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R 2212-5

:2006

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,耐火物技術協会(TARJ)/財団法人日本規格協

会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審

議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

これによって JIS R 2212 及び JIS R 2901 は廃止され,JIS R 2212-1JIS R 2212-2JIS R 2212-3JIS R 

2212-4

JIS R 2212-5 に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS R 2212

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS R 2212-1

第 1 部:粘土質耐火物

JIS R 2212-2

第 2 部:けい石質耐火物

JIS R 2212-3

第 3 部:高アルミナ質耐火物

JIS R 2212-4

第 4 部:マグネシア及びドロマイト質耐火物

JIS R 2212-5

第 5 部:クロムマグネシア質耐火物

これら 5 部の日本工業規格は,分析対象となる構成成分の比が相互に大きく異なるため,分析方法は,

大きく異なるが,分析上の基本的理念は,相互に補完関係にある。また,これらの日本工業規格は,ISO/TC33

(耐火物)に提案され,国際規格原案の母体となっている。


R 2212-5

:2006

(2)

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  一般事項

1

4.

  分析項目

1

5.

  定量範囲

1

6.

  試料

2

6.1

  試料採取及び調製

2

6.2

  試料のはかり方

2

7.

  分析値のまとめ方

2

7.1

  分析回数 

2

7.2

  空試験

2

7.3

  分析値の表示 

2

7.4

  分析値の検討・採択

3

7.5

  試験報告 

3

8.

  強熱減量の定量方法

3

8.1

  定量方法 

3

8.2

  重量法

3

9.

  酸化けい素()の定量方法 

4

9.1

  定量方法の区分

4

9.2

  凝集重量吸光光度法併用法 

4

9.3

  モリブデン青吸光光度法 

7

9.4

  ICP 発光分光分析法

9

10.

  陽イオン交換分離及び溶出液の処理 

12

10.1

  要旨

12

10.2

  試薬

12

10.3

  器具

13

10.4

  試料のはかりとり量 

13

10.5

  操作

13

10.6

  空試験

14

11.

  酸化アルミニウムの定量方法 

14

11.1

  定量方法の区分 

14

11.2

  CyDTA-亜鉛逆滴定法 

14

11.3

  ICP 発光分光分析法

15

11.4

  原子吸光法 

16

12.

  酸化鉄()の定量方法

18


R 2212-5

:2006

(3)

12.1

  定量方法の区分

18

12.2

  110-フェナントロリン吸光光度法

18

12.3

  CyDTA-亜鉛逆滴定法 

19

12.4

  ICP 発光分光分析法

20

13.

  酸化チタン()の定量方法 

20

13.1

  定量方法の区分

20

13.2

  ジアンチピリルメタン吸光光度法 

20

13.3

  ICP 発光分光分析法

21

14.

  酸化マンガン()の定量方法 

21

14.1

  定量方法の区分

22

14.2

  原子吸光法 

22

14.3

  ICP 発光分光分析法

22

15.

  酸化カルシウムの定量方法 

22

15.1

  定量方法の区分

22

15.2

  原子吸光法 

23

15.3

  ICP 発光分光分析法

24

16.

  酸化マグネシウムの定量方法

26

16.1

  定量方法の区分

26

16.2

  EDTA 滴定−ICP 発光分光併用法

26

17.

  酸化ナトリウムの定量方法 

27

17.1

  定量方法の区分

27

17.2

  炎光光度法 

27

17.3

  原子吸光法 

29

17.4

  ICP 発光分光分析法

31

18.

  酸化カリウムの定量方法 

31

18.1

  定量方法の区分

31

18.2

  炎光光度法 

31

18.3

  原子吸光法 

32

18.4

  ICP 発光分光分析法

32

19.

  酸化クロム()の定量方法 

33

19.1

  定量方法の区分

33

19.2

  炭酸ナトリウム・ほう酸融解‐二クロム酸カリウム滴定法 

33

19.3

  混酸分解‐二クロム酸カリウム滴定法 

34

19.4

  原子吸光法 

35

19.5

  ICP 発光分光分析法

35

20.

  酸化ジルコニウム()の定量方法

35

20.1

  定量方法の区分

36

20.2

  キシレノールオレンジ吸光光度法 

36

20.3

  ICP 発光分光分析法

37

21.

  酸化りん()の定量方法

37


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(4)

21.1

  定量方法の区分

37

21.2

  モリブデン青吸光光度法 

37

21.3

  ICP 発光分光分析法

39

22.

  酸化ほう素()の定量方法 

40

22.1

  定量方法の区分

40

22.2

  クルクミン吸光光度法(ロソシアニン法)

40

22.3

  ICP 発光分光分析法

42

 


日本工業規格

JIS

 R

2212-5

:2006

耐火物製品の化学分析方法−第 5 部:

クロム・マグネシア質耐火物

Methods for chemical analysis of refractory products

Part

5:Chrome-magnesia refractories

1. 

適用範囲  この規格は,クロム・マグネシア質耐火物及びクロム・マグネシア質原料の化学分析方法

について規定する。

2. 

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

3. 

一般事項  分析方法の一般事項については,JIS K 0050JIS K 0115JIS K 0116 及び JIS K 0121 

規定による。

4. 

分析項目  この規格で規定する分析項目は,次による。

a)

強熱減量(LOI)

b)

酸化けい素(Ⅳ)(SiO

2

c)

酸化アルミニウム(Al

2

O

3

d)

酸化鉄(Ⅲ)(全鉄分)

(Fe

2

O

3

e)

酸化チタン(Ⅳ)(TiO

2

f)

酸化マンガン(Ⅱ)(MnO)

g)

酸化カルシウム(CaO)

h)

酸化マグネシウム(MgO)

i)

酸化ナトリウム(Na

2

O

j)

酸化カリウム(K

2

O

k)

酸化クロム(Ⅲ)(Cr

2

O

3

l)

酸化ジルコニウム(Ⅳ)(ZrO

2

m)

酸化りん(Ⅴ)(P

2

O

5

n)

酸化ほう素(Ⅲ)(B

2

O

3

5. 

定量範囲  この規格の定量範囲は,表 による。ただし,この値は,強熱減量測定後の試料における

値とする。


2

R 2212-5

:2006

  1  定量範囲

単位  %(質量分率)

成  分

定量範囲

成  分

定量範囲

          SiO

2

    0.5

∼  10

          Na

2

O

    0.01

∼  1

          Al

2

O

3

        2

∼  30

          K

2

O

    0.01

∼  1

          Fe

2

O

3

    0.5

∼  25

          Cr

2

O

3

        2

∼ 60

          TiO

2

    0.01

∼    1

          ZrO

2

    0.01

∼  0.5

          MnO

        0.01

∼    1

          P

2

O

5

    0.01

∼  5

          CaO

        0.01

∼    3

          B

2

O

3

    0.01

∼  1

          MgO

      15

∼ 85

6. 

試料

6.1 

試料採取及び調製  試料の採取及び調製は,次による。

a)

耐火れんが及び原料は,ロットから受渡当事者間の協定に基づく数量の試料をランダムに採取する。

採取した試料は,全量を粉砕し,JIS Z 8801-1 に規定する目開き 6.7 mm のふるいを通過させ,二分器

又は四分法によって約 100 g になるまで縮分し,その全量が JIS Z 8801-1 に規定する目開き 300

µm の

ふるいを通過するまで粉砕する。

b)

不定形耐火物は,その性状によって乾状と湿状に区分し,次によって JIS Z 8801-1 に規定する目開き

300

µm のふるいを通過する試験室試料約 100 g を調製する。

1)

乾状不定形耐火物の場合  ロットからランダムに 1 袋又は 50 kg を採取し,二分器又は四分法によ

って約 100 g になるまで縮分し,その全量が JIS Z 8801-1 に規定する目開き 300

µm のふるいを通過

するまで粉砕する。

2)

湿状不定形耐火物の場合  ロットからランダムに 1 容器全量を採取し,採取容器内又は不定形耐火

物と反応しない清浄な容器内で,清浄なかくはん機などを用いて均一になるまで十分混合する。こ

の内の約 100 g をモルタルと反応しない耐熱性板(例えば,四ふっ化エチレン樹脂板。

)上にとり,

厚みが 10 mm 以下の薄い円盤状になるように広げ,110±5  ℃の空気浴中で 10 時間以上加熱し,デ

シケーター中で放冷する。その全量が JIS Z 8801-1 に規定する目開き 300

µm のふるいを通過する

まで粉砕する。

c) a)

又は b)によって得られた試験室試料を,四分法などによって縮分して約 10 g とする。これを JIS Z 

8801-1

に規定する目開き 106

µm のふるいをほとんど通過するまで微粉砕し,JIS R 3503 に規定する

平形はかり瓶(50×30 mm)に薄く広げ,110±5  ℃の空気浴中で 2 時間以上加熱した後,デシケータ

ー中で放冷して保存する。これを分析試料とする。

6.2 

試料のはかり方  分析試料のはかりとりには,化学はかりを用いて規定された量を 0.1 mg のけたま

ではかる。

7. 

分析値のまとめ方

7.1 

分析回数  分析は,日を変えて 2 回繰り返す。

7.2 

空試験  分析に当たっては,空試験を行って分析値を補正する。

7.3 

分析値の表示  分析値は,乾燥ベースの%(質量分率)で表し,JIS Z 8401 によって次のように丸

める。

a)

含有率の整数部が 2 けたの場合,小数点以下 1 けたに丸める。


3

R 2212-5

:2006

b)

含有率の整数部が 1 けた以下の場合,小数点以下 2 けたに丸める。

7.4 

分析値の検討・採択

a)  2

個の分析値の差が,

表 の許容差を超えないときは,その平均を報告値とする。

b)  2

個の分析値の差が許容差を超えるときは,更に 2 回の分析を繰り返し,その差が許容差を超えない

ときは,その平均を報告値とする。これも許容差を超えるときは,4 個の分析値のメジアンを報告値

とする。

  2  分析値の許容差

単位  %(質量分率)

分  析  項  目

含有率 
%(質量分率)

LOI SiO

2

 Al

2

O

3

 Fe

2

O

3

 TiO

2

 MnO CaO MgO Na

2

O K

2

O Cr

2

O

3

 ZrO

2

P

2

O

5

B

2

O

3

      0.1

未満  0.10

― 0.01

0.01

0.02

― 0.02

0.02

― 0.02 0.02

0.02

∼0.2 未満  0.10

― 0.02

0.02

0.05

― 0.05

0.05

― 0.02 0.05

0.05

∼0.5 未満  0.10

― 0.03

0.05

0.05

― 0.05

0.05

― 0.03 0.05

0.05

∼2  未満  0.10 0.05  ― 0.04 0.04

0.05

0.05

― 0.05

0.05

― 0.05 0.05

0.05

∼5  未満  0.10 0.10 0.10 0.05  ―

― 0.10

― 0.10  ― 0.10

∼10 未満

0.20 0.20 0.20 0.20

― 0.20  ―

∼20 未満

0.3

― 0.3  0.3  ―

― 0.3 ―

― 0.3  ―

∼50 未満

0.4

― 0.4  0.3  ―

― 0.4 ―

― 0.4  ―

 50

以上

0.5

― 0.5 ―

― 0.5  ―

7.5 

試験報告  試験報告には,次の事項を記録する。

a)

分析所名

b)

試験年月日

c)

分析方法(JIS R 2212-5

d)

試料名及び試料に関する情報

e)

分析項目名、定量方法の区分及び分析値

8. 

強熱減量の定量方法

8.1 

定量方法  強熱減量の定量方法は,重量法による。

8.2 

重量法

8.2.1 

要旨  試料を 1 050±25  ℃で加熱し,質量の増減を測定する。

8.2.2 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,1.0 g とする。

8.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 20 番。

)又は JIS R 1301 に規定する磁器るつぼ(例えば,

PC 1B

形 15 ml。

)を 1 050±25  ℃でそれぞれ約 15 分間又は約 1 時間加熱し,デシケーター中で放冷

した後,その質量をはかる。

b)

るつぼに試料を移し入れ,その質量をはかる。

c)

るつぼにふたをしないで最初は低温で加熱し,次第に温度を上げ,最後は電気炉中で 1 050±25  ℃で

約 60 分間加熱する。るつぼにふたをしてデシケーター中で放冷した後,ふたを取ってその質量をはか

る。

8.2.4 

計算  試料中の強熱減量は,次の式によって算出する(

1

)


4

R 2212-5

:2006

100

0

1

2

1

×

=

m

m

m

m

LOI

ここに,  LOI

強熱減量[%(質量分率)]

m

0

8.2.3 a)

で得た質量(g)

m

1

8.2.3 b)

で得た質量(g)

m

2

8.2.3 c)

で得た質量(g)

(

1

質量が増加した場合には,%(質量分率)の値の前に“−”

(負符号)を付ける。

9. 

酸化けい素()の定量方法  酸化けい素(Ⅳ)の定量方法

9.1 

定量方法の区分  酸化けい素(Ⅳ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a)

凝集重量吸光光度法併用法  この方法は,酸化けい素(Ⅳ)の含有率 5  %(質量分率)以上の試料に適用

する。

b)

モリブデン青吸光光度法  この方法は,酸化りん(Ⅴ)の影響を受けやすいので十分注意する。

c) 

誘導結合プラズマ(ICP)発光分光分析法

9.2 

凝集重量吸光光度法併用法

9.2.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウム及びほう酸で融解後,塩酸に溶かし,ポリエチレンオキシドを加えて

けい酸を凝集させた後,ろ過する。沈殿を強熱して質量をはかり,ふっ化水素酸を加えて,酸化けい素(Ⅳ)

を揮発させた後,再び強熱して質量をはかり,その差から主酸化けい素(Ⅳ)量を求める。ろ液を分取して

モリブデン青吸光光度法によって,溶存酸化けい素(Ⅳ)の量を求める。両者の和から酸化けい素(Ⅳ)の含有

率を求める。

9.2.2 

試薬  試薬は,次による。これらは,プラスチック製瓶に保存する。

a) 

ふっ化水素酸  JIS K 8819 に規定するもの。

b) 

ふっ化水素酸(1+9)  a)  のふっ化水素酸を用いて調製する。

c) 

塩酸(1+11+50)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

d) 

硫酸(1+1)  水 1 容をとり,これを冷却し,かき混ぜながら JIS K 8951 に規定する硫酸 1 容を加える。

e) 

ほう酸  JIS K 8863 に規定するもの。

f) 

ほう酸溶液(40 g/L)  e)  のほう酸を用いて調製する。

g) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

h)

七モリブデン酸六アンモニウム溶液(100 g/L)  JIS K 8905 に規定する七モリブデン酸六アンモニウム

四水和物 10.6 g を,水に溶かして 100 ml とする。必要ならばろ過する。保存中にモリブデン酸が析出

したときは,新しく調製する。

i) L(+)-

酒石酸溶液(100 g/L)  JIS K 8532 に規定する L(+)-酒石酸を用いて調製する。

j)

L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  JIS K 9502 に規定する L(+)-アスコルビン酸を用いて調製し,冷暗

所に保存する。調製後 2 週間以上経過したものは,使用しない。

k)

ポリエチレンオキシド溶液(0.5 g/L)  ポリエチレンオキシド 0.1 g を水 200 ml にかき混ぜながら少量ず

つ加えて溶かす。2 週間経過したものは,使用しない。

l)

けい素()標準液(0.5 mgSiO

2

/ml)

  JIS K 8885 に規定する二酸化けい素[酸化けい素(Ⅳ)]0.3∼0.5 g を

白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)にとり,1 100±25  ℃で約 60 分間強熱した後,

デシケーター中で放冷する。この中から 0.250 0 g を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30

番。

)にはかりとり,炭酸ナトリウム 2.0 g を加えて融解する。放冷後,るつぼの外底及び外壁を清浄


5

R 2212-5

:2006

にぬぐい,プラスチック製ビーカー(200 ml)に入れ,温水 150 ml を加え,プラスチック製棒で時々か

き混ぜながら融成物を溶かし,放冷後,水とともに全量フラスコ 500 ml に移し入れ,水を標線まで加

える。直ちにプラスチック製瓶に移し入れる。

m)

けい素()標準液(0.04 mgSiO

2

/ml)

  けい素(Ⅳ)標準液(0.5 mgSiO

2

/ml)20 ml

を全量フラスコ 250 ml に分

取して,水を標線まで加える。使用時に調製する。

n) 

エタノール(95)  JIS K 8102 に規定するもの。

9.2.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,0.50 g とする。

9.2.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

試料の融解  乾燥試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。)にはかりとり,炭酸ナトリ

ウム 4.0 g 及びほう酸 2.7 g を加えて混合した後,始めは低温で加熱し(

2

)

,次第に温度を上げ,最後は

電気炉中で 1 050±25  ℃で約 10 分間加熱して融解し(

3

)

,時計皿で覆い放冷する。

(

2

急激に加熱すると,ほう酸の脱水のために,試料が飛散するおそれがある。

(

3

融解時間が長すぎると塩酸又は硫酸に溶けにくくなる。

b)

けい酸の凝集とろ過  融成物にエタノール(95)5 ml(

4

)

,塩酸(1+1) 30 ml 及び硫酸(1+1) 2 ml を加え,沸

騰水浴上で加熱して溶かす。時計皿を水洗して除き,この間ときどき先端を平らにしたガラス棒で析

出した塩類の膜を壊したり,粒子を押しつぶすなどする。液がシロップ状になるまで濃縮したら塩酸

(1+1) 5 ml

を加え,適量の粉末ろ紙を加えてかき混ぜた後,ポリエチレンオキシド溶液約 10 ml を加え

てよくかき混ぜ,5 分間放置する。ビーカー(300 ml)を受器として,ろ紙 5 種 B を用いてろ過し,熱塩

酸(1+50)で数回洗浄し,更に熱水で塩化物イオンの反応が認められなくなるまで洗浄する。ろ液及び

洗液の入ったビーカーは,時計皿で覆い保存する。

(

4

この項で調製する試料溶液を用いて,酸化クロム(Ⅲ)を ICP 発光分光分析法又は原子吸光法に

よって定量する場合,必ずエタノール(95)を加えて溶液中のクロムを還元しなければならない。

別に,試料をとり,滴定法によって酸化クロム(Ⅲ)を定量する場合には,エタノールを加える必

要はない。

c)

主酸化けい素()の定量  沈殿をろ紙とともに白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。)

に入れ,硫酸(1+1) 1 滴を加え,初めは低温で加熱して,ろ紙を灰化し,1 100±25  ℃で約 60 分間加熱

する。デシケーター中で放冷した後,その質量をはかる。次いで,るつぼ中の内容物を水で潤し,硫

酸(1+1) 3 滴及びふっ化水素酸約 10 ml を加え,砂浴上で加熱して蒸発乾固する。1 100±25  ℃で約 5

分間強熱し,デシケーター中で放冷した後,質量をはかり,先の質量との差を求める。

d)

試料溶液(A)の調製  るつぼ中の残さは,炭酸ナトリウム 1.0 g 及びほう酸 0.3 g を加えて融解し,冷却

後,塩酸(1+1) 5 ml を加えて加熱して溶かし,保存したろ液に合わせる。ビーカー(300 ml)中の保存溶

液を全量フラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(A)とし,溶存酸

化けい素(Ⅳ),酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ),酸化チタン(Ⅳ),酸化マンガン(Ⅱ),酸化カルシウム,

酸化クロム(Ⅲ),酸化ジルコニウム(Ⅳ)及び酸化りん(Ⅴ)の定量に用いる。

e) 

溶存酸化けい素()の定量(

5

)

  試料溶液(A)10 ml をプラスチック製ビーカー100 ml に分取し,ふっ

化水素酸(1+9) 2 ml を加え,

プラスチック製棒でかき混ぜて約 10 分間放置した後,

ほう酸溶液(40 g/L)50

ml

を加え,液温を 25  ℃付近にする。七モリブデン酸六アンモニウム溶液(100 g/L)2 ml を加えてかき

混ぜ,10 分間放置する。L(+)-酒石酸溶液(100 g/L)5 ml を加えてかき混ぜ,1 分間放置した後,L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)2 ml を加え,全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を標線まで加え,60

分間放置する。この溶液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,波長 650 nm 付近で水を対照液にし


6

R 2212-5

:2006

て吸光度を測定する。

(

5

モリブデン青吸光光度法に代えて,次の

備考に示す方法(ICP 発光分光分析法)を用いること

ができる。

なお,試料中に多量の酸化りん(Ⅴ)が共存する場合には,

備考に示す方法を適用することが望

ましい。

備考  ICP 発光分光分析法

a) 

試薬  試薬は,次による。

1) 

けい素()標準液(0.02 mg SiO

2

/ml)

  9.2.2 l)のけい素(Ⅳ)標準液(0.5 mgSiO

2

/ml)20 ml

を全量

フラスコ 500 ml に分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

2) 

酸化アルミニウム溶液(10 mgAl

2

O

3

/ml)

  JIS K 8069 に規定するアルミニウム[99.9  %(質

量分率)以上]5.3 g をビーカー(300 ml)にはかりとり,時計皿で覆い,塩酸(1+1) 250 ml

を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かした後,時計皿をとり,液量が 30 ml 以下になるまで

濃縮して過剰の塩酸を揮散させ,放冷後,水で 1 000 ml に薄める。

3) 

酸化鉄()溶液(10 mgFe

2

O

3

/ml)

  鉄[99.9  %(質量分率)以上]7.0 g をビーカー(300 ml)にと

り,時計皿で覆い,塩酸(1+1) 250 ml を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かした後,時計皿を

とり,液量が 30 ml 以下になるまで濃縮して過剰の塩酸を揮散させ,放冷後,水で 1 000 ml

に薄める。

4) 

酸化マグネシウム溶液(10 mg MgO/ml)  JIS K 8875 に規定するマグネシウム[99.9  %(質

量分率)以上で Si が 0.001  %(質量分率)以下]6.0 g を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定す

る 150 番。

)にはかりとり,時計皿で覆い,塩酸(1+1) 100 ml を加えて加熱して溶かす。放

冷後,水で 1 000 ml に薄める。

5) 

酸化クロム()溶液(10 mgCr

2

O

3

/ml)

  クロム[99.9  %(質量分率)以上]6.8 g をビーカー(300

ml)

にとり,時計皿で覆い,塩酸(1+1) 250 ml を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かした後,

時計皿をとり,液量が 30 ml 以下になるまで濃縮して過剰の塩酸を揮散させ,放冷後,水

で 1 000 ml に薄める。

6) 

マトリックス溶液 A  全量フラスコ 250 ml に 2)の酸化アルミニウム溶液(10 mgAl

2

O

3

/ml)

3)

の酸化鉄(Ⅲ)溶液(10 mgFe

2

O

3

/ml)

4)の酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)及び 5)の酸

化クロム(Ⅲ)溶液(10 mgCr

2

O

3

/ml)

の各々の適量(*)を加え水で標線まで薄める。使用の時に

調製する。

(*)  酸化アルミニウム溶液(10 mgAl

2

O

3

/ml)

,酸化鉄(Ⅲ)溶液(10 mgFe

2

O

3

/ml)

,酸化マグネシ

ウム溶液(10 mgMgO/ml)及び酸化クロム(Ⅲ)溶液(10 mgCr

2

O

3

/ml)

の各々の 1 ml は,試料

中の酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ),酸化マグネシウム及び酸化クロム(Ⅲ)の各々の含

有率として 2  %(質量分率)に相当する。各々の溶液の添加量は,試料中の概略の酸

化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ),酸化マグネシウム及び酸化クロム(Ⅲ)の含有率によって

決定する。添加量は,5 ml 単位の精確さでよい。試料中の酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ)

及び酸化クロム(Ⅲ)について,含有率が 10  %(質量分率)未満のものがあれば,その成

分の成分溶液は,マトリックス溶液に加える必要はない。

7) 

マトリックス溶液 B  試料を用いないで 9.2.4 a)d)までの操作を行い,試料溶液(A)に

相当する溶液を調製する。

8) 

け い 素 Ⅳ の 検 量 線 作 成 用 溶 液   試 料 溶 液 の 濃 度 に 合 わ せ け い 素 ( Ⅳ ) 標 準 液 (0.02


7

R 2212-5

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mgSiO

2

/ml)

を数個の全量フラスコ 100 ml に段階的にとり,マトリックス溶液 A 及びマトリ

ックス溶液 B を各々20 ml ずつ添加し,水を標線まで加える。

表 に調製例を示す。

  3  けい素(Ⅳ)の検量線作成用溶液の調製例

検量線作成用

溶液

マトリックス溶液 A  マトリックス溶液 B

けい素(Ⅳ)標準液

(0.02 mgSiO

2

/ml)

酸化けい素(Ⅳ)の濃度

No. ml

ml

ml  (mg/100

ml)

1 20

20

0

0.0

2 20

20

 5

0.1

3 20

20   10

0.2

4 20

20  15 0.3

5 20

20  20 0.4

6 20

20  25 0.5

b) 

操作  操作は,次による。

1) 

試料溶液(A)から 20 ml をとり全量フラスコ 100 ml に移し,水を標線まで加える。

2) 

この溶液の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,例えば,251.61

nm

における発光強度を測定する。

c) 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(A)を用いて,b)の操作を行う。

d) 

検量線の作成(**)  表 のけい素(Ⅳ)の検量線作成用溶液を用いて b) 2)の操作を行い,酸化

けい素(Ⅳ)の濃度と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

(**) 検量線作成用溶液系列の測定は,試料溶液及び空試験液の測定と一連の操作として行

い,検量線は,測定時に作成する。

e) 

計算  d)で得た検量線から,分取した試料溶液(A)及び空試験液(A)各 20 ml 中の溶存酸

化けい素(Ⅳ)の量(9.2.7 の式中記号 A

1

及び A

2

に相当)を求める。

9.2.5 

空試験  試料を用いないで 9.2.4 の操作を行う。ここで得た試料溶液(A)に対応する溶液を空試

験液(A)とする。

9.2.6 

検量線の作成  けい素(Ⅳ)標準液(0.04 mgSiO

2

/ml)0

∼10.0 ml[酸化けい素(Ⅳ)として 0∼0.4 mg]を

数個のプラスチック製ビーカー(100 ml)に段階的にとり,それぞれに 9.2.5 で得た空試験液(A)10 ml を加

え,9.2.4 e)のふっ化水素酸(1+9)を添加する以降の操作を行い,酸化けい素(Ⅳ)の量と吸光度との関係線を

作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

9.2.7 

計算  試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率は,9.2.4 e)及び 9.2.5 で得た吸光度と 9.2.6 で作成した検量

線とから溶存酸化けい素(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

(

) (

)

100

10

250

0

2

1

2

1

2

×

×

+

=

m

A

A

m

m

SiO

ここに,

SiO

2

酸化けい素(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)]

m

0

9.2.4 a)

の試料はかりとり量(g)

m

1

9.2.4 c)

で得た質量差(g)

m

2

9.2.5

で得た質量差(g)

A

1

分取した試料溶液(A)中の溶存酸化けい素(Ⅳ)の量
(g)

A

2

分取した空試験液(A)中の溶存酸化けい素(Ⅳ)の量
(g)

9.3 

モリブデン青吸光光度法


8

R 2212-5

:2006

9.3.1 

要旨  試料に炭酸ナトリウム及びほう酸を加えて融解し,硫酸に溶かして酸濃度を調節し,七モリ

ブデン酸六アンモニウムを加え,

L(+)-

酒石酸及び L(+)-アスコルビン酸を加えてモリブデン青を発色させ,

その吸光度を測定する。

9.3.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

ほう酸  JIS K 8863 に規定するもの。

b) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

c) 

ふっ化水素酸(1+9)  JIS K 8819 に規定するふっ化水素酸を用いて調製する。

d) 

硫酸(1+9)  JIS K 8951 に規定する硫酸を用いて調製する。

e) 

ほう酸溶液(40 g/L)  a)のほう酸を用いて調製する。

f)

七モリブデン酸六アンモニウム溶液(100 g/L)  9.2.2 h)による。

g) L(+)-

酒石酸溶液(100 g/L)  JIS K 8532 に規定する L(+)-酒石酸を用いて調製する。

h)

  L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 j)による。

i)

けい素()標準液(0.04 mgSiO

2

/ml)

  9.2.2 m)による。

9.3.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,0.50 g とする。

9.3.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

試料溶液(A')の調製  乾燥した試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。)にはかりと

り,炭酸ナトリウム 4.0 g 及びほう酸 2.7 g を加えて,初めは低温で加熱し(

2

)

,次第に温度を上げ,最

後は電気炉中で 1 100±25  ℃で約 10 分間強熱して融解する。時計皿で覆って放冷した後,硫酸(1+9) 55

ml

を加え,時々かき混ぜながら沸騰水浴上で加熱して溶かす(

3

)

。放冷後,少量の水で時計皿を水洗し

て取り除き,得られた溶液を全量フラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加える。この溶液を試料

溶液(A')とし,酸化けい素(Ⅳ),酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ),酸化チタン(Ⅳ),酸化マンガン(Ⅱ),

酸化カルシウム,酸化マグネシウム,酸化クロム(Ⅲ),酸化ジルコニウム(Ⅳ)及び酸化りん(Ⅴ)の定量

に用いる。

b)

酸化けい素()の定量  この試料溶液(A')から一定量(

6

)

を 2 個のプラスチック製ビーカー(100 ml)に

分取し,9.3.5 の空試験液の一定量(

6

)

を加える。ふっ化水素酸(1+9) 2 ml を加え,プラスチック製棒で

かき混ぜて約 10 分間放置した後,ほう酸溶液(40 g/L)50 ml を加え,水で約 80 ml に薄めて液温を 25  ℃

付近に調節する。七モリブデン酸六アンモニウム溶液(100 g/L)5 ml を加えてかき混ぜ,10 分間放置す

る。L(+)-酒石酸溶液(100 g/L)10 ml を加えてかき混ぜ,1 分間後に L(+)-アスコルビン酸溶液(100 g/L)10

ml

を加え,全量フラスコ 200 ml に移し入れ,水を標線まで加え,60 分間放置する。この溶液の一部

を分光光度計の吸収セルにとり,波長 650 nm 付近で水を対照液にして吸光度を測定し,2 個の測定値

(

7

)

を平均する。

(

6

試料溶液(A')の分取量及び空試験液(A')の添加量は,試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率に応

じて

表 による。

  4  試料溶液(A')の分取量及び空試験液(A')の添加量

酸化けい素(Ⅳ)の含有率

%(質量分率)

試料溶液(A')の分取量

ml

空試験液(A')の添加量

ml

                              2

未満 20

0

            2

以上      4 未満 10

10

            4

以上      8 未満

5

15

(

7

吸光度の差が,0.005 を超えるときは,9.3.4 b)以降の操作を再び行う。吸光光度計は,吸光度


9

R 2212-5

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1.00

付近の溶液を繰り返し測定したとき,吸光度の差が 0.002 以内であるものが望ましい。

9.3.5 

空試験  試料を用いないで 9.3.4 の操作を行う。ただし,融解操作は省略する。ここで得た試料溶

液(A')に対応する溶液を空試験液(A')とする。

9.3.6 

検量線の作成  けい素(Ⅳ)標準液(0.04 mgSiO

2

/ml)0

∼25.0 ml[酸化けい素(Ⅳ)として 0∼1 mg]を数

個のプラスチック製ビーカー(100 ml)に段階的にとり,それぞれに 9.3.5 の空試験液(A')20 ml を加え,9.3.4 

b)

のふっ化水素酸(1+9)添加以降の操作を行い,酸化けい素(Ⅳ)の量と吸光度との関係線を作成し,原点を

通るように平行移動して検量線とする。

9.3.7 

計算  試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率は,9.3.4 b)及び 9.3.5 で得た吸光度と 9.3.6 で作成した検量

線とから酸化けい素(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

SiO

2

=

100

250

2

1

×

×

V

m

A

A

ここに,

SiO

2

酸化けい素(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)]

A

1

分取した試料溶液(A')中の酸化けい素(Ⅳ)の量(g)

A

2

分取した空試験液(A')中の酸化けい素(Ⅳ)の量(g)

V

試料溶液(A')の分取量(ml)

m

9.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

9.4 ICP

発光分光分析法

9.4.1 

要旨  試料に炭酸ナトリウム及びほう酸を加えて融解し,硫酸に溶かして得た溶液の一部を取り,

ICP

発光分光分析装置を用いてけい素の分析線の発光強度を測定する。

9.4.2 

試薬  試薬は,次による。

a)

酸化アルミニウム溶液(10 mgAl

2

O

3

/ml)

  9.2.4 

備考 a) 2)による。

b)

酸化鉄()溶液(10 mgFe

2

O

3

/ml)

  9.2.4 

備考 a) 3)による。

c)

酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)  9.2.4  備考 a) 4)による。

d)

酸化クロム()溶液(10 mgCr

2

O

3

/ml)

  9.2.4 

備考 a) 5)による。

e)

添加溶液Ⅰ  JIS K 8625 に規定する炭酸ナトリウム 4.0 g 及び JIS K 8863 に規定するほう酸 2.7 g を白

金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。

)にはかりとり,硫酸(1+9)[9.3.2 d)による] 55 ml を徐々

に加えて分解し,沸騰水浴上で加熱して二酸化炭素を追い出す。放冷後,一定量(

8

)(

9

)

の酸化アルミニ

ウム溶液(10 mgAl

2

O

3

/ml)

,酸化鉄(Ⅲ)溶液(10 mgFe

2

O

3

/ml)

,酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)及び

酸化クロム(Ⅲ)溶液(10 mgCr

2

O

3

/ml)

を加えた後,水で 250 ml に薄める。

(

8

) 9.2.4

備考の注(*)による。

(

9

酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ)及び/又は酸化クロム(Ⅲ)の含有率が 10  %(質量分率)未満の

試料に 11.の酸化アルミニウムの定量方法,12.の酸化鉄(Ⅲ)の定量方法及び/又は 19.の酸化ク

ロム(Ⅲ)の定量方法において ICP 発光分光分析法を適用する場合,酸化アルミニウム溶液(10

mgAl

2

O

3

/ml)

,酸化鉄(Ⅲ)溶液(10 mgFe

2

O

3

/ml)

及び/又は酸化クロム(Ⅲ)溶液(10 mgCr

2

O

3

/ml)

を加

えてはならない。

f)

けい素()標準液(0.5 mgSiO

2

/ml)

  9.2.2 l)による。

g)

アルミニウム標準液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

  JIS K 8069 に規定するアルミニウム[99.9  %(質量分率)以上]の

表面を塩酸(1+3)で洗浄し,水,JIS K 8101 に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定するジ

エチルエーテルで順次,洗浄して,直ちにデシケーター中に入れ,約 12 時間放置する。その 0.529 2 g

を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 100 番。

)にはかりとり,白金皿を時計皿で覆い,塩酸(1+1)

50 ml

を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かし,放冷後,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,


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水を標線まで加える。

h)

()標準液(1 mgFe

2

O

3

/ml)

  鉄[99.9  %(質量分率)以上]の表面を塩酸(1+3)で洗浄し,水,JIS K 8101

に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定するジエチルエーテルで,順次,洗浄して,直ち

にデシケーター中に入れ,約 12 時間放置する。その 0.699 4 g をはかりとり,ビーカー(200 ml)に移し,

ビーカーを時計皿で覆い,塩酸(1+1) 40 ml を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かし,放冷後,水ととも

に全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

i) 

チタン()標準液(1 mgTiO

2

/ml)

  チタン[99.9  %(質量分率)以上]の表面を,塩酸(1+3)で洗浄し,水,

JIS K 8101

に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定するジエチルエーテルで,順次,洗浄

して,直ちにデシケーター中に入れ,約 12 時間放置する。その 0.599 4 g を白金皿(例えば,JIS H 6202

に規定する 100 番。

)にとり,白金皿を四ふっ化エチレン樹脂製の時計皿で覆い,JIS K 8819 に規定す

るふっ化水素酸 20 ml,硫酸(1+1)[9.2.2 d)による] 30 ml 及び JIS K 8541 に規定する硝酸 2 ml を加え,

沸騰水浴上で加熱して溶かす。時計皿を水で洗って取り除き,砂浴上で硫酸の濃い白煙が生じるまで

加熱する。放冷後,白金皿の内壁を少量の水で洗い,再び加熱して白煙を発生させる。放冷後,水を

加えて内容物を溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

j) 

マンガン()標準液(1 mgMnO/ml)  マンガン[99.9  %(質量分率)以上]の表面を塩酸(1+3)で洗浄し,水,

JIS K 8101

に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定するジエチルエーテルで,順次,洗浄

して,直ちにデシケーター中に入れ,約 12 時間放置する。その 0.774 5 g をはかりとり,ビーカー(200

ml)

に移し,ビーカーを時計皿で覆い,塩酸(1+1) 20 ml を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かし,放冷後,

水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

k) 

カルシウム標準液(1 mgCaO/ml)  JIS K 8617 に規定する炭酸カルシウム[99.9  %(質量分率)以上]2∼3

g

を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)にとり,105±2  ℃で約 120 分間加熱した後,

デシケーター中に入れ,放冷する。その 1.784 8 g をはかりとり,ビーカー(200 ml)に移し入れ(

10

)

,ビ

ーカーを時計皿で覆い,塩酸(1+1) 20 ml を徐々に加えて溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に

移し入れ,水を標線まで加える。

(

10

例えば,白金製はかりとり皿上に正しくはかりとり,飛散しないように注意してビーカーに移

し,少量の水で白金製はかりとり皿上の付着残留物を洗い移す。

l) 

クロム()標準液(1 mgCr

2

O

3

/ml)

  JIS K 8005 に規定する二クロム酸化カリウム約 2∼2.5 g を 150  ℃

で約 60 分間加熱し,デシケーター中で放冷する。K

2

Cr

2

O

7

 100

%(質量分率)に対し,その 1.935 6 g を

はかりとり,ビーカー(200 ml)に移し入れ,少量の水を加えて溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

m) 

ジルコニウム()標準液(1 mgZrO

2

/ml)

  酸化ジルコニウム(Ⅳ)[99.9  %(質量分率)以上]約 0.3 g を白金

るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)にとり,1 100±25  ℃で約 60 分間加熱熱し,デシケ

ーター中で放冷する。その 0.200 0 g を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)にはかり

とり,JIS K 8783 に規定する二硫酸カリウム 4 g を加えて融解する。放冷後,白金るつぼごとビーカ

ー(200 ml)に入れ,硫酸(1+9) 100 ml を加えて加熱して溶かす。放冷後,白金るつぼを水で洗って取り

出し,水とともに全量フラスコ 200 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

n) 

スカンジウム()標準液(1 mgSc/ml)(

11

)

  酸化スカンジウム(Ⅲ)約 0.2 g を 110±5  ℃で約 60 分間加熱し,

デシケーター中で放冷する。その 0.153 4 g をはかりとり,ビーカー(100 ml)に移し入れ(

10

)

,塩酸(1+1)

10 ml

を加え,加熱して溶解する。放冷後,水とともに全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を標線ま

で加える。


11

R 2212-5

:2006

(

11

市販の標準溶液を用いてもよい。

o) 

イットリウム()標準液(1 mgY/ml)(

11

)

  酸化イットリウム(Ⅲ)約 0.2 g を 110±5  ℃で約 60 分間加熱し,

デシケーター中で放冷する。その 0.127 0 g をはかりとり,ビーカー(100 ml)に移し入れ(

10

)

,塩酸(1+1)

10 ml

を加え,加熱して溶かす。放冷後,水とともに全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を標線まで

加える。

p) 

内標準溶液  スカンジウム(Ⅲ)標準液(1 mgSc/ml)及び/又はイットリウム(Ⅲ)標準液(1 mgY/ml)の 10

ml

を全量フラスコ 100 ml に分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

q) 

混合標準溶液Ⅰ(0.05 mgSiO

2

/ml

0.05 mgAl

2

O

3

/ml

0.05 mgFe

2

O

3

/ml

0.02 mgTiO

2

/ml

0.005 mgMnO/ml

0.02 mgCaO/ml

0.05 mgCr

2

O

3

/ml

0.005 mgZrO

2

/ml)

  けい素(Ⅳ)標準液(0.5 mgSiO

2

/ml)

,アルミニウ

ム標準液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

,鉄(Ⅲ)標準液(1 mgFe

2

O

3

/ml)

,チタン(Ⅳ)標準液(1 mgTiO

2

/ml)

,マンガン(Ⅱ)

標準液(1 mgMnO/ml),カルシウム標準液(1 mgCaO/ml),クロム(Ⅲ)標準液(1 mgCr

2

O

3

/ml)

及びジルコニ

ウム(Ⅳ)標準液(1 mgZrO

2

/ml)

のそれぞれ 100 ml,50 ml,50 ml,20 ml,5 ml,20 ml,50 ml 及び 5 ml

を全量フラスコ 1 000 ml にとり,水を標線まで加える。

r) 

検量線作成用溶液系列Ⅰ(

12

)

  分析試料溶液の種類に合わせ,混合標準溶液Ⅰを数個の全量フラスコ

100 ml

に段階的にとり,添加溶液Ⅰを 10 ml 及び内標準溶液 5 ml を加え,水を標線まで加える。

表 5

に調製例を示す。

(

12

分析試料の組成及び使用する分析装置の種類・性能に応じて,最適な検量線作成用溶液を調製

する。

  5  検量線作成用溶液系列Ⅰの調製例

検量線作成用

溶液

添加溶液Ⅰ

内標準溶液

混合標準溶液Ⅰ

溶液の濃度(mg/100 ml)

No. ml ml ml

SiO

2

 Al

2

O

3

 Fe

2

O

3

 TiO

2

 MnO CaO

Cr

2

O

3

 ZrO

2

 1

10

5

0

0.00 0.00 0.00 0.00 0.000

0.00

0.00 0.000

 2

10

5

1

0.05 0.05 0.05 0.02 0.005

0.02

0.05 0.005

 3

10

5

2

0.10 0.10 0.10 0.04 0.010

0.04

0.10 0.010

 4

10

5

3

0.15 0.15 0.15 0.06 0.015

0.06

0.15 0.015

 5

10

5

4

0.20 0.20 0.20 0.08 0.020

0.08

0.20 0.020

 6

10

5

5

0.25 0.25 0.25 0.10 0.025

0.10

0.25 0.025

 7

10

5

10

0.50 0.50 0.50 0.20 0.050

0.20

0.50 0.050

 8

10

5

15

0.75 0.75 0.75 0.30 0.075

0.30

0.75 0.075

 9

10

5

20

1.00 1.00 1.00 0.40 0.100

0.40

1.00 0.100

10

10

5

30

1.50 1.50 1.50 0.60 0.150

0.60

1.50 0.150

11

10

5

40

2.00 2.00 2.00 0.80 0.200

0.80

2.00 0.200

12

10

5

50

2.50 2.50 2.50 1.00 0.250

1.00

2.50 0.250

9.4.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料溶液(A'-1)の調製  9.3.4 a)によって試料溶液(A')を調製する。この試料溶液(A')10 ml を全量フ

ラスコ 100 ml に分取し,内標準溶液 5 ml を加えて水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(A'-1)

とし,ICP 発光分光分析法による酸化けい素(Ⅳ)(9.4),酸化アルミニウム(11.3),酸化鉄(Ⅲ)(12.4),酸

化チタン(Ⅳ)(13.3),酸化マンガン(Ⅱ)(14.3),酸化カルシウム[15.3.3 b)

注(

29

)]

,酸化クロム(Ⅲ)(19.5)及

び酸化ジルコニウム(Ⅳ)(20.3)の定量に用いる。

備考  炭酸ナトリウム 4.0 g 及びほう酸 2.7 g に換えて四ほう酸リチウム 4.0 g で融解して試料溶液(A')

を調製すると酸化ナトリウム及び酸化カリウムも同じ試料溶液(A'-1)を用いて,ICP 発光分光分

析方法によって定量できる。その場合,9.4.2 e)の添加溶液 I 及び 9.4.4 の空試験液(A')も,炭酸


12

R 2212-5

:2006

ナトリウム 4.0 g 及びほう酸 2.7 g に換えて四ほう酸リチウム 4.0 g を加えて調整しなければなら

ない。9.4.2 g)の混合標準溶液 I には,酸化ナトリウム標準液及び酸化カリウム標準液の一定量

を添加し,9.4.2 r)の検量線作成用溶液系列 I に酸化ナトリウム及び酸化カリウムを添加する。

これらの標準溶液の添加量は,17.2.2 j)の検量線作成用溶液系列Ⅴに準じる。

なお,17.及び 18.における酸化ナトリウム及び酸化カリウムの ICP 発光分光分析操作では,

試料溶液(B)に代えて試料溶液(A'-1)を,空試験液(B)に代えて空試験液(A'-1)を,また,検量線作

成用溶液系列Ⅴに代えて検量線作成用溶液系列 I を用いる。同様に,計算でも必要な読み代え

をする。

b)

発光強度の測定  試料溶液(A'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,

けい素の分析線(例えば,波長 251.61 nm。

)及び必要ならば内標準元素の発光線(

13

)

の発光強度を測定

する。

(

13

例えば,含有率 3  %(質量分率)以上の成分の定量においては,各種の測定環境の変動に対応す

るために,分析線の発光強度を内標準元素の発光強度によって補正する内標準法を用いるとよ

い。ただし,内標準元素の発光線の測定は,分析線と同時並行して実施しなければならない。

なお,補正計算は,装置付属のコンピュータの計算ソフトを利用するとよい。

9.4.4 

空試験  試料を用いないで 9.4.3 の操作を行う。ただし,融解操作は省略する。ここで得た試料溶

液(A')に対応する溶液を空試験液(A')とし,試料溶液(A'-1)に対応する溶液を空試験液(A'-1)とす

る。

9.4.5 

検量線の作成(

14

)

  検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 9.4.3 b)の操作を行い,酸化けい素(Ⅳ)の濃度

と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

(

14

) 9.2.4

の備考の

注(**)による。

9.4.6 

計算  試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率は,9.4.3 b)及び 9.4.4 で得た発光強度と 9.4.5 で作成した検

量線とから酸化けい素(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

SiO

2

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

SiO

2

酸化けい素

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化けい素

(

)

の量(

g

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化けい素

(

)

の量(

g

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

10. 

陽イオン交換分離及び溶出液の処理

10.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウム及びほう酸で融解し,硝酸酸性溶液とする。酸の濃度を調節した後,

陽イオン交換樹脂カラムに流し,二クロム酸を流出させる。カラムにふっ化水素酸

(1+150)

を流してアルミ

ニウム及びチタンを溶離し,次に,ふっ化水素酸

(1+20)

を流して鉄を溶離する。カラムに水を流してふっ

化水素酸を除去した後,塩酸

(1+2)

を流してカルシウム及びマグネシウムを溶離する。ふっ化水素酸を含む

溶出液は,過塩素酸及び硫酸を加えて蒸発し,ふっ化水素酸を除去した後,塩酸を含む溶出液とともに,

それぞれの成分の定量に用いる。

10.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

ほう酸  JIS K 8863 に規定するもの。

b) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。


13

R 2212-5

:2006

c) 

塩酸(1+11+2)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

d) 

ふっ化水素酸(1+201+150)  JIS K 8819 に規定するふっ化水素酸を用いて調製する。

e) 

硝酸(1+31+20)  JIS K 8541 に規定する硝酸を用いて調製する。

f) 

過塩素酸  JIS K 8223 に規定するもの。

g) 

硫酸(1+1)  9.2.2 d)による。

10.3 

器具  器具は,次による。

a) 

陽イオン交換樹脂カラム  付図 に示すものを標準とする。上端にプラスチック漏斗を取り付け,下

端を細く引き伸ばしたプラスチック製管(長さ

200 mm

,内径

12 mm

)に,水で解きほぐしたプラス

チック製ウールを厚さ約

10 mm

に詰め,水で湿潤した強酸性陽イオン交換樹脂[標準架橋品ジビニル

ベンゼン

8

(

質量分率

)

,粒径

75

150

µm

]約

18 ml

をスラリー状にして流し入れ,沈降させる。ウ

ールの詰め方を加減するなどして流量を毎分

1.0

1.5 ml

になるように調節した後,塩酸

(1+2) 100 ml

及び水

70 ml

を順次流しておく。

b)

四ふっ化エチレン樹脂製ビーカー(200 ml)  あらかじめ硝酸中で

2

時間以上加熱した後,水で洗浄し

て用いる。

10.4 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,

0.50 g

とする。

10.5 

操作  分離操作は,次の手順によって行う。

a)

乾燥した試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する

75

番。

)にはかりとり,炭酸ナトリウム

4.0 g

及びほう酸

2.7 g

を加えて 9.2.4 a)と同様に融解する

(

2

)(

3

)

。時計皿で覆って放冷した後,硝酸

(1+3) 60 ml

を加え,時々ガラス棒でかき混ぜながら,沸騰水浴上で加熱して溶かす。時計皿及びガラス棒を水で

洗浄して取り除き,放冷後,全量フラスコ

250 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

b) a)

の溶液から一定量を分取し

(

15

)

,陽イオン交換樹脂カラムに流す

(

16

)

。硝酸

(1+20) 10 ml

ずつを

2

回漏

斗の内壁を洗浄しながらカラムに流し,更に硝酸

(1+20) 60 ml

を流す。ここまでの流出液は捨てる。

(

15

試料溶液の分取量は,試料中の酸化マグネシウムの含有率に応じて

表 による。

  6  試料溶液の分取量

酸化マグネシウムの含有率

%(質量分率)

試料溶液の分取量

ml

                                          50

未満

          50

以上

                    100

                      50

(

16

前の溶液がカラムの先端から滴下しなくなってから,次の溶液を流す。以下,同じとする。

c)

受器として四ふっ化エチレン樹脂製ビーカー

(200 ml)

を用い,

ふっ化水素酸

(1+150) 10 ml

ずつを

2

回漏

斗の内壁を洗浄しながらカラムに流す。さらに,ふっ化水素酸

(1+150) 70 ml

を流し,アルミニウム及

びチタンを溶離する。

d)

受器として四ふっ化エチレン樹脂製ビーカー

(200 ml)

を用い,ふっ化水素酸

(1+20) 10 ml

ずつを

2

回漏

斗の内壁を洗浄しながらカラムに流し,更にふっ化水素酸

(1+20) 70 ml

を流して鉄を溶離する。

e)

プラスチックビーカー

(200 ml)

を受け,水

10 ml

ずつを

2

回漏斗の内壁を洗浄しながらカラムに流し,

更に水

60 ml

を流してふっ化水素酸を除去する。この溶出液は捨てる。

f)

全量フラスコ

100 ml

を受け,塩酸

(1+2) 10 ml

ずつを

2

回漏斗の内壁を洗浄しながらカラムに流し,更

に塩酸

(1+2) 70 ml

を流してカルシウム及びマグネシウムを溶離する。

g)

最後に水

70 ml

を流してカラムを再生する

(

17

)

(

17

再生を終わったカラムは,直ちに次回の分離に使用できる。しばらくカラムを使用しないとき


14

R 2212-5

:2006

は,イオン交換樹脂層の上部約

10 mm

を捨て,残りの部分を洗い出して水中に保存する。

h) c)

の溶出液に硫酸

(1+1) 5 ml

及び過塩素酸

1 ml

を加え,熱板上で加熱蒸発し,硫酸白煙を発生させる。

放冷後,ビーカーの内壁を少量の水で洗浄し,再び加熱して白煙を発生させる。液量が約

2 ml

になっ

たら放冷し,塩酸

(1+1) 5 ml

を加えて内容物を加熱して溶かし,放冷後,全量フラスコ

100 ml

に移し

入れ,水を標線まで加える。これを分離溶液(

a

)とする。

i) d)

の溶出液に硫酸

(1+1) 2 ml

及び過塩素酸

1 ml

を加え,熱板上で加熱蒸発し,硫酸白煙を発生させる。

放冷後,ビーカーの内壁を少量の水で洗浄し,再び加熱して白煙を発生させる。放冷後,塩酸

(1+1) 5 ml

を加えて内容物を加熱して溶かし,放冷後,全量フラスコ

100 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

これを分離溶液(

b

)とする。

j) f)

の溶出液は,水を標線まで加える。これを分離溶液(

c

)とする。

10.6 

空試験  試料を用いないで 10.5 の操作を行う。ただし,融解操作は省略する。分離溶液(

a)

b

及び(

c

)に対応する溶液を,それぞれ空試験液(

a)

b

)及び(

c

)とする。

11. 

酸化アルミニウムの定量方法

11.1 

定量方法の区分  酸化アルミニウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

シクロヘキサンジアミン四酢酸 (CyDTA)-亜鉛逆滴定法

b) ICP

発光分光分析法  この方法は,酸化アルミニウムの含有率が

10

(

質量分率

)

以下の試料に適用す

る。

c) 

原子吸光光度法  この方法は,酸化アルミニウムの含有率が

10

(

質量分率

)

以下の試料に適用する。

11.2 CyDTA-

亜鉛逆滴定法

11.2.1 

要旨  分離溶液(

a

)を分取し,一定過剰量の

CyDTA

を加え,アンモニア水で

pH

を調節してアル

ミニウム

-CyDTA

キレートを生成させ,ヘキサメチレンテトラミンを加えて

pH

を再調節した後,キシレノ

ールオレンジを指示薬として,

残った

CyDTA

を亜鉛溶液で滴定する。

これから,

13.

で求めた酸化チタン(Ⅳ)

量を補正し,酸化アルミニウムの含有率を算出する。

11.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b) 

アンモニア水(1+119)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水を用いて調製する。

c) 

ヘキサメチレンテトラミン  JIS K 8847 に規定するもの。

d)

0.01 mol/L CyDTA

溶液  シクロヘキサンジアミン四酢酸一水和物

3.65 g

に水酸化ナトリウム溶液

(100

g/L) 8 ml

及び水約

150 ml

を加え,加熱して溶かす。放冷後,水を加えて

1 000 ml

に薄める。

e)

0.01 mol/L

亜鉛溶液  調製方法及びファクターの計算方法は,JIS K 8001 の 4.5

(

1.3

)(0.01 mol/L

亜鉛溶

)

による。

f)

キシレノールオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 8

沈殿滴定,酸化還元

滴定,錯滴定など)による。

g)

メチルオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 7

中和滴定用)による。

11.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 10.5 

h)

で得た分離溶液(

a

)から一定量

(

18

)

をビーカー

(300 ml)

に分取し,一定量

(

19

)

0.01 mol/L CyDTA

溶液を加えた後,水で約

100 ml

に薄める。ヘキサメチレンテトラミン

1 g

を加え,メチルオレンジ溶

1

滴を指示薬として加え,溶液がわずかにだいだい色(

pH 3

)を帯びるまでアンモニア水

(1+1)

及び

アンモニア水

(1+9)

を順次加え,約

5

分間放置する。もし,アンモニア水を加え過ぎたときは,塩酸

(1+1)


15

R 2212-5

:2006

を加え赤に戻してから,同様の調節を行う。

(

18

分取量は,10.5 b)の分取量によって

表 のとおりとする。

  7  分離溶液(a)の分取量

10.5 b)

の分取量

ml

分離溶液(a)の分取量

ml

100

 50

40

80

(

19

0.01 mol/L CyDTA

溶液の添加量は,試料中の酸化アルミニウムの含有率に応じて

表 のとおり

とする。

  8  0.01 mol/L CyDTA 溶液の添加量

酸化アルミニウムの含有率

%(質量分率)

0.01 mol/L CyDTA

溶液の添加量

ml

5 未満

10

  5 以上  10 未満

20

10 以上  15 未満

30

15 以上  20 未満

40

20 以上  30 未満

50

b)

ヘキサメチレンテトラミン

5 g

を加えて

pH

5.5

5.8

に調製した後,指示薬としてキシレノールオレ

ンジ溶液

4

5

滴を加え,

0.01 mol/L

亜鉛溶液で滴定する。終点近くになったならゆっくり滴定し,溶

液の黄色がわずかに赤味を帯びた点を終点とする。滴定中は,液中に

pH

計のガラス電極を浸して

pH

5.2

を外れないように留意する。

pH 5.2

を外れたならばヘキサメチレンテトラミンを加え,

pH 5.2

5.8

を維持するようにする。

11.2.4 

空試験  10.6 で得た空試験液(

a

)を用いて,11.2.3 の操作を行う。分取量及び

0.01 mol/L CyDTA

溶液の添加量は,分離溶液(

a

)のときと同じにする。

11.2.5 

計算  試料中の酸化アルミニウム含有率は,次の式によって算出する。

Al

2

O

3

100

100

250

40

100

8

509

000

.

0

)

(

1

2

×

×

×

×

×

m

F

V

V

TiO

2

×0.638

ここに,

Al

2

O

3

酸化アルミニウムの含有率[%(質量分率)]

V

1

11.2.3 b)

の 0.01 mol/L 亜鉛溶液の使用量(ml)

V

2

11.2.4

の 0.01 mol/L 亜鉛溶液の使用量(ml)

F

0.01 mol/L

亜鉛溶液のファクター

M

10.5 a)

の試料のはかりとり量(g)

TiO

2

13.2.6

又は 13.3.5 で求めた酸化チタン(Ⅳ)の含有率

[

%(質量分率)]

11.3 ICP

発光分光分析法

11.3.1 

要旨  試料溶液(A'-1)をとり,ICP 発光分光分析装置を用いて,アルミニウムの分析線の発光強

度を測定する。

11.3.2 

操作  9.4.3 a)の試料溶液(A'-1)(

20

)

の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,アルミニウムの分析線(例えば,波長 396.15 nm。

)及び必要ならば内標準元素の発光線(

13

)

の発光強度

を測定する。

(

20

) 9.3.4 a)

で得た試料溶液(A')から,9.4.3 a)に準じて試料溶液(A'-1)を調製して用いてもよい。

9.2.4 d)

の試料溶液(A)の 10 ml を全量フラスコ 100 ml に分取し,内標準溶液 5 ml を加えて水

を標線まで加えたものを用いることもできる。このように試料溶液(A)を用いる場合,空試


16

R 2212-5

:2006

験液(A'-1)も空試験液(A)を用いて調製するとともに,9.4.2 r)の検量線作成用溶液系列Ⅰへ

の添加溶液Ⅰの融剤量及び酸の種類・量も 9.2.4 に準じる。いずれの場合にも,計算は,用いた

試料溶液の試料のはかりとり量による。

11.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(A'-1)を用いて 11.3.2 の操作を行う。

11.3.4 

検量線の作成(

14

)

表 の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 11.3.2 の操作を行い,酸化アルミニウ

ムの量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

11.3.5 

計算  試料中の酸化アルミニウムの含有率は,11.3.2 及び 11.3.3 で得た発光強度と 11.3.4 で作成し

た検量線とから酸化アルミニウムの量を求め,次の式によって算出する。

Al

2

O

3

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

Al

2

O

3

酸化アルミニウムの含有率[%(質量分率)]

A

1

試料溶液(A'-1)中の酸化アルミニウムの量(g)

A

2

空試験液(A'-1)中の酸化アルミニウムの量(g)

M

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(g)

11.4 

原子吸光法

11.4.1 

要旨  試料溶液(A)又は(A')の一部をとり,試料溶液(A-2)又は(A'-2)を調製し,原子吸光

分析装置を用いてアルミニウムの分析線の吸光度を測定する。

11.4.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

ランタン()溶液(50 gLa/L)  酸化ランタン(Ⅲ)58.6 g をビーカー(1 000 ml)にはかりとり,塩酸(1+1)

200 ml

を少量ずつ加えて,加熱して溶かし,水で 1 000 ml に薄める。

b)

酸化アルミニウム溶液(10 mgAl

2

O

3

/ml)

  9.2.4 

備考 a) 2)による。

c)

酸化鉄()溶液(10 mgFe

2

O

3

/ml)

  9.2.4 

備考 a) 3)による。

d)

酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)  9.2.4  備考 a) 4)による。

e)

酸化クロム()溶液(10 mgCr

2

O

3

/ml)

  9.2.4 

備考 a) 5)による。

f) 

添加溶液Ⅱ  JIS K 8625 に規定する炭酸ナトリウム 5.0 g 及び JIS K 8863 に規定するほう酸 3 g を白金

皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。

)にはかりとり,時計皿で覆い,塩酸(1+1) 35 ml 及び硫酸

(1+1) 2 ml

を徐々に加えて分解し,沸騰水浴上で加熱して二酸化炭素を追い出す。放冷後,一定量(

8

)(

9

)

の酸化アルミニウム溶液(10 mgAl

2

O

3

/ml)

,酸化鉄(Ⅲ)溶液(10 mgFe

2

O

3

/ml)

,酸化マグネシウム溶液(10

mgMgO/ml)

及び酸化クロム(Ⅲ)溶液(10 mgCr

2

O

3

/ml)

を加えた後,水で 250 ml に薄める。

g) 

添加溶液Ⅲ  JIS K 8625 に規定する炭酸ナトリウム 4.0 g 及び JIS K 8863 に規定するほう酸 2.7 g を白

金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。

)にはかりとり,時計皿で覆い,硫酸(1+9) 55 ml を徐々

に加えて分解し,沸騰水浴上で加熱して二酸化炭素を追い出す。放冷後,一定量(

8

)(

9

)

の酸化アルミニ

ウム溶液(10 mgAl

2

O

3

/ml)

,酸化鉄(Ⅲ)溶液(10 mgFe

2

O

3

/ml)

,酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)及び

酸化クロム(Ⅲ)溶液(10 mgCr

2

O

3

/ml)

を加えた後,水で 250 ml に薄める。

h)

アルミニウム標準液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

  9.4.2 g)による。

i)

マンガン()標準液(1 mgMnO/ml)  9.4.2 j)による。

j)

カルシウム標準液(1 mgCaO/ml)  9.4.2 k)による。

k)

クロム()標準液(1 mgCr

2

O

3

/ml)

  9.4.2 l)による。

l) 

混合標準溶液Ⅱ(0.10 mgAl

2

O

3

/ml

0.01 mgMnO/ml0.03 mgCaO/ml0.10 mgCr

2

O

3

/ml)

  アルミニウ

ム標準液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

,マンガン(Ⅱ)標準液(1 mgMnO/ml),カルシウム標準液(1 mgCaO/ml)及びクロ


17

R 2212-5

:2006

ム(Ⅲ)標準液(1 mgCr

2

O

3

/ml)

のそれぞれを 100 ml,10 ml,30 ml 及び 100 ml を全量フラスコ 1 000 ml

にとり,水を標線まで加える。

m)

検量線作成用溶液系列Ⅱ(

12

)

  分析試料溶液の種類に合わせ,

混合標準溶液Ⅱを数個の全量フラスコ 100

ml

に段階的にとり,添加溶液 20 ml(

21

)

及びランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)10 ml を加え,水を標線まで加え

る。

表 に調製例を示す。

  9  検量線作成用溶液系列Ⅱの調製例

検量線作成用

溶液

添加溶液(

21

)

ランタン(Ⅲ)

(50 gLa/L)

溶液

混合標準溶液Ⅱ

溶液の濃度(mg/100 ml)

No. ml  ml

ml

Al

2

O

3

 MnO  CaO Cr

2

O

3

 1

20

10

 0

0.00

0.00

0.00

0.00

 2

20

10

 1

0.10

0.01

0.03

0.10

 3

20

10

 2

0.20

0.02

0.06

0.20

 4

20

10

 3

0.30

0.03

0.09

0.30

 5

20

10

 4

0.40

0.04

0.12

0.40

 6

20

10

 5

0.50

0.05

0.15

0.50

 7

20

10

10

1.00

0.10

0.30

1.00

 8

20

10

15

1.50

0.15

0.45

1.50

 9

20

10

20

2.00

0.20

0.60

2.00

10 20 10  30

3.00

0.30

0.90

3.00

11 20 10  40

4.00

0.40

1.20

4.00

12 20 10  50

5.00

0.50

1.50

5.00

(

21

添加溶液は,分析対象が試料溶液(A)の場合は,添加溶液Ⅱを,試料溶液(A')の場合は,添加溶液Ⅲ
を用いる。

11.4.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料溶液(A-2)又は(A'-2)の調製  9.2.4 d)で得た試料溶液(A)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(A')

20 ml

を全量フラスコ 100 ml に分取し,ランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)10 ml を加えた後,水を標線まで加

える。この溶液を試料溶液(A-2)又は(A'-2)とし,原子吸光光度法による酸化アルミニウム(11.4),

酸化マンガン(Ⅱ)(14.2),酸化カルシウム[15.2.3 b)

注(

27

)]

及び酸化クロム(Ⅲ)(19.4)の定量に用いる。

b)

分析線の吸光度の測定  試料溶液(A-2)又は(A'-2)の一部を原子吸光分析装置のアセチレン−一酸

化二窒素フレーム中に噴霧し,例えば,波長 328.1 nm における吸光度を測定する(

22

)

(

22

試料溶液(A-2)又は(A'-2)の吸光度が高すぎる場合,試料溶液(A-2)又は(A'-2)から一定

量を分取して,希釈溶液を調製して用いる。その場合,空試験液(A-2)又は(A'-2)及び 11.4.2 

m)

の検量線作成用溶液系列Ⅱも同様の一定量を分取して,希釈して用いる。含有率は,希釈前

の試料及び検量線作成用溶液系列でもって計算する。

11.4.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(A)又は 9.3.5 で得た空試験液(A')を用いて 11.4.3 の操作を行う。

試料溶液(A-2)又は(A'-2)に対応する溶液を,空試験液(A-2)又は(A'-2)とする。

11.4.5 

検量線の作成(

14

)

表 の検量線作成用溶液系列Ⅱを用いて 11.4.3 b)の操作を行い,酸化アルミニ

ウムの量と吸光強度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

11.4.6 

計算  試料中の酸化アルミニウムの含有率は,11.4.3 b)及び 11.4.4 で得た吸光強度と 11.4.5 で作成

した検量線とから酸化アルミニウムの量を求め,次の式によって算出する。

Al

2

O

3

100

20

250

2

1

×

×

=

m

A

A


18

R 2212-5

:2006

ここに,

Al

2

O

3

酸化アルミニウムの含有率[%

(

質量分率

)

A

1

試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)中の酸化アルミニウ

ムの量(

g

A

2

空試験液(

A-2

)又は(

A'-2

)中の酸化アルミニウ

ムの量(

g

M

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

12. 

酸化鉄()の定量方法

12.1 

定量方法の区分  酸化鉄

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a)

1

10-フェナントロリン吸光光度法  この方法は,酸化鉄

(

)15

(

質量分率

)

未満の試料に適用する。

b)

CyDTA-

亜鉛逆滴定法  この方法は,酸化鉄

(

)10

(

質量分率

)

以上の試料に適用する。

c)

ICP

発光分光分析法  この方法,酸化鉄

(

)10

(

質量分率

)

未満の試料に適用する。

12.2 1

10-フェナントロリン吸光光度法

12.2.1 

要旨  分離溶液(

b

)を分取し,

L(+)-

アスコルビン酸で鉄を還元する。塩化

1

10-

フェナントロリ

ニウムを加えた後,酢酸アンモニウムで

pH

を調節して鉄を発色させ,その吸光度を測定する。

12.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

酢酸アンモニウム溶液(200 g/L)  JIS K 8359 に規定する酢酸アンモニウムを用いて調製する。

b)

L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 j)による。

c)

塩化 110-フェナントロリニウム溶液(1 g/L)  JIS K 8202 に規定する塩化

1

10-

フェナントロリニウ

ム一水和物

1.3 g

を水に溶かして

1 000 ml

に薄め,冷暗所に保存する。ただし,保存中に着色した場

合は,新しく調製する。

d)

()標準液(0.2 mgFe

2

O

3

/ml)

  鉄

[99.9

(

質量分率

)

以上

]

の表面を塩酸

(1+3)

で洗浄し,水,JIS K 8101

に規定するエタノール

(99.5)

及び JIS K 8103 に規定するジエチルエーテルで,順次,洗って,直ちに

デシケーター中に入れ,約

12

時間乾燥する。その

0.139 9 g

をはかりとり,ビーカー

(200 ml)

に移し,

ビーカーを時計皿で覆い,塩酸

(1+1) 20 ml

を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かし,放冷後,水ととも

に全量フラスコ

1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

e)

()標準液(0.04 mgFe

2

O

3

/ml)

  鉄

(

)

標準液

(0.2 mgFe

2

O

3

/ml)

を水で

5

倍に薄める。

12.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 10.5 

i)

で得た分離溶液(

b

)の一定量

(

23

)

2

個の全量フラスコ

250 ml

に分取し,それぞれに

L(+)-

アス

コルビン酸溶液

(100 g/L)5 ml

を加えて振り混ぜ,塩化

1

10-

フェナントロリニウム溶液

(1 g/L)25 ml

及び酢酸アンモニウム溶液

(200 g/L)10 ml

を加え,水を標線まで加え,

30

分間放置する。

(

23

分離溶液(

b

)の分取量は,10.5 b)の分取量及び試料中の酸化鉄

(

)

の含有率に応じ,

表 10 によ

る。

 10  分離溶液(b)の分取量

分離溶液(b)の分取量

ml

酸化鉄(Ⅲ)の含有率

%(質量分率)

10.5 b)

の分取量

100 ml

の場合

10.5 b)

の分取量

50 ml

の場合

                          8

未満 20

40

          8

以上 10

20

b) a)

の溶液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,波長

510 nm

付近で水を対照液にして吸光度を測定し,

2

個の測定値

(

7

)

を平均する。


19

R 2212-5

:2006

12.2.4 

空試験  10.6 で得た空試験液(

b

)を用いて,12.2.3 の操作を行う。

12.2.5 

検量線の作成  鉄

(

)

標準液

(0.04 mgFe

2

O

3

/ml)0

40.0 ml

[酸化鉄

(

)

として

0

1.6 mg

]を数個の全

量フラスコ

250 ml

に段階的にとり,それぞれについて 12.2.3 a)

L(+)-

アスコルビン酸溶液

(100 g/L)

を添加

する以降の操作を行い,酸化鉄

(

)

の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検

量線とする。

12.2.6 

計算  試料中の酸化鉄

(

)

の含有率は,12.2.3 b)及び 12.2.4 で得た吸光度と 12.2.5 で作成した検量

線とから,酸化鉄

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

Fe

2

O

3

100

250

250

2

1

2

1

×

×

×

V

V

m

A

A

ここに,

Fe

2

O

3

酸化鉄

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

分取した分離溶液(

b

)中の酸化鉄

(

)

の量(g)

A

2

分取した空試験液(

b

)中の酸化鉄

(

)

の量(g)

V

1

10.5 b)

の試料溶液の分取量(

ml

V

2

分離溶液(

b

)の分取量(

ml

M

10.5 a)

の試料のはかりとり量(

g

12.3 CyDTA-

亜鉛逆滴定法

12.3.1 

要旨  分離溶液(

b

)を分取し,

CyDTA

の一定量を加え,アンモニア水で

pH

を調節して鉄

-CyDTA

錯体を生成させる。ヘキサメチレンテトラミンを加えて

pH

を再調節した後,キシレノールオレンジを指

示薬として,残った

CyDTA

を亜鉛溶液で滴定する。

12.3.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

アンモニア水(1+119)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水を用いて調製する。

b) 

ヘキサメチレンテトラミン  JIS K 8847 に規定するもの。

c)

0.01 mol/L CyDTA

溶液  11.2.2 d)による。

d)

0.01 mol/L

亜鉛溶液  11.2.2 e)による。

e)

キシレノールオレンジ溶液  11.2.2 f)による。

12.3.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 10.5 

i)

で得た分離溶液(

b

)から一定量

(

24

)

をビーカー

(300 ml)

に分取し,一定量

(

25

)

0.01 mol/L CyDTA

溶液を加えた後,水で約

100 ml

に薄める。

pH

計を用いてアンモニア水

(1+1)

,次に,アンモニア水

(1+9)

を加えて

pH 2.0

2.5

に調節し,

2

分間放置する。

(

24

) 10.5 b)

の分取量が

100 ml

の場合は

50 ml

を,

50 ml

の場合は全量を用いる。

(

25

0.01 mol/L CyDTA

溶液の添加量は,試料中の酸化鉄(Ⅲ)の含有率に応じて

表 11 のとおりとする。

 11  0.01 mol/L CyDTA 溶液の添加量

酸化鉄(Ⅲ)含有率

%(質量分率)

0.01 mol/L CyDTA

溶液添加量

ml

10

以上  15 未満 20

15

以上  20 未満 30

20

以上  25 未満 40

b) 11.2.3 

b)

に準じて滴定を行う。ただし,ヘキサメチレンテトラミンの添加量は,

2 g

とする。

12.3.4 

空試験  10.6 で得た空試験液(

b

)を用いて,12.3.3 の操作を行う。分取量及び

0.01 mol/L CyDTA

溶液の添加量は,分離溶液(

b

)のときと同量にする。

12.3.5 

計算  試料中の酸化鉄

(

)

の含有率は,次の式によって算出する。


20

R 2212-5

:2006

Fe

2

O

3

100

100

250

50

100

5

798

000

.

0

)

(

1

2

×

×

×

×

×

m

F

V

V

ここに,

Fe

2

O

3

酸化鉄

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

V

1

12.3.3 b)

0.01 mol/L

亜鉛溶液の使用量(

ml

V

2

12.3.4

0.01 mol/L

亜鉛溶液の使用量(

ml

F

0.01 mol/L

亜鉛溶液のファクター

M

10.5 a)

の試料のはかりとり量(

g

12.4 ICP

発光分光分析法

12.4.1 

要旨  試料溶液(

A'-1

)をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いて,鉄の分析線の発光強度を測定す

る。

12.4.2 

操作  9.4.3 a)の試料溶液(

A'-1

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,

鉄の分析線(例えば,波長

259.94 nm

)及び必要ならば内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度を測定する。

12.4.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(

A'-1

)を用いて,12.4.2 の操作を行う。

12.4.4 

検量線の作成

(

14

)

表 の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 12.4.2 の操作を行い,酸化鉄

(

)

と発光

強度との関係線を作成し,検量線とする。

12.4.5 

計算  試料中の酸化鉄

(

)

の含有率は,12.4.2 及び 12.4.3 で得た発光強度と 12.4.4 で作成した検量

線とから酸化鉄

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

Fe

2

O

3

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

Fe

2

O

3

酸化鉄

(

)

の含有率[%

(

質量分率

)

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化鉄

(

)

の量(

g

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化鉄

(

)

の量(

g

M

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

13. 

酸化チタン()の定量方法

13.1 

定量方法の区分  酸化チタン

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

ジアンチピリルメタン吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

13.2 

ジアンチピリルメタン吸光光度法

13.2.1 

要旨  試料溶液(

A

)又は(

A'

)を分取し,塩酸の濃度を調節した後,

L(+)-

アスコルビン酸を加え

て鉄を還元し,ジアンチピリルメタンを加えてチタンを発色させ,その吸光度を測定する。

13.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b)

L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 j)による。

c)

ジアンチピリルメタン溶液(10 g/L)  JIS K 9565 に規定するジアンチピリルメタン一水和物

1.05 g

を塩

(1+50) 30 ml

に溶かし,水で

100 ml

に薄める。

d)

チタン()標準液(1 mgTiO

2

/ml)

  9.4.2 i)による。

e)

チタン()標準液(0.2 mgTiO

2

/ml)

  チタン

(

)

標準液を(

1 mgTiO

2

/ml

)水で

5

倍に薄める。

f)

チタン()標準液(0.01 mgTiO

2

/ml)

  チタン

(

)

標準液

(0.2 mgTiO

2

/ml)

を,水で

20

倍に薄める。使用時

に調製する。

13.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 9.2.4 

d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)を

2

本の全量フラスコ

50 ml

20 ml


21

R 2212-5

:2006

ずつ分取し,その一方の全量フラスコに塩酸

(1+1) 5 ml

及び

L(+)-

アスコルビン酸溶液

(100 g/L)5 ml

加え,

1

分間放置後,ジアンチピリルメタン溶液

(10 g/L)15 ml

を加えて振り混ぜ,水を標線まで加え

90

分間放置する。

b)

試料溶液(

A

)又は(

A'

)の入った他方の全量フラスコ

50 ml

には,塩酸

(1+1) 5 ml

及び

L(+)-

アスコル

ビン酸溶液

(100 g/L)5 ml

を加え,ジアンチピリルメタン溶液

(10 g/L)

を加えることなく,水を標線まで

加える。

c) a)

及び b)の溶液の一部を分光光度計の吸収セル

(10 mm)

にとり,波長

390 nm

付近で水を対照液にして

吸光度を測定し,その差を求める。

13.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(

A

)又は 9.3.5 で得た空試験液(

A'

)を用いて 13.2.3 の操作を行う。

ただし,試料溶液(

A

)には空試験液(

A

,また,試料溶液(

A'

)には空試験液(

A'

)を対応させて用い

る。

13.2.5 

検量線の作成  チタン

(

)

標準液

(0.01 mgTiO

2

/ml)0

20.0 ml

[酸化チタン

(

)

として

0

0.2 mg

]を

数個の全量フラスコ

50 ml

に段階的にとり,13.2.3 a)の塩酸

(1+1)

を添加する以降の操作を行い,酸化チタ

(

)

量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るよう平行移動して検量線とする。

13.2.6 

計算  試料中の酸化チタン

(

)

の含有率は,13.2.3 c)及び 13.2.4 で得た吸光度と 13.2.5 で作成した

検量線とから酸化チタン

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

TiO

2

100

20

250

2

1

×

×


m

A

A

ここに,

TiO

2

酸化チタン

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

分取した試料溶液(

A

)又は(

A'

)中の酸化チタン

(

)

の量(

g

A

2

分取した空試験液(

A

)又は(

A'

)中の酸化チタン

(

)

の量(

g

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

13.3 ICP

発光分光分析法

13.3.1 

要旨  試料溶液(

A'-1

)をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いて,チタンの分析線の発光強度を測

定する。

13.3.2 

操作  9.4.3 a)の試料溶液(

A'-1

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,

チタンの分析線(例えば,波長

334.94 nm

)及び必要ならば内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度を測定する。

13.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(

A'-1

)を用いて,13.3.2 の操作を行う。

13.3.4 

検量線の作成

(

14

)

表 の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 13.3.2 の操作を行い,酸化チタン

(

)

の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

13.3.5 

計算  試料中の酸化チタン

(

)

の含有率は,13.3.2 及び 13.3.3 で得た発光強度と 13.3.4 で作成した

検量線とから酸化チタン

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

TiO

2

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

TiO

2

酸化チタン

(

)

の含有率[%

(

質量分率

)

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化チタン

(

)

の量(

g

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化チタン

(

)

の量(

g

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

14. 

酸化マンガン()の定量方法


22

R 2212-5

:2006

14.1 

定量方法の区分  酸化マンガン

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

原子吸光法

b) ICP

発光分光分析法

14.2 

原子吸光法

14.2.1 

要旨  試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)を取り,原子吸光分析装置を用いて,マンガンの吸光度を測

定する。

14.2.2 

操作  11.4.3 a)で得た試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)の一部を取り,原子吸光分析装置のフレーム中

に噴霧し,波長

279.5 nm

における吸光度を測定する。

14.2.3 

空試験  11.4.4 で得た空試験液(

A-2

)又は(

A'-2

)を用いて,14.2.2 の操作を行う。

14.2.4 

検量線の作成

(

14

)

表 の検量線作成用溶液系列Ⅱを用いて 14.2.2 の操作を行い,酸化マンガン

(

)

量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

14.2.5 

計算  試料中の酸化マンガン

(

)

の含有率は,14.2.2 及び 14.2.3 で得た吸光度と 14.2.4 で作成した

検量線とから酸化マンガン

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

MnO

100

20

250

2

1

×

×


m

A

A

ここに,

  MnO

酸化マンガン

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)中の酸化マンガン

(

)

の量(g)

A

2

空試験液(

A-2

)又は(

A'-2

)中の酸化マンガン

(

)

の量(g)

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

14.3 ICP

発光分光分析法

14.3.1 

要旨  試料溶液(

A'-1

)をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いて,マンガンの分析線の発光強度を

測定する。

14.3.2 

操作  9.4.3 a)で得た試料溶液(

A'-1

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,マンガンの分析線(例えば,波長

257.61 nm

)及び必要ならば内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度を測

定する。

14.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(

A'-1

)を用いて,14.3.2 の操作を行う。

14.3.4 

検量線の作成

(

14

)

表 の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 14.3.2 の操作を行い,酸化マンガン

(

)

の量と発光強度との関係線を作成して検量線とする。

14.3.5 

計算  試料中の酸化マンガン

(

)

の含有率は,14.3.2 及び 14.3.3 で得た発光強度と 14.3.4 で作成し

た検量線とから酸化マンガン

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

MnO

100

10

250

2

1

×

×


m

A

A

ここに,

  MnO

酸化マンガン

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化マンガン

(

)

の量(g)

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化マンガン

(

)

の量(g)

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

15. 

酸化カルシウムの定量方法

15.1 

定量方法の区分  酸化カルシウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

原子吸光法


23

R 2212-5

:2006

b) ICP

発光分光分析法

15.2 

原子吸光法

15.2.1 

要旨  分離溶液(

c

)を分取し,ランタンを加え,原子吸光分析装置を用いて,カルシウムの吸光

度を測定する。

15.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+2)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b)

ランタン()溶液(50 gLa/L)  11.4.2 a)による。

c)

酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)  9.2.4  備考 a) 4)による。

d) 

添加溶液Ⅳ  酸化マグネシウム溶液

(10 mgMgO/ml)40 ml

100 ml

に薄める。

e)

カルシウム標準液(1 mgCaO/ml)  9.4.2 k)による。

f) 

カルシウム標準液(0.05 mgCaO/ml)  カルシウム標準液

(1 mgCaO/ml)

を水で

20

倍に薄める。

g) 

検量線作成用溶液系列Ⅲ

(

12

)

  カルシウム標準液

(0.05 mgCaO/ml)

を数個の全量フラスコ

50 ml

に段階的

にとり,塩酸

(1+2) 18 ml

,ランタン

(

)

溶液

(50 gLa/L)2 ml

及び添加溶液Ⅳの一定量

(

26

)

を試料中の酸化

マグネシウムの含有率に応じて加え,水を標線まで加える。

表 12 にその調製例を示す。

 12  検量線作成用溶液系列Ⅲの調製例

[酸化マグネシウムの含有率 60  %(質量分率)の場合]

添加溶液Ⅳ(

26

)

塩酸(1+2)

ランタン(Ⅲ)

溶液

(50 gLa/L)

カルシウム標準液

(0.05 mgCaO/ml)

CaO

の濃度

検量線作成用溶液

No.

ml ml

ml

ml

mg/50

ml

1 3.0

18

2   0

0.00

2 3.0

18

2   1

0.05

3 3.0

18

2   2

0.10

4 3.0

18

2   3

0.15

5 3.0

18

2   4

0.20

6 3.0

18

2   5

0.25

7 3.0

18

2  10 0.50

8 3.0

18

2  15 0.75

9 3.0

18

2  20 1.00

(

26

添加溶液Ⅳの添加量は,

表 における試料溶液の分取量が 100 ml の場合,酸化マグネシウムの含有率 10  %

(

質量分率)当り 1.0 ml,試料溶液の分取量が 50 ml の場合,酸化マグネシウムの含有率 10  %(質量分率)当

り 0.5 ml を加える。添加量は,0.5 ml 刻みでよいが,検量線作成用溶液系列を通じて一定量とする。 

15.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 10.5 

j)

で得た分離溶液(

c

)から

20 ml

を全量フラスコ

50 ml

に分取し,ランタン

(

)

溶液

(50 gLa/L)2 ml

を加え,水を標線まで加える。

b) a)

の溶液の一部

(

27

)

を,原子吸光分析装置のアセチレン−酸化二窒素フレーム中に噴霧し,波長

422.7

nm

における吸光度を測定する。

(

27

ここで用いる試料溶液として,11.4.3 a)で得た試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)を用いることがで

きる。試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)を用いる場合,空試験には,11.4.4 で得た試料溶液(

A-2

又は(

A'-2

)を,また,検量線作成用溶液系列としては,

表 の検量線作成用溶液系列Ⅱを用

いる。試料中の酸化カルシウムの含有率は,次の式によって算出する。

CaO

100

20

250

2

1

×

×

=

m

A

A


24

R 2212-5

:2006

ここに,

CaO

酸化カルシウムの含有率[%(質量分率)]

A

1

試料溶液(A-2)又は(A'-2)中の酸化カルシウムの量(g)

A

2

空試験液(A-2)又は(A'-2)中の酸化カルシウムの量(g)

m

9.2.4 a)

又は

9.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

15.2.4 

空試験  10.6 で得た空試験液(

c

)を用いて 15.2.3 の操作を行う。

15.2.5 

検量線の作成

(

14

)

表 12 の検量線作成用溶液系列Ⅲを用いて 15.2.3 b)の操作を行い,酸化カルシウ

ムの量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

15.2.6 

計算  試料中の酸化カルシウムの含有率は,15.2.3 b)及び 15.2.4 で得た吸光度と 15.2.5 で作成した

検量線とから,酸化カルシウムの量を求め,次の式によって算出する。

CaO

100

250

20

50

2

1

×

×

×

V

m

A

A

ここに,

CaO

酸化カルシウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

分取した分離溶液(

c

)中の酸化カルシウムの量(

g

A

2

分取した空試験液(

c

)中の酸化カルシウムの量(

g

m

10.5 a)

の試料のはかりとり量(

g

V

10.5 b)

の試料溶液の分取量(

ml

15.3 ICP

発光分光分析法

15.3.1 

要旨  分離溶液(

c

)を分取し,

ICP

発光分光分析装置を用いて,カルシウムの分析線の発光強度

を測定する。

15.3.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+2)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b)

酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)  9.2.4  備考 a) 4)による。

c) 

添加溶液Ⅴ  酸化マグネシウム溶液(

10 mgMgO/ml

)を

10

倍に薄める。

d)

カルシウム標準液(0.05 mgCaO/ml)  15.2.2 f)による。

e) 

スカンジウム標準液(1 mgSc/ml)

(

11

)

  9.4.2 n)による。

f) 

イットリウム標準液(1 mgY/ml)

(

11

)

  9.4.2 o)による。

g)

内標準溶液  9.4.2 p)による。

h) 

検量線作成用溶液系列Ⅳ

(

12

)

  カルシウム標準液(

0.05 mgCaO/ml

)を数個の全量フラスコ

100 ml

に段

階的にとり,塩酸

(1+2) 9 ml

,内標準溶液

5 ml

及び添加溶液Ⅴの一定量

(

28

)

を加え,水を標線まで加え

る。

表 13 にその調製例を示す。


25

R 2212-5

:2006

 13  検量線作成用溶液系列Ⅳの調製例

[酸化マグネシウム含有率 60  %(質量分率)の場合]

検量線作成用

溶液

添加溶液Ⅴ(

28

)

塩酸(1+2)

内標準溶液

カルシウム標準液

(0.05 mgCaO/ml)

CaO

の濃度

No. ml

ml

ml

ml

(mg/100

ml)

1 6

9

5

 0

0.00

2 6

9

5

 1

0.05

3 6

9

5

 2

0.10

4 6

9

5

 3

0.15

5 6

9

5

 4

0.20

6 6

9

5

 5

0.25

7 6

9

5

 6

0.30

8 6

9

5

 8

0.40

9 6

9

5

10

0.50

(

28

添加溶液Ⅴの添加量は,

表 における試料溶液の分取量が 100 ml の場合,酸化マグネシウムの含有率 10  %

(

質量分率)当たり 2.0 ml,試料溶液の分取量が 50 ml の場合,酸化マグネシウムの含有率 10  %(質量分率)

当たり 1.0 ml を加える。添加量は,0.5 ml 刻みでよいが,検量線作成用溶液系列を通じて一定量とする。

15.3.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 10.5 

j)

で得た分離溶液(

c

)から

10 ml

を全量フラスコ

100 ml

に分取し,水で標線まで薄める。

b) a)

の一部

(

29

)

を,

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,カルシウムの分析線(例えば,

波長

393.37 nm

)及び必要なら内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度を測定する。

(

29

ここで用いる試料溶液として,9.4.3 a)で得た試料溶液(

A'-1

)を用いることができる。試料溶

液(

A'-1

)を用いる場合,空試験には,9.4.4 で得た空試験液(

A'-1

)を,また,検量線作成用

標準系列としては,

表 の検量線作成用標準系列Ⅰを用いる。試料中の酸化カルシウムの含有

率は,次の式によって算出する。

CaO

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

CaO

酸化カルシウムの含有率[%(質量分率)]

A

1

試料溶液(A'-1)中の酸化カルシウムの量(g)

A

2

空試験液(A'-1)中の酸化カルシウムの量(g)

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(g)

15.3.4 

空試験  10.6 で得た空試験液(

c

)を用いて,15.3.3 の操作を行う。

15.3.5 

検量線の作成  検量線作成用溶液系列Ⅳを用いて 15.3.3 b)の操作を行い,酸化カルシウム量と発光

強度との関係線を作成して検量線とする。

15.3.6 

計算  試料中の酸化カルシウムの含有率は,15.3.3 b)及び 15.3.4 で得た発光強度と 15.3.5 で作成し

た検量線とから酸化カルシウムの量を求め,次の式によって算出する。

CaO

100

250

10

100

2

1

×

×

×

V

m

A

A

ここに,

CaO

酸化カルシウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

分取した分離溶液(

c

)中の酸化カルシウムの量(

g

A

2

分取した空試験液(

c

)中の酸化カルシウムの量(

g

m

10.5 a)

の試料のはかりとり量(

g

V

10.5 b)

の試料溶液の分取量(

ml


26

R 2212-5

:2006

16. 

酸化マグネシウムの定量方法

16.1 

定量方法の区分  酸化マグネシウムの定量方法は,

EDTA

滴定−

ICP

発光分光併用法による。

16.2 EDTA

滴定−ICP 発光分光併用法

16.2.1 

要旨  分離溶液(

c

)を分取し,アンモニア水で残留するクロムを沈殿分離した後,ろ液に

2

2'

2''-

ニトリロトリエタノール及び緩衝液を加えて

pH

を調節し,シアン化カリウムを加え,エリオクロムブ

ラック

T

を指示薬として

EDTA

溶液で酸化カルシウムと酸化マグネシウムとの合量を滴定し,15.で求めた

酸化カルシウム量を補正する。沈殿は塩酸に溶解し,

ICP

発光分光分析法で残存酸化マグネシウム量を求

め,両者の和から酸化マグネシウムの含有率を算出する。

16.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+3)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b) 

アンモニア水(1+11+9)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水を用いて調製する。

c)

塩化アンモニウム溶液(20 g/L)  JIS K 8116 に規定する塩化アンモニウム

10 g

を水

 500 ml

に溶かし,

メチルレッド溶液

1

滴を加え,黄色を呈するまでアンモニア水

(1+9)

を滴加する。加熱して赤色に戻っ

たら,アンモニア水

(1+9)

を追加する。

d)

塩化鉄()溶液  JIS K 8142 に規定する塩化鉄

(

)

六水和物

1 g

を塩酸

(1+50) 100 ml

に溶かす。

e)

緩衝液(pH10)  JIS K 8116 に規定する塩化アンモニウム

70 g

に JIS K 8085 に規定するアンモニア水

570 ml

を加え,水で

1 000 ml

にする。

f) 2

2'2''-ニトリロトリエタノール溶液(1+1)  JIS K 8663 に規定する

2

2'

2''

-

ニトリロトリエタノ

ールを用いて調製する。

g)

メチルレッド溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 中和滴定用)による。

h)

エリオクロムブラック 溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 8)による。

i)

0.02 mol/L EDTA

溶液  調製方法及び標定方法は,JIS K 8001 の 4.5

(

3.3

)(0.01mol/L

エチレンジアミン

四酢酸二水素二ナトリウム溶液

)

に準じる。ただし,エチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム二水

和物

7.5 g

を用いる。

j)

マグネシウム標準液(1 mgMgO/ml)  JIS K 8875 に規定するマグネシウム

[99.9

(

質量分率

)

以上

]

の表

面を塩酸

(1+1)

で洗浄し,水,JIS K 8101 に規定するエタノール

(99.5)

及び JIS K 8103 に規定するジエ

チルエーテルで,順次,洗って,直ちにデシケーター中に入れ,約

12

時間乾燥する。その

0.603 0 g

をはかりとり,ビーカー

(200 ml)

に移し入れ,ビーカーを時計皿で覆い,塩酸

(1+1) 10 ml

を徐々に加え

て溶かし,水とともに全量フラスコ

1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

k) 

マグネシウム標準液(0.1 mgMgO/ml)  j)のマグネシウム標準液

(1 mgMgO/ml)

を水で

10

倍に薄める。

16.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 10.5 

j)

で得た分離溶液(

c

)から

50 ml

をビーカー

(200 ml)

に分取し,沸騰水浴上で加熱蒸発して約

20 ml

に濃縮する。塩化鉄

(

)

溶液

1 ml

及び指示薬としてメチルレッド溶液

1

滴を加え,溶液の色が黄色に

なるまでアンモニア水

(1+1)

を加え,直ちに塩酸

(1+3)

を滴加して赤に戻す。時計皿で覆って煮沸し,ア

ンモニア水

(1+9)

を滴加し,かすかにアンモニア臭を呈してから更に

10

滴を加えて約

1

分間煮沸を続

け,その後更に沸騰水浴上で

15

分間温浸する。

b)

ろ紙

5

A

を用いてろ過し,熱塩化アンモニウム溶液で

2

回洗浄する。ろ液及び洗液は,ビーカー

(300

ml)

に受ける。

c) b)

の溶液を水で

 200 ml

に薄め,

2

2'

2''-

ニトリロトリエタノール溶液

(1+1) 5 ml

,緩衝液

(pH 10) 10 ml

及び指示薬としてエリオクロムブラック

T

溶液

3

4

滴を加え,かき混ぜながら

0.02 mol/L EDTA

溶液


27

R 2212-5

:2006

で滴定する。溶液の色が赤紫から青に変わる点を終点とする

(

30

)

(

30

タングステンランプの光を透過させた乳白色のガラス,又はプラスチック板の上で滴定を行う

と終点の判定が容易である。

d)

元のビーカー

(200ml)

で加熱した塩酸

(1+3)20ml

を b)のろ紙上の沈殿に少量ずつ注いで沈殿を完全に溶

解し,ビーカー及びろ紙を熱水で十分に洗浄する。溶液は全量フラスコ

200ml

に受け,冷却後水で標

線まで薄める。

e) d)

の溶液の一部を,

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,波長

279.55nm

における発

光強度を測定する

(

31

)

(

31

原子吸光法を用いてもよい。このときは,d)の溶液を全量フラスコ

100 ml

に移し入れ,ランタ

(

)

溶液

(50 gLa/L)10 ml

を加え,水を標線まで加える。この溶液の一部を原子吸光分析装置の

フレーム中に噴霧し,波長

285.2 nm

における吸光度を測定する。

16.2.4 

空試験  10.6 で得た空試験液(

c

)を用いて 16.2.3 の操作を行う。

16.2.5 

検量線の作成

(

14

)(

32

)

  マグネシウム標準液

(0.1 mgMgO/ml)0

10.0 ml

(酸化マグネシウムとして

0

1 mg

)を数個の全量フラスコ

200 ml

に段階的にとり,それぞれに塩酸

(1+3) 20 ml

を加え,水を標線まで加

える。この検量線作成用溶液を用いて 16.2.3 e)の操作を行い,酸化マグネシウムの量と発光強度との関係

線を作成して検量線とする。

(

32

) 16.2.3 e)

において原子吸光法を用いた場合には,全量フラスコ

100 ml

に 16.2.5 の試薬と塩化鉄

(

)

溶液

1 ml

及びランタン

(

)

溶液

(50 gLa/L)10 ml

を加え,検量線作成用溶液を調製する。この

検量線作成用溶液について

(

31

)

の操作を行い,酸化マグネシウム量と吸光度との関係線を作成

し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

16.2.6 

計算  試料中の酸化マグネシウムの含有率は,16.2.3 e)及び 16.2.4 で得た発光強度と 16.2.5 で作成

した検量線とから,残留酸化マグネシウムの量を求め,次の式によって算出する。

MgO

719

.

0

CaO

100

50

100

250

)

(

061

008

.

0

)

(

3

2

1

2

1

×

×

×

×

+

×

×

V

m

A

A

F

V

V

ここに,

  MgO

酸化マグネシウムの含有率

[

(

質量分率

)]

V

1

16.2.3 c)

0.02 mol/L EDTA

溶液の使用量(

ml

V

2

16.2.4

0.02 mol/L EDTA

溶液の使用量(

ml

V

3

10.5 b)

の試料溶液の分取量(

ml

F

0.02 mol/L EDTA

溶液のファクター

A

1

分取した分離溶液(

c

)中の残留酸化マグネシウムの

量(

g

A

2

分取した空試験液(

c

)中の残留酸化マグネシウムの

量(

g

m

10.5 a)

の試料のはかりとり量(

g

CaO

15.

で求めた酸化カルシウムの含有率

[

(

質量分率

)]

17. 

酸化ナトリウムの定量方法

17.1 

定量方法の区分  酸化ナトリウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

炎光光度法

b) 

原子吸光法

c) ICP

発光分光分析法

17.2 

炎光光度法


28

R 2212-5

:2006

17.2.1 

要旨  試料にふっ化水素酸,過塩素酸及び硝酸を加え,加熱して分解する。蒸発乾固した後,塩酸

に溶かして一定体積とする。この溶液を試料溶液(

B

)とし,この溶液の一部をとり,炎光光度計のフレ

ーム中に噴霧し,ナトリウムの発光強度を測定する。

17.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a)

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b) 

硝酸  JIS K 8541 に規定するもの。

c)

過塩素酸  JIS K 8223 に規定するもの。

d)

ふっ化水素酸  JIS K 8819 に規定するもの。

e)

酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)  9.2.4  備考 a) 4)による。

f) 

添加溶液Ⅵ  試料中の酸化マグネシウムの含有率

10

%(質量分率)当たり,酸化マグネシウム溶液

(10 mgMgO/ml)(

33

) 10 ml

をとり,水で

500 ml

に薄める。

(

33

添加量は,

10 ml

ごとでの概略量でよい。

g) 

ナトリウム標準液(1 mgNa

2

O/ml)

  JIS K 8005 に規定する塩化ナトリウム

2

3 g

を白金るつぼ(例え

ば,JIS H 6201 に規定する

30

番。

)にとり,

600

℃で約

60

分間加熱した後,デシケーター中に入れ放

冷する。

NaCl 100

%に対し,その

1.885 9 g

をはかりとり,ビーカー

(200 ml)

に移し入れ,少量の水を

加えて溶かし,水とともに全量フラスコ

1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

h) 

カリウム標準液(1 mgK

2

O/ml)

  JIS K 8121 に規定する電気伝導率測定用の塩化カリウム

2

3 g

を白金

るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する

30

番。

)にとり,

500

℃で約

240

分間加熱した後,デシケー

ター中に入れ,放冷する。その

1.582 9 g

をはかりとり,ビーカー

(200 ml)

に移し入れ,少量の水に溶

かし,水とともに全量フラスコ

1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

i) 

混合標準溶液Ⅲ(0.05 mgNa

2

O/ml

0.05 mgK

2

O/ml)

  ナトリウム標準液

(1 mgNa

2

O/ml)

及びカリウム標

準液

(1 mgK

2

O/ml)

のそれぞれ

25 ml

ずつを全量フラスコ

500 ml

にとり,水を標線まで加える。

j) 

検量線作成用溶液系列Ⅴ

(

12

)

  混合標準溶液Ⅲを数個の全量フラスコ

100 ml

に段階的にとり,塩酸

(1+1) 5 ml

及び添加溶液Ⅵ

 20 ml

を加え,水を標線まで加える。

表 14 にその調製例を示す。

 14  検量線作成用溶液系列Ⅴの調製例

添加溶液Ⅵ

塩酸(1+1)

混合標準溶液Ⅲ

溶液の濃度

(mg/100 ml)

検量線作成用

溶液

No.

ml ml

ml

Na

2

O K

2

O

 1

20

5

0 0.00

0.00

 2

20

5

1 0.05

0.05

 3

20

5

2 0.10

0.10

 4

20

5

3 0.15

0.15

 5

20

5

4 0.20

0.20

 6

20

5

5 0.25

0.25

 7

20

5

6 0.30

0.30

 8

20

5

8 0.40

0.40

 9

20

5 10 0.50

0.50

10

20

5 15 0.75

0.75

11

20

5 20 1.00

1.00

12

20

5 25 1.25

1.25

13

20

5 30 1.50

1.50

14

20

5 40 2.00

2.00

17.2.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,

0.20 g

とする。


29

R 2212-5

:2006

17.2.4 

操作  定量操作は,次による。

a)

試料の酸分解  乾燥した試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する

150

番。

)にはかりとり,水で

潤し,過塩素酸

5 ml

,硝酸

2 ml

及びふっ化水素酸

10 ml

を加え,よくかき混ぜ,砂浴上で注意して加

熱して分解し

(

34

)

,過塩素酸の白煙を激しく発生させて蒸発乾固する。放冷後,白金皿の内壁を少量の

水で洗い,再び,過塩素酸

3 ml

,硝酸

2 ml

及びふっ化水素酸

5 ml

を加え,砂浴上で蒸発乾固する。

放冷後,白金皿の内壁を少量の水で洗い,過塩素酸

3 ml

を加え,砂浴上で加熱し蒸発乾固して残留す

るふっ化物を分解する。

(

34

白金皿内容物のかき混ぜには,太目の白金合金(例えば,白金

-

ロジウム。

)線の先端を折り曲

げたもの,白金製さじ,四ふっ化エチレン樹脂製棒又はさじなどが利用できる。加熱していく

と試料が白金皿の底に固化して試薬と反応しにくくなるので,砂浴から降ろし,放冷後,固化

物を白金皿の底からはがし,よくつぶすとよい。加熱を続け,液量が少なくなり,過塩素酸の

白煙が発生する直前になると試料によっては激しく反応し,飛散することがあるので注意する。

もし,過塩素酸の白煙が発生する直前になって液面に気泡状のものが多く発生するようなら

ば四ふっ化エチレン樹脂製の時計皿で覆い,過塩素酸の白煙が発生しだしたなら,砂浴上から

下し,放冷後,時計皿と白金皿内壁を少量の水で洗い,再び加熱する。

b)

試料溶液(B)の調製  放冷後,塩酸

(1+1) 5.0 ml

及び水約

20 ml

を加え,時計皿で覆い,沸騰水浴上で加

熱して溶かし

(

35

)

,プラスチック製ビーカー

(200 ml)

を受器とし,プラスチック製漏斗及びろ紙

5

B

を用いてろ過し,熱水で十分洗浄する

(

36

)

。放冷後,プラスチック製の全量フラスコ

100 ml (

37

)

に移し

入れ,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(

B

)とし,炎光光度法による酸化ナトリウム

(

17.2

)

及び酸化カリウム

(

18.2

)

の定量に用いる。

(

35

塩酸が揮発するので,できるだけ短時間で溶解する。

(

36

溶液中に微粒子が漏れることがあるが,測定上特に問題ない。

(

37

)  JIS K 0050

の規定によってあらかじめ,容量を検定したものを用いる。

c) 

発光強度の測定  この試料溶液(

B

の一部を取り,

炎光光度計のフレーム中に噴霧し,

波長

589.0 nm(

38

)

における発光強度を測定する。

(

38

ナトリウム用フィルターを使用してもよい。

17.2.5 

空試験  試料を用いないで,17.2.4 の操作を行う。ここで得た試料溶液(

B

)に対応する溶液を空

試験液(

B

)とする。

17.2.6 

検量線の作成

(

14

)

  検量線作成用溶液系列Ⅴを用いて 17.2.4 c)の操作を行い,

酸化ナトリウムの量と

発光強度との関係線を作成する。

17.2.7 

計算  試料中の酸化ナトリウムの含有率は,17.2.4 c)及び 17.2.5 で得た発光強度と 17.2.6 で作成し

た検量線とから酸化ナトリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

Na

ここに,

  Na

2

O

: 酸化ナトリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)中の酸化ナトリウムの量(

g

A

2

空試験液(

B

)中の酸化ナトリウムの量(

g

m

17.2.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

17.3 

原子吸光法


30

R 2212-5

:2006

17.3.1 

要旨  17.2 に準じて試料溶液(

B

)を調製し,その一部をとり,原子吸光分析装置を用いてナトリ

ウムの吸光度を測定する。

17.3.2 

試薬  17.2.2 による。

17.3.3 

試料採取量  17.2.3 による。

17.3.4 

操作  定量操作は,次による。

a) 

試料溶液(B)の調製  17.2.4 a)及び b)によって試料溶液(

B

)を調製し,原子吸光法による酸化ナトリ

ウム

(

17.3

)

及び酸化カリウム

(

18.3

)

の定量に用いる。

b) 

吸光度の測定  試料溶液(

B

(

39

)

の一部を原子吸光分析装置のアセチレン

-

空気フレーム中に噴霧し,

波長

589.0 nm(

40

)

における吸光度を測定する。

(

39

試料溶液(

B

)中のナトリウムの濃度が定量範囲の上限を超えるときは,試料溶液(

B

)の一定

量を全量フラスコ

100 ml

に分取し,塩酸

(1+1)

の一定量を加えて,この全量フラスコ

100 ml

の塩酸

(1+1)

の量が

5.0 ml

になるように調節し,水を標線まで加えて希釈試料溶液とする。この

希釈試料溶液について測定する。

表 15 に試料溶液(

B

)分取量と塩酸

(1+1)

の添加量の関係を示

す。

 15  試料溶液(B)分取量と塩酸(1+1)添加量との関係

試料溶液(B)分取量

ml

塩酸(1+1)添加量

ml

 5

10

20

50

4.75

4.50

4.00

2.50

(

40

試料溶液中の酸化ナトリウム濃度が高いときは,波長

589.6 nm

,又は

330.2 nm

を用いることが

できる。

17.3.5 

空試験  試料を用いないで,17.3.4 の操作を行う

(

41

)

。ここで得た試料溶液(

B

)に対応する溶液を

空試験液(

B

)とする。

(

41

(

39

)

によるときは,空試験液(

B

)も試料溶液と同様に調製する。

17.3.6 

検量線の作成

(

14

)

  17.3.2 で調製した 17.2.2 j)に対応する検量線作成用溶液系列Ⅴを用いて 17.3.4 b)

の操作を行い,酸化ナトリウムの量と吸光度との関係線

(

42

)

を作成し,原点を通るように平行移動して検量

線とする。

(

42

(

39

)

による場合は,その濃度に合わせた検量線作成用溶液系列Ⅴを作成し,試料溶液と同じ波

長を用いて検量線を作成する。

17.3.7 

計算  試料中の酸化ナトリウムの含有率は,17.3.4 b)及び 17.3.5 で得た吸光度と 17.3.6 で作成した

検量線とから酸化ナトリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

100

2

1

2

×

×

=

V

m

A

A

O

Na

ここに,

  Na

2

O

: 酸化ナトリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)又は希釈試料溶液中の酸化ナトリウム

の量(

g

A

2

空試験液(

B

)又は希釈空試験液中の酸化ナトリウム

の量(

g

V

試料溶液(

B

)の分取量(

ml

(分取しない場合は

100

m

17.3.4 a)

の試料のはかりとり量(

g


31

R 2212-5

:2006

17.4 ICP

発光分光分析法

17.4.1 

要旨  17.2 に準じて試料溶液(

B

)を調製し,その一部をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いてナ

トリウムの分析線の発光強度を測定する。

17.4.2 

試薬  17.2.2 による。

17.4.3 

試料のはかりとり量  17.2.3 による。

17.4.4 

操作  定量操作は,次による。

a) 

試料溶液(B)の調製  17.2.4 a)及び b)によって試料溶液(

B

)を調製し,

ICP

発光分光分析法による酸

化ナトリウム

(

17.4

)

及び酸化カリウム

(

18.4

)

の定量に用いる。

b) 

発光強度の測定  試料溶液(

B

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,ナ

トリウムの分析線(例えば,波長

589.59 nm

)における発光強度を測定する。

17.4.5 

空試験  試料を用いないで 17.4.4 の操作を行う。ここで得た試料溶液(

B

)に対応する溶液を空試

験液(

B

)とする。

17.4.6 

検量線の作成

(

14

)

  17.4.2 で調製した 17.2.2 j)に対応する検量線作成用溶液系列Ⅴを用いて 17.4.4 b)

の操作を行い,酸化ナトリウム量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

17.4.7 

計算  試料中の酸化ナトリウムの含有率は,17.4.4 b)及び 17.4.5 で得た発光強度と 17.4.6 で作成し

た検量線とから酸化ナトリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

Na

ここに,

  Na

2

O

: 酸化ナトリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)中の酸化ナトリウムの量(

g

A

2

空試験液(

B

)中の酸化ナトリウムの量(

g

m

17.4.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

18. 

酸化カリウムの定量方法

18.1 

定量方法の区分  酸化カリウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

炎光光度法

b) 

原子吸光法

c) ICP

発光分光分析法

18.2 

炎光光度法

18.2.1 

要旨  試料溶液(

B

)を取り,炎光光度計のフレーム中に噴霧し,カリウムの発光強度を測定する。

18.2.2 

操作  17.2.4 b)で得た試料溶液(

B

)の一部を炎光光度計のフレーム中に噴霧し,波長

766.5 nm(

43

)

における発光強度を測定する。

(

43

カリウム用フィルターを使用してもよい。

18.2.3 

空試験  17.2.5 で得た空試験液(

B

)を用いて,18.2.2 の操作を行う。

18.2.4 

検量線の作成

(

14

)

  17.2.2 j) 

表 14 の検量線作成用溶液系列Ⅴを用いて 18.2.2 の操作を行い,酸化カ

リウムの量と発光強度との関係線を作成して検量線とする。

18.2.5 

計算  試料中の酸化カリウムの含有率は,18.2.2 及び 18.2.3 で得た発光強度と 18.2.4 で作成した検

量線とから酸化カリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

K


32

R 2212-5

:2006

ここに,

K

 2

O

酸化カリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)中の酸化カリウムの量(

g

A

2

空試験液(

B

)中の酸化カリウムの量(

g

m

17.2.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

18.3 

原子吸光法

18.3.1 

要旨  試料溶液(

B

)をとり,原子吸光分析装置を用いてカリウムの吸光度を測定する。

18.3.2 

操作  17.3.4 a)で得た試料溶液(

B

(

39

)

の一部を原子吸光分析装置のアセチレン‐空気フレーム中

に噴霧し,波長

766.5 nm(

44

)

における吸光度を測定する。

(

44

試料溶液中の酸化カリウムの濃度が高い場合は,波長

769.9 nm

又は

404.4 nm

を用いてもよい。

18.3.3 

空試験  17.3.5 で得た空試験液(

B

(

41

)

を用いて,18.3.2 の操作を行う。

18.3.4 

検量線の作成

(

14

)

  17.3.2 で調製した 17.2.2 j)に対応する検量線作成用溶液系列Ⅴを用いて 18.3.2 

操作を行い,酸化カリウムの量と吸光度との関係線

(

42

)

を作成して,原点を通るよう平行移動して検量線と

する。

18.3.5 

計算  試料中の酸化カリウムの含有率は,18.3.2 及び 18.3.3 で得た吸光度と 18.3.4 で作成した検量

線とから酸化カリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

100

2

1

2

×

×

=

V

m

A

A

O

K

ここに,

K

 2

O

酸化カリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)又は希釈試料溶液中の酸化カリウム

の量(

g

A

2

空試験液(

B

)又は希釈空試験液中の酸化カリウム

の量(

g

V

試料溶液(

B

)の分取量(

ml

(分取しない場合は

100

M

17.3.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

18.4 ICP

発光分光分析法

18.4.1 

要旨  試料溶液(

B

)をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いて,カリウムの分析線の発光強度を測

定する。

18.4.2 

操作  17.4.4 a)で得た試料溶液(

B

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,カリウムの分析線(例えば,波長

766.49 nm

)における発光強度を測定する。

18.4.3 

空試験  17.4.5 で得た空試験液(

B

)を用いて 18.4.2 の操作を行う。

18.4.4 

検量線の作成

(

14

)

  17.4.2 で調製した 17.2.2 j)に対応する検量線作成用溶液系列Ⅴを用いて 18.4.2 

操作を行い,酸化カリウムの量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

18.4.5 

計算  試料中の酸化カリウムの含有率は,18.4.2 及び 18.4.3 で得た発光強度と 18.4.4 で作成した検

量線とから酸化カリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

K

ここに,

K

 2

O

酸化カリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)中の酸化カリウムの量(

g

A

2

空試験液(

B

)中の酸化カリウムの量(

g

m

17.4.4 a)

の試料のはかりとり量(

g


33

R 2212-5

:2006

19. 

酸化クロム()の定量方法

19.1 

定量方法の区分  酸化クロム

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

炭酸ナトリウム・ほう酸融解‐二クロム酸カリウム滴定法

b) 

混酸分解‐二クロム酸カリウム滴定法

c)

原子吸光法  この方法は,酸化クロム

(

)

の含有率が

10

%(質量分率)未満の試料に適用する。

d)

ICP

発光分光分析法  この方法は,酸化クロム

(

)

の含有率が

10

%(質量分率)未満の試料に適用す

る。

19.2 

炭酸ナトリウム・ほう酸融解‐二クロム酸カリウム滴定法

19.2.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウム及びほう酸で融解し,硫酸に溶解し,りん酸を加えた後,硝酸銀を触

媒としてペルオキソ二硫酸アンモニウムでクロムを二クロム酸に酸化する。同時に酸化された過マンガン

酸を塩酸で分解した後,硫酸アンモニウム鉄

(

)

の一定過剰量を加えて二クロム酸を還元し,過剰の硫酸

アンモニウム鉄

(

)

を二クロム酸カリウム溶液で滴定する。

19.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

ほう酸  JIS K 8863 に規定するもの。

b) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

c) 

塩酸(1+3)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

d) 

硫酸(1+11+9)  9.2.2 d)に準じて調製する。

e) 

りん酸  JIS K 9005 に規定するもの。

f)

硝酸銀溶液(10 g/L)  JIS K 8550 に規定する硝酸銀を用いて調製する。褐色瓶に保存する。

g) 

過マンガン酸カリウム溶液(3 g/L)  JIS K 8247 に規定する過マンガン酸カリウムを用いて調製する。

h) 

ペルオキソ二硫酸アンモニウム溶液(100 g/L)  JIS K 8252 に規定するペルオキソ二硫酸アンモニウム

を用いて調製する。

i) 

ジフェニルアミン-4-スルホン酸ナトリウム溶液(2 g/L)  JIS K 9514 に規定するジフェニルアミン

-4-

スルホン酸ナトリウムを用いて調製する。

j)

0.1 mol/L

硫酸アンモニウム鉄()溶液  調製方法は,JIS K 8001 の 4.5

(

27

)[0.1 mol/L

硫酸アンモニウ

ム鉄

(

)

溶液

]

による。

k)

1/60 mol/L

二クロム酸カリウム溶液  調製方法及びファクターの計算方法は,JIS K 8001 

4.5

(

23

)(1/60 mol/L

二クロム酸カリウム溶液

)

による。

19.2.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,

0.25 g

とする。

19.2.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

乾燥した試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する

75

番。

)にはかりとり,炭酸ナトリウム

4.0 g

及びほう酸

2.7 g

を加えて,9.2.4 a)と同様に融解する

(

2

)(

3

)

。時計皿で覆って放冷した後,硫酸

(1+1) 25

ml

を加え,時々かき混ぜながら,沸騰水浴上で加熱して溶かす。三角フラスコ

(500 ml)

に移し入れ,

りん酸

10 ml

を加え,水で

200 ml

に薄める。

b)

過マンガン酸カリウム溶液

0.5 ml

,硝酸銀溶液

10 ml

及びペルオキソ二硫酸アンモニウム溶液

30 ml

を加え,四ふっ化エチレン樹脂を被覆した回転子を入れ,マグネチックスターラー(加熱器付き)上

でかき混ぜながら加熱する。過マンガン酸の赤い色が現れてから

5

分間煮沸を続け,過剰のペルオキ

ソ二硫酸を分解する。塩酸

(1+3) 10 ml

を加え,過マンガン酸の色が消えてから,更に

5

分間煮沸を続

けて生成した塩素を除去した後,常温に冷却する。

c)

 0.1

mol/L

硫酸アンモニウム鉄

(

)

溶液を加えて二クロム酸を還元し,

更に過剰に

5

10 ml

を加えた後,


34

R 2212-5

:2006

指示薬としてジフェニルアミン

-4-

スルホン酸ナトリウム溶液

0.5 ml

を加え,かき混ぜながら

1/60

mol/L

二クロム酸カリウム溶液で滴定する。溶液の色が紫に変わる点を終点とする。

19.2.5 

空試験  試料を用いないで,19.2.4 の操作を行う。融解操作は省略し,

0.1 mol/L

硫酸アンモニウム

(

)

溶液は,試料に加えたのと同量を加える。

19.2.6 

計算  試料中の酸化クロム

(

)

の含有率は,次の式によって算出する。

Cr

2

O

3

100

002533

.

0

)

(

1

2

×

×

×

m

F

V

V

ここに,

Cr

2

O

3

酸化クロム

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

V

1

19.2.4 c)

1/60 mol/L

二クロム酸カリウム溶液の使

用量(

ml

V

2

19.2.5

1/60 mol/L

二クロム酸カリウム溶液の使用

量(

ml

F

1/60 mol/L

二クロム酸カリウム溶液のファクター

M

19.2.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

19.3 

混酸分解‐二クロム酸カリウム滴定法

19.3.1 

要旨  試料を硫酸

-

りん酸混液で加熱して分解し,硝酸銀を触媒としてペルオキソ二硫酸アンモニ

ウムでクロムを二クロム酸に酸化する。同時に生成した過マンガン酸を塩酸で分解した後,硫酸アンモニ

ウム鉄

(

)

の一定過剰量を加えて二クロム酸を還元し,過剰の硫酸アンモニウム鉄

(

)

を二クロム酸カリウ

ム溶液で滴定する。

19.3.2 

試薬  試薬溶液は,19.2.2 c)d)及び f)k)と同じもののほか,次による。

a)

硫酸-りん酸混液  硫酸

(1+1)[

9.2.2 d)

による

]

と JIS K 9005 に規定するりん酸とを体積比で

1

1

に混合

する。

19.3.3 

器具  付図 に示す還流スチールヘッドを用いる。長脚漏斗の脚部を曲げ,先端がフラスコ壁に接

するようにしたものを用いてもよい。

19.3.4 

試料のはかりとり量  19.2.3 と同じ。

19.3.5 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

乾燥した試料をはかりとり,三角フラスコ

(500 ml)

に入れ,硫酸

-

りん酸混液

30 ml

を加えてよく振り

混ぜる。

付図 に示すように,還流スチールヘッドをフラスコの首に取り付け,その脚部の先端をフ

ラスコ壁に接触させる。加熱して硫酸白煙が発生し始めたら,更に温度を上げて約

5

分間煮沸を続け

(硫酸白煙が薄くなる)

,未分解物が認められなくなるまで加熱して分解する。放冷後,還流スチール

ヘッドを水で洗浄して取り除き,水

200 ml

を加えて加熱して溶かす。

b) 19.2.4 

b)

及び c)と同様の操作を行う。

19.3.6 

空試験  試料を用いないで,19.3.5 の操作を行う。

0.1 mol/L

硫酸アンモニウム鉄

(

)

溶液は,試料

に加えたのと同量を加える。

19.3.7 

計算  試料中の酸化クロム

(

)

の含有率は,次の式によって算出する。

Cr

2

O

3

100

533

002

.

0

)

(

1

2

×

×

×

m

F

V

V


35

R 2212-5

:2006

ここに,

Cr

2

O

3

酸化クロム

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

V

1

19.3.5 b)

1/60 mol/L

二クロム酸カリウム溶液の使

用量(

ml

V

2

19.3.6

1/60 mol/L

二クロム酸カリウム溶液の使用

量(

ml

F

1/60 mol/L

二クロム酸カリウム溶液のファクター

M

19.3.5 a)

の試料のはかりとり量(

g

19.4 

原子吸光法

19.4.1 

要旨  試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)を分取し,原子吸光分析装置を用いて,クロムの吸光度を測

定する。

19.4.2 

操作  11.4.3 a)で得た試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)の一部を取り,原子吸光分析装置のフレーム中

に噴霧し,波長

357.9 nm

における吸光度を測定する。

19.4.3 

空試験  11.4.4 で得た空試験液(

A-2

)又は(

A'-2

)を用いて,19.4.2 の操作を行う。

19.4.4 

検量線の作成

(

14

)

  11.4.2 m)

表 の検量線作成用溶液系列Ⅱを用いて 19.4.2 の操作を行い,酸化ク

ロム

(

)

の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

19.4.5 

計算  試料中の酸化クロム

(

)

の含有率は,19.4.2 及び 19.4.3 で得た吸光度と 19.4.4 で作成した検

量線とから酸化クロム

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

Cr

2

O

3

100

20

250

2

1

×

×


m

A

A

ここに,

Cr

2

O

3

酸化クロム

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)中の酸化クロム

(

)

の量(g)

A

2

空試験液(

A-2

)又は(

A'-2

)中の酸化クロム

(

)

の量(g)

M

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

19.5 ICP

発光分光分析法

19.5.1 

要旨  試料溶液(

A'-1

)をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いて,クロムの分析線の発光強度を測

定する。

19.5.2 

操作  9.4.3 a)で得た試料溶液(

A'-1

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,クロムの分析線(例えば,波長

267.72 nm

)及び必要ならば内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度を測定

する。

19.5.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(

A'-1

)を用いて,19.5.2 の操作を行う。

19.5.4 

検量線の作成

(

14

)

表 の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 19.5.2 の操作を行い,酸化クロム

(

)

の量と発光強度との関係線を作成して検量線とする。

19.5.5 

計算  試料中の酸化クロム

(

)

の含有率は,19.5.2 及び 19.5.3 で得た発光強度と 19.5.4 で作成した

検量線とから酸化クロム

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

Cr

2

O

3

100

10

250

2

1

×

×


m

A

A

ここに,

Cr

2

O

3

酸化クロム

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化クロム

(

)

の量(g)

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化クロム

(

)

の量(g)

M

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

20. 

酸化ジルコニウム()の定量方法


36

R 2212-5

:2006

20.1 

定量方法の区分  酸化ジルコニウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

キシレノールオレンジ吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

20.2 

キシレノールオレンジ吸光光度法

20.2.1 

要旨  試料溶液(

A

)又は(

A'

)を分取し,塩化アルミニウム及び塩化ヒドラジニウムを加えて,

妨害イオンの影響をマスキングし,塩酸の濃度を調節した後,キシレノールオレンジを加えて発色させ,

吸光度を測定する。

20.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b) 

アンモニア水(1+1)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水を用いて調製する。

c) 

塩化ヒドラジニウム溶液(150 g/L)  JIS K 8200 に規定する塩化ヒドラジニウムを用いて調製する。

d)

塩化アルミニウム溶液(25 mgAl/ml)  JIS K 8115 に規定する塩化アルミニウム

(

)123.5 g

を水に溶か

して

1 000 ml

とする。

e)

キシレノールオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 8)による。

f)

ジルコニウム()標準液(1 mgZrO

2

/ml)

  9.4.2 m)による。

g)

ジルコニウム()標準液(0.005 mgZrO

2

/ml)

  ジルコニウム

(

)

標準液

(1 mgZrO

2

/ml)

5 ml

を全量フラ

スコ

1 000 ml

にとり,水を標線まで加える。

h)

メチルオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 7)による。

20.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 9.2.4 

d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から,一定量

(

45

)

を全量フラスコ

50 ml

a

)に分取する。

(

45

試料溶液(

A

)又は(

A'

)の分取量は,試料中の酸化ジルコニウム

(

)

の含有率に応じて

表 16

による。

 16  試料溶液の分取量

酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率

試料溶液の分取量

%(質量分率) ml

0.20

未満 25

0.50

未満 10

b) a)

と同じ試料溶液の同量をビーカー

(100 ml)

に分取し,指示薬としてメチルオレンジ溶液

2

3

滴を加

え,溶液が黄色に変わるまでアンモニア水

(1+1)

を滴加する。この滴加量を

x ml

とする。

c)

全量フラスコ

50 ml

a

)に塩酸

(1+1) (4.5

7/x) ml

,塩化アルミニウム溶液

(25 mgAl/ml)8 ml

及び塩化ヒ

ドラジニウム溶液

(150 g/L)5 ml

を加え,水で約

40 ml

に薄め,軽く振り混ぜる。別の全量フラスコ

50 ml

b

)に塩酸

(1+1) 4.5 ml

,塩化アルミニウム溶液

(25 mgAl/ml)8 ml

及び塩化ヒドラジニウム溶液

(150

g/L)5 ml

を加え,水で約

40 ml

に薄め,軽く振り混ぜる。全量フラスコ

50 ml

a

)及び全量フラスコ

50 ml

b

)を沸騰水浴中に入れ,

15

分間加熱した後,流水中で冷却する。

d)

全量フラスコ

50 ml

a

)及び全量フラスコ

50 ml

b

)にキシレノールオレンジ溶液

5 ml

を加え,水を

標線まで加え,

10

分間放置する。これらの溶液の一部を分光光度計のセルにとり,波長

535 nm

付近

で全量フラスコ

50 ml

b

)の溶液を対照液にして吸光度を測定する。


37

R 2212-5

:2006

20.2.4 

空試験  試料溶液(

A

)又は(

A'

)に対応する 9.2.5 の空試験液(

A

)又は 9.3.5 の空試験液(

A'

を用いて 20.2.3 の操作を行う。空試験液(

A

)又は(

A'

)の分取量は,試料溶液(

A

)又は(

A'

)と同量と

する。

20.2.5 

検量線の作成

(

14

)

  ジルコニウム

(

)

標準液(

0.005 mgZrO

2

/ml

0

10.0 ml[

酸化ジルコニウム

(

)

して

0

0.05 mg]

を全量フラスコ

50 ml

に段階的にとり,塩酸

(1+1) 4.5 ml

,塩化アルミニウム溶液

(25

mgAl/ml)8 ml

及び塩化ヒドラジニウム溶液

(150 g/L)5 ml

を加え,20.2.3 c)の水を加えて

40 ml

に薄める以降

の操作を行い,酸化ジルコニウム(Ⅵ)の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動し

て検量線とする。

20.2.6 

計算  試料中の酸化ジルコニウム

(

)

の含有率は,20.2.3 d)及び 20.2.4 で得た吸光度と 20.2.5 で作

成した検量線とから酸化ジルコニウム

(

)

の量を求め,次の式によって求める。

ZrO

2

100

250

2

1

×

×

=

V

m

A

A

ここに,

  ZrO

2

酸化ジルコニウム

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

分取した試料溶液(

A

)又は(

A'

)中の酸化ジルコニ

ウム

(

)

の量(

g

A

2

分取した空試験液(

A

)又は(

A'

)中の酸化ジルコニ

ウム

(

)

の量(

g

V

試料溶液(

A

)又は(

A'

)の分取量(

ml

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

20.3 ICP

発光分光分析法

20.3.1 

要旨  試料溶液(

A'-1

)をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いてジルコニウムの分析線の発光強度

を測定する。

20.3.2 

操作  9.4.3 a)で得た試料溶液(

A'-1

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,ジルコニウムの分析線(例えば,波長

257.14 nm

)及び必要ならば内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度

を測定する。

20.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(

A'-1

)を用いて,20.3.2 の操作を行う。

20.3.4 

検量線の作成

(

14

)

表 の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて,20.3.2 の操作を行い,酸化ジルコニウ

(

)

の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

20.3.5 

計算  試料中の酸化ジルコニウム

(

)

の含有率は,20.3.2 及び 20.3.3 で得た発光強度と 20.3.4 で作

成した検量線とから酸化ジルコニウム

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

ZrO

2

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

  ZrO

2

酸化ジルコニウム

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化ジルコニウム

(

)

の量(

g

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化ジルコニウム

(

)

の量(

g

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

21. 

酸化りん()の定量方法

21.1 

定量方法の区分  酸化りん

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

モリブデン青吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

21.2 

モリブデン青吸光光度法


38

R 2212-5

:2006

21.2.1 

要旨  試料溶液(

A

)又は(

A'

)を分取し,酸の濃度を調節した後,七モリブデン酸六アンモニウ

ム及び

L(+)-

アスコルビン酸を加え,加熱してモリブデン青を発色させ,吸光度を測定する。

21.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

硫酸(1+1)  9.2.2 d)による。

b) 

水酸化ナトリウム溶液(100 g/L)  JIS K 8576 に規定する水酸化ナトリウムを用いて調製する。

c)

七モリブデン酸六アンモニウム溶液(20 g/L)  JIS K 8905 に規定する七モリブデン酸六アンモニウム

四水和物

2.12 g

を温水

20 ml

に溶かし,必要ならばろ過し,硫酸

(1+1) 60 ml

を加えて水で

100 ml

に薄

める。

d)

L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 j)による。

e)

りん()標準液(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

  JIS K 9007 に規定する

pH

標準液用のりん酸二水素カリウム約

0.5 g

105

±

2

℃で

2

時間加熱し,デシケーター中で放冷する。その

0.191 7 g

をはかりとり,ビーカー

(200

ml)

に移し入れ,少量の水に溶かし,水とともに全量フラスコ

1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加え

る。

f)

りん()標準液(0.01 mgP

2

O

5

/ml)

  りん

(

)

標準液

(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

を水で

10

倍に薄める。

g)  p-

ニトロフェノール溶液(2 g/L)  JIS K 8721 に規定する

p-

ニトロフェノールを用いて調製する。

21.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 9.2.4 

d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から,一定量

(

46

)

を全量フラスコ

100 ml

に分取する。

(

46

試料溶液(

A

)又は(

A'

)の分取量は,試料中の酸化りん

(

)

含有率に応じて

表 17 による。

 17  試料溶液(A)又は(A

'

)の分取量

酸化りん(Ⅴ)の含有率

試料溶液(A)又は(A')の分取量

%(質量分率)

ml

                              0.4

未満

25

      0.4

以上          1.0 未満

10

      1.0

以上          2.0 未満

 5

      2.0

以上

      2(

47

)

(

47

)  2 ml

の全量ピペットでは,十分な精確さが得られないので,試料溶液(A)又は(A')

の 20 ml を全量フラスコ 100 ml にとり,水を標線まで加え,この溶液の 10 ml を分取
するようにするとよい。 

b)

指示薬として

p-

ニトロフェノール溶液(

2 g/L

2

3

滴を加え,溶液が黄色になるまで水酸化ナトリウ

ム溶液

(100 g/L)

を滴加し,次に,硫酸

(1+1)

を滴加し無色とし,さらに,

2

3

滴過剰に加える。七モリ

ブデン酸六アンモニウム溶液

(20 g/L)10 ml

及び

L(+)-

アスコルビン酸溶液

(100 g/L)2 ml

を加え,水を標

線まで加える。沸騰水浴中で

15

分間加熱した後,流水中で冷却する。この溶液の一部を吸光光度計の

吸収セルにとり,波長

830 nm

付近で水を対照液にして吸光度を測定する。

備考  試料溶液(

A

)を用いたときは,9.2.4 b)において凝集剤として加えたポリエチレンオキシドに

起因した濁りが認められる場合がある。このような場合,次のように操作する。試料溶液の一

定量

(*)

をビーカー

(100 ml)

に分取し,硝酸

5 ml

及び硫酸

(1+1) 2 ml

を加え,砂浴上で硫酸白煙を

発生させる

(**)

。放冷後,水約

30 ml

を加えて加熱し,ろ紙

(5

B)

でろ過し,温水で数回洗浄

する。ろ液及び洗液はビーカー

(100 ml)

に受け,指示薬として

p-

ニトロフェノール溶液(

2g/L

2

3

滴を加え,溶液が黄色になるまで水酸化ナトリウム溶液

(100 g/L)

を滴加し,次に硫酸

(1+1)

を滴加して無色とした後,更に

2

3

滴過剰に加え,全量フラスコ

100 ml

に移し入れ,七モリ


39

R 2212-5

:2006

ブデン酸六アンモニウム溶液を加える以降の操作を行う。

(*)  

(

46

)

による。

(**) 

酸化りん

(

)

の値が低値を示すことがあるので,乾固してはならない。

21.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(

A

)又は 9.3.5 で得た空試験液(

A'

)を用い 21.2.3 の操作を行う。

21.2.5 

検量線の作成  りん

(

)

標準液

(0.01 mgP

2

O

5

/ml)0

25.0 ml

[酸化りん

(

)

として

0

0.25 mg

]を数

個の全量フラスコ

100 ml

に段階的にとり,21.2.3 b)の操作を行い,酸化りん

(

)

量と吸光度との関係線を

作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

21.2.6 

計算  試料中の酸化りん

(

)

の含有率は,21.2.3 b)及び 21.2.4 で得た吸光度と,21.2.5 で作成した検

量線とから酸化りん

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

100

250

2

1

5

2

×

×

=

V

m

A

A

O

P

ここに,

  P

2

O

5

酸化りん

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

分取した試料溶液(

A

)又は(

A'

)中の酸化りん

(

)

の量(

g

A

2

分取した空試験液(

A

)又は(

A'

)中の酸化りん

(

)

の量(

g

V

21.2.3 a)

の試料溶液(

A

)又は(

A'

)の分取量(

ml

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

21.3 ICP

発光分光分析法

21.3.1 

要旨  試料溶液(

A'

)を分取し,水を加えて一定体積とする。この溶液をとり,

ICP

発光分光分析

装置を用いてりんの分析線の発光強度を測定する。

21.3.2 

試薬  試薬は,次による。

a)

酸化アルミニウム溶液(10 mg Al

2

O

3

/ml)

  9.2.4 

備考 a) 2)による。

b)

酸化鉄()溶液(10 mgFe

2

O

3

/ml)

  9.2.4 

備考 a) 3)による。

c)

酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)  9.2.4  備考 a) 4)による。

d)

酸化クロム()溶液(10 mgCr

2

O

3

/ml)

  9.2.4 

備考 a) 5)による。

e)

添加溶液Ⅰ  9.4.2 e)による。

f)

りん()標準液(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

  21.2.2 e)による。

g)

スカンジウム標準液(1 mgSc/ml)

(

11

)

  9.4.2 n)による。

h)

イットリウム標準液(1 mgY/ml)

(

11

)

  9.4.2 o)による。

i)

内標準溶液  9.4.2 p)による。

j)

検量線作成用溶液系列Ⅵ

(

12

)(

48

)

  分析試料溶液中の酸化りん

(

)

の含有率に合わせて,りん

(

)

標準液

(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

を数個の全量フラスコ

100 ml

に段階的にとり,以下,

表 の検量線作成用溶液系列Ⅰ

に準じて調製する。

表 18 に調製例を示す。

(

48

検量線作成用溶液系列Ⅰにおいて酸化ジルコニウム

(

)

に代えてりん

(

)

標準液

(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

を加え,この系列に代えることができる。


40

R 2212-5

:2006

 18  検量線用溶液系列Ⅵの調製例

検量線作成用

溶液

添加溶液Ⅰ

内標準溶液

りん(Ⅴ)標準液

(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

P

2

O

5

溶液の濃度

No. ml  ml

ml

(mg/100

ml)

1

10

5

0  0.00

2

10

5

1  0.1

3

10

5

2  0.2

4

10

5

3  0.3

5

10

5

4  0.4

6

10

5

5  0.5

7

10

5 10  1.0

8

10

5 15  1.5

9

10

5 20  2.0

10

10

5 30  3.0

21.3.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料溶液(A'-3)の調製

(

49

)

  9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から

10 ml

を全量フラスコ

100 ml

に分取し,

内標準溶液

5 ml

を加え,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(

A'-3

)とし,

ICP

発光分光分析

法による酸化りん

(

)

の定量に用いる。

(

49

試料溶液(

A'-1

)を用いてもよい。また,

(

20

)

に準じて試料溶液(

A

)を用いてもよい。

b) 

発光強度の測定  試料溶液(

A'-3

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,

りんの分析線[例えば,波長

213.62 nm(

50

)

]及び必要なら内標準元素の発光線

(

13

)

の強度を測定する。

(

50

銅が含まれる試料では,

装置によって

Cu 213.60 nm

の分光干渉を受けることがある。

その場合,

真空紫外域の分析線を用いて

ICP

発光分光分析法を適用するか,21.2 によってモリブデン青吸

光光度法を適用するとよい。

21.3.4 

空試験  9.3.5 で得た空試験液(

A'

)を用いて 21.3.3 の操作を行う。ここで得た試料溶液(

A'-3

)に

対応する溶液を空試験液(

A'-3

)とする。

21.3.5 

検量線の作成

(

14

)

  検量線作成用溶液系列Ⅵを用いて 21.3.3 b)の操作を行い,酸化りん

(

)

の濃度と

発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

21.3.6 

計算  試料中の酸化りん

(

)

の含有率は,21.3.3 b)及び 21.3.4 で得た発光強度と,21.3.5 で作成した

検量線とから酸化りん

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

100

250

2

1

5

2

×

×

=

V

m

A

A

O

P

ここに,

  P

2

O

5

酸化りん

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A'-3

)中の酸化りん

(

)

の量(

g

A

2

空試験液(

A'-3

)中の酸化りん

(

)

の量(

g

V

21.3.3 a)

の試料溶液(

A'

)の分取量(

ml

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

22. 

酸化ほう素()の定量方法

22.1 

定量方法の区分  酸化ほう素

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

クルクミン吸光光度法(ロソシアニン法)

b) ICP

発光分光分析法

22.2 

クルクミン吸光光度法(ロソシアニン法)


41

R 2212-5

:2006

22.2.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウムで融解した後,硫酸に溶かし,加熱して蒸発脱水する。これにクルク

ミンを加え,放置してロソシアニンを生成させ,水

-

エタノール溶液に溶かして吸光度を測定する。

22.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

b) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

c) 

硫酸(1+11+5)  9.2.2 d)に準じて調製する。

d)

-エタノール溶液  水と JIS K 8102 に規定するエタノール

(95)

とを体積比

1

3

に混合する。

e)

クルクミン-酢酸溶液  JIS K 8297 に規定するクルクミン

0.15 g

を石英ガラス製ビーカー

(200 ml)

には

かりとり,JIS K 8355 に規定する酢酸

100 ml

を加え,加熱して溶かす。調製後,

1

週間を過ぎたもの

は使用しない。

f) 

ほう素()標準液(1 mgB

2

O

3

/ml)

  JIS K 8863 に規定するほう酸[

99.5

(

質量分率

)

以上]約

2 g

を粉

砕し,ビーカー

(100 ml)

に薄く広げ,デシケーター中に入れ,

24

時間以上乾燥する。その

1.776 g

をは

かりとり,ビーカー

(300 ml)

に移し入れ,水

150 ml

を加えて溶かし,水とともに全量フラスコ

1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

g) 

ほう素()標準液Ⅰ(0.02 mg B

2

O

3

/ml)

  ほう素

(

)

標準液

(1 mg B

2

O

3

/ml) 10 ml

を全量フラスコ

500 ml

に分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

h) 

ほう素()標準液Ⅱ(0.5 

µ

gB

2

O

3

/ml)

  ほう素

(

)

標準液Ⅰ

(0.02 mg B

2

O

3

/ml) 25 ml

を全量フラスコ

1 000

ml

に分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

22.2.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,

0.20 g

とする。

22.2.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料溶液(C)の調製  乾燥した試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する

70

番。

)にはかりと

り,炭酸ナトリウム

4.0 g

を加えて混合した後,最初は低温で加熱し,次第に温度を上げ,最後は約

1

000

℃で約

10

分間強熱し,時計皿で覆って放冷する。融成物に水

50 ml

を加え,流水中で冷却しなが

ら注意して硫酸

(1+5) 20 ml

を加え,発泡しなくなったなら,沸騰水浴上に移し,時々かき混ぜながら

1

時間加熱を続ける。放冷後,少量の水で時計皿を洗浄してとり除き,得られた溶液

(

51

)

をプラスチ

ック製全量フラスコ

1 000 ml (

37

)

に移し入れ,水を標線まで加え,試料溶液(

C

)とする。

(

51

溶液が濁っているときは,ろ紙

(5

B)

を用いてろ過する。

b) 

クルクミン錯体の発色  試料溶液(

C

)の一定量

(

52

)

を白金皿

(

53

)

(例えば,JIS H 6202 に規定する

150

番。

)に分取し,硫酸

(1+1)1 ml

を加え,熱板上で加熱蒸発し,わずかに硫酸白煙が発生し始めたなら,

白金皿の底を水に約

1

分間浸し,冷却する。直ちに白金皿の外側の底の水を完全にぬぐい,クルクミ

-

酢酸溶液

1 ml

を加え,時計皿でふたをして約

60

分間放置する。これに,水−エタノール溶液

20 ml

を加え,時々かき混ぜながら

30

分間放置し,発色した錯体を完全に溶かす。

(

52

試料溶液(

C

)の分取量は,試料中の酸化ほう素

(

)

の含有率に応じ,

表 19 による。

 19  酸化ほう素(Ⅲ)の含有率と試料溶液(C)の分取量との関係

酸化ほう素(Ⅲ)の含有率

試料溶液(C)の分取量

%(質量分率) ml

                  0.2

未満 10

0.2

以上  0.5 未満

5

0.5

以上  1.0 未満

2

1.0

以上  2.5 未満

1


42

R 2212-5

:2006

(

53

白金皿は,あらかじめ十分洗浄して,ほう素の付着のないものを用いる。汚染が認められる場

合は,次のように処理して用いるとよい。ふっ化水素酸と少量の硫酸とを加え,熱板上で加熱

して付着しているかもしれないほう酸分を揮散させ,十分水洗後,乾燥する。

c) 

吸光度の測定  発色液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,波長

555 nm

付近で水を対照液にして

吸光度を測定する。

22.2.5 

空試験  試料を用いないで,22.2.4 の操作を行う。ただし,融解を行わない。試料溶液(

C

)に対

応する溶液を空試験液(

C

)とする。空試験液(

C

)の分取量は,試料溶液(

C

)と同量とする。

22.2.6 

検量線の作成  ほう素

(

)

標準液Ⅱ

(0.5

µgB

2

O

3

/ml) 0

10.0 ml

〔酸化ほう素

(

)

として

0

5

µg

〕を

数個の白金皿

(

53

)

(例えば,JIS H 6202 に規定する

150

番。

)に段階的にとり,それぞれについて硫酸

(1+1)

1 ml

を添加する以降の操作を行い,酸化ほう素

(

)

量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平

行移動して検量線とする。

22.2.7 

計算  酸化ほう素

(

)

の含有率は,22.2.4 c)及び 22.2.5 で得た吸光度と 22.2.6 で作成した検量線か

ら,酸化ほう素

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

B

2

O

3

100

1000

2

1

×

×

V

m

A

A

ここに,

  B

2

O

3

酸化ほう素

(

)

の含有率[%(質量分率)

A

1

分取した試料溶液(

C

)中の酸化ほう素

(

)

の量(

g

A

2

分取した空試験液(

C

)中の酸化ほう素

(

)

の量(

g

m

22.2.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

V

22.2.4 a)

の試料溶液(

C

)の分取量(

ml

22.3 ICP

発光分光分析法

22.3.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウムで融解後,塩酸に溶かし,その一部を分取し,

ICP

発光分光分析装置

を用いて,ほう素の分析線の発光強度を測定する。

22.3.2 

試薬  試薬は次による。

a) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

b) 

塩酸  JIS K 8180 に規定するもの。

c) 

添加溶液Ⅶ  炭酸ナトリウム

5 g

をプラスチック製ビーカー(

300 ml

)にとり,水

100 ml

及び塩酸

40

ml

を加え,分解する。溶液をガラス製ビーカーに移し,数分間煮沸する。冷却後,水で

500 ml

に薄

める。

d)

ほう素()標準液(1 mgB

2

O

3

/ml)

  22.2.2 f)による。

e)

ほう素()標準液Ⅰ(0.02 mgB

2

O

3

/ml)

  22.2.2 g)による。

f) 

スカンジウム()標準液(1 mgSc/ml)

(

11

)

  9.4.2 n)による。

g) 

イットリウム()標準液(1 mgY/ml)

(

11

)

  9.4.2 o)による。

h)

内標準溶液  9.4.2 p)による。

i) 

検量線作成用溶液系列Ⅶ

(

12

)

  分析試料溶液に合わせて,ほう素

(

)

標準液Ⅰ

(0.02 mgB

2

O

3

/ml)0

25.0

ml

[酸化ほう素

(

)

として

0

0.5 mg

]を数個のプラスチック製全量フラスコ

100 ml (

37

)

に段階的に加

えた後,試料溶液の採取量と同量の添加溶液Ⅶ及び内標準溶液

5 ml

を加え,水を標線まで加える。

20

に調製例を示す。


43

R 2212-5

:2006

 20  検量線作成用溶液系列Ⅶの調製例

添加溶液Ⅶ  内標準溶液

ほう素(Ⅲ)標準液Ⅰ

(0.02 mgB

2

O

3

/ml)

溶液の濃度

(mg/100 ml)

検量線作成

用溶液

No.

ml ml

ml

B

2

O

3

1 25 5

0

0.0

2 25 5

5

0.1

3 25 5

10

0.2

4 25 5

15

0.3

5 25 5

20

0.4

6 25 5

25

0.5

22.3.3 

試料採取量  試料採取量は,

1 g

とする。

22.3.4 

操作  定量操作は,次による。

a) 

試料の融解  試料を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する

30

番。

)にはかりとり,炭酸ナトリ

ウム

5 g

を加え,混合した後,最初は低温で加熱し,最後は約

1 000

℃で強熱して融解する。

b) 

試料溶液(C')の調製  るつぼを放冷した後,

100 ml

の水の入ったプラスチック製ビーカー中にるつぼ

を入れ,沸騰水浴上で加熱して温浸する。融成物が分散したら試料液を放冷し,塩酸

40 ml

を加えて

溶かした後,ガラス製ビーカー

300 ml

に移し,時計皿をして約

30

秒間煮沸して炭酸を除去する。放

冷後,これをろ紙(

5

B

)を用いて吸引ろ過し,ろ液を全量フラスコ

500 ml

に移し,水を標線まで

加える。この溶液を試料溶液(

C'

)とする。

c) 

試料溶液(C'-1)の調製  試料溶液(

C'

25 ml

をプラスチック製全量フラスコ

100 ml (

37

)

に分取し,内

標準溶液

5 ml

を加えて水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(

C'-1

)とする。

d) 

発光強度の測定  試料溶液(

C'-1

)の一部をとり,

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,ほう素の分析線(例えば,

249.68 nm

)及び必要ならば内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度を測定

する。

22.3.5 

空試験  試料を用いないで,22.3.4 の操作を行う。ただし,融解を行わない。試料溶液(

C'

)及び

試料溶液(

C'-1

)に対応する溶液を空試験液(

C'

)及び空試験液(

C'-1

)とする。

22.3.6 

検量線の作成

(

14

)

  検量線は,22.3.2 i)の検量線作成用溶液系列Ⅶを用いて,22.3.4 d)の操作を行い,

酸化ほう素

(

)

の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

22.3.7 

計算  試料中の酸化ほう素

(

)

の含有率は,22.3.4 d)及び 22.3.5 で得た発光強度と 22.3.6 で作成し

た検量線とから酸化ほう素

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

B

2

O

3

=

100

25

500

2

1

×

×


m

A

A

ここに,

B

2

O

3

酸化ほう素

(

)

の含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(

C'-1

)中の酸化ほう素

(

)

(g)

A

2

空試験液(

C'-1

)中の酸化ほう素

(

)

(g)

m

22.3.4 a)

の試料のはかりとり量

(g)

単位  mm


44

R 2212-5

:2006

単位  mm

付図  1  陽イオン交換樹脂カラムの一例

ポリプロピレン製漏斗

陽イオン交換樹脂

(粒径 75∼150

µ

m)

ポリプロピレンウール

φ90

300

10


45

R 2212-5

:2006

付図 2  還流スチールヘッドの詳細図          付図  3  還流スチールヘッドの使い方の一例

単位 mm

フラスコ内壁に

接触させる

三角フラスコ

還流スチールヘッド


46

R 2212-5

:2006

付表  1  引用規格

JIS H 6201

  化学分析用白金るつぼ

JIS H 6202

  化学分析用白金皿

JIS K 0050

  化学分析方法通則

JIS K 0115

  吸光光度分析通則

JIS K 0116

  発光分光分析通則

JIS K 0121

  原子吸光分析通則

JIS K 8001

  試薬試験方法通則

JIS K 8005

  容量分析用標準物質

JIS K 8069

  アルミニウム(試薬)

JIS K 8085

  アンモニア水(試薬)

JIS K 8101

  エタノール(

99

5

(試薬)

JIS K 8102

  エタノール(

95

(試薬)

JIS K 8103

  ジエチルエーテル(試薬)

JIS K 8115

  塩化アルミニウム(Ⅲ)

(試薬)

JIS K 8116

  塩化アンモニウム(試薬)

JIS K 8121

  塩化カリウム(試薬)

JIS K 8142

  塩化鉄(Ⅲ)六水和物(試薬)

JIS K 8180

  塩酸(試薬)

JIS K 8200

  塩化ヒドラジニウム(試薬)

JIS K 8202

  塩化

1

10

−フェナントロリニウム一水和物(試薬)

JIS K 8223

  過塩素酸(試薬)

JIS K 8247

  過マンガン酸カリウム(試薬)

JIS K 8252

  ペルオキソ二硫酸アンモニウム(試薬)

JIS K 8297

  クルクミン(試薬)

JIS K 8355

  酢酸(試薬)

JIS K 8359

  酢酸アンモニウム(試薬)

JIS K 8532

L

(+)−酒石酸(試薬)

JIS K 8541

  硝酸(試薬)

JIS K 8550

  硝酸銀(試薬)

JIS K 8576

  水酸化ナトリウム(試薬)

JIS K 8617

  炭酸カルシウム(試薬)

JIS K 8625

  炭酸ナトリウム(試薬)

JIS K 8663

2

2

′,

2

″−ニトリロトリエタノール(試薬)

JIS K 8721

p

−ニトロフェノール(試薬)

JIS K 8783

  二硫酸カリウム(試薬)

JIS K 8819

  ふっ化水素酸(試薬)

JIS K 8847

  ヘキサメチレンテトラミン(試薬)

JIS K 8863

  ほう酸(試薬)


47

R 2212-5

:2006

JIS K 8875

  マグネシウム(試薬)

JIS K 8885

  二酸化けい素(試薬)

JIS K 8905

  七モリブデン酸六アンモニウム四水和物(試薬)

JIS K 8951

  硫酸(試薬)

JIS K 9005

  りん酸(試薬)

JIS K 9007

  りん酸二水素カリウム(試薬)

JIS K 9502

L

(+)−アスコルビン酸(試薬)

JIS K 9514

  ジフェニルアミン−

4

−スルホン酸ナトリウム(試薬)

JIS K 9565

  ジアンチピリルメタン一水和物(試薬)

JIS R 1301

  化学分析用磁器るつぼ

JIS R 3503

  化学分析用ガラス器具

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8801-1

  試験用ふるい―第

1

部:金属製網ふるい