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R 3209 : 1998

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS R 3209-1995 は改正され,この規格に置き換えられる。


日本工業規格

JIS

R 3209 :

 1998

複層ガラス

Sealed insulating glass

1.

適用範囲  この規格は,建築物,冷凍・冷蔵ショーケースなどに使用する複層ガラスについて規定す

る。

この規格を適用する複層ガラスは,2 枚以上の板ガラス(

1

)

,加工ガラス(

2

)

又はそれらの表面に光学薄膜

を加工したもの(

3

)

を,一様の間げきをおいて並置し,その間げきに,大気圧に近い圧力の乾燥空気を満た

し(以下,中空層と呼ぶ。

,その周辺を封止したものである。

(

1

)

板ガラスとは,連続工程によって製造されたフロート板ガラス及び磨き板ガラス,型板ガラス,

網入板ガラス・線入板ガラス,熱線吸収板ガラスなどをいう。

(

2

)

加工ガラスとは,合わせガラス及び熱処理ガラス(強化ガラス,倍強度ガラスなど)をいう。

(

3

)

表面に波長選択性の光学薄膜を加工した建築用のガラスの代表例は,熱線反射ガラスと低放射

ガラスである。前者の特徴は,主として日射の波長域で反射率が高く,その機能は日射による

熱負荷の抑制にあり,後者の特徴は,主として常温熱放射の波長域で反射率が高く,その機能

は複層ガラスの断熱性能を高めることにある。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS B 7512

  鋼製巻尺

JIS R 3106

  板ガラス類の透過率・反射率・放射率・日射熱取得率の試験方法

JIS R 3107

  板ガラス類の熱抵抗及び建築における熱貫流率の算定方法

JIS R 3202

  フロート板ガラス及び磨き板ガラス

JIS R 3203

  型板ガラス

JIS R 3204

  網入板ガラス及び線入板ガラス

JIS R 3205

  合わせガラス

JIS R 3206

  強化ガラス

JIS R 3208

  熱線吸収板ガラス

JIS R 3221

  熱線反射ガラス

JIS R 3222

  倍強度ガラス

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3.

種類及び記号  複層ガラスの種類は,断熱性,日射熱遮へい性及び封止の加速耐久性試験水準によっ

て,次のとおり区分する。


2

R 3209 : 1998

a)

断熱性,日射熱遮へい性による区分  断熱性,日射熱遮へい性による種類及び記号は,5.に規定する

特性値について

表 のとおりとする。

表 1  断熱性,日射熱遮へい性による区分

種類

記号

熱貫流抵抗

U

1

(

4

)

K

・m

2

/W

日射熱除去率

(1

η

)

1

種 U1

0.25

以上

2

種 U2

0.31

以上

U3-1 0.37

以上

断熱複層ガラス

3

U3-2 0.43

以上

日射熱遮へい

4

種 E4

0.35

以上

複層ガラス

5

種 E5

0.25

以上

0.50

以上

(

4

)

この規格にいう熱貫流抵抗方

U

1

は,鉛直使用の値とする。

b)

封止の加速耐久性による区分  封止の加速耐久性試験による種類及び記号は,表 のとおりとする。

表 2  封止の加速耐久性による区分

種類

記号

適用する試験項目とその試験による種類

I

類 I

9.5 a)

の試験水準において,

4.3.1

の規定に適合するもの

II

類 II

9.5 b)

の試験水準において,

4.3.1

の規定に適合するもの

III

類 III

9.5 c)

の試験水準において,

4.3.1

の規定に適合するもの

4.

品質

4.1

外観  複層ガラスの外観は,9.2 の試験を行い,ガラスの内面に透視に差し支えるような汚れ,接着

剤などの飛散があってはならない。

4.2

露点  複層ガラスの封入空気の露点(

5

)

は,−35℃以上であってはならない。

(

5

)

露点とは,9.4の試験によって複層ガラスの内面に目視で認められる結露又は結霜を生じる最高

温度をいう。

4.3

加速耐久性  複層ガラスの加速耐久性は,9.5 の封止の加速耐久性の試験と 9.6 の光学薄膜の性能の

加速耐久性の試験とを行う。

4.3.1

封止の加速耐久性試験は,6 体の試料について 9.5.1 の耐湿耐光試験及び 9.5.2 の冷熱繰返し試験を

行い,露点が−30℃以上のものがあってはならない。ただし,全試験を通してガラスの破損は,2 体まで

許容し,予備試料と交換して再試験を行うことができる。

4.3.2

光学薄膜の性能の加速耐久性は,中空層に接するガラス面に光学薄膜を加工した低放射ガラスを材

料板ガラスとして用いた場合に行い,9.6 の試験の前後に測定し求めた放射率の差が 0.02 以下でなければ

ならない。

5.

熱性能

5.1

断熱性断熱複層ガラス及び日射熱遮へい複層ガラスの断熱性能は,封止部(

6

)

を除き,JIS R 3107 

準拠する次の方法によって求めた熱貫流抵抗

U

1

について,各種類ごとに

表 のとおりとする。

(

6

)

封止部とは,複層ガラスの周囲部分で封止材,スペーサーなどによって所定の空気層のない部

分をいう。

備考  熱貫流抵抗は,複層ガラス自体の特性値である熱抵抗 に,実際の使用状態を考慮して,室外・

室内の表面熱伝達抵抗の標準値を加えたものである。

なお,熱貫流抵抗は,熱貫流率 の逆数である。


3

R 3209 : 1998

a)

複層ガラスの熱抵抗 R (K・m

2

/W)

を,複層ガラスの厚さの測定値と材料板ガラスの放射率の測定値か

ら次の式によって求める。

1)

中空層の呼び厚さが 12 ミリ以下の場合

1

1

1

1

000

1

14

.

5

0

.

25

1

2

1

+

=

+

+

=

ε

ε

ε

ε

s

s

d

s

R

ここに,

s

中空層の厚さ (mm)

ε

1

ε

2

中空層に接するガラス板表面の修正放射率

d

材料板ガラスの呼び厚さの合計 (mm)

2)

中空層の呼び厚さが 12 ミリを超える場合

上記の の式の分母の第 1 項を JIS R 3107 の 4.3(気体熱コンダクタンス)及び 5.3(気体熱コン

ダクタンス計算において用いる値)による気体熱コンダクタンスで置き換える。

計算に用いる中空層の厚さ の数値は,9.3 によって測定した複層ガラス製品の平均厚さから,材

料板ガラスの呼び厚さの合計を差し引いた値とする。

中空層に接するガラス板表面の修正放射率

ε

1

及び

ε

2

は,製品に用いる材料板ガラスについて JIS R 

3106

の 7.(常温の熱放射の放射率の算定)による垂直放射率の値から,JIS R 3107 の 5.2(放射率

の値)によって求めた修正放射率の値とする。

なお,フロート板ガラス及び磨き板ガラス,型板ガラス及び熱線吸収板ガラスでは,

ε

1

ε

2

=0.837,

ε

s

=0.72 とする。

備考  中空層が 2 層の複層ガラスの熱抵抗 R (K・m

2

/W)

は,次の式によって求める。

1

1

1

1

,

1

1

1

1

000

1

22

.

5

1

.

25

1

90

.

4

6

.

24

1

2

1

2

1

+

=

+

=

+

+

+

+

=

i

i

si

e

e

se

si

i

se

e

d

s

s

R

ε

ε

ε

ε

ε

ε

ε

ε

ここに,

s

e

s

i

室外側,室内側の中空層の厚さ

 (mm)

ε

e1

ε

e2

ε

i1

ε

i2

室外側,室内側の中空層に接するガラス板表
面の修正放射率(求め方は中空層が

1

層の場

合に準じる。

計算に用いる中空層の厚さの数値は,9.3 によって測定した複層ガラス製品の平均厚さか

ら,材料板ガラスの呼び厚さの合計を差し引いた値を,中空層の呼び厚さ比によって

s

e

s

i

に配分したものとする。

b)

熱貫流抵抗

U

1

 (K

m

2

/W)

は,a)によって求めた熱抵抗

R (K

m

2

/W)

から,次の式によって計算し,小

数点以下

2

けたに丸めた数値で示す。

1

.

4

4

.

5

1

3

.

16

9

.

4

1

1

+

=

+

=

+

+

=

i

i

e

e

i

e

R

R

R

R

R

U

ε

ε


4

R 3209 : 1998

ここに,

ε

e

ε

i

複層ガラスの室外側,室内側の表面の修正放射率

特に反射膜加工を施してない表面では Re=

4

20

1

K

・m

2

/W

Ri=

6

.

8

1

K

・m

2

/W

とする。

5.2

日射熱遮へい性  日射熱遮へい複層ガラスの日射熱遮へい性能は,封止部を除き JIS R 3106 に準拠

する次の方法によって求めた日射熱除去率 (1−

η

)

について,各種類ごとに

表 のとおりとする。

a)

製品に用いる材料板ガラスについて,JIS R 3106 の 4.(分光透過率及び分光反射率の測定)によって

分光透過率及び分光反射率を測定し,これらから JIS R 3106 の 6.(日射透過率,日射反射率及び日射

吸収率の算定)の方法によって日射透過率

τ

e

,日射吸収率

α

e1

及び

α

e2

を計算する。

b)

複層ガラスの中空層の熱抵抗 R

1,2

 (K

・m

2

/W)

を,複層ガラスの厚さの測定値と材料板ガラスの放射率

の測定値から,次の式によって求める。

1

1

1

1

63

.

6

0

.

27

1

2

1

2

,

1

+

=

+

=

ε

ε

ε

ε

s

s

s

R

なお,フロート板ガラス及び磨き板ガラス,型板ガラス及び熱線吸収板ガラスでは,

ε

1

ε

2

=0.837,

ε

s

=0.72 とする。

備考  中空層が 2 層の複層ガラスの二つの中空層の熱抵抗 R

1,2

及び R

2,3

 (K

・m

2

/W)

は,次の式によって

求める。

1

1

1

1

,

1

1

1

1

76

.

6

0

.

27

1

,

76

.

6

0

.

27

1

2

1

2

1

3

,

2

2

,

1

+

=

+

=

+

=

+

=

i

i

si

e

e

se

si

i

se

e

s

R

s

R

ε

ε

ε

ε

ε

ε

ε

ε

c)

日射熱取得率

η

を,JIS R 3106 に準拠し次の式によって求め,小数点以下 2 けたに丸めた数値で示す。

9

.

3

3

.

6

1

2

.

12

5

.

6

1

2

2

,

1

2

,

1

1

2

,

1

+

=

+

=

+

+

+

+

+

+

+

=

i

i

e

e

e

i

e

e

e

i

e

e

e

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

ε

ε

α

α

τ

η

備考  中空層が 2 層の複層ガラスでは,次の式によって計算する。

3

3

,

2

2

,

1

3

,

2

2

,

1

2

3

,

2

2

,

1

2

,

1

1

3

,

2

2

,

1

e

i

e

e

e

i

e

e

e

i

e

e

e

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

R

α

α

α

τ

η

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

+

=

d)

複層ガラスの日射熱除去率は,1 から日射熱取得率

η

を差し引いたものとする。

6.

形状  複層ガラスの形状は,原則として正方形又は長方形とする。

7.

寸法及び許容差  複層ガラスの寸法及び許容差は,次のとおりとする。測定方法は,9.3 の規定による。

7.1

辺の長さ  複層ガラスの辺の長さは,当事者間の協定による。


5

R 3209 : 1998

7.2

一辺の長さの許容差  複層ガラスの一辺の長さの許容差は,表 のとおりとする。ただし,中空層

が 2 層以上のものについては,当事者間の協定による。

表 3  一辺の長さの許容差

一辺の長さ  m

許容差  mm

1

未満

±2

1

以上  2 未満

+2

−3

2

以上

±3

7.3

厚さ  複層ガラスの厚さは,材料板ガラスの厚さと材料板ガラス間の間隔の和で表し,その厚さは,

当事者間の協定による。

7.4

厚さの許容差  複層ガラスの厚さの許容差は,表 のとおりとする。ただし,中空層が 2 層以上の

もの,又は材料板ガラス 1 枚の厚さが 15mm 以上のものについては,当事者間の協定による。

表 4  厚さの許容差

単位  mm

厚さ

許容差

 17

未満

±1.0

17

以上 22 未満

±1.5

22

以上

±2.0

8.

材料  複層ガラスに用いる材料板ガラスは,表 に定めるもの及びそれらの表面に光学薄膜を加工し

たものとする。

表 5  材料板ガラス

材料板ガラス

適用される日本工業規格

フロート板ガラス及び磨き板ガラス

JIS R 3202

型板ガラス

JIS R 3203

網入板ガラス及び線入板ガラス

JIS R 3204

合わせガラス

JIS R 3205

強化ガラス

JIS R 3206

熱線吸収板ガラス

JIS R 3208

熱線反射ガラス

JIS R 3221

倍強度ガラス

JIS R 3222

9.

試験方法

9.1

供試体  複層ガラスの試験に用いる供試体は,9.2 及び 9.3 の試験では製品,9.5 及び 9.6 の試験では

試料,9.4 の試験では製品又は試料とする。

9.4

及び 9.5 の試料の寸法及び形状は,約 350×500mm の長方形で,製品と近似した方法で作製したもの

を用い,原則として材料板ガラスの厚さを 5mm,空気層の厚さを 6mm とする。

9.6

の試料は,光学薄膜を加工した複層ガラス試料(

7

)

を用い,試料の大きさは分光反射率の測定に用いる

分光測光器の仕様に適合したものとする。

(

7

)

製品から切り出すか,又は,製品と同等の方法で作成した,光学薄膜加工を行った試料を用い

た複層ガラス試料。

9.2

外観試験  複層ガラスの正面約 1m の距離から適切な照明の下で目視によってガラス面を透視する。

9.3

寸法の測定


6

R 3209 : 1998

9.3.1

辺の長さの測定  辺の長さの測定は,JIS B 7512 に規定する最小目盛 1mm の鋼製巻尺を用いて,

辺縁から約 15mm 離れた位置において,辺に平行に測定する。

なお,測定は原則として隣り合う 2 辺について行う。

9.3.2

厚さの測定  厚さの測定は,JIS B 7502 に規定する 0.01mm まで読めるマイクロメータ又はこれと

同等以上の精度をもつ測定器を用いて行い,JIS Z 8401 の規定によってその値を小数点以下 1 けたに丸め

る。

なお,測定位置は各辺の中央部付近 1 点で,辺縁から約 10mm 離れた部分とする。

9.4

露点試験  露点試験は,次のとおり行う。

a)

器具  図 に示すような銅板製の容器及び棒状のガラス製温度計(最小目盛 1℃,測定範囲+30∼−

70

℃)又はこれと同等以上の性能をもつ温度計を用いる。

図 1  露点試験器具

備考  厚さ 3mm の銅板をろう付けして製作した容器(約 100×50×150mm)の大きな側面の中心に,

約 50×60mm の厚さ 3mm の銅板をろう付けする。このとき,容器の表面と銅板の裏面とが全

面にわたってろう付けされるように注意する。

銅板の表面 A は,供試体のガラス面が密着するように平滑に研磨する。

b)

測定  測定は,供試体を常温の室内に 24 時間以上保持した後に行う。

1)

供試体をほぼ鉛直に保ち,任意の測定位置を定めて布で清浄にする。

2)

容器に 面の上端の高さが十分に没する量の有機溶剤(

8

)

を入れ,かき混ぜながらドライアイスの小

片を加えて徐々に冷却し,液温を所定の温度にする。

(

8

)

有機溶剤は,アセトン又はエチルアルコールなどの,凝固点が−35℃より低いもので,かつ,

複層ガラスの封止材に悪影響を与えないものを選ぶ。

3)

容器の 面を有機溶剤でぬらし,その面に供試体を

表 の時間密着させ,その間容器にドライアイ

スの小片を加えて液温を所定の温度の上下 2℃以内の範囲に保つ。


7

R 3209 : 1998

表 6  密着時間

材料板ガラスの厚さ  mm

密着時間  min

                    3

3

                    5

4

                    6

5

                    8

7

10

以上 10

4)

次に,供試体を容器から離し,ガラス表面についた霜を手早くふき取り,供試体内面の結露又は結

霜の有無をスポットライトを用いて観察する。

なお,この作業の所要時間は,30 秒以内とする。

9.5

封止の加速耐久性試験  試験は,製作後 2 週間以上経過した試料について 9.4 の方法で露点を測定し

た後に開始する。試験過程は,次のとおりとする。

a)

3.

の表 で定める 類の試験方法  9.5.1 の試験を 7 日間実施,引き続き 9.5.2 の試験を 12 サイクル実

施した後,9.4 の方法で露点を測定する。

b)

  3.

の表 で定める II 類の試験方法  a)の試験過程に続き,9.5.1 の試験を 7 日間実施,引き続き 9.5.2

の試験を 12 サイクル実施した後,9.4 の方法で露点を測定する。

c)

3.

の表 で定める III 類の試験方法  b)の試験過程に続き,9.5.1 の試験を 28 日間実施,引き続き 9.5.2

の試験を 48 サイクル実施した後,9.4 の方法で露点を測定する。

9.5.1

耐湿耐光試験  試料を 55±3℃,相対湿度 95%以上の雰囲気をもった恒温恒湿槽内において,図 2

に例示するように近紫外線蛍光ランプ FL 40 BL(

9

)

又は FL 40S BL(

9

)

によってガラスと封止材の接着面を照

射する。蛍光ランプの軸心とガラス表面との距離は,50±3mm とする。

(

9

)

蛍光ランプの形式及び種別の記号の意味は,次のとおりである。

1

項 FL:直管形

2

項 40 又は 40S:40 は定格ランプ電力が 40W のもので,S がついたものはガラス管が細い

もの

3

項 BL:主に近紫外線(波長範囲 315∼400nm)を放射するもの

備考1.  槽内の平均温度を代表する位置の温度と湿度を連続記録計で記録する。

2.

蛍光ランプの交換は,通算点灯時間 5 150 時間を基準とし,実施する。

図 2  蛍光ランプの配置


8

R 3209 : 1998

9.5.2

冷熱繰返し試験  試料を恒温槽内において図 に示すように−20±3℃に 1 時間保持した後,50±

3

℃に 1 時間保持する。これを 1 サイクルとして繰り返す。

備考  槽内の平均温度を代表する位置の温度を連続記録計で記録する。

図 3  冷熱繰返しサイクル

9.6

光学薄膜の性能の加速耐久性試験  試験は,放射率を求めた光学薄膜の試料を用いて,複層ガラス

の試料を作成し,9.5 の封止の加速耐久性試験と同じ耐湿耐光試験と冷熱繰返し試験を行い,全サイクルを

実施した後複層ガラスの試料を解体して,光学薄膜の試料についてサイクル実施前の測定とできるだけ同

じ位置について再び放射率を求める。

放射率は,光学薄膜を加工した試料面について,JIS R 3106 の 4.4(常温熱放射の波長域における測定)

の方法で測定した常温熱放射の波長域の分光反射率を用いて,JIS R 3106 の 7.(常温の熱放射の放射率の

算定)の方法で計算して求める。

10.

検査  検査は,次の事項について行い,4.5.及び 7.の規定に合格しなければならない。

a)

外観

b)

寸法及び許容差

c)

露点

d)

熱性能

e)

封止の耐久性

f)

光学薄膜の性能の耐久性

ただし,e)及び f)の検査は,新しい製品の設計又は製品仕様若しくは製造条件の変更以外は,省略

することができる。

なお,検査は合理的な抜取りによって行うことができる。

11.

包装  原則として適当な緩衝材を用いて包装する。

12.

表示  複層ガラスは,製品 1 枚ごと又は 1 包装ごとに次の項目を表示する。

なお,送り状その他に厚さ構成又はその略号を記載する。ただし,当事者間の協定によって省略するこ

とができる。

a)

種類又は記号

b)

製造業者名又はその略号


9

R 3209 : 1998

JIS R 3209

改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

境  野  照  雄

東京工業大学名誉教授

富  田  育  夫

通商産業省生活産業局窯業建材課

岡  林  哲  夫

工業技術院標準部繊維化学規格課

松  野      仁

建設省住宅局住宅生産課

原  山  明  宗

文部省大臣官房文教施設部指導課

岡  田      恒

建設省建築研究所耐風研究室

因      幸二郎

財団法人日本規格協会技術部標準課

黒  木  勝  一

財団法人建材試験センター中央研究所

宍  道  恒  信

社団法人新日本建築家協会

鈴  木  邦  臣

社団法人建築業協会

吉  田  嘉  浩

社団法人日本住宅設備システム協会

加  藤  和  義

住宅・都市整備公団建築部

杉  山  四  郎

全国板硝子商工協同組合連合会

山  本  由  雄

全国板硝子工事協同組合連合会

松  本      厳

全国板硝子卸商業組合連合会

小  島  四  郎

全国安全硝子工業会

山  下  一  成

全国複層硝子工業会

五十嵐      仁

旭硝子株式会社

安  藤  英  一

旭硝子株式会社

東      伸  久

日本板硝子株式会社

前  田  長  治

日本板硝子株式会社

石  川  友  久

セントラル硝子株式会社

樋  口  和  雄

セントラル硝子株式会社

瀧  川      信

板硝子協会

後  藤  基  圀

板硝子協会

三  好  俊  二

前板硝子協会

(事務局)

山  下  義  嗣

板硝子協会

備考  ○印は小委員会委員を兼ねる