の枠を満たす。

a)

一方の端から他方の端まで作業し,適切なさじを用いて,成形用型の枠の約半分を満たすように,15

秒以内にモルタルの一層目を入れる。

b) 15

秒の間隔の後,一層目を入れたときと同じ方向に,再び一方の端から他方の端まで作業し,続く 15

秒以内に成形用型にモルタルの二層目を入れる。モルタルの全量を使用する。

c)

合計 120±1 秒でバイブレータのスイッチを切った後すぐに,成形用型をテーブルバイブレータから静

かに持ち上げ,添え枠を外す。

C.6.2

に規定する削り取り,成形用型の拭き取り及びラベル付けの操作に続く。


60

R 5201

:2015

CA.3 

テーブルバイブレータタイプ 

CA.3.1 

技術的仕様 

代替締固め装置として使用してもよいテーブルバイブレータタイプ B(

図 CA.2 参照)は,次のような

特性をもつ。

a)

作動方法:

正弦波振動をする電磁バイブレータ

b)

電気的供給

−  電圧: 230/24 V

−  相:

単相

−  電流:

約 6.3 A

−  周波数: 50

Hz

c)

振動部の質量(空の成形用型及び添え枠を

含むが振動機は除く。

: 43.0±2.0 kg

d)

成形用型の基部の中央の枠の中心で測定さ

れた鉛直加速度: 4.50±0.25 g rms

注記  水平方向の最大加速度は 0.5 g rms である。

e)

振動部の固有振動数: 55.50±0.25 Hz

f)

振動板:

作業面が精密仕上げされ,最小寸法が 630 mm×250 mm

である次のことからなる板。

−  仕上り厚さ 13±2 mm の軟鋼の強固な単一層

−  支持リブ及び駆動板

g)

成形用型のための固定具:

取り付けられた添え枠を含む 40 mm×40 mm×160 mm の

成形用型に適した動く固定具。

h)

テーブルバイブレータの水平度:

テーブルバイブレータは,振動板の作業面が水平位置か

ら 1 mm/m 以上逸脱しないように,

永続的に床に固定し,

そして水平にする。

i)

自動タイマー: 120 秒に設定ができ,±1 秒の精度で作動するタイマー。

CA.3.2 

テーブルバイブレータタイプ を使用した締固め操作 

テーブルバイブレータの上面を水平にし,きれいにする。C.3.6.3 によって成形用型を準備し,組み立て

る。成形用型の底板の下面は平らにし,きれいにする。成形用型と添え枠をテーブルバイブレータにしっ

かりと固定し,テーブルバイブレータの加速度を 4.50±0.25 g rms に設定する。

モルタルの調製後,すぐに供試体を成形する。自動タイマーを使用する場合,合計 120±1 秒後にスイッ

チが切れるように設定する。

バイブレータのスイッチを入れる。

すぐにモルタルで成形用型の枠を満たし,

最大でも 45 秒以内に次の操作を完了する。

a)

適切なさじを用いて,15 秒以内に,深さの約半分まで,成形用型の枠を満たす。

b)

振動機のスイッチを切らずに 15 秒の間をおいた後,次の 15 秒以内に同じ順序で二層目を加える。成

形用型は,少し過剰に満たされるのが望ましい。

c)

合計 120±1 秒間後,自動的に振動機のスイッチが切れるようにするか,手動でスイッチを切る。

d)

成形用型をテーブルバイブレータから静かに持ち上げ,添え枠を外す。

C.6.2

に規定する削り取り,成形用型の拭き取り及びラベル付けの操作に続く。


61

R 5201

:2015

記号

1

振動板

2

添え枠

3

動くボルト固定具

4

成形用型

5

振動しない取付台

6

電磁バイブレータ

7

制御パネル

図 CA.2−テーブルバイブレータの図解  タイプ の例 

参考文献  JIS B 0031:2003  製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状の図示方法

注記  対応国際規格:ISO 1302:2002,Geometrical Product Specifications (GPS)−Indication of

surface texture in technical product documentation

(IDT)

ISO 565:1990

,Test sieves−Metal wire cloth, perforated metal plate and electroformed sheet−Nominal

sizes of openings

ISO 1101

,Geometrical product specifications (GPS)−Geometrical tolerancing−Tolerances of form,

orientation, location and run-out


62

R 5201

:2015

附属書 JA

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS R 5201:2015

  セメントの物理試験方法

ISO 679:2009

,Cement−Test methods−Determination of strength

ISO 9597:2008

,Cement−Test methods−Determination of setting time and soundness

(I)JIS の規定

(II)国際
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1

適用範囲

セメントの物理試験

方法について規定。

ISO 679

ISO 9597

1

1

セメントモルタルの圧

縮強さ,曲げ強さの試験
方法を規定。

標準軟度のセメントペ

ーストの作製方法,セメ
ントの凝結,安定性の試

験方法を規定。

変更

ISO

規格は,強さ試験及び凝結・安

定性試験を別々の規格としており,

JIS

は一つの規格にまとめて規定し

ている。

JIS

は物理的性質の試験方法を

一つの規格にまとめている。

2

引用規格

3

試験項目

密度,粉末度,凝結,

安定性,強さ,フロー
試験。

ISO 679

ISO 9597

1

1

強さ試験

凝結,安定性試験

追加

ISO

規格には密度,粉末度,パット

法による安定性,フロー試験は規定
されていない。

品 質と し て 要 求 され て い る 試

験項目であるため規定した。

4

試験結果

の表示

四捨五入によって数

値を丸める。

凝結の始

発及び終結は二捨三
入・七捨八入によって

丸める。

追加

ISO

規格には数値の丸め方の規定は

ない。

必 要な 精 度 を 確 保す る た め に

規定した。

5

試料

縮分によって採取。

採取後目開き 850 µm
の試験用ふるいでふ

るう。

試験室の温度と等し
くなるようにする。

ISO 679

ISO 9597

4.4

5.2

4.1

セメント,標準砂,水は

試験室の温度にする。採
取前に機械又は他の方

法によって均質にする。

セメント,水,器具は試
験室の温度にする。

追加

JIS

では試料の採取方法を規定して

いる。

試 料の 均 質 性 を 確保 す る に は

必要であるため追加した。

62

R

 520

1


2

015


63

R 5201

:2015

(I)JIS の規定

(II)国際
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

6

試験用水

蒸留水,

イオン交換水

又は上水道水。 
試験室の温度と等し

くなるようにする。

ISO 679

5.3

適合性試験では蒸留水

又はイオン交換水。適合
性試験以外は上水道水

を用いてもよい。

変更

JIS

では凝結試験でも上水道水を用

いることができる。

日 本の 上 水 道 水 は軟 水 で 鉱 物

量が少なく,蒸留水又はイオン
交 換水 と 同 等 の 結果 が 得 ら れ

る ため , 従 来 の 規定 を 維 持 し

た。

4.4

セメント,標準砂,水は
試験室の温度と等しく

なるようにする。

ISO 9597

4.2

蒸留水又はイオン交換
水。養生や煮沸は上水道

水でもよい。

4.1

セメント,水,器具は試
験室の温度にする。

7

密度試験

鉱油中にセメントを

入れ,

その体積の増加

分からセメントの密
度を求める。

追加

ISO

規格には試験方法が規定されて

いない。

品 質と し て 要 求 され て い る 試

験項目であるため規定した。

8.1

比 表 面

積試験

ブレーン空気透過装

置によってセメント

の比表面積を求める。

追加

ISO

規格には試験方法が規定されて

いない。

品 質と し て 要 求 され て い る 試

験項目であるため規定した。

8.2

網 ふ る

い試験

目開きが 90 µm の試
験用ふるいを用い,

るい残分を求める。

追加

ISO

規格には試験方法が規定されて

いない。

JIS

として必要な試験方法であ

るため規定した。

9

凝結試験

本体に従来法,

附属書

に ISO 規格の方法を
規定。

ISO 9597

3

∼6

規格の構成は,JIS とほ

ぼ同じ。

選択

長年の使用実績を踏まえ,従来の規

定を維持しつつ,ISO 規格も採用し,
選択とした。

ISO

規格は,従来の JIS と始発

の判定基準が異なるため,等価
となるよう修正を加えた。

63

R

 520

1


2

015


64

R 5201

:2015

(I)JIS の規定

(II)国際
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

9.2

試 験 用

機械器具

ビカー針装置

・寸法 
・降下部の質量

ISO 9597

4.2

はかり,メスシリンダー

又はビュレット,タイマ
ー,定規の精度を規定。

変更

JIS

にははかり,メスシリンダー又

はビュレット,タイマーの精度の規
定はない。

試 験結 果 に 影 響 を及 ぼ さ な い

程 度の 寸 法 の 規 定の 差 で あ る
ため,ISO 規格に整合させず,

従来の規定を維持した。

自動測定装置

・機構

・降下部の質量

5.1

6.1.4

6.1.5

ビカー針装置(手動又は

自動)

・寸法 
・降下部の質量

ビカー針装置の寸法

・標準棒:直径の許容差

・終結用標準針:附属小片環の直径,

突出部の長さ及び許容差

・目盛板の誤差 

セメントペースト容

器 
・寸法

セメントペースト容器

・材質 
・寸法

セメントペースト容器

・内径の許容差 
・下縁の寸法

・高さの許容差 

練混ぜ機

・本体 
・パドル

・練り鉢

ISO 679

4.6.2

練混ぜ機

・本体 
(回転速度は JIS に同

じ)

・パドル 
(練り鉢との間隔は JIS

に同じ)

・練り鉢

練混ぜ機

ISO 規格はパドルの寸法に規定が
ある。

手練り用器具

JIS

には手練り用器具の規定がある。

9.3

温 度 及

び湿度

試験室の温度及び相
対湿度,

養生条件を規

定。

ISO 9597

4.1

6.1

6.2

6.3

試験室の温度及び相対
湿度(JIS に同じ)

養生条件を規定(附属書

に JIS と同じ条件)

変更

ISO

規格では温暖な国において,報

告すれば室温及び養生温度を 25±

2

℃又は 27±2  ℃にしてもよい。

JIS

は水中養生を認めていない。

養 生温 度 に 関 し ては 温 暖 な 国
に おけ る 規 定 の ため , 削 除 し

た。

今後,水中養生を検討する。

64

R

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1


2

015


65

R 5201

:2015

(I)JIS の規定

(II)国際
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

9.4.1

セ メ

ントペース
トの練混ぜ

練混ぜ方法

ISO 9597

5.2.1

練混ぜ方法

標準方法と同等であれ
ば他の方法を用いても

よい。

変更

練混ぜ方法

・機械練りの場合,JIS は低速及び
高速を使用し,ISO 規格は低速だけ

を使用。

JIS には手練りの規定がある。

練混ぜ方法

ISO 規格の標準方法と差異が
ないことを確認したため,従来

の方法を維持した。

5.2.2

型詰め

型詰めの際,ISO 規格では過度の突
き固めや振動を与えてはならない。

9.4.2

標 準

軟度のセメ

ントペース
トの作製

セメントペースト中

に標準棒を徐々に降

下させ,

標準棒と底板

との間隔を測定。

標準軟度の規定

・標準棒と底板との間

隔が 6±1 mm。

・水量:0.1 %単位

ISO 9597

5.2.3

セメントペースト中に

標準棒を自由落下させ,

標準棒と底板との間隔
を測定。

標準軟度の規定

・標準棒と底板との間隔

が 6±2 mm。

・水量:0.5 %単位

変更

・降下部の降下速度。

・標準軟度水量の記録単位。

・判定基準の標準棒と底板との間隔
の許容差。

判 定基 準 の 間 隔 の許 容 差 の 違

いは,ISO 規格は水量を 0.5 %

単位としているため。

9.4.3

a)

凝 結 の

始発の測定

降下部を徐々に降下

させ,

針と底板との間

隔を測定。

ISO 9597

6.2

降下部を自由落下させ,

針と底板との間隔を測
定。

変更

・降下部の降下速度。

・判定基準の針の先端と底板との間
隔及びその許容差。

JIS

のほうが厳格であるため,

判定基準は変更しない。

・判定基準の間隔:1

mm

・判定基準の間隔:6±3

mm

・5 分単位で報告。

・5 分単位で報告。

標準方法と同等であれ

ば同じ原理に基づく他
の方法を用いてもよい。

9.4.3

b)

凝 結 の

終結の測定

1)

終 結 用

標準針によ

る方法

貫入深さが 0.3 mm と

なった時間。

5

分単位で報告。

ISO 9597

6.3

貫入深さが 0.5 mm とな

った時間。

15

分単位で報告。

標準方法と同等であれ

ば同じ原理に基づく他

の方法を用いてもよい。

変更

・判定基準である貫入深さ。

・報告の単位。

判 定基 準 は 試 験 結果 に 影 響 を

及 ぼさ な い 程 度 の差 で あ る た

め,ISO 規格に整合させず,従
来の規定を維持した。

65

R

 520

1


2

015


66

R 5201

:2015

(I)JIS の規定

(II)国際
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

9.4.3

b) 2)

始 発

用標準針に

よる方法

針と底板との間隔が

3

回連続して変わら

なくなったときの最

初の降下の時間を終

結とする。

ISO 9597

6.1.5

6.3.2

標準方法(終結針による

方法)に対して同等であ
ることを確認すれば,始

発針を付けた自動測定

装置を使用してもよい。

変更

・報告の単位。

終 結用 標 準 針 を 用い る 方 法 に

対 して 同 等 で あ るこ と を 確 認
した測定方法を明記した。

5

分単位で報告。

 15

分単位で報告。

10

安 定 性

試験

本体にパット法,

附属

書にルシャテリエ法

を規定。

ISO 9597

7

ルシャテリエ法を規定。 選択

JIS

として必要な試験方法であるた

めパット法を規定した。

ル シャ テ リ エ 法 との 整 合 性 が
確 認さ れ て い る ため 従 来 の 方

法(パット法)を本体の試験方

法とした。

11

強 さ 試

本体の方法又は附属
書 C による。

ISO 679

附属書 C に同じ。

選択

ISO

規格は標準方法と同等であれば

代 替 の 装 置 及 び 操 作 を 用 い て も よ

い。

ISO

規格の標準型詰め装置は導

入が困難であるため,一般的で

あ るテ ー ブ ル バ イブ レ ー タ を

規定した。

11.2

試 験

用機械器具

練混ぜ機

(9.1 に同じ)

  ISO 679

4.6

11.3

練混ぜ機(凝結試験に同
じ)

変更

練混ぜ機(凝結試験に同じ)

モ ルタ ル 供 試 体 成形 用 型 の 両
端 枠及 び 仕 切 枠 の高 さ の 差 異

は,強さ試験の際の載荷面積の

規定を確保するために,JIS 
成 形用 型 の 寸 法 によ っ て 確 保

し,ISO 規格はジグの加圧板の

寸法によって確保するため,従
来の規定を維持した。

モルタル供試体成形

用型

Annex

A

A.2.1

A.3.1

モルタル供試体成形用

モルタル供試体成形用型

・両端枠及び仕切枠の高さ

・部材表面が JIS は磨き仕上げ,ISO

規格は N8 より粗くない。

型詰め機

・テーブルバイブレー

型詰め機

・ジョルティング装置

・代替締固め装置

ISO 規格には型の内部表面のビッ

カース硬さ,底板と両端枠及び仕切

枠との垂直度の規定がある。

圧縮強さ試験機

圧縮強さ試験機

圧縮強さ試験機 
ISO 規格には圧縮板の厚さ及び表

面仕上がり度の規定がある。

・圧縮板の硬さの規定

曲げ強さ試験機

曲げ強さ試験機 
JIS に同じ)

はかり,タイマーの精度

JIS

には,はかり及びタイマーの精

度の規定はない。

66

R

 520

1


2

015


67

R 5201

:2015

(I)JIS の規定

(II)国際
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

11.3

標 準

湿分,粒度分布,内容

ISO 679

5.1

基準砂

標準砂(JIS に同じ)

一致

11.4

温 度

及び湿度

試験室の温度及び相
対湿度。

湿気箱内の温度及び

相対湿度。 
養生水温。

ISO 679

4.1

4.2

4.3

試験室の温度及び相対
湿度(JIS に同じ)

湿気箱内の温度及び相

対湿度(JIS に同じ),
その記録頻度。

養生水温(JIS に同じ)

変更

ISO

規格は湿気箱内の温度及び相対

湿度を少なくとも 4 時間ごとに記録

する。

ISO

規格では温暖な国において,報

告すれば室温及び養生温度を 25±

2

℃又は 27±2  ℃にしてもよい。

JIS

では養生環境は養生期間中

条 件を 満 た す こ とを 前 提 と し

ている。

11.5.1

モル

タルの配合

質量比でセメント 1,

標準砂 3,水 0.5。 
供試体 3 個分の材料

の質量。

ISO 679

6.1

6.2

JIS

に同じ。

一致

11.5.2

練混

ぜ方法

練混ぜ機を使用し,

械練りによる。

ISO 679

6.2

練混ぜ機による練混ぜ

は JIS に同じ。

変更

JIS

は練混ぜ機での練混ぜ後,さじ

で 10 回かき混ぜる。

さじによるかき混ぜは,練混ぜ

機 によ る 練 混 ぜ 後か ら 成 形 ま
で の間 の モ ル タ ルの 均 質 性 を

保 つた め に 必 要 であ る た め 従

来の規定を維持した。

11.5.3

成形

テーブルバイブレー
タを使用し型詰め。

上削り操作。

ISO 679

7.2

8.1

8.2

8.3

Annex

A

A.2.2

A.3.2

ジョルティング装置及
びその代替装置(テーブ

ルバイブレータタイプ

A

及びタイプ B)を使用

し型詰め。

上削り操作。

一致

67

R

 520

1


2

015


68

R 5201

:2015

(I)JIS の規定

(II)国際
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

11.6

測定

曲げ強さは 3 本の供

試体で行う。 
圧縮強さは切断され

た 6 個の供試体の折

片,

又は 3 本の供試体

の両端で行う。

試験する時間を規定。

(材齢 1,3,7,28,

91

日)

ISO 679

8.4

9

曲げ強さは任意で,内容

は JIS に同じ。 
圧縮強さは切断された

6

個の供試体の折片で

行う。 
試 験 す る 時 間 を 規 定 。

(材齢 1,2,3,7,28

日以上)

変更

ISO

規格は試験する時間に材齢 2 日

の規定がある。

ISO

規格は曲げ強さは任意である。

JIS

では圧縮強さは供試体を切断せ

ず行ってもよい。

供 試体 を 切 断 せ ずに 圧 縮 強 さ

を 測定 し て も 試 験結 果 に 影 響
を及ぼさないため,供試体の両

端で行ってもよいこととした。

11.7

計算

圧縮強さ

・六つの測定値の平均

・棄却検定 
曲げ強さ

・三つの測定値の平均

ISO 679

10

計算,棄却検定の方法は

JIS

に同じ。

変更

JIS

は N/mm

2

ISO 規格は MPa の単

位で表示。

ISO

規格はデータを棄却した場合報

告する。

コ ン ク リ ー ト 関 連 の JIS 

N/mm

2

で統一されており,MPa

と数値が同じであるため,従来
の規定を維持した。

12

フ ロ ー

試験

練り混ぜたモルタル

をフローコーンに詰
め,落下運動を与え,

モルタルが広がった

径を測定する。

追加

ISO

規格には試験方法が規定されて

いない。

従来から規定されており,他の

JIS

で引用されているため維持

した。

附属書 A 
(規定)

ISO 9597

の凝結試験

ISO 9597

1

∼6

変更

始発は測定結果を 1.2 で除し報告す
る。

終結の時間の報告を 5 分単位に変更

ISO 規格は 15 分単位)

“温暖な国において,報告すれば室
温及び養生温度を 25±2  ℃又は 27

±2  ℃にしてもよい。

”は削除した。

従来の JIS と ISO 規格とでは,
始発の判定基準が異なるため,

測 定結 果 を 補 正 し報 告 す る よ

うにした。

ISO

規格の終結は 15 分単位と

長いため,報告する時間単位を

始発と同様にした。 
温暖な国における規定のため,

削除した。

68

R

 520

1


2

015


69

R 5201

:2015

(I)JIS の規定

(II)国際
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

附属書 B

(規定)

ISO 9597

の安定性試

ISO 9597

1

∼5

7

変更

“温暖な国において,報告すれば室

温及び養生温度を 25±2  ℃又は 27
±2  ℃にしてもよい。

”は削除した。

温暖な国における規定のため,

削除した。

附属書 C 
(規定)

ISO 679

の強さ試験

ISO 679

附属書 CA

(規定)

ジョルティング装置

及び基準操作と同等

であると検証された
代替振動締固め装置

及び操作

ISO 679

Annex

A

一致

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 679:2009,ISO 9597:2008,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

−  一致  技術的差異がない。

−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

−  選択  国際規格の規定内容とは異なる規定内容を追加し,それらのいずれかを選択するとしている。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

−  MOD  国際規格を修正している。

69

R

 520

1


2

015


70

R 5201

:2015

附属書 JB

(参考)

技術上重要な改正に関する新旧対照表

現行規格(JIS R 5201:2015)

旧規格(JIS R 5201:1997)

改正理由

箇条番号

及び題名

内容

箇条番号

及び題名

内容

2

引用規格

JIS B 7721

  引張試験機・圧縮試験機−力計

測系の校正方法及び検証方法

JIS K 0050

  化学分析方法通則

JIS K 2203

  灯油

JIS K 2204

  軽油

JIS P 3801

  ろ紙(化学分析用)

JIS Q 17025

  試験所及び校正機関の能力に

関する一般要求事項

JIS R 3505

  ガラス製体積計

JIS Z 8801-1

  試験用ふるい−第 1 部:金属

製網ふるい

ISO 4200

,Plain end steel tubes, welded and

seamless

− General tables of dimensions and

masses per unit length

1.

適 用 範

附属書 2

2.1

引 用 規

ISO 3310-1

, Test sieves − Technical

requirements and testing

−Part 1: Test sieves of

metal wire cloth

JIS B 7733

  圧縮試験機

JIS K 2203

  灯油

JIS K 2204

  軽油

JIS P 3801

  ろ紙(化学分析用)

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8801

  試験用ふるい

ISO 409-1:1982

,Metallic materials−Hardness

test

−Tables of Vickers hardness values for use

in tests made on flat surface

−Part 1: HV 5 to

HV 100

ISO 565:1983

,Test sieves−Woven metal wire

cloth, perforated plate and electroformed sheet

−Nominal sizes of openings

ISO 1101:1983

, Technical drawings −

Geometrical tolerancing

−Tolerancing of form,

orientation, location and run-out

−Generalities,

definitions, symbols, indications, drawings

ISO 1302:1978

,Technical drawings−Method

of indicating surface texture on drawings

ISO 2591:1973

,Test sieving

ISO 3310-1:1982

, Test sieves − Technical

requirements and testing

−Part 1: Test sieves of

metal wire cloth

JIS

様式の変更に伴い,引用規格を別の箇条

に移動した。

最新の JIS の制定,改正等の動向を反映し,

新たに引用した規格を盛り込んだ。 
なお,数値の丸め方は四捨五入を規定したの

で,JIS Z 8401 を削除した。

JIS

様式の変更に伴い,附属書の引用規格を

この箇条に移動した。ISO 規格の引用規格の

変更は,ISO 679 の改正に伴うものである。

70

R

 520

1


2

015


71

R 5201

:2015

現行規格(JIS R 5201:2015)

旧規格(JIS R 5201:1997)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

2

引用規格

(続き)

ISO 4200:1985

,Plain end steel tubes, welded

and seamless

− General tables of dimensions

and masses per unit length 

4

試験結果

の表示

四捨五入によって数値を丸める。凝結の始発
及び終結は二捨三入・七捨八入による。

3.

試 験 結

果の表示

JIS Z 8401

によって数値を丸める。

数値の丸めには四捨五入が汎用的に用いられ
ているため,変更した。

5

分単位に丸める方法を規定した。

5

試料

試料は,セメントを抜き取り,縮分して採取

したもの。

4.

試料

試料は,適当量のセメントを採取し縮分す

る。適当量とは,縮分後の試料が 5 kg 以上
になる量。

試験する項目によって必要とする量が異なる

ため,縮分後の試料量の規定を削除した。

6

試験用水

蒸留水,イオン交換水又は上水道水。

水温が試験室の温度と等しくなるようにす

る。

5.

試験用水

8.3.1

セ メ

ントペース
トの練混ぜ

10.4.4

成形

精製水又は上水道水。

凝結試験:あらかじめ試験室に準備してお

く。 
強さ試験:室温と等しくなるようにあらかじ

め試験室内に準備しておく。

精製水を JIS K 0211  分析化学用語(基礎部

門)の表現に適合した。

水温に関する規定は安定性試験においても必
要であるためこの箇条において規定し,凝結

及び強さ試験の箇条の記載を削除した。

7

密度試験 6.

密度試験

7.1

ル シ ャ

テリエフラ
スコ

目盛 0 と 40 との間,目盛 0 と 29 との間,目

盛 0 以下の容積及びフラスコの底から目盛

40

までの高さを規定。

容積を補正すれば使用してもよい。

目視によって目盛間隔に異常がないことを
確認。

6.1

試 験 用

機械器具

目盛 0 と 40 との間,目盛 0 と 29 との間,目

盛 0 以下の容積及びフラスコの底から目盛

40

までの高さを規定。1 目盛間の容積は,す

べて 0.025 mL 以上の誤差があってはならな

い。

補正すれば正確な容積を出せるため,補正す

ることを条件に,目盛 0 と 40 又は 29 との間
の容積の規定を満たしていなくても使用して

よいこととした。

全ての目盛に対して 1 目盛間の容積を確認す
ることは困難であるため,目視によって確認

することとした。

7.3

操作

試料約 100 g を 0.1 g まで正確に量り採る。

6.3

操作

試料 100 g を 0.1 g まではかりとる。

量り採った質量を用いて算出するため約 100

g

とした。

8.1

比表面積試験 7.1

比表面積試験

8.1.1

ブ レ

ーン空気透

過装置

装置の寸法の規定をマノメータ,セル,プラ
ンジャー,有孔金属板に分けて記載。

マノメータ液は着色して用いてもよい。

7.1.1

試 験

用機械器具

装置の寸法の規定をまとめて記載。

試験結果に影響を及ぼさない寸法の規定は削
除した。

液頭が見やすくなるようにマノメータ液を着

色してもよいこととした。

71

R

 520

1


2

015


72

R 5201

:2015

現行規格(JIS R 5201:2015)

旧規格(JIS R 5201:1997)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

8.1.2

装 置

の標準化試

比表面積試験用の標準物質を使用する。

降下時間を小数点以下 1 桁に丸める。

試料,装置及び測定環境の温度が±3  ℃以上
変わったら標準化試験を行う。

7.1.2

装 置

の標準化試

粉末度測定校正用標準試料を使用する。校正

用標準試料の密度及びベッドのポロシティ

ーを規定。 
試料及び装置の温度が±3  ℃以上変わった

ら標準化試験を行う。

粉末度測定校正用を一般的な名称である比表

面積試験用に変更し,密度及びポロシティー

が異なる標準物質もあるため,その規定を削
除した。

桁数が必要であるため規定した。

環境の温度も重要であるため追加した。

8.1.3

操作

計算に用いる各ポルトランドセメント,各混
合セメント(A 種,B 種,C 種)及びエコセ

メント(普通,速硬)の密度及びポロシティ

ーを規定。 
繰返し精度が良好で,手動計時による試験結

果と差がなければ,時間の測定に自動装置を

用いてもよい。

7.1.3

操作

計算に用いる各ポルトランドセメント及び
各混合セメント(A 種,B 種,C 種)の密度

及びポロシティーを規定。

エコセメント(普通,速硬)の試験条件が規
定されていなかったため追加した。

繰返し精度が良好で手動計時による試験結果

と差がなければ問題がないため,自動装置の
使用について規定した。

8.1.4

計算

比表面積を算出する基準の式,各ポルトラン
ドセメント,各混合セメント(A 種,B 種,

C

種)及び普通エコセメントの計算式を規

定。

7.1.4

計算

比表面積を算出する基準の式,各ポルトラン
ドセメント及び各混合セメント(A 種,B 種,

C

種)の計算式を規定。

普通エコセメントの計算式を追加した。

8.2

網ふるい試験 7.2

網ふるい試験

8.2.1

網 ふ

るい

目開き 90 µm のふるいを使用する。 
ふるい枠は,直径 200 mm 又は 150 mm のも

のが望ましい。

7.2.1

試 験

用機械器具

目開き 90 µm のふるいを使用する。 
ふるい枠は,直径 150 mm で深さ 45 mm 又

は直径 200 mm で深さ 60 mm とする。

試験結果に影響を及ぼさないため,ふるい枠
の深さの規定は削除した。

8.2.2

操作

約 50 g を 0.05 g まで正確に量り採り,試験

を行い,ふるい上の残分を 0.05 g まで量る。

7.2.2

操作 50

g

を量り採り,試験を行い,ふるい上の残

分を 0.05 g まではかる。

量り採った質量を用いて算出するため約 50 g

とし,残分を 0.05 g まで量るため試料量も合
わせた。

9

凝結試験 8.

凝結試験

9.2.1

ビ カ

ー針装置

装置の規定を本体,標準棒,標準針,セメン

トペースト容器に分けて記載。

始発用標準針と底板との間隔 1 mm 及び 39

mm

,標準棒と底板との間隔 6 mm を±0.25

mm

の精度で測定できるもの。

容器と底板は,グリースなどを用いて密着さ
せ,水漏れがないようにする。

8.1 (1)

カー針装置

装置の規定を寸法と質量とに分けて記載。

目盛板のすべての目盛の誤差を規定(±0.25

mm

確認の実施が困難である全ての目盛の誤差の

規定を削除し,必要な 3 点を規定した。

試験時に水漏れがあってはならないため追加
した。

72

R

 520

1


2

015


73

R 5201

:2015

現行規格(JIS R 5201:2015)

旧規格(JIS R 5201:1997)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

9.2.2

自 動

測定装置

自動測定装置の機構及び降下する部分の質

量を規定。

ISO

規格では始発及び終結の測定に自動測定

装置の使用を認めており,さらに,標準方法

と同等であることを確認すれば,始発用標準
針を付けた自動測定装置による終結の測定を

認めている。自動測定装置の使用を認めるた

めに,自動測定装置の規定を追加した。

9.3

温 度 及

び湿度

湿気箱内の温度は 20.0±1.0  ℃。 
器具の温度が試験室の温度と等しくなるよ

うにする。

8.2

温 度 と

湿度

湿気箱内の温度は 20±1  ℃。

養生温度を ISO 規格に整合した。 
“8.3.1  セメントペーストの練混ぜ”の備考に

記載されていた内容を移動した。

9.4.1 a)

械練りによ
る方法

試料量は 500±1 g。

凝結の始発及び終結を求める基準として練
混ぜ開始時間を規定。

適切なさじ又はへらでセメントペーストを

かき落とす。

8.3.1 (1) (a)

機械練りに
よる方法

試料量は 500 g。

8.1 (3)

に規定されたさじでセメントペース

トをかき落とす。

試料量を ISO 規格に整合した。

凝結の始発及び終結の時間を算出する起点を

ISO

規格に整合した。

かき落としの道具に関し,ISO 規格で規定す

るへらを追加し,さじの規定を削除した。

9.4.1 b)

練りによる

方法

試料量は 400±1 g。 
試料に水を注ぎ入れ,直ちに 3 分間さじで十

分に練り混ぜる。

凝結の始発及び終結を求める基準として練
混ぜ開始時間を規定。

8.3.1 (1) b)

手練りによ

る方法

試料量は 400 g。 
試料に水を注ぎ入れ,3 分間さじで十分に練

り混ぜる。

試料量の許容差及び練り始めについて,機械
練りによる方法に整合した。

凝結の始発及び終結の時間を算出する起点を

ISO

規格に整合した。

9.4.2

標 準

軟度のセメ

ントペース
トの作製

降下が止まってから少なくとも 5 秒後か,降

下を開始してから 30 秒後のどちらか早いほ

うで,標準棒の先端と底板との間隔を読む。
標準軟度水量の表し方を規定。

8.3.1 (2)

メントペー

ストの軟度
の測定

降下を開始してから 30 秒後に標準棒の先端

と底板との間隔を測定する。

標準棒の先端と底板との間隔を測定するタイ

ミングを ISO 規格に整合した。

標準軟度水量の表し方が規定されていなかっ
たため規定した。

9.4.3

凝 結

の始発及び

終結の測定

標準軟度のセメントペーストをセメントペ

ースト容器に入れ,表面を平滑にし,始発及

び終結の時間を計る。 
セメントペースト容器に入れた試料は,測定

するとき以外は湿気箱内に入れておく。

9.2.2

に規定する自動測定装置を用いてもよ

い。

8.3.2

凝 結

時間の計り

標準軟度のセメントペーストを用い,始発時

間及び終結時間を計る。

軟度の測定と同様に,表面を平滑にすること

が重要であるため追加した。

セメントペースト容器に入れた試料を湿気箱
に入れることを分かりやすくするために明記

した。

手動による試験結果と差がなければ問題がな
いため,自動測定装置を使用してもよいこと

とした。

73

R

 520

1


2

015


74

R 5201

:2015

現行規格(JIS R 5201:2015)

旧規格(JIS R 5201:1997)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

9.4.3 a)

結の始発の

測定

目盛を読むタイミングを規定。

練混ぜ開始から始発までの時間を始発の時

間とし,5 分単位で報告する。

8.3.2 (1)

結の始発の

計り方

注水したときから始発までの時間を始発時

間とする。

目盛を読むタイミングを ISO 規格に整合し

た。

始発の時間を算出する起点を ISO 規格に整合
した。

報告する時間単位を ISO 規格に整合した。

9.4.3 b)

結の終結の
測定

1)

終 結 用

標準針によ
る方法

練混ぜ開始から終結までの時間を終結の時

間とし,5 分単位で報告する。

8.3.2 (2)

結の終結の
計り方

注水したときから終結までの時間を終結時

間とする。

終結の時間を算出する起点を ISO 規格に整合

した。 
報 告 す る 時 間 単 位 を 始 発 と 同 様 と し た 。

ISO 規格に整合すると 15 分単位と長いた

め)

9.4.3 b) 2)

始発用標準

針による方

針と底板との間隔が 3 回連続して変わらな

くなったときの最初の降下の時間を終結と

する。

5

分単位で報告。

ISO

規格では標準方法と同等であることを確

認すれば,始発用標準針を付けた自動測定装

置による終結の測定を認めている。標準方法
と同等であることを確認した始発用標準針に

よる測定方法を追加した。

10

安定性試験 9.

安定性試験

10.3

温 度

及び湿度

試験室の温度及び相対湿度(20±2  ℃,50 %

以上)を規定。 
湿気箱内の温度及び相対湿度(20±1  ℃,

90 %

以上)を規定。

器具の温度が試験室の温度と等しくなるよ
うにする。

9.2

温 度 と

湿度

湿気箱内の温度及び相対湿度(20±1  ℃,

90 %

以上)を規定。

試験室の温度及び相対湿度を ISO 規格に整合

した。 
器具の温度の規定を ISO 規格に整合した。

10.4

パ ッ

トの作り方

9.4.1

に規定する方法によって標準軟度程度

となるセメントペーストを練り混ぜ,パット

を作製し,湿気箱で 24±1 時間静置する。

9.3

パ ッ ト

の作り方

試料に適量の水を加え,よく練り混ぜ,パッ

トを作製し,湿気箱で 24 時間静置する。

練混ぜ方法が規定されていなかったため追加

した。また,水の量の目安を追加した。

ISO

規格には養生時間の許容差があるため追

加した。

74

R

 520

1


2

015


75

R 5201

:2015

現行規格(JIS R 5201:2015)

旧規格(JIS R 5201:1997)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

11

強さ試験 10.

強さ試験

11.2.2

モル

タル供試体

成形用型

両端枠間の距離:160±1 mm,両端枠の高

さ:40.0±0.1 mm,仕切枠の高さ:40.0±0.1

mm

,仕切枠間の距離:40.0±0.2 mm を規定。

枠の高さだけが許容差を満たさない場合,

40.0

±0.2 mm にある場合に限り測定結果を

補正することによって使用してもよい。 
型枠の内側面の平面度を規定。

添え枠について規定。

10.1 (2)

ルタル供試

体成形用型

両端枠間の距離 160±1 mm,両端枠の厚さ:

11.5

±0.5 mm,両端枠の高さ:40.0±0.2 mm,

仕切枠の長さ:166±1 mm,仕切枠の厚さ:

8.0

±0.1 mm,仕切枠の高さ:40.0±0.2 mm,

仕切枠間の距離:40.0±0.1 mm を規定。

型枠の内側面及び底板の上面の平面度を規
定。

試験結果に影響を及ぼさない寸法の規定を削

除し,許容差を ISO 規格に整合した。ただし,

旧規格に適合する成形用型も使用できるよう
にした。

平面度の規定を ISO 規格に整合した。

添え枠の規定がなかったため追加した。

11.2.5

曲げ

強さ試験機

載荷速度,精度,最大荷重,荷重用及び支持

用ロールの材質・硬さ・寸法・配置を規定。

10.1 (5)

げ強さ試験

載荷速度,精度,最大荷重,荷重用及び支持

用ロールの材質・硬さ・寸法・配置を規定。
供試体の切断と同時に荷重を止めることの

できる装置とする。

供試体の切断と同時に荷重を止めることがで

きるという規定は,試験結果に影響を及ぼさ
ないため削除し,圧縮強さ試験機と整合させ

た。

11.4

温 度

及び湿度

湿 気 箱 内 の 温 度 及 び 水 槽 の 水 温 は 20.0±

1.0

℃。

器具及び標準砂の温度が試験室の温度と等

しくなるようにする。

10.3

温 度

と湿度

湿 気 箱 内 の 温 度 及 び 水 槽 の 水 温 は 20 ±

1

℃。

湿気箱内の温度及び水槽の水温を ISO 規格に

整合した。 
器具の温度の規定を ISO 規格に整合した。

11.5.2

練混

ぜ方法

練混ぜ機の休止の最初の 30 秒間に適当なさ

じ又はへらでかき落としを行う。 
練混ぜ終了後,適切なさじで 10 回かき混ぜ

る。

10.4.3

練混

ぜ方法

練混ぜ機の休止の最初の 15 秒間にかき落と

しを行う。 
練混ぜ終了後,8.1 (3) に規定されたさじで

10

回かき混ぜる。

練混ぜ方法を ISO 規格に整合した。ただし,

かき落としにはさじも使用できるようにし
た。

練混ぜ終了後のかき混ぜは,どのようなさじ

を使用しても問題ないため変更した。

11.5.3

成形

供試体は水平又は鉛直にして水槽に入れて
完全に水中に浸す。

養生水は一度に 50 %以上交換してはならな

い。 
養生水の水温制御に循環装置を用いる場合,

目に見えるような流れを起こしてはならな

い。

10.4.4

成形

供試体は水槽に入れて完全に水中に浸す。 
養生水は一度に全量を交換してはならない。

附属書による方法。

供試体の水中への入れ方,養生水の交換,水
温制御用の循環装置の規定を ISO 規格に整合

した。

附属書 C を規定とし,箇条 11 に附属書 C で
行ってもよいとしたため,この項に附属書に

よる方法は記載しないこととした。

11.6

測定

圧縮強さ試験は切断された 6 個の供試体の
折片,又は 3 本の供試体の両端について行

う。

10.5

測定

圧縮試験は切断された 6 個の供試体の折片
について行う。

供試体を切断してから圧縮強さ試験を行う必
要がないため,切断せずに圧縮強さ試験をで

きるようにした。

75

R

 520

1


2

015


76

R 5201

:2015

現行規格(JIS R 5201:2015)

旧規格(JIS R 5201:1997)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

11.7.1

圧縮

強さ

平均値を小数点以下 1 桁に丸める。 10.6.1

圧縮

強さ

平均値の桁数の規定なし。

平均値の桁数が規定されていなかったため追

加した。

11.7.2

曲げ

強さ

3

本の供試体によって測定された三つの曲

げ強さの平均とし,小数点以下 1 桁に丸め
る。

10.6.2

曲げ

強さ

1

本の供試体の曲げ強さの求め方だけ規定。 三つの平均とすることが規定されていなかっ

たため追加した。

12

フロー試験 11.

フロー試験

12.1

フ ロ

ー試験用機

械器具

器具の温度が試験室の温度と等しくなるよ

うにする。

フローテーブルの上面には,コーンの外縁に
相当する位置に目印となる 4 本の接線を刻

む。

11.1

フ ロ

ー試験用機

械器具

フローテーブルの上面には,コーンの外縁に

相当する位置に長さ 10 mm の 4 本の接線を

刻む。

器具の温度に関する規定がなかったため追加

した。

試験結果に影響を及ぼさない寸法のため削除
した。

12.2

フ ロ

ー値の測定

11.5

に規定した配合及び練混ぜ方法によっ

て練り混ぜたモルタルを使用。 
測定は 1 mm 単位まで行い,その平均値を

mm

を単位とする無名数の整数で表す。試験

は 2 回行い,その平均値をフロー値とし,無
名数の整数で表す。

11.2

フ ロ

ー値の測り

練り混ぜたモルタルを使用。

測定値の平均値を mm を単位とする無名数
の整数で表す。試験は 2 回行い,その平均値

をフロー値とする。

モルタルの配合と練混ぜ方法を明確にした。

測定する単位及びフロー値を表す桁数が必要
であるため規定した。

附属書 A

凝結試験

試験方法は規定とする。

附属書 1

セメントの

試験方法−
凝結と安定

性の測定

試験方法は規定とする。

凝結試験については,従来の JIS と ISO 規格

とでは始発の判定基準が異なるため,ISO 

格の方法である附属書 A によった場合,測定
結果を補正し報告するようにした。

附属書 AA

凝結試験の
代替方法

試験方法は参考とする。

養生条件は旧規格に同じ。それ以外は附属書

A

に同じ。

附属書 B

安定性試験

試験方法は規定とする。

76

R

 520

1


2

015


77

R 5201

:2015

現行規格(JIS R 5201:2015)

旧規格(JIS R 5201:1997)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

附属書 C

強さ試験

試験方法は規定とする。

砂と代替機の受入れ試験方法を規定。

附属書 2

セメントの

試験方法−
強さの測定

試験方法は規定とする。

砂と代替機の受入れ試験方法を規定。

ISO

規格に整合させた。

附属書 CA

ジョルティ
ング装置及

び基準操作

と同等であ
ると検証さ

れた代替振

動締固め装
置及び操作

検証済みの代替締固め装置及び操作を例と

して記載。

77

R

 520

1


2

015