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R 2212-4

:2006

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,耐火物技術協会(TARJ)/財団法人日本規格協

会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審

議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

これによって JIS R 2212 及び JIS R 2901 は廃止され,JIS R 2212-1JIS R 2212-2JIS R 2212-3JIS R 

2212-4

及び JIS R 2212-5 に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS R 2212

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS R 2212-1

第 1 部:粘土質耐火物

JIS R 2212-2

第 2 部:けい石質耐火物

JIS R 2212-3

第 3 部:高アルミナ質耐火物

JIS R 2212-4

第 4 部:マグネシア及びドロマイト質耐火物

JIS R 2212-5

第 5 部:クロム・マグネシア質耐火物

これら 5 部の日本工業規格は,分析対象となる構成成分の比が相互に大きく異なるため,分析方法は,

大きく異なるが,分析上の基本的理念は,相互に補完関係にある。また,これらの日本工業規格は,

ISO/TC33(

耐火物)に提案され,国際規格原案の母体となっている。


R 2212-4

:2006

(2)

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  一般事項

1

4.

  分析項目

1

5.

  定量範囲

1

6.

  試料

2

6.1

  試料採取及び調製

2

6.2

  試料のはかり方

2

7.

  分析値のまとめ方

2

7.1

  分析回数 

2

7.2

  空試験

2

7.3

  分析値の表示 

2

7.4

  分析値の検討・採択

3

7.5

  試験報告 

3

8.

  強熱減量の定量方法

3

8.1

  定量方法 

3

8.2

  重量法

3

9.

  酸化けい素(Ⅳ)の定量方法

4

9.1

  定量方法の区分

4

9.2

  凝集重量吸光光度法併用法 

4

9.3

  モリブデン青吸光光度法 

7

9.4

  ICP 発光分光分析法

9

10.

  酸化アルミニウムの定量方法

12

10.1

  定量方法の区分

12

10.2

  CyDTA-亜鉛逆滴定法 

12

10.3

  ICP 発光分光分析法

14

10.4

  原子吸光法 

14

11.

  酸化鉄(Ⅲ)の定量方法 

17

11.1

  定量方法の区分 

17

11.2

  110 フェナントロリン吸光光度法 

17

11.3

  ICP 発光分光分析法

18

12.

  酸化チタン(Ⅳ)の定量方法

18

12.1

  定量方法の区分

18

12.2

  ジアンチピリルメタン吸光光度法 

18

12.3

  ICP 発光分光分析法

19


R 2212-4

:2006

(3)

13.

  酸化マンガン(Ⅱ)の定量方法

20

13.1

  定量方法の区分

20

13.2

  原子吸光法 

20

13.3

  ICP 発光分光分析法

20

14.

  酸化カルシウムの定量方法 

21

14.1

  定量方法の区分

21

14.2

  原子吸光法 

21

14.3

  ICP 発光分光分析法

21

14.4

  EDTA 滴定法 

22

15.

  酸化マグネシウムの定量方法

23

15.1

  定量方法の区分

23

15.2

  EDTA 滴定法 

23

16.

  酸化ナトリウムの定量方法 

24

16.1

  定量方法の区分

24

16.2

  炎光光度法 

24

16.3

  原子吸光法 

26

16.4

  ICP 発光分光分析法

27

17.

  酸化カリウムの定量方法 

28

17.1

  定量方法の区分

28

17.2

  炎光光度法 

28

17.3

  原子吸光法 

28

17.4

  ICP 発光分光分析法

29

18.

  酸化クロム(Ⅲ)の定量方法

29

18.1

  定量方法の区分

29

18.2

  原子吸光法 

29

18.3

  ICP 発光分光分析法

30

19.

  酸化ジルコニウム()の定量方法

30

19.1

  定量方法の区分

30

19.2

  キシレノールオレンジ吸光光度法 

30

19.3

  ICP 発光分光分析法

32

20.

  酸化りん(Ⅴ)の定量方法 

32

20.1

  定量方法の区分

32

20.2

  モリブデン青吸光光度法 

32

20.3

  ICP 発光分光分析法

34

21.

  酸化ほう素(Ⅲ)の定量方法

35

21.1

  定量方法の区分

35

21.2

  クルクミン吸光光度法(ロソシアニン法)

35

21.3

  アゾメチン 吸光光度法

37

21.4

  ICP 発光分光分析法

39


日本工業規格

JIS

 R

2212-4

:2006

耐火物製品の化学分析方法−

第 4 部:マグネシア及びドロマイト質耐火物

Methods for chemical analysis of refractory products

Part 4

:Magnesite and/or dolomite refractories

1. 

適用範囲  この規格は,マグネシア及びドロマイト質耐火物,並びにマグネシア及びドロマイト質原

料の化学分析方法について規定する。

2. 

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

3. 

一般事項  分析方法の一般事項については,JIS K 0050JIS K 0115JIS K 0116 及び JIS K 0121 

規定による。

4. 

分析項目  この規格で規定する分析項目は,次による。

a)

強熱減量(LOI)

b)

酸化けい素(Ⅳ)(SiO

2

c)

酸化アルミニウム(Al

2

O

3

d)

酸化鉄(Ⅲ)(全鉄分)

(Fe

2

O

3

e)

酸化チタン(Ⅳ)(TiO

2

f)

酸化マンガン(Ⅱ)(MnO)

g)

酸化カルシウム(CaO)

h)

酸化マグネシウム(MgO)

i)

酸化ナトリウム(Na

2

O

j)

酸化カリウム(K

2

O

k)

酸化クロム(Ⅲ)(Cr

2

O

3

l)

酸化ジルコニウム(Ⅳ)(ZrO

2

m)

酸化りん(Ⅴ)(P

2

O

5

n)

酸化ほう素(Ⅲ) (B

2

O

3

)

5. 

定量範囲  この規格の定量範囲は,表 による。ただし,この値は,強熱減量測定後の試料における

値とする。


2

R 2212-4

:2006

  1  定量範囲

単位  %(質量分率)

成分

定量範囲

成分

定量範囲

SiO

2

 0.01

∼ 10

Na

2

O 0.01

∼  1

Al

2

O

3

 0.01

∼ 10

K

2

O 0.01

∼  1

Fe

2

O

3

 0.01

∼ 10

Cr

2

O

3

 0.01

∼  3

TiO

2

 0.01

∼  1

ZrO

2

 0.01

∼  1

MnO 0.01

∼  1

P

2

O

5

 0.01

∼  5

CaO 0.01

∼ 60

B

2

O

3

 0.01

∼  1

MgO

        30

∼  99.9

6. 

試料

6.1 

試料採取及び調製  試料の採取及び調製は,次による。

a)

耐火れんが及び原料は,ロットから受渡当事者間の協定に基づく数量の試料をランダムに採取する。

採取した試料は,全量を粉砕し,JIS Z 8801-1 に規定する目開き 6.7 mm のふるいを通過させ,二分器

又は四分法によって約 100 g になるまで縮分し,その全量が JIS Z 8801-1 に規定する目開き 300

µm の

ふるいを通過するまで粉砕する。

b)

不定形耐火物は,その性状によって乾状と湿状に区分し,次によって JIS Z 8801-1 に規定する目開き

300

µm のふるいを通過する試験室試料約 100 g を調製する。

1)

乾状不定形耐火物の場合  ロットからランダムに 1 袋又は 50 kg を採取し,二分器又は四分法によ

って約 100 g になるまで縮分し,その全量が JIS Z 8801-1 に規定する目開き 300

µm のふるいを通過

するまで粉砕する。

2)

湿状不定形耐火物の場合  ロットからランダムに 1 容器全量を採取し,採取容器内又は不定形耐火

物と反応しない清浄な容器内で,清浄なかくはん機などを用いて均一になるまで十分混合する。こ

の内の約 100 g をモルタルと反応しない耐熱性板(例えば,四ふっ化エチレン樹脂製板。

)上にとり,

厚みが 10 mm 以下の薄い円盤状になるように広げ,110±5  ℃の空気浴中で 10 時間以上加熱し,デ

シケーター中で放冷する。この全量が JIS Z 8801-1 に規定する目開き 300

µm のふるいを通過する

まで粉砕する。

c) a)

又は b)によって得られた試験室試料を,四分法によって縮分して約 10 g とする。これを JIS Z 8801-1

に規定する目開き 106

µm のふるいをほとんど通過するまで微粉砕し,JIS R 3503 に規定する平形は

かり瓶(50×30 mm)に薄く広げ,110±5  ℃の空気浴中で 2 時間以上加熱した後,デシケーター中で

放冷して保存する。これを分析試料とする。

6.2 

試料のはかり方  分析試料のはかりとりには,化学はかりを用いて規定された量を 0.1 mg のけたま

ではかる。

7. 

分析値のまとめ方

7.1 

分析回数  分析は,日を変えて 2 回繰り返す。

7.2 

空試験  分析に当たっては,空試験を行って分析値を補正する。

7.3 

分析値の表示  分析値は,乾燥ベースの%(質量分率)で表し,JIS Z 8401 によって次のように丸める。

a)

含有率の整数部が 2 けたの場合,小数点以下 1 けたに丸める。

b)

含有率の整数部が 1 けた以下の場合,小数点以下 2 けたに丸める。


3

R 2212-4

:2006

7.4 

分析値の検討・採択

a)  2

個の分析値の差が,

表 の許容差を超えないときは,その平均を報告値とする。

b)  2

個の分析値の差が許容差を超えるときは,更に 2 回の分析を繰り返し,その差が許容差を超えない

ときは,その平均を報告値とする。これも許容差を超えるときは,4 個の分析値のメジアンを報告値

とする。

  2  分析値の許容差

単位  %(質量分率)

分析項目ごとの許容差

含有率 
%(質量分率)

LOI SiO

2

 Al

2

O

3

 Fe

2

O

3

 TiO

2

 MnO CaO MgO Na

2

O K

2

O Cr

2

O

3

 ZrO

2

P

2

O

5

B

2

O

3

   0.1

未満

0. 02

0. 02

0. 02

0. 02

0. 01

0. 01

0. 02

0. 02

0. 02

0. 01

0. 02

0. 02

0. 02

∼ 0.2未満

0. 05

0. 05

0. 05

0. 05

0. 02

0. 02

0. 05

0. 05

0. 05

0. 02

0. 02

0. 03

0. 03

∼ 0.5未満

0. 05

0. 05

0. 05

0. 05

0. 03

0. 05

0. 05

0. 05

0. 05

0. 03

0. 03

0. 05

0. 05

∼ 2未満

0. 05

0. 05

0. 05

0. 05

0. 04

0. 05

0. 05

0. 05

0. 05

0. 05

0. 05

0. 05

0. 05

∼ 5未満

0. 10

0. 10

0. 10

0. 10

0. 10

0. 10

0. 10

∼ 10未満

0. 20

0. 20

0. 20

0. 20

0. 20

∼ 20未満

0. .3

0. 3

∼ 50未満

0. 4

0. 4

 0. 4

   50

以上

0. 5

0.. 5

 0. 5

7.5 

試験報告  試験報告には,次の事項を記録する。

a)

分析所名

b)

試験年月日

c)

分析方法(JIS R 2212-4

d)

試料名及び試料に関する情報

e)

分析項目名,定量方法の区分及び分析値

8. 

強熱減量の定量方法

8.1 

定量方法  強熱減量の定量方法は,重量法による。

8.2 

重量法

8.2.1 

要旨  試料を 1 050±25  ℃で加熱し,質量の増減を測定する。

8.2.2 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,1.0 g とする。

8.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 20 番。

)又は JIS R 1301 に規定する磁器るつぼ(例えば,

PC1B

形 15 ml。

)を 1 050±25  ℃でそれぞれ約 15 分間加熱し,デシケーター中で放冷した後,その質

量をはかる。この操作を繰り返して恒量とする。

b) 

るつぼに試料を移し入れ,その質量をはかる。

c) 

るつぼにふたをしないで最初は低温で加熱し,次第に温度を上げ,最後は電気炉中で 1 050±25  ℃で

約 60 分間加熱する。るつぼにふたをしてデシケーター中で放冷した後,ふたを取ってその質量をはか

る。

8.2.4 

計算  試料中の強熱減量は,次の式によって算出する(

1

)

100

0

1

2

1

×

=

m

m

m

m

LOI


4

R 2212-4

:2006

ここに,

LOI

強熱減量[%(質量分率)]

m

0

8.2.3 a)

で得た質量(g)

m

1

8.2.3 b)

で得た質量(g)

m

2

8.2.3 c)

で得た質量(g)

(

1

質量が増加した場合には,%(質量分率)の値の前に“−”

(負符号)を付ける。

9.

酸化けい素(Ⅳ)の定量方法  酸化けい素(Ⅳ)の定量方法は,次のいずれかによる。

9.1 

定量方法の区分  酸化けい素(Ⅳ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

凝集重量吸光光度法併用法  この方法は,酸化けい素(Ⅳ)の含有率 5  %(質量分率)以上の試料に適用

する。

b) 

モリブデン青吸光光度法  この方法は,酸化りん(Ⅴ)の影響を受けやすいので十分に注意する。

c) 

誘導結合プラズマ(ICP)発光分光分析法

9.2 

凝集重量吸光光度法併用法

9.2.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウム及びほう酸で融解後,塩酸に溶かし,ポリエチレンオキシドを加えて

けい酸を凝集させた後,ろ過する。沈殿を強熱して質量をはかり,ふっ化水素酸を加えて,酸化けい素(Ⅳ)

を揮発させた後,再び加熱して質量をはかり,その差から主酸化けい素(Ⅳ)の量を求める。ろ液を分取し

てモリブデン青吸光光度法によって,溶存酸化けい素(Ⅳ)の量を求める。両者の和から酸化けい素(Ⅳ)の含

有率を求める。

9.2.2 

試薬  試薬は,次による。これらは,プラスチック製瓶に保存する。

a) 

ふっ化水素酸  JIS K 8819 に規定するもの。

b) 

ふっ化水素酸(1+9)  a)のふっ化水素酸を用いて調製する。

c) 

塩酸(1+11+50)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

d) 

硫酸(1+1)  水 1 容をとり,これを冷却し,かき混ぜながら JIS K 8951 に規定する硫酸 1 容を加える。

e) 

ほう酸  JIS K 8863 に規定するもの。

f) 

ほう酸溶液(40 g/L)  e)のほう酸を用いて調製する。

g) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

h)

七モリブデン酸六アンモニウム溶液(100 g/L)  JIS K 8905 に規定する七モリブデン酸六アンモニウム

四水和物 10.6 g を,水に溶かして 100 ml とする。必要ならばろ過する。保存中にモリブデン酸が析出

したときは,新しく調製する。

i) L(+)-

酒石酸溶液(100 g/L)  JIS K 8532 に規定する L(+)-酒石酸を用いて調製する。

j)

L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  JIS K 9502 に規定する L(+)-アスコルビン酸を用いて調製し,冷暗

所に保存する。調製後 2 週間以上経過したものは,使用しない。

k)

ポリエチレンオキシド溶液(0.5 g/L)  ポリエチレンオキシド 0.1 g を水 200 ml にかき混ぜながら,少量

ずつ加えて溶解する。2 週間経過したものは,使用しない。

l)

けい素()  標準液(0.5 mgSiO2/ml)  JIS K 8885 に規定する二酸化けい素[酸化けい素(Ⅳ)]0.3∼0.5 g

を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)にとり,1 100±25  ℃で約 60 分間加熱した後,

デシケーターに入れ放冷する。その 0.250 0 g を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

にはかりとり,炭酸ナトリウム 2.0 g を加えて融解する。放冷後,るつぼの外底及び外壁を清浄にぬぐ


5

R 2212-4

:2006

い,プラスチック製ビーカー(200 ml)に入れ,温水 150 ml を加え,プラスチック製棒で時々かき混ぜ

ながら融成物を溶かし,放冷後,水とともに全量フラスコ 500 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

直ちにプラスチック製瓶に移し入れる。

m)

けい素()標準液(0.04 mgSiO

2

/ml)

  けい素(Ⅳ)標準液(0.5 mg SiO

2

/ml)20 ml

を全量フラスコ 250 ml に

分取して,水を標線まで加える。使用時に調製する。

n) 

エタノール(95)  JIS K 8102 に規定するエタノール(95)

9.2.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,0.50 g とする。

9.2.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

試料の融解  乾燥試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。)にはかりとり,炭酸ナトリ

ウム 3.0 g とほう酸 1.0 g とを加えて混合した後,初めは低温で加熱し(

2

)

,次第に温度を上げ,最後は

電気炉中で 1 050±25  ℃で約 10 分間加熱して融解し(

3

)

,時計皿で覆い放冷する。

(

2

急激に加熱すると,ほう酸の脱水のために,試料が飛散するおそれがある。

(

3

)

融解時間が長すぎると塩酸に解けにくくなる。

b)

けい酸の凝集及びろ過(

4

)

  融成物にエタノール(95) 5 ml,塩酸(1+1) 30 ml 及び硫酸(1+1) 2 ml を加え,

水浴上で加熱溶解する。時計皿を水洗して除き,この間ときどき先端を平らにしたガラス棒で析出し

た塩類の膜を壊したり,粒子を押しつぶすなどする。液がシロップ状になるまで濃縮し,塩酸(1+1) 5 ml

を加え,適量の粉末ろ紙を加えてかき混ぜた後,ポリエチレンオキシド溶液約 10 ml を加えてよくか

き混ぜ,5 分間放置する。ビーカー(300 ml)を受器とし,ろ紙 5 種 B を用いてろ過し,熱塩酸(1+50)で

数回洗浄し,更に熱水で塩化物イオンの反応が認められなくなるまで洗浄する。ろ液及び洗液の入っ

たビーカーは,時計皿で覆い保存する。

(

4

酸化ジルコニウム(Ⅳ)及び酸化りん(Ⅴ)をともに比較的多量に含む試料では,この操作で酸を加

えると白のりん酸ジルコニウム化合物が生成して,以降の操作での妨害となり,定量精度の低

下を招く。このような試料の場合,この操作を行う前に融成物に水 50 ml を加え沸騰水浴上で

温浸し,白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 200 番。

)を受器とし,ろ紙 5 種 B を用いてろ

過(プラスチック漏斗を用いる。)し,温炭酸ナトリウム溶液(10 g/L)(プラスチック洗浄瓶を

用いる。

)で 10 回洗浄する。試料溶液は,沸騰水浴上で約 20 ml になるまで濃縮した後,b)

エタノール(95)添加以降の操作をする。

  沈殿は,ろ紙とともに白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)に入れ,硫酸(1+1)

1

滴を加え,電気炉中でろ紙を灰化後,炭酸ナトリウム 1.0 g 及びほう酸 0.5 g を加えて融解し,

塩酸(1+1) 10 ml を加えて溶かした後,全量フラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

この溶液中の酸化けい素(Ⅳ),酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ),酸化チタン(Ⅳ)  ,酸化マンガン

(

Ⅱ),酸化カルシウム,酸化マグネシウム,酸化クロム(Ⅲ),酸化ジルコニウム(Ⅳ)及び酸化り

ん(Ⅴ)は,滴定法,誘導結合プラズマ(以下,ICP という。)発光分光分析法,原子吸光法及び吸

光光度法によって定量し,試料溶液(A)で得られた結果に加算する。

c)

主酸化けい素()の定量  沈殿をろ紙と共に白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。)に

入れ,硫酸(1+1) 1 滴を加え,初めは低温で加熱して,ろ紙を灰化し,1 100±25  ℃で約 60 分間加熱す

る。デシケーター中で放冷した後,その質量をはかる。次いで,るつぼ中の内容物を水で潤し,硫酸

(1+1) 3

滴及びふっ化水素酸約 10 ml を加え,砂浴上で加熱して蒸発乾固する。1 100±25  ℃で約 5 分

間加熱し,デシケーター中で放冷した後,質量をはかり,先の質量との差を求める。

d)

試料溶液(A)の調製  るつぼ中の残さは,炭酸ナトリウム 1.0 g 及びほう酸 0.3 g を加えて融解し,冷却


6

R 2212-4

:2006

後,塩酸(1+1) 5 ml を加えて加熱して溶かし,保存したろ液に合わせる。ビーカー(300 ml)中の保存溶

液を全量フラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(A)とし,溶存酸

化けい素(Ⅳ),酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ),酸化チタン(Ⅳ),酸化マンガン(Ⅱ),酸化カルシウム,

酸化マグネシウム,酸化クロム(Ⅲ),酸化ジルコニウム(Ⅳ)及び酸化りん(Ⅴ)の定量に用いる。

e) 

溶存酸化けい素()の定量(

5

)

  試料溶液(A)から 20 ml をプラスチック製ビーカー(100ml)に分取し,

ふっ化水素酸(1+9) 2 ml を加え,プラスチック製棒でかき混ぜて約 10 分間放置した後,ほう酸溶液(40

g/L)50 ml

を加え,液温を 25  ℃付近にする。七モリブデン酸六アンモニウム溶液(100 g/L) 2 ml を加え

てかき混ぜ,10 分間放置する。L(+)-酒石酸溶液(100 g/L) 5 ml を加えてかき混ぜ,1 分間放置した後,

L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L) 2 ml を加え,全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を標線まで加え,

60

分間放置する。この溶液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,波長 650 nm 付近で水を対照液に

して吸光度を測定する。

(

5

)

モリブデン青吸光光度法に代えて,次の

備考に示す方法(ICP 発光分光分析法)を用いることがで

きる。むしろ,酸化りん(Ⅴ)を多く含む試料には,ICP 発光分光分析法を適用することが望まし

い。

備考  ICP 発光分光分析法

a) 

試薬  試薬は次による。

1) 

けい素()標準液(0.02 mg SiO

2

/ml)

  9.2.2 l)のけい素(Ⅳ)標準液(0.5 mg SiO

2

/ml) 20 ml

を全

量フラスコ 500 ml に分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

2) 

酸化マグネシウム溶液(10 mg MgO/ml)  JIS K 8875 に規定するマグネシウム[99.9  %(質量

分率)以上でけい素(Si)が 0.001  %(質量分率)以下]6.0 g を白金皿(例えば,JIS H 6202 

規定する 150 番。

)にはかりとり,時計皿で覆い,塩酸(1+1)100 ml を加えて加熱して溶か

す。放冷後,水で 1 000 ml に薄める。

3) 

酸化カルシウム溶液(10 mg CaO/ml)  JIS K 8617 に規定する炭酸カルシウム[99.9  %(質量

分率)以上で Si が 0.001  %(質量分率)以下]18 g を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する

150

番。

)にはかりとり,時計皿で覆い,塩酸(1+1) 60 ml を加えて加熱溶解する。放冷後,

水で 1 000 ml に薄める。

4) 

マトリックス溶液 A  全量フラスコ 250 ml に 2)の酸化マグネシウム溶液(10 mg MgO/ml)

及び 3)の酸化カルシウム溶液(10mg CaO/ml)の各々の適量(*)を加え,

水を標線まで加える。

使用時に調製する。

(*)  酸化カルシウム溶液(10 mg CaO/ml)及び酸化マグネシウム溶液(10 mg MgO/ml)の各々

の 1 ml は,試料中の酸化カルシウム及び酸化マグネシウムの各々の含有率として 2  %

(質量分率)に相当する。酸化カルシウム溶液(10 mg CaO/ml)及び酸化マグネシウム

溶液(10 mg MgO/ml)の添加量は,試料中の概略の酸化カルシウム及び酸化マグネシウ

ム含有率によって決定する。添加量は,5 ml 単位の精確さでよい。

5) 

マトリックス溶液 B  試料を用いないで 9.2.4 a)d)までの操作を行い,試料溶液(A)に相当

する溶液を調製する。

6) 

けい素()の検量線作成用溶液  試料溶液の濃度に合わせ,けい素(Ⅳ)標準液(0.02 mg

SiO

2

/ml)

を数個の全量フラスコ 100 ml に段階的にとり,マトリックス溶液 A 及びマトリッ

クス溶液 B を各々20 ml ずつ添加し,水を標線まで加える。

表 に調製例を示す。


7

R 2212-4

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  3  けい素の(Ⅳ)検量線作成用溶液の調製例

検量線作成用

溶液

マトリックス溶液

A

マトリックス溶液

B

けい素(Ⅳ)標準液

(0.02 mgSiO

2

/ ml)

酸化けい素(Ⅳ)の濃度

No. ml

ml

ml

(mg/100

ml)

1 20  20

0

0.0

2 20  20

5

0.1

3 20  20

10

0.2

4 20  20

15

0.3

5 20  20

20

0.4

6 20  20

25

0.5

b)

操作  操作は,次による。

1) 

試料溶液(A)から 20 ml をとり全量フラスコ 100 ml に移し,水を標線まで加える。

2) 

この溶液の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,例えば,251.61

nm

における発光強度を測定する。

c) 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(A)を用いて,b)の操作を行う。

d) 

検量線の作成(**)  表 のけい素(Ⅳ)の検量線作成用溶液を用いて b) 2)の操作を行い,酸化

けい素(Ⅳ)の濃度と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

(**) 検量線作成用溶液系列の測定は,試料溶液及び空試験液の測定と一連の操作として行

い,検量線は,測定時に作成する。

e) 

計算  d)で得た検量線から分取した試料溶液(A)及び空試験液各 20 ml 中の溶存酸化けい素

(

Ⅳ)の量(9.2.7 の式中の記号 A

1

及び A

2

に相当)を求める。

9.2.5 

空試験  試料を用いないで 9.2.4 の操作を行う。ただし,融解操作は省略する。ここで得た試料溶

液(A)に対応する溶液を空試験液(A)とする。

9.2.6 

検量線の作成  けい素(Ⅳ)標準液(0.04 mg SiO

2

/ml) 0

∼10.0 ml[酸化けい素(Ⅳ)として 0∼0.4 mg]を

数個のプラスチックビーカー(100 ml)に段階的に取り,それぞれに 9.2.5 で得た空試験液(A)10 ml を加え

9.2.4 e)

のふっ化水素酸(1+9)を添加する以降の操作を行い,酸化けい素(Ⅳ)の量と吸光度との関係線を作成

し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

9.2.7 

計算  試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率は,9.2.4 e)及び 9.2.5 で得た吸光度と 9.2.6 で作成した検量

線とから溶存酸化けい素(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

(

) (

)

100

20

250

2

1

2

1

2

×

×

+

=

m

A

A

m

m

SiO

ここに,  SiO

2

:  酸化けい素(Ⅳ)  の含有率[%(質量分率)]

m

1

:  9.2.4 c)で得た質量差(g)

m

2

:  9.2.5 で得た質量差(g) 

A

1

:  分取した試料溶液(A)中の溶存酸化けい素(Ⅳ)の検出量(g) 

A

2

:  分取した空試験液(A)中の溶存酸化けい素(Ⅳ)の検出量(g)

m

:  9.2.4a)の試料のはかりとり量(g)

9.3 

モリブデン青吸光光度法


8

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9.3.1 

要旨  試料に炭酸ナトリウム及びほう酸を加えて融解し,硫酸に溶かして酸の濃度を調節し,七モ

リブデン酸六アンモニウムを加え,L(+)-酒石酸及び L(+)-アスコルビン酸を加えてモリブデン青を発色さ

せ,その吸光度を測定する。

9.3.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

ほう酸  JIS K 8863 に規定するもの。

b) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

c) 

ふっ化水素酸(1+9)  JIS K 8819 に規定するふっ化水素酸を用いて調製する。

d) 

硫酸(1+9)  JIS K 8951 に規定する硫酸を用いて調製する。

e) 

ほう酸溶液(40 g/L)  a)のほう酸を用いて調製する。

f)

七モリブデン酸六アンモニウム溶液(100 g/L)  9.2.2 h)による。

g)

L(+)-

酒石酸溶液(100 g/L)  JIS K 8532 に規定する L(+)-酒石酸を用いて調製する。

h)

  L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 j)による。

i)

けい素()標準液(0.04 mgSiO

2

/ml)

  9.2.2 m)による。

9.3.3 

試料はかりとり量  試料はかりとり量は,0.50 g とする。

9.3.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

試料溶液(A')の調製  乾燥した試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。)にはかりと

り,炭酸ナトリウム 4.0 g 及びほう酸 2.7 g を加えて,初めは低温で加熱し(

2

)

,次第に温度を上げ,最

後は電気炉中で 1 100±25  ℃で約 10 分間強熱して融解する。時計皿で覆って放冷した後,硫酸(1+9) 55

ml

を加え,時々かき混ぜながら沸騰水浴上で加熱して溶かす。放冷後,少量の水で時計皿を水洗して

取り除き,得られた溶液を全量フラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加える。この溶液を試料溶

液(A')とし,酸化けい素(Ⅳ),酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ),酸化チタン(Ⅳ),酸化マンガン(Ⅱ),

酸化カルシウム,酸化マグネシウム,酸化クロム(Ⅲ),酸化ジルコニウム(Ⅳ)及び酸化りん(Ⅴ)の定量

に用いる。

b)

酸化けい素()の定量  この試料溶液(A')から一定量(

6

)

を 2 個のプラスチック製ビーカー(100 ml)に

分取し,9.3.5 の空試験液(A')の一定量(

6

)

を加える。ふっ化水素酸(1+9) 2 ml を加え,プラスチック

製棒でかき混ぜて約 10 分間放置した後,ほう酸溶液(40 g/L) 50 ml を加え,水で約 80 ml に薄めて液温

を 25  ℃付近にする。七モリブデン酸六アンモニウム溶液(100 g/L) 5 ml を加えてかき混ぜ,10 分間放

置する。L(+)-酒石酸溶液(100 g/L) 10 ml を加えてかき混ぜ,1 分間後に L(+)-アスコルビン酸溶液(100

g/L) 10 ml

を加え,全量フラスコ 200 ml に移し入れ,水を標線まで加え,60 分間放置する。この溶液

の一部を分光光度計の吸収セルにとり,波長 650 nm 付近で水を対照液にして吸光度を測定し,2 個の

測定値(

7

)

を平均する。

(

6

)

試料溶液(A')の分取量及び空試験液(A')の添加量は,試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率に応

じて

表 による。

  4  試料溶液(A')の分取量及び空試験液(A')の添加量

酸化けい素(Ⅳ)の含有率

%(質量分率)

試料溶液(A')の分取量

ml

空試験液(A')の添加量

ml

2

未満

20 0

2

以上            4 未満

10 10

4

以上            8 未満

5 15

(

7

)

吸光度の差が,0.005 を超えるときは,9.3.4 b)以降の操作を再び行う。分光光度計は,吸光度

1.00

付近の溶液を繰り返し測定したとき,吸光度の差が 0.002 以内であるものが望ましい。


9

R 2212-4

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9.3.5 

空試験  試料を用いないで 9.3.4 の操作を行う。ただし,融解操作は省略する。ここで得た試料溶

液(A')に対応する溶液を空試験液(A')とする。

9.3.6 

検量線の作成  けい素(Ⅳ)標準液(0.04 mg SiO

2

/ml) 0

∼25.0 ml[酸化けい素(Ⅳ)として 0∼1 mg]を

数個のプラスチック製ビーカー(100 ml)に段階的にとり,それぞれに 9.3.5 の空試験液(A')20 ml を加え,

9.3.4 b)

のふっ化水素酸(1+9)を添加する以降の操作を行い,酸化けい素(Ⅳ)の量と吸光度との関係線を作成

し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

9.3.7 

計算  試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率は,9.3.4 b)及び 9.3.5 で得た吸光度と 9.3.6 で作成した検量

線とから酸化けい素(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

SiO

2

=

100

250

2

1

×

×

V

m

A

A

ここに,

SiO

2

酸化けい素(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)]

A

1

分取した試料溶液(A')中の酸化けい素(Ⅳ)の量(g)

A

2

分取した空試験液(A')中の酸化けい素(Ⅳ)の量(g)

V

試料溶液(A')の分取量(ml)

m

試料のはかりとり量(g)

9.4 ICP

発光分光分析法

9.4.1 

要旨  試料に炭酸ナトリウム及びほう酸を加えて融解し,硫酸に溶かして得た溶液の一部をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いてけい素の分析線の発光強度を測定する。

9.4.2 

試薬  試薬は,次による。

a)

酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)  9.2.4  備考 a) 2)による。

b)

酸化カルシウム溶液(10 mgCaO/ml)  9.2.4  備考 a) 3)による。

c) 

添加溶液Ⅰ  JIS K 8625 に規定する炭酸ナトリウム 4.0 g 及び JIS K 8863 に規定するほう酸 2.7 g を白

金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。

)にはかりとり,硫酸(1+9) 55 ml を徐々に加えて分解し,

沸騰水浴上で加熱して二酸化炭素を追い出す。放冷後,一定量(

8

)(

9

)

の酸化マグネシウム溶液(10 mg

MgO/ml)

及び酸化カルシウム溶液(10 mg CaO/ml)を加えた後,水で 250 ml に薄める。

(

8

) 9.2.4

備考の注(*)による。

(

9

)

酸化カルシウムの含有率が 10  %(質量分率)未満の試料については,酸化カルシウム溶液を

添加しない。その場合,14.の酸化カルシウムの定量方法では,ICP 発光分光分析法による。こ

の添加溶液に酸化カルシウム溶液を加えた場合,14.の酸化カルシウムの定量方法としては,

EDTA

滴定法を適用し,ICP 発光分光分析法を適用してはならない。

d)

けい素()標準液(0.5 mgSiO

2

/ml)

  9.2.2 l)による。

e) 

アルミニウム標準液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

  JIS K 8069 に規定するアルミニウム[99.9  %(質量分率)以上]の表

面を塩酸(1+3)で洗浄し,水,JIS K 8101 に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定するジエ

チルエーテルで,順次,洗浄して,直ちにデシケーター中に入れ,約 12 時間放置する。その 0.529 2 g

を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 100 番。

)にはかりとり,白金皿を時計皿で覆い,塩酸(1+1)

50 ml

を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かし,放冷後,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,

水を標線まで加える。

f) 

()標準液(1 mgFe

2

O

3

/ml)

  鉄[99.9  %(質量分率)以上]の表面を塩酸(1+3)で洗浄し,水,JIS K 8101

に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定するジエチルエーテルで,順次,洗浄して,直ち

にデシケーター中に入れ約 12 時間放置する。その 0.699 4 g をはかりとり,ビーカー(200 ml)に移し,

ビーカーを時計皿で覆い,塩酸(1+1) 40 ml を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かし,放冷後,水ととも


10

R 2212-4

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に全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

g) 

チタン()標準液(1 mgTiO

2

/ml)

  チタン[99.9  %(質量分率)以上]の表面を塩酸(1+3)で洗浄し,水,JIS 

K 8101

に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定するジエチルエーテルで,順次,洗浄して,

直ちにデシケーター中に入れ,約 12 時間放置する。その 0.599 4 g を白金皿(例えば,JIS H 6202 

規定する 100 番。

)にとり,白金皿を四ふっ化エチレン樹脂製の時計皿で覆い,JIS K 8819 に規定する

ふっ化水素酸 20 ml,9.2.2 d)の硫酸(1+1) 30 ml 及び JIS K 8541 に規定する硝酸 2 ml を加え,沸騰水浴

上で加熱して溶かす。

時計皿を水で洗って取り除き,砂浴上で硫酸の濃い白煙が生じるまで加熱する。

放冷後,白金皿の内壁を少量の水で洗い,再び加熱して白煙を発生させる。放冷後,水に内容物を溶

かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

h) 

マンガン()標準液(1 mgMnO/ml)  マンガン[99.9  %(質量分率)以上]の表面を塩酸(1+3)で洗浄し,水,

JIS K 8101

に規定するエタノール及び JIS K 8103 に規定するジエチルエーテルで,順次,洗浄して,

直ちにデシケーター中に入れ,約 12 時間放置する。その 0.774 5 g をはかりとり,ビーカー(200 ml)

に移し,ビーカーを時計皿で覆い,塩酸(1+1) 20 ml を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かし,放冷後,

水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

i) 

カルシウム標準液(1 mgCaO/ml)  JIS K 8617 に規定する炭酸カルシウム[99.9 %(質量分率)以上]2∼3 g

を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)にとり,105±2  ℃で約 120 分間加熱した後,

デシケーター中で放冷する。その 1.784 8 g をはかりとり,ビーカー(200 ml)に移し入れ(

10

)

,ビーカー

を時計皿で覆い,塩酸(1+1) 20 ml を徐々に加えて溶かし,加熱して二酸化炭素を除去し,放冷後,水

とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

(

10

例えば,白金製はかりとり皿上に正しくはかりとり,飛散しないように注意してビーカーに移

し,少量の水で白金製はかりとり皿上の付着残留物を洗い移す。

j) 

クロム()標準液(1 mgCr

2

O

3

/ml)

  JIS K 8005 に規定する二クロム酸化カリウム約 2.5 g を 150±5  ℃

で約 60 分間乾燥し,デシケーター中で放冷し,K

2

Cr

2

O

7

 100

%(質量分率)に対してその 1.935 6 g をは

かりとり,ビーカー(200 ml)に移し入れ,少量の水に溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移

し入れ,水を標線まで加える。

k) 

ジルコニウム()標準液(1 mgZrO

2

/ml)

  酸化ジルコニウム(Ⅳ)[99.9  %(質量分率)以上]約 0.3 g を白金

るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)にとり,1 100±25  ℃で約 60 分間加熱し,デシケー

ター中で放冷する。その 0.200 0 g を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)にはかりと

り,JIS K 8783 に規定する二硫酸カリウム 4 g を加えて融解する。放冷後,白金るつぼごとビーカー

(200 ml)

に入れ,硫酸(1+9) 100 ml を加え,加熱して溶かす。放冷後,白金るつぼを水で洗って取り出

し,水とともに全量フラスコ 200 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

l) 

スカンジウム(Ⅲ)標準液(1 mgSc/ml)(

11

)

  酸化スカンジウム(Ⅲ)約 0.2 g を 110±5  ℃で約 60 分間

加熱し,デシケーター中で放冷し,その 0.153 4 g をはかりとり,ビーカー(100 ml)に移し入れ,塩酸

(1+1) 10 ml

を加え,加熱して溶かす。放冷後,水とともに全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を標線

まで加える。

(

11

市販の標準溶液を用いてもよい。

m) 

イットリウム()標準液(1 mgY/ml)(

11

)

  酸化イットリウム(Ⅲ)約 0.2 g を 110±5  ℃で約 60 分間加熱し,

デシケーター中で放冷し,その 0.127 0 g をはかりとり,ビーカー(100 ml)に移し入れ,塩酸(1+1) 10 ml

を加え,加熱して溶かす。放冷後,水とともに全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

n) 

内標準溶液  スカンジウム標準液(1 mg Sc/ml)又はイットリウム(Ⅲ)標準液(1 mg Y/ml)10 ml を全量フ


11

R 2212-4

:2006

ラスコ 100 ml に分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

o) 

混 合 標 準 溶 液 Ⅰ (0.05 mgSiO

2

/ml

, 0.05 mgAl

2

O

3

/ml

, 0.05 mgFe

2

O

3

/ml

, 0.005 mgTiO

2

/ml

, 0.005 

mgMnO/ml

0.05 mgCaO/ml0.02 mgCr

2

O

3

/ml

0.005 mgZrO

2

/ml)

  けい素(Ⅳ)標準液(0.5 mg SiO

2

/ml)

アルミニウム標準液(1 mg Al

2

O

3

/ml)

,鉄(Ⅲ)標準液(1 mg Fe

2

O

3

/ml)

,チタン(Ⅳ)標準液(1 mg TiO

2

/ml)

マンガン(Ⅱ)標準液(1 mg MnO/ml),カルシウム標準液(1 mg CaO/ml),クロム(Ⅲ)標準液(1 mg Cr

2

O

3

/ml)

及びジルコニウム(Ⅳ)標準液(1 mg ZrO

2

/ml)

のそれぞれ 100 ml,50 ml,50 ml,5 ml,5 ml,50 ml,20 ml

及び 5 ml を全量フラスコ 1 000 ml にとり,水を標線まで加える。

p) 

検量線作成用溶液系列Ⅰ(

12

)

  分析試料溶液の種類に合わせ,混合標準溶液Ⅰを数個の全量フラスコ

100 ml

に段階的にとり,添加溶液Ⅰ10 ml 及び内標準溶液 5 ml を加え,水を標線まで加える。

表 

調製例を示す。

(

12

分析試料の組成及び使用する分析装置の種類・性能に応じて,最適な検量線作成用溶液を調製

する。

  5  検量線作成用溶液系列Ⅰの調製例

検量線

作成用溶液

添加溶液Ⅰ

内標準溶液

混合標準液Ⅰ

溶液の濃度(mg/100 ml)

No. ml ml ml

SiO

2

 Al

2

O

3

 Fe

2

O

3

 TiO

2

 MnO CaO

Cr

2

O

3

 ZrO

2

 1

10

5

 0

0.00

0.00

0.00

0.000

0.000

0.00

0.00

0.000

 2

10

5

 1

0.05

0.05

0.05

0.005

0.005

0.05

0.02

0.005

 3

10

5

 2

0.10

0.10

0.10

0.010

0.010

0.10

0.04

0.010

 4

10

5

 3

0.15

0.15

0.15

0.015

0.015

0.15

0.06

0.015

 5

10

5

 4

0.20

0.20

0.20

0.020

0.020

0.20

0.08

0.020

 6

10

5

 5

0.25

0.25

0.25

0.025

0.025

0.25

0.10

0.025

 7

10

5

10

0.50

0.50

0.50

0.050

0.050

0.50

0.20

0.050

 8

10

5

15

0.75

0.75

0.75

0.075

0.075

0.75

0.30

0.075

 9

10

5

20

1.00

1.00

1.00

0.100

0.100

1.00

0.40

0.100

10 10 5 30

1.50

1.50

1.50

0.150

0.150

1.50

0.60

0.150

11 10 5 40

2.00

2.00

2.00

0.200

0.200

2.00

0.80

0.200

12 10 5 50

2.50

2.50

2.50

0.250

0.250

2.50

1.00

0.250

9.4.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料溶液(A'-1)の調製  9.3.4 a)によって試料溶液(A')を調製する。この試料溶液(A')10 ml を全量

フラスコ 100 ml に分取し,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(A'-1)とし,ICP 発光分光分

析法による酸化けい素(Ⅳ)(9.4

,酸化アルミニウム(10.3

,酸化鉄(Ⅲ)(11.3

,酸化チタン(Ⅳ)(12.3

酸化マンガン(Ⅱ)(13.3

,酸化カルシウム(14.3

,酸化クロム(Ⅲ)(18.3)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)

19.3)の定量に用いる。

備考  酸クロム(Ⅲ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)を定量しない場合,炭酸ナトリウム 4.0 g 及びほう

酸 2.7 g に代えて,四ほう酸リチウム 4.0 g で融解して試料溶液(A')を調製すると,酸化ナトリ

ウム及び酸化カリウムも同じ試料溶液(A'-1)を用いて,ICP 発光分光分析法によって定量できる。

その場合,9.4.2 c)の添加溶液 I 及び 9.4.4 の空試験液(A')も,炭酸ナトリウム 4.0 g 及びほう酸

2.7 g

に代えて四ほう酸リチウム 4.0 g を加えて調整しなければならない。9.4.2 o)  の混合標準溶

液 I には,酸化クロム(Ⅲ)

(18.3)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)

(19.3)に替えてナトリウム標

準液及びカリウム標準液の一定量を添加し,9.4.2 p)の検量線作成用溶液系列 I に酸化ナトリウ

ム及び酸化カリウムを添加する。これら標準溶液の添加量は,16.2.2 k)の検量線作成用溶液系

列 III に準じる。


12

R 2212-4

:2006

なお,16.及び 17.における酸化ナトリウム及び酸化カリウムの ICP 発光分光分析操作では,

試料溶液(B'-1)に代えて試料溶液(A'-1)を,空試験液(B'-1)に代えて空試験液(A'-1)を,また,検量

線作成用溶液系列 III に代えて検量線作成用溶液系列 I を用いる。同様に,計算でも必要な読み

代えをする。

b)

発光強度の測定  試料溶液(A'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,

けい素の分析線(例えば,波長 251.61 nm。

)及び必要ならば内標準元素の発光線(

13

)

の発光強度を測定

する。

(

13

例えば,含有率 3  %(質量分率)以上の成分の定量においては,各種の測定環境の変動に対応す

るために,分析線の発光強度を内標準元素の発光強度によって補正する内標準法を用いるとよ

い。ただし,内標準元素の発光線の測定は,分析線と同時並行して実施しなければならない。

9.4.4 

空試験  試料を用いないで 9.4.3 の操作を行う。ただし,  融解操作は省略する。ここで得た試料溶

液(A')に対応する溶液を空試験液(A')

,試料溶液(A'-1)に対応する溶液を空試験液(A'-1)とする。

9.4.5 

検量線の作成(

14

)

  検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 9.4.3 b)の操作を行い,酸化けい素(Ⅳ)の濃度

と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

(

14

) 9.2.4

備考の注(**)による。

9.4.6 

計算  試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率は,9.4.3 b)及び 9.4.4 で得た発光強度と 9.4.5 で作成した検

量線とから酸化けい素(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

SiO

2

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

SiO

2

酸化けい素(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)]

A

1

試料溶液(A'-1)中の酸化けい素(Ⅳ)の量(g)

A

2

空試験液(A'-1)中の酸化けい素(Ⅳ)の量(g)

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(g)

10. 

酸化アルミニウムの定量方法

10.1 

定量方法の区分  酸化アルミニウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a)

シクロヘキサンジアミン四酢酸 (CyDTA)-亜鉛逆滴定法(

15

)

  この方法は,酸化アルミニウムの含有率

が 0.5  %(質量分率)以上の試料に適用する。

(

15

この方法は,10.2.5 の計算において差引き項となる酸化鉄(Ⅲ),酸化チタン(Ⅳ),酸化マン

ガン(Ⅱ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率が少ない試料に適用すべきである。例えば,酸化

アルミニウムの含有率と,差し引き成分の合量の比が 1:1 未満の試料に適用するとよい。

b) ICP

発光分光分析法

c) 

原子吸光法

10.2 CyDTA-

亜鉛逆滴定法

10.2.1 

要旨  試料溶液(A)又は(A')を分取し,一定過剰量の CyDTA を加え,アンモニア水で pH を調

節してアルミニウム-CyDTA 錯体を生成させ,ヘキサメチレンテトラミンを加えて pH を再調節した後,キ

シレノールオレンジを指示薬として,残った CyDTA の量を亜鉛溶液で逆滴定する。別に求めた酸化鉄(Ⅲ)

の量,酸化チタン(Ⅳ)の量,酸化マンガン(Ⅱ)の量及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の量を補正して,酸化アルミ

ニウムの含有率を算出する。

10.2.2 

試薬  試薬は,次による。


13

R 2212-4

:2006

a) 

塩酸(11)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b) 

アンモニア水(1+119)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水を用いて調製する。

c) 

ヘキサメチレンテトラミン  JIS K 8847 に規定するもの。

d)

  0.01 mol/L CyDTA

溶液  シクロヘキサンジアミン四酢酸一水和物 3.65 g に水酸化ナトリウム溶液(100

g/L)(JIS K 8576

に規定する水酸化ナトリウムを用いて調製する。) 8 ml 及び水約 150 ml を加え,加熱

して溶かす。放冷後,水を加えて 1 000 ml とする。

e)

0.01 mol/L

亜鉛溶液  調製方法及びファクターの計算方法は,JIS K 8001 の 4.5(1.3)(0.01 mol/L 亜鉛溶

液)による。

f)

キシレノールオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 8  沈殿滴定,酸化還元

滴定,錯滴定など)による。

g)

メチルオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 7  中和滴定用)による。

10.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 9.2.4 

d)

で得た試料溶液(A)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(A')から 100 ml をビーカー(300 ml)に分取

し,0.01 mol/L CyDTA 溶液の一定量(

16

)

を加える。

(

16

0.01 mol/L CyDTA

溶液の添加量は,試料中の酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ),酸化チタン(Ⅳ),

酸化マンガン(Ⅱ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率の合量に応じて

表 による。

  6  0.01 mol/L CyDTA 溶液の添加量

酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ),酸化チタン(Ⅳ),酸化マン

ガン(Ⅱ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率の合量

%  (質量分率)

0.01 mol/L CyDTA

溶液の添加量

ml

                  1 未満

 5

1 以上  2 未満

10

2 以上  4 未満

20

4 以上  7 未満

30

          7 以上

40

b)

ヘキサメチレンテトラミン 1 g を加え,指示薬としてメチルオレンジ溶液 1 滴を加え,溶液がわずか

にだいだい色(pH 3)を帯びるまでアンモニア水(1+1),次いでアンモニア水(1+9)を加え,約 5 分間放

置する。もし,アンモニア水を加え過ぎたときは,塩酸(1+1)を加え赤に戻してから同様の調節を行う。

続いて,ヘキサメチレンテトラミンを少量ずつ加えて,pH 5.5∼5.8 とした後,指示薬としてキシレノ

ールオレンジ溶液 4,5 滴を加え,0.01 mol/L 亜鉛溶液で滴定する。終点付近になったらよくかき混ぜ

ながらゆっくりと滴定し,黄色がわずかに赤味を帯びた点を終点とする(

17

)

。滴定中は,液中に pH 計

のガラス電極を浸せきして pH 5.2 を外れないように留意する。pH 5.2 を外れたならばヘキサメチレン

テトラミンを加え,pH 5.2∼5.8 を維持するようにする。

(

17

酸化鉄(Ⅲ)

,酸化チタン(Ⅳ)

,酸化マンガン(Ⅱ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)が多量に共存す

ると終点が見難くなることがある。そのような場合は,ICP 発光分光分析法又は原子吸光法に

よるとよい。

10.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(A)又は 9.3.5 で得た空試験液(A')を用いて 10.2.3 の操作を行う。

空試験液の分取量及び 0.01 mol/L CyDTA 溶液の添加量は,試料溶液の場合と同量とする。

10.2.5 

計算  試料中の酸化アルミニウムの含有率は,次の式によって算出する。


14

R 2212-4

:2006

Al

2

O

3

 =

100

100

250

6

019

001

.

0

)

(

1

2

×

×

×

×

m

F

V

V

[

]

414

.

0

719

.

0

638

.

0

)

(

2

2

3

2

×

+

×

+

×

+

ZrO

MnO

TiO

O

Fe

ここに,

Al

2

O

3

酸化アルミニウムの含有率[%(質量分率)]

V

1

10.2.3 b)

の 0.01 mol/L 亜鉛溶液の使用量(ml)

V

2

10.2.4

の 0.01mol/L 亜鉛溶液の使用量(ml) 

F

0.01 mol/L

亜鉛溶液のファクター 

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(g) 

Fe

2

O

3

11.2.6

又は 11.3.5 で求めた酸化鉄(Ⅲ)の含有率

[%(質量分率)] 

TiO

2

12.2.6

又は 12.3.5 求めた酸化チタン(Ⅳ)の含有率

[%(

質量分率)] 

MnO

13.2.5

又は 13.3.5 で求めた酸化マンガン(Ⅱ)の含有

率[%(質量分率)] 

ZrO

2

19.2.6

又は 19.3.5 で求めた酸化ジルコニウム(Ⅳ)の

含有率[%(質量分率)] 

10.3 ICP

発光分光分析法

10.3.1 

要旨  試料溶液(A'-1)をとり,ICP 発光分光分析装置を用いてアルミニウムの分析線の発光強度

を測定する。

10.3.2 

操作  試料溶液(A'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,アルミニ

ウムの分析線(例えば,波長 396.15 nm。

)及び必要ならば内標準元素の発光線(

13

)

の発光強度を測定する。

10.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(A'-1)を用いて 10.3.2 の操作を行う。

10.3.4 

検量線の作成(

14

)

  9.4.2 p) 

表 の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 10.3.2 の操作を行い,酸化アル

ミニウムの量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

10.3.5 

計算  試料中の酸化アルミニウムの含有率は,10.3.2 及び 10.3.3 で得た発光強度と 10.3.4 で作成し

た検量線とから酸化アルミニウムの量を求め,次の式によって算出する。

Al

2

O

3

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

Al

2

O

3

酸化アルミニウムの含有率[%

(

質量分率

)

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化アルミウニムの量(

g

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化アルミウニムの量(

g

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

10.4 

原子吸光法

10.4.1 

要旨  試料溶液(

A

)又は(

A'

)の一部をとり,試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)を調製して原子吸光

光分析装置を用いてアルミニウム分析線の吸光度を測定する。

10.4.2 

試薬  試薬は,次による。ただし,l)p)は,備考において用いる試薬である。

a) 

ランタン()溶液(50 g La/L)  酸化ランタン

(

) 58.6 g

をビーカー

(1 000 ml)

にはかりとり,注意して塩

(1+1) 200 ml

を加え,加熱して溶かし,放冷後,水で

1 000 ml

に薄める。

b)

酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)  9.2.4  備考 a) 2)による。

c)

酸化カルシウム溶液(10 mgCaO/ml)  9.2.4  備考 a) 3)による。

d)

添加溶液Ⅰ  9.4.2 c)による。

e) 

添加溶液Ⅱ  JIS K 8625 に規定する炭酸ナトリウム

4.0 g

及び JIS K 8863 に規定するほう酸

1.3 g

を白

金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する

75

番。

)にはかりとり,塩酸

(1+1) 35 ml

及び硫酸

(1+1) 2 ml


15

R 2212-4

:2006

徐々に加えて分解し,沸騰水浴上で加熱して二酸化炭素を追い出す。放冷後,一定量

(

9

)(

10

)

の酸化マグ

ネシウム溶液

(10 mg MgO/ml)

及び酸化カルシウム溶液

(10mg CaO/ml)

を加えた後,水で

250 ml

に薄め

る。

f) 

アルミニウム標準液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

  9.4.2 e)による。

g)

マンガン()標準液(1 mgMnO/ml)  9.4.2 h)による。

h)

カルシウム標準液(1 mgCaO/ml)  9.4.2 i)による。

i)

クロム()標準液(1 mgCr

2

O

3

/ml)

  9.4.2 j)による。

j) 

混合標準溶液Ⅱ(0.05 mgAl

2

O

3

/ml

0.005 mgMnO/ml0.05 mgCaO/ml0.02 mgCr

2

O

3

/ml)

  アルミニウ

ム標準液

(1 mg Al

2

O

3

/ml)

,マンガン

(

)

標準液

(1 mg MnO/ml)

,カルシウム標準液

(1 mg CaO/ml)

及びク

ロム

(

)

標準液

(1 mg Cr

2

O

3

/ml)

のそれぞれ

50 ml

5 ml

50 ml

及び

20 ml

を全量フラスコ

1 000 ml

にと

り,水を標線まで加える。

k)

検量線作成用溶液系列Ⅱ(

12

)

  分析試料溶液の種類に合わせ,

混合標準溶液Ⅱを数個の全量フラスコ

100

ml

に段階的にとり,添加溶液

(

18

) 20 ml

を試料中の含有率に応じて加え,水を標線まで加える。

表 

調製例を示す。

  7  検量線作成用溶液系列Ⅱの調製例

検量線作成用

溶液

添加溶液(

18

)

ランタン(Ⅲ)溶液

(50 g La/L)

混合標準溶液Ⅱ

溶液の濃度

(mg/100 ml)

No. ml

ml

ml

Al

2

O

3

 MnO  CaO  Cr

2

O

3

 1

20

10

 0

0.00

0.00

0.00

0.00

 2

20

10

 1

0.10

0.01

0.10

0.04

 3

20

10

 2

0.20

0.02

0.20

0.08

 4

20

10

 3

0.25

0.03

0.25

0.12

 5

20

10

 4

0.40

0.04

0.40

0.16

 6

20

10

 5

0.50

0.05

0.50

0.20

7

20

10

10

1.00 0.10 1.00  0.40

8

20

10

15

1.50 0.15 1.50  0.60

9

20

10

20

2.00 0.20 2.00  0.80

10

20

10

30

3.00 0.30 3.00  1.20

11

20

10

40

4.00 0.40 4.00  1.60

12

20

10

50

5.00 0.50 5.00  2.00

(

18

添加溶液は,分析対象が試料溶液

(A)

の場合,添加溶液Ⅱを,試料溶液

(A')

の場合,添加溶液Ⅰ

を用いる。

l) 

塩酸(1+1)  10.2.2 a)による。

m) 

アンモニア水(1+11+9)  10.2.2 b)による。

n) 

塩化アンモニウム溶液(20 g/L)  JIS K 8116 に規定する塩化アンモニウム

10 g

を水

500 ml

に溶かし,

メチルレッド溶液

1

滴を加え,溶液の色が黄色を呈するまでアンモニア水

(1+9)

を滴加する。加熱して

赤に戻ったら,アンモニア水

(1+9)

を追加する。

o) 

塩化鉄()溶液  JIS K 8142 に規定する塩化鉄

(

)

六水和物

1 g

を塩酸

(1+50)100 ml

に溶かす。

p)

メチルレッド溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 7

中和滴定用)による。

10.4.3 

操作(

19

)

  定量操作は,次の手順によって行う。

(

19

酸化アルミニウムの含有率の低い試料については,10.4.6 

備考によって操作するとよい。

a) 

試料溶液(A-2)又は(A'-2)の調製  9.2.4 d)で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'


16

R 2212-4

:2006

20 ml

を全量フラスコ

100 ml

に分取し,ランタン

(

)

溶液

(50 g La/L) 10 ml

を加えた後,水を標線ま

で加える。この溶液を試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)とし,原子吸光法による酸化アルミニウム(10.4

酸化マンガン

(

)

13.2

,酸化カルシウム(14.2)及び酸化クロム

(

)

18.2)の定量に用いる。

b)

吸光度の測定  試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)の一部を原子吸光光度計のアセチレン−一酸化二窒素フ

レーム中に噴霧し,例えば,波長

309.3 nm

における吸光度を測定する

(

20

)

(

20

試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)の吸光度が高すぎる場合には,試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)から

一定量を分取して,希釈溶液を調製して用いる。その場合,空試験液(

A-2

)又は(

A'-2

)及び

10.4.2 k)

の検量線作成用溶液系列Ⅱも同様の一定量を分取して,希釈して用いる。含有率は,希

釈前の試料及び検量線作成用溶液系列で計算する。

10.4.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(

A

)又は 9.3.5 で得た空試験液(

A'

)を用いて,10.4.3 の操作を行

う。ここで得た試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)に対応する溶液を,空試験液(

A-2

)又は(

A'-2

)とする。

10.4.5 

検量線の作成(

14

)

表 の検量線作成用溶液系列Ⅱを用いて 10.4.3 b)の操作を行い,酸化アルミニ

ウムの量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

10.4.6 

計算  試料中の酸化アルミニウムの含有率は,10.4.3 b)及び 10.4.4 で得た吸光度と 10.4.5 で作成し

た検量線とから酸化アルミニウムの量を求め,次の式によって算出する。

Al

2

O

3

100

20

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

Al

2

O

3

酸化アルミニウムの含有率[%

(

質量分率

)

A

1

試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)中の酸化アルミウニム

の量(

g

A

2

空試験液(

A-2

)又は(

A'-2

)中の酸化アルミウニム

の量(

g

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

備考

酸化アルミニウムの含有率の低い試料[

1

(

質量分率

)

以下]には,次の方法を適用するとよい。

a)  9.2.4 d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)の

100 ml

をビーカー

(300 ml)

に分取し,塩酸

(1+1) 5 ml

,塩化鉄

(

)

溶液

2 ml

及びメチルレッド溶液を加え,時計皿でふた

をして沸騰するまで加熱する。

b) 

時計皿を取り,穏やかに煮沸させながら,沈殿が生じるまでアンモニア水

(1+1)

を滴加する。

この間ガラス棒で十分かき混ぜる。引き続き,ガラス棒でかき混ぜながらアンモニア水

(1+9)

をわずかにアンモニア臭がするようになるまで滴加し,中和する。これに,更に過剰にアンモ

ニア水

(1+9)

10

滴を加えて,約

1

分間煮沸する。

c) 

湯浴上で約

10

分間沈殿を熟成させ,ろ紙

5

A

を用いてろ過し,温塩化アンモニウム溶液で

3

回洗浄した後,

温水で更に

1

回洗浄し,

少量の水で沈殿を元のビーカー

(300 ml)

に洗い移す。

これに塩酸

(1+1) 5 ml

を加え,加熱して沈殿を溶かした後,この溶液を元のろ紙を用いてろ過

し,温水で洗浄する。

d) 

放冷後,このろ液を全量フラスコ

50 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

e) 

d)

の溶液の一部を取り,原子吸光光度計のアセチレン

-

一酸化二窒素フレーム中に噴霧し,波

328.1 nm

における吸光度を測定する。

f)

空試験は,9.2.5 で得た空試験液(

A

)又は 9.3.5 で得た空試験液(

A'

)を用いて,a)e)の操作


17

R 2212-4

:2006

を行う。

g) 

検量線の作成は,アルミニウム標準液

(1 mg Al

2

O

3

/ml) 0

5 ml

(酸化アルミニウムとして

0

5

mg

)を数個の全量フラスコ

50 ml

に段階的にとり,それぞれに塩化鉄

(

)

溶液

2 ml

及び塩酸

(1+1) 5 ml

を加え,水を標線まで加える。この溶液の一部をとり,e)の操作を行い,酸化アル

ミニウムの量と吸光度との関係線を作成して検量線とする

(

14

)

h) 

試料中の酸化アルミニウムの含有率は,次によって算出する。

Al

2

O

3

100

100

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

Al

2

O

3

酸化アルミニウムの含有率[%(質量分率)]

A

1

分取した試料溶液(A)又は(A')中の酸化アルミウニ
ムの量(g)

A

2

分取した空試験液(A)又は(A')中の酸化アルミウニ
ムの量(g)

M

9.2.4 a)

又は

9.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

11.

酸化鉄(Ⅲ)の定量方法

11.1 

定量方法の区分  酸化鉄

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 1

10-フェナントロリン吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

11.2 1

10 フェナントロリン吸光光度法

11.2.1 

要旨  試料溶液(

A

)又は(

A'

)を分取し,

L(+)-

アスコルビン酸で鉄を還元し,塩化

1

10-

フェナ

ントロリニウムを加え,酢酸アンモニウムで

pH

を調節して鉄を発色させ,その吸光度を測定する。

11.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) L(+)-

酒石酸溶液(100 g/L)  JIS K 8532 に規定する

L(

)-

酒石酸を用いて調製する。

b) 

酢酸アンモニウム溶液(200 g/L)  JIS K 8359 に規定する酢酸アンモニウムを用いて調製する。

c)

L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 j)による。

d)

塩化 110-フェナントロリニウム溶液(1 g/L)  JIS K 8202 に規定する塩化

1

10-

フェナントロリニウ

ム一水和物

1.3 g

を水に溶かして

1 000 ml

に薄め,冷暗所に保存する。ただし,保存中に着色した場

合は新しく調製する。

e) 

()標準液(0.04 mgFe

2

O

3

/ml)

  9.4.2 f)の鉄

(

)

標準液

(1 mg Fe

2

O

3

/ml)

を水で

5

倍に薄める。

11.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

9.2.4 d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から一定量

(

21

)

を全量フラスコ

100 ml

に分取する。

(

21

試料溶液(

A

)又は(

A

'

)の分取量は,試料中の酸化鉄

(

)

の含有率に応じて

表 による。

  8  試料溶液(A)又は(A')の分取量

酸化鉄(Ⅲ)の含有率

%(質量分率)

試料溶液(A)又は(A')の分取量

ml

                              0.5

未満

      0.5

以上      1.5 未満

   1.5

以上

25

10

 5

b) 

水で約

60 ml

に薄め,

L(+)-

酒石酸溶液

(100 g/L)5 ml

及び

L(+)-

アスコルビン酸溶液

(100 g/L)2 ml

を加え

て振り混ぜ,塩化

1

10-

フェナントロリニウム溶液

(1 g/L)10 ml

及び酢酸アンモニウム溶液

(200 g/L)10


18

R 2212-4

:2006

ml

を加え,水を標線まで加え,

30

分間放置する。この溶液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,

波長

510 nm

付近で水を対照液にして吸光度を測定する。

11.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(

A

)又は 9.3.5 で得た空試験液(

A'

)を用いて,11.2.3 の操作を行う。

ただし,空試験液の分取量は,試料溶液の場合と同量にする。

11.2.5 

検量線の作成  鉄

(

)

標準液

(0.04 mg Fe

2

O

3

/ml) 0

15.0 ml

[酸化鉄

(

)

として

0

0.6 mg

]を数個の

全量フラスコ

100 ml

に段階的にとり,11.2.3 b)の操作を行い,酸化鉄

(

)

の量と吸光度との関係線を作成

し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

11.2.6 

計算  試料中の酸化鉄

(

)

の含有率は,11.2.3 b)及び 11.2.4 で得た吸光度と 11.2.5 で作成した検量

線とから,酸化鉄

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

Fe

2

O

3

 =

100

250

2

1

×

×

V

m

A

A

ここに,

Fe

2

O

3

酸化鉄(Ⅲ)の含有率[%

(

質量分率

)

A

1

分取した試料溶液(

A

)又は(

A'

)中の酸化鉄

(

)

の量(

g

A

2

分取した空試験液(

A

)又は(

A'

)中の酸化鉄

(

)

の量(

g

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料はかりとり量(

g

V

11.2.3 a)

の試料溶液(

A

)又は(

A'

)の分取量(

ml

11.3 ICP

発光分光分析法

11.3.1 

要旨  試料溶液(

A'-1

)を分取し,

ICP

発光分光分析装置を用いて鉄の分析線の発光強度を測定す

る。

11.3.2 

操作  9.4.3 a)で得た試料溶液(

A'-1

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,鉄の分析線(例えば,波長

259.94 nm

)及び必要ならば内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度を測定する。

11.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(

A'-1

)を用い,11.3.2 の操作を行う。

11.3.4 

検量線の作成(

14

)

  9.4.2 p)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 11.3.2 の操作を行い,酸化鉄

(

)

の濃

度と発光強度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

11.3.5 

計算  試料中の酸化鉄

(

)

の含有率は,11.3.2 及び 11.3.3 で得た発光強度と 11.3.4 で作成した検量

線とから酸化鉄

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

Fe

2

O

3

 =

100

10

250

2

1

×

×


m

A

A

ここに,

Fe

2

O

3

酸化鉄(Ⅲ)の含有率[

%(

質量分率

)

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化鉄(Ⅲ)の量(

g

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化鉄

(

)

の量(

g

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

12. 

酸化チタン(Ⅳ)の定量方法

12.1 

定量方法の区分  酸化チタン

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

ジアンチピリルメタン吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

12.2 

ジアンチピリルメタン吸光光度法


19

R 2212-4

:2006

12.2.1 

要旨  試料溶液(

A

)又は(

A'

)を分取し,酸の濃度を調節した後,

L(+)-

アスコルビン酸を加えて

鉄を還元し,ジアンチピリルメタンを加えてチタンを発色させ,吸光度を測定する。

12.2.2 

試薬

a) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b)

L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 j)による。

c) 

ジアンチピリルメタン溶液(10 g/L)  JIS K 9565 に規定するジアンチピリルメタン一水和物

1.05 g

を塩

(1+50) 30 ml

に溶かし,水で

100 ml

に薄める。

d) 

チタン()標準液(0.02 mgTiO

2

/ml)

  9.4.2 g)のチタン

(

)

標準液

(1 mg TiO

2

/ml)

を水で

50

倍に薄める。

12.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

9.2.4 d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から一定量

(

22

)

を全量フラスコ

50 ml

に分取する。

(

22

試料溶液(

A

)又は(

A'

)の分取量は,試料中の酸化チタン

(

)

の含有率に応じて

表 による。

  9  試料溶液(A)又は(A')の分取量

酸化チタン(Ⅳ)の含有率

%(質量分率)

試料溶液(A)又は(A')の分取量

ml

                                  0.5

未満

            0.5

以上        1.5 未満

            1.5

以上

25

10

 5

b) 

塩酸

(1+1) 5 ml

及び

L(+)-

アスコルビン酸溶液

(100 g/L) 2 ml

を加え,

1

分間放置した後,ジアンチピリ

ルメタン溶液

(1 g/ml) 15 ml

を加えて,水を標線まで加え,

90

分間放置する。この溶液の一部を分光光

度計の吸収セルにとり,波長

390 nm

付近で水を対照液にして吸光度を測定する。

12.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(

A

)又は 9.3.5 で得た空試験液(

A'

)を用い,12.2.3 の操作を行う。

ただし,空試験液の分取量は,試料溶液の場合と同量とする。

12.2.5 

検量線の作成  チタン

(

)

標準液

(0.02 mg TiO

2

/ml) 0

20.0 ml

[酸化チタン

(

)

として

0

0.40 mg

を数個の全量フラスコ

50 ml

に段階的にとり,12.2.3 b)の操作を行い,酸化チタン

(

)

の量と吸光度との関

係線を作成し,原点を通るよう平行移動して検量線とする。

12.2.6 

計算  試料中の酸化チタン

(

)

の含有率は,12.2.3 b)及び 12.2.4 で得た吸光度と 12.2.5 で作成した

検量線とから酸化チタン

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

100

250

2

1

2

×

×

=

V

m

A

A

TiO

ここに,  TiO

2

:  酸化チタン(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)]

A

1

:  分取した試料溶液(A)又は(A')中の酸化チタン(Ⅳ)

の量(g)

A

2

:  分取した空試験液(A)又は(A')中の酸化チタン(Ⅳ)

の量(g)

V

:  12.2.3 a)の試料溶液(A)又は(A')の分取量(ml)

m

:  9.2.4 a)又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(g)

12.3 ICP

発光分光分析法

12.3.1 

要旨  試料溶液(A'-1)をとり,ICP 発光分光分析装置を用いてチタンの分析線の発光強度を測定

する。


20

R 2212-4

:2006

12.3.2 

操作  9.4.3 a)で得た試料溶液(A'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,チタンの分析線(例えば,波長 339.94 nm。

)及び必要ならば内標準元素の発光線(

13

)

の発光強度を測定

する。

12.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(A'-1)を用いて 12.3.2 の操作を行う。

12.3.4 

検量線の作成(

14

)

  9.4.2 p)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 12.3.2 の操作を行い,

酸化チタン(Ⅳ)

の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

12.3.5 

計算  試料中の酸化チタン(Ⅳ)の含有率は,12.3.2 及び 12.3.3 で得た発光強度と 12.3.4 で作成した

検量線とから酸化チタン(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

10

250

2

1

2

×

×

=

m

A

A

TiO

ここに,

TiO

2

酸化チタン(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)]

A

1

試料溶液(A'-1)中の酸化チタン(Ⅳ)の量(g)

A

2

空試験液(A'-1)中の酸化チタン(Ⅳ)の量(g)

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(g)

13. 

酸化マンガン(Ⅱ)の定量方法

13.1 

定量方法の区分  酸化マンガン(Ⅱ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

原子吸光法

b) ICP

発光分光分析法

13.2 

原子吸光法

13.2.1 

要旨  試料溶液(A-2)又は(A'-2)をとり,原子吸光分析装置を用いてマンガンの吸光度を測定

する。

13.2.2 

操作  10.4.3 a)で得た試料溶液(A-2)又は(A'-2)の一部を,原子吸光分析装置のフレーム中に噴霧し,

波長 279.5 nm における吸光度を測定する(

20

)

13.2.3 

空試験  10.4.4 で得た空試験液(A-2)又は(A'-2)を用いて,13.2.2 の操作を行う。

13.2.4 

検量線の作成(

14

)

  10.4.2 k)の検量線作成用溶液系列Ⅱを用いて 13.2.2 の操作を行い,酸化マンガン

(

Ⅱ)の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

13.2.5 

計算  試料中の酸化マンガン(Ⅱ)の含有率は,13.2.2 及び 13.2.3 で得た吸光度と 13.2.4 で作成した

検量線とから酸化マンガン(Ⅱ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

20

250

2

1

×

×

=

m

A

A

MnO

ここに,

MnO

酸化マンガン(Ⅱ)の含有率[%(質量分率)]

A

1

試料溶液(A-2)又は(A'-2)中の酸化マンガン(Ⅱ)の
量(g)

A

2

空試験液(A-2)又は(A'-2)中の酸化マンガン(Ⅱ)の
量(g)

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(g)

13.3 ICP

発光分光分析法

13.3.1 

要旨  試料溶液(A'-1)をとり,ICP 発光分光分析装置を用いてマンガンの分析線の発光強度を測

定する。


21

R 2212-4

:2006

13.3.2 

操作  9.4.3 a)で得た試料溶液(A'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,マンガンの分析線(例えば,波長 257.61 nm。

)及び必要ならば内標準元素の発光線(

13

)

の発光強度を測

定する。

13.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(A'-1)を用いて,13.3.2 の操作を行う。

13.3.4 

検量線の作成(

14

)

  9.4.2 p)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 13.3.2 の操作を行い,酸化マンガン

(

Ⅱ)の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

13.3.5 

計算  試料中の酸化マンガン(Ⅱ)の含有率は,13.3.2 及び 13.3.3 で得た発光強度と 13.3.4 で作成し

た検量線とから酸化マンガン(Ⅱ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

MnO

ここに,

MnO

酸化マンガン(Ⅱ)の含有率[%(質量分率)]

A

1

試料溶液(A'-1)中の酸化マンガン(Ⅱ)の量(g)

A

2

空試験液(A'-1)中の酸化マンガン(Ⅱ)の量(g)

M

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(g)

14. 

酸化カルシウムの定量方法

14.1 

定量方法の区分  酸化カルシウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

原子吸光法  この方法は,酸化カルシウムの含有率 10  %(質量分率)未満の試料に適用する。

b) ICP

発光分光分析法  この方法は,酸化カルシウムの含有率 10  %(質量分率)未満の試料に適用する。

c) 

エチレンジアミン四酢酸(EDTA)滴定法  この方法は,酸化カルシウムの含有率 5  %(質量分率)以上の

試料に適用する。

14.2 

原子吸光法

14.2.1 

要旨  試料溶液(A-2)又は(A'-2)をとり,原子吸光分析装置を用いて,カルシウムの吸光度を

測定する。

14.2.2 

操作  10.4.3 a)で得た試料溶液(A-2)又は(A'-2)の一部を原子吸光分析装置のアセチレン−一酸

化二窒素フレーム中に噴霧し,波長 422.7 nm における吸光度を測定する(

20

)

14.2.3 

空試験  10.4.4 で得た空試験液(A-2)又は(A'-2)を用いて 14.2.2 の操作を行う。

14.2.4 

検量線の作成(

14

)

  10.4.2 k)の検量線作成用溶液系列Ⅱを用いて 14.2.2 の操作を行い,酸化カルシウ

ムの量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

14.2.5 

計算  試料中の酸化カルシウムの含有率は,14.2.2 及び 14.2.3 で得た吸光度と 14.2.4 で作成した検

量線とから,酸化カルシウムの量を求め,次の式によって算出する。

CaO =

100

20

250

2

1

×

×


m

A

A

ここに,

CaO

酸化カルシウムの含有率[%(質量分率)]

A

1

分取した試料溶液(A-2)又は(A'-2)中の酸化カルシウ
ムの量(g)

A

2

分取した空試験液(A-2)又は(A'-2)中の酸化カルシウ
ムの量(g)

M

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(g)

14.3 ICP

発光分光分析法


22

R 2212-4

:2006

14.3.1 

要旨  試料溶液(A'-1)をとり,ICP 発光分光分析装置を用いてカルシウムの分析線の発光強度を

測定する。

14.3.2 

操作  9.4.3 a)で得た試料溶液(A'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,カルシウムの分析線(例えば,波長 393.37 nm。

)及び必要ならば内標準元素の発光線(

13

)

の発光強度を

測定する。

14.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(A'-1)を用い,14.3.2 の操作を行う。

14.3.4 

検量線の作成(

14

)

  9.4.2 p)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 14.3.2 の操作を行い,酸化カルシウ

ムの量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

14.3.5 

計算  試料中の酸化カルシウムの含有率は,14.3.2 及び 14.3.3 で得た発光強度と 14.3.4 で作成した

検量線とから酸化カルシウムの量を求め,次の式によって算出する。

CaO =

100

10

250

2

1

×

×


m

A

A

ここに,

CaO

酸化カルシウムの含有率[%

(

質量分率

)

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化カルシウムの量(

g

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化カルシウムの量(

g

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

14.4 EDTA

滴定法

14.4.1 

要旨  試料溶液(

A

)又は(

A'

)を分取し,

2

2'

2''-

ニトリロトリエタノール及び硫化ナトリウム

を加えて妨害イオンをマスキングし,

pH

を約

13

に調節した後,カルセインを指示薬として,

EDTA

溶液

で予備滴定する。次に,再び試料溶液を分取し,妨害イオンをマスキングした後,予備滴定量よりも

1

2

ml

少ない量の

EDTA

溶液を加え,水で薄める。水酸化カリウムを加えて

pH

を約

13

に調節した後,カル

セインを指示薬として

EDTA

溶液で滴定する。

14.4.2 

試薬  試薬溶液は,次による。ただし,f)及び g)は,14.4.3 の備考で用いる。

a) 

水酸化カリウム溶液  JIS K 8574 に規定する水酸化カリウムを用いて調製する。

b) 

硫化ナトリウム溶液  JIS K 8949 に規定する硫化ナトリウム九水和物

10 g

を水に溶かして

100 ml

する。使用の都度調製することが望ましい。

c) 2

2'2''-ニトリロトリエタノール(1+2)  JIS K 8663 に規定する

2

2'

2''-

ニトリロトリエタノール

1

容に水

2

容を加える。

d)

0.02 mol/L EDTA

溶液  調製方法及び標定方法は,JIS K 8001 の 4.5

(

3.3

)(0.01 mol/L

エチレンジアミン

四酢酸二水素二ナトリウム溶液

)

に準じる。ただし,JIS K 8107 に規定するエチレンジアミン四酢酸二

水素二ナトリウム二水和物

 7.5 g

を用いる。

e)

カルセイン指示薬

3

3'-

ビス

[N

N'-

ビス

(

カルボキシメチル

)

アミノメチル

]

フルオレセイン

0.1 g

と,

JIS K 8962

に規定する硫酸カリウム

10 g

とを均一になるまでよくすりつぶす。

f) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

g) 

アンモニア水(1+1)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水を用いて調製する。

h) 

臭素水(飽和)  JIS K 8529 に規定する臭素

3

4 ml

を水

100 ml

に加え,激しく振り混ぜ,上澄み液を

用いる。

14.4.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

9.2.4 d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から

20 ml

をビーカー

(500 ml)

に分取

し,水で約

300 ml

に薄める。

2

2'

2''-

ニトリロトリエタノール

(1+2) 5 ml

及び硫化ナトリウム溶液

1

ml

を加えた後,水酸化カリウム溶液を加えて

pH 12.7

13.2

になるように調節し,かき混ぜて

2

3


23

R 2212-4

:2006

分間放置する。カルセイン指示薬約

0.05 g

を加え,溶液の蛍光性の緑が消え,だいだい色に変わるま

0.02 mol/L EDTA

溶液で滴定する

(

23

)

(

23

黒い紙又は黒い板上で行うと,終点が判別しやすい。

b) 

9.2.4 d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から

20 ml

をビーカー

(500 ml)

に分取

し,水で約

300 ml

に薄める。

2

2'

2''-

ニトリロトリエタノール

(1+2) 5 ml

及び硫化ナトリウム溶液

1

ml

を加えた後,a)で滴定した

0.02 mol/L EDTA

溶液の使用量より

1

2 ml

少ない量を加えてかき混ぜ

る。

水酸化カリウム溶液を加えて

pH 12.7

13.2

になるように調節し,

かき混ぜて

2

3

分間放置する。

カルセイン指示薬約

0.05 g

を加え,よくかき混ぜながら

0.02 mol/L EDTA

溶液でゆっくり滴定し,溶

液の蛍光性の緑が消え,だいだい色になった点を終点とする

(

23

)

備考  試料溶液中に酸化マンガン

(

)0.1 %(

質量分率

)

以上を含む場合は,次のように操作する。

9.2.4 d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から

100 ml

をビーカー

(200 ml)

に分取し,臭素水

(

飽和

) 5 ml

を加え,アンモニア水

(1+1)

を滴加して溶液を絶えずアルカリ性に

保ちながら

5

分間以上煮沸する。沈殿が凝集して溶液が透明になった後,小形ろ紙

5

A

でろ

過し,温水で十分に洗浄する。ろ液及び洗液はビーカー

(300 ml)

に受け,塩酸

(1+1)

を加えて酸

性とし,煮沸して過剰の臭素を完全に追い出し,

80 ml

以下となるまで加熱して蒸発を続ける。

放冷後,全量フラスコ

100 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。以下,a)及び b)の手順に従っ

て操作する。

14.4.4 

計算  試料中の酸化カルシウムの含有率は,次の式によって算出する。

CaO=

100

20

250

6

121

001

.

0

×

×

×

×

m

F

V

ここに,

CaO

酸化カルシウムの含有率[%

(

質量分率

)

V

14.4.3 b)

0.02 mol/L EDTA

溶液の使用量(

ml

F

0.02 mol/L EDTA

溶液のファクター 

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

 

15. 

酸化マグネシウムの定量方法

15.1 

定量方法の区分  酸化マグネシウムの定量方法は,

EDTA

滴定法による。

15.2 EDTA

滴定法

15.2.1 

要旨  試料溶液(

A

)又は(

A'

)をとり,塩化ヒドロキシルアンモニウム,

2

2'

2''-

ニトリロトリ

エタノール及び硫化ナトリウムを加えて,妨害イオンをマスキングし,緩衝液を加えて

pH

を約

10

に調節

する。

EDTA

溶液で酸化カルシウムと酸化マグネシウムの合量を滴定する。これから 14.で求めた酸化カル

シウムの量を補正し,酸化マグネシウムの含有率を算出する。

15.2.2 

試薬  試薬溶液は,次による。

a)

硫化ナトリウム溶液  14.4.2 b)による。

b) 

塩化ヒドロキシルアンモニウム溶液(100 g/L)  JIS K 8201 に規定する塩化ヒドロキシルアンモニウム

を用いて調製する。

c)

緩衝液(pH 10)  JIS K 8116 に規定する塩化アンモニウム

70 g

に JIS K 8085 に規定するアンモニア水

570 ml

を加え,水で

1 000 ml

に薄める。

d) 2

2'2''-ニトリロトリエタノール(1+1)  JIS K 8663 に規定する

2

2'

2''-

ニトリロトリエタノールを

用いて 14.4.2 c)に準じて調製する。


24

R 2212-4

:2006

e)

エリオクロムブラック 溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4

(

表 8

)

による。

f)

0.02 mol/L EDTA

溶液  14.4.2 d)による。

15.2.3 

操作  9.2.4 d)で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から

20 ml

をビーカー

(300 ml)

に分取し,水で約

200 ml

に薄め,塩化ヒドロキシルアンモニウム溶液

(100 g/L) 5 ml

2

2'

2''-

ニトリロ

トリエタノール

(1+1) 20 ml

,緩衝液

(pH 10)10 ml

及び硫化ナトリウム溶液

3 ml(

24

)

,指示薬としてエリオク

ロムブラック

T

溶液

3

4

滴を加え,かき混ぜながら

0.02 mol/L EDTA

溶液で滴定する。終点近くでは特に

注意し,溶液の色が赤紫から青に変わる点を終点とする

(

25

)

(

24

シアン化カリウム溶液

(50 g/L) 3 ml

を用いると終点の判明が容易である。シアン化カリウムを用

いた測定後の廃液は,シアンを分解したうえで廃棄する。

(

25

タングステンランプの光を透過させた乳白色のガラス又はプラスチック板の上で滴定を行うと

終点の判定が容易である。

15.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(

A

)又は 9.3.5 で得た空試験液(

A'

)を用い,15.2.3 の操作を行う。

15.2.5 

計算  試料中の酸化マグネシウムの含有率は,15.2.3 と 15.2.4 とで求めた

0.02 mol/L EDTA

溶液の

使用量から,次の式によって算出する。

MgO=

100

20

250

1

806

000

.

0

)

(

2

1

×

×

×

×

m

F

V

V

CaO

×

0.719

ここに,

MgO

酸化マグネシウムの含有率[%

(

質量分率

)

V

1

試料溶液(

A

)又は(

A'

)の

0.02 mol/L EDTA

溶液の使

用量(

ml

V

2

空試験液(

A

)又は(

A'

)の

0.02 mol/L EDTA

溶液の使

用量(

ml

F

0.02 mol/L EDTA

溶液のファクター

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

CaO

14.

で求めた酸化カルシウムの含有率[%

(

質量分率

)

16. 

酸化ナトリウムの定量方法

16.1 

定量方法の区分  酸化ナトリウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

炎光光度法

b) 

原子吸光法

c) ICP

発光分光分析法

16.2 

炎光光度法

16.2.1 

要旨  試料にふっ化水素酸,過塩素酸及び硝酸を加え,加熱して分解する。蒸発乾固した後,塩酸

に溶かして一定体積とする。この溶液を試料溶液(

B

)とし,この溶液の一部をとり,炎光光度計のフレ

ーム中に噴霧し,ナトリウムの発光強度を測定する。

16.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+1)   10.2.2 a)による。

b) 

硝酸  JIS K 8541 に規定するもの。

c) 

過塩素酸  JIS K 8223 に規定するもの。

d) 

ふっ化水素酸  JIS R 8819 に規定するもの。

e)

酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)  9.2.4  備考 a) 2)による。

f)

酸化カルシウム溶液(10 mgCaO/ml)  9.2.4  備考 a) 3)による。


25

R 2212-4

:2006

g)

添加溶液Ⅲ  試料中の酸化カルシウム及び酸化マグネシウムの含有率の数値を

ml

として読み替えた

酸化カルシウム溶液及び酸化マグネシウム溶液の一定量

(

26

)

をとり,水で

500 ml

に薄める。

(

26

添加量は,±

5 ml

程度の概算値でよい。例えば,酸化カルシウム及び酸化マグネシウムの含有

率が各々

24

%(質量分率)及び

71

%(質量分率)なら,酸化カルシウム溶液及び酸化マグネ

シウム溶液の添加量は,各々

25 ml

70 ml

とするとよい。

h) 

ナトリウム標準液(1 mgNa

2

O/ml)

  JIS K 8005 に規定する塩化ナトリウム

2

3 g

を白金るつぼ(例え

ば,JIS H 6201 に規定する

30

番。

)にとり,

600

℃で約

60

分間加熱した後,デシケーター中で放冷す

る。

NaCl 100

(

質量分率

)

に対し,その

1.885 9 g

をはかりとり,ビーカー

(200 ml)

に移し入れ,少量

の水に溶かし,水とともに全量フラスコ

1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

i)

カリウム標準液(1 mgK

2

O/ml)

  JIS K 8121 に規定する電気伝導率測定用の塩化カリウム

2

3 g

を白金

るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する

30

番。

)にとり,

500

℃で約

240

分間加熱した後,デシケー

ター中で放冷する。その

1.582 9 g

をはかりとり,ビーカー

(200 ml)

に移し入れ,少量の水に溶かし,

水とともに全量フラスコ

1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

j)

混合標準溶液Ⅲ(0.05 mgNa

2

O/ml

0.05 mgK

2

O/ml)

  ナトリウム標準液

(1 mg Na

2

O/ml)

及びカリウム標

準液

(1mg K

2

O/ml)

のそれぞれ

25 ml

ずつを全量フラスコ

500 ml

にとり,水を標線まで加える。

k) 

検量線作成用溶液系列Ⅲ(

14

)

  混合標準溶液Ⅲを数個の全量フラスコ

100 ml

に段階的にとり,塩酸

(1+1) 5 ml

及び添加溶液Ⅲの

20 ml

を加え,水を標線まで加える。

表 10 にその調製例を示す。

 10  検量線作成用溶液系列Ⅲの調製例

添加溶液Ⅲ

塩酸(1+1)

混合標準溶液Ⅲ

溶液の濃度

(mg/100 ml)

検量線作成用

溶液

No.

ml ml

ml  Na

2

O K

2

O

 1

20

5

 0

0.00

0.00

 2

20

5

 1

0.05

0.05

 3

20

5

 2

0.10

0.10

 4

20

5

 3

0.15

0.15

 5

20

5

 4

0.20

0.20

 6

20

5

 5

0.25

0.25

 7

20

5

 6

0.30

0.30

 8

20

5

 8

0.40

0.40

 9

20

5

10

0.50

0.50

10 20

5  15

0.75

0.75

11 20

5  20

1.00

1.00

12 20

5  25

1.25

1.25

13 20

5  30

1.50

1.50

14 20

5  40

2.00

2.00

16.2.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,

0.20 g

とする。

16.2.4 

操作  定量操作は,次による。

a) 

試料の酸分解  乾燥した試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する

150

番。

)にはかりとり,水で

潤し,過塩素酸

5 ml

,硝酸

2 ml

及びふっ化水素酸

10 ml

を加え,よくかき混ぜ,砂浴上で注意して加

熱して分解し

(

27

)

,過塩素酸の白煙を激しく発生させて蒸発乾固する。放冷後,白金皿の内壁を少量の

水で洗い,再び過塩素酸

3 ml

,硝酸

2 ml

及びふっ化水素酸

5 ml

を加え,砂浴上で蒸発乾固する。放

冷後,白金皿の内壁を少量の水で洗い,過塩素酸

3 ml

を加え,砂浴上で加熱し蒸発乾固して残留する

ふっ化物を分解する。


26

R 2212-4

:2006

(

27

白金皿の内容物のかき混ぜには,太目の白金合金(例えば,白金

-

ロジウム。

)線の先端を折り

曲げたもの,白金製さじ,四ふっ化エチレン樹脂製棒又はさじなどが利用できる。加熱してい

くと試料が白金皿の底に固化して試薬と反応しにくくなるので,砂浴から降し,放冷後,固化

物を白金皿の底からはがし,よくつぶすとよい。加熱を続け,液量が少なくなり,過塩素酸の

白煙が発生する直前になると試料によっては激しく反応し,飛散することがあるので注意する。

もし,過塩素酸の白煙が発生する直前になって液面に気泡状のものが多く発生するようなら

ば四ふっ化エチレン樹脂製の時計皿で覆い,過塩素酸の白煙が発生しだしたなら,砂浴上から

降し,放冷後,時計皿と白金皿内壁を少量の水で洗い,再び加熱する。

b)

試料溶液(B)の調製  放冷後,塩酸

(1+1)5.0 ml

及び水約

20 ml

を加え,時計皿で覆い,沸騰水浴上で加

熱して溶かし

(

28

)

,プラスチック製ビーカー

(200 ml)

を受器とし,プラスチック製漏斗及びろ紙

(5

B)

を用いてろ過し,熱水で十分洗浄する

(

29

)

。放冷後,プラスチック製の全量フラスコ

100 ml(

30

)

に移し

入れ,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(

B

)とし,炎光光度法による酸化ナトリウム(16.2

及び酸化カリウム(17.2)の定量に用いる。

(

28

塩酸が揮発するので,できるだけ短時間で溶解する。

(

29

溶液中に微粒子が漏れることがあるが,測定上特に問題ない。

(

30

)  JIS K 0050

の規定によってあらかじめ,容量を検定したものを用いる。

c) 

発光強度の測定  この試料溶液(

B

の一部を取り,

炎光光度計のフレーム中に噴霧し,

波長

589.0 nm(

31

)

における発光強度を測定する。

(

31

ナトリウム用フィルターを使用してもよい。

16.2.5 

空試験  試料を用いないで,16.2.4 の操作を行う。ここで得た試料溶液(

B

)に対応する溶液を空

試験液(

B

)とする。

16.2.6 

検量線の作成(

14

)

  16.2.2. k)の検量線作成用溶液系列Ⅲを用いて 16.2.4 c)の操作を行い,酸化ナトリ

ウムの量と発光強度との関係線を作成する。

16.2.7 

計算  試料中の酸化ナトリウムの含有率は,16.2.4 c)及び 16.2.5 で得た発光強度と 16.2.6 で作成し

た検量線とから酸化ナトリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

Na

ここに,

Na

2

O

酸化ナトリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)中の酸化ナトリウムの量(

g

A

2

空試験液(

B

)中の酸化ナトリウムの量(

g

m

16.2.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

16.3 

原子吸光法

16.3.1 

要旨  16.2 に準じて試料溶液(

B

)を調製し,その一部をとり,原子吸光分析装置を用いてナトリ

ウムの吸光度を測定する。

16.3.2 

試薬  16.2.2 による。

16.3.3 

試料採取量  16.2.3 による。

16.3.4 

操作  定量操作は,次による。

a) 

試料溶液(B)の調製  16.2.4 a)及び b)によって試料溶液

(B)

を調製する。

b) 

吸光度の測定  試料溶液(

B

(

32

)

の一部を原子吸光分析装置のアセチレン−空気フレーム中に噴霧し,


27

R 2212-4

:2006

波長

589.0 nm(

33

)

における吸光度を測定する。

(

32

試料溶液(

B

)中のナトリウムの濃度が定量範囲の上限を超えるときは,試料溶液(

B

)の一定

量を全量フラスコ

100 ml

に分取し,塩酸

(1+1)

の一定量を加えて,この全量フラスコ

100 ml

の塩酸

(1+1)

の量が

5.0 ml

になるように調節し,水を標線まで加えて希釈試料溶液とする。この

希釈試料溶液について測定する。

表 11 に試料溶液(

B

)分取量と塩酸

(1+1)

の添加量の関係を示

す。

 11  試料溶液(B)分取量と塩酸(1+1)添加量との関係

試料溶液(B)分取量

ml

塩酸(1+1)添加量

ml

 5

10

20

50

4.8

4.5

4.0

2.5

(

33

試料溶液中の酸化ナトリウム濃度が高いときは,波長

589.6 nm

,又は

330.2 nm

を用いることが

できる。

16.3.5 

空試験  試料を用いないで 16.3.4 の操作を行う

(

34

)

。ここで得た試料溶液(

B

)に対応する溶液を空

試験液(

B

)とする。

(

34

(

32

)

によるときは,空試験液(

B

)も試料溶液と同様に調製する。

16.3.6 

検量線の作成(

14

)

  16.3.2 の検量線作成用溶液系列Ⅲを用いて 16.3.4 b)の操作を行い,酸化ナトリウ

ム量と吸光度との関係線

(

35

)

を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

(

35

(

32

)

による場合は,その濃度に合わせた検量線作成用溶液系列Ⅲを調製し,試料溶液と同じ波

長を用いて検量線を作成する。

16.3.7 

計算  試料中の酸化ナトリウムの含有率は,16.3.4 b)及び 16.3.5 で得た吸光度と 16.3.6 で作成した

検量線とから酸化ナトリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

100

2

1

2

×

×

=

V

m

A

A

O

Na

ここに,

Na

2

O

酸化ナトリウムの含有率[%(質量分率)]

A

1

試料溶液(B)又は希釈試料溶液中の酸化ナトリウムの量
(g)

A

2

空試験液(B)又は希釈空試験液中の酸化ナトリウムの量
(g)

V

試料溶液(B)の分取量(ml)

(分取しない場合は 100)

M

16.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

16.4 ICP

発光分光分析法

16.4.1 

要旨  16.2 に準じて試料溶液(

B

)を調製し,その一部をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いてナ

トリウムの分析線の発光強度を測定する。

16.4.2 

試薬  16.2.2 に準じる。

16.4.3 

試料採取量  16.2.3 に準じる。

16.4.4 

操作  定量操作は,次による。

a) 

試料溶液(B)の調製  16.2.4 a)及び b)によって試料溶液

(B)

を調製する。


28

R 2212-4

:2006

b) 

発光強度の測定  試料溶液(

B

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,ナ

トリウムの分析線(例えば,波長

589.59 nm

)の発光強度を測定する。

16.4.5 

空試験  試料を用いないで 16.4.4 の操作を行う。ここで得た試料溶液(

B

)に対応する溶液を空試

験液(

B

)とする。

16.4.6 

検量線の作成(

14

)

  16.4.2 の検量線作成用溶液系列Ⅲを用いて 16.4.4 b)の操作を行い,酸化ナトリウ

ムの量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

16.4.7 

計算  試料中の酸化ナトリウムの含有率は,16.4.4 及び 16.4.5 で得た発光強度と 16.4.6 で作成した

検量線とから酸化ナトリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

Na

ここに,

Na

2

O

酸化ナトリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)中の酸化ナトリウムの量(

g

A

2

空試験液(

B

)中の酸化ナトリウムの量(

g

M

16.4.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

17. 

酸化カリウムの定量方法

17.1 

定量方法の区分  酸化カリウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

炎光光度法

b) 

原子吸光法

c) ICP

発光分光分析法

17.2 

炎光光度法

17.2.1 

要旨  試料溶液(

B

)をとり,炎光光度計のフレーム中に噴霧し,カリウムの発光強度を測定する。

17.2.2 

操作  16.2.4 b)で得た試料溶液(

B

)の一部を炎光光度計のフレーム中に噴霧し,波長

766.5 nm(

36

)

における発光強度を測定する。

(

36

カリウム用フィルターを使用してもよい。

17.2.3 

空試験  16.2.5 で得た空試験液(

B

)を用いて 17.2.2 の操作を行う。

17.2.4 

検量線の作成(

14

)

  16.2.2 k)の検量線作成用溶液系列Ⅲを用いて 17.2.2 の操作を行い,酸化カリウム

の量と発光強度との関係線を作成して検量線とする。

17.2.5 

計算  試料中の酸化カリウムの含有率は,17.2.2 及び 17.2.3 で得た発光強度と 17.2.4 で作成した検

量線とから酸化カリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

K

ここに,

K

 2

O

酸化カリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)中の酸化カリウムの量(

g

A

2

空試験液(

B

)中の酸化カリウムの量(

g

M

16.2.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

17.3 

原子吸光法

17.3.1 

要旨  試料溶液(

B

)をとり,原子吸光分析装置を用いてカリウムの吸光度を測定する。

17.3.2 

操作  16.3.4 a)で得た試料溶液(

B

(

32

)

の一部を原子吸光分析装置のアセチレン−空気フレーム中

に噴霧し,波長

766.5 nm(

37

)

における吸光度を測定する。


29

R 2212-4

:2006

(

37

)

試料溶液中の酸化カリウムの濃度が高い場合は,

波長

769.9 nm

又は

404.4 nm

を用いてもよい。

17.3.3 

空試験  16.2.5 で得た空試験液(

B

(

34

)

を用いて,17.3.2 の操作を行う。

17.3.4 

検量線の作成(

14

)

  16.3.2 の検量線作成用溶液系列Ⅲを用いて 17.3.2 の操作を行い,酸化カリウムの

量と吸光度との関係線

(

35

)

を作成して,原点を通るよう平行移動して検量線とする。

17.3.5 

計算  試料中の酸化カリウムの含有率は,17.3.2 及び 17.3.3 で得た吸光度と 17.3.4 で作成した検量

線とから酸化カリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

100

2

1

2

×

×

=

V

m

A

A

O

K

ここに,

K

2

O

酸化カリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)又は希釈試料溶液中の酸化カリウムの量(

g

A

2

空試験液(

B

)又は希釈空試験液中の酸化カリウムの量(

g

V

試料溶液(

B

)の分取量(

ml

(分取しない場合は

100

M

16.3.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

17.4 ICP

発光分光分析法

17.4.1 

要旨  試料溶液(

B

)をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いてカリウムの分析線の発光強度を測定

する。

17.4.2 

操作  16.4.4 a)で得た試料溶液(

B

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,カリウムの分析線(例えば,波長

766.49 nm

)の発光強度を測定する。

17.4.3 

空試験  16.4.5 で得た空試験液(

B

)を用いて,17.4.2 の操作を行う。

17.4.4 

検量線の作成(

14

)

  16.4.2 の検量線作成用溶液系列Ⅲを用いて 17.4.2 の操作を行い,酸化カリウムの

量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

17.4.5 

計算  試料中の酸化カリウムの含有率は,17.4.2 及び 17.4.3 で得た発光強度と 17.4.4 で作成した検

量線とから酸化カリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

K

ここに,

K

2

O

酸化カリウムの含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

B

)中の酸化カリウムの量(

g

A

2

空試験液(

B

)中の酸化カリウムの量(

g

M

16.4.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

18. 

酸化クロム(Ⅲ)の定量方法

18.1 

定量方法の区分  酸化クロム

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

原子吸光法

b) ICP

発光分光分析法

18.2 

原子吸光法

18.2.1 

要旨  試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)をとり,原子吸光分析装置を用いてクロムの吸光度を測定す

る。

18.2.2 

操作  10.4.3 a)で得た試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)の一部を原子吸光分析装置のアセチレン−一酸

化二窒素フレーム中に噴霧し,波長

357.9 nm

における吸光度を測定する。

18.2.3 

空試験  10.4.4 で得た空試験液(

A-2

)又は(

A'-2

)を用いて,18.2.2 の操作を行う。


30

R 2212-4

:2006

18.2.4 

検量線の作成(

14

)

  10.4.2 k)の検量線作成用溶液系列Ⅱを用いて 18.2.2 の操作を行い,酸化クロム

(

)

の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

18.2.5 

計算  試料中の酸化クロム

(

)

の含有率は,18.2.2 及び 18.2.3 で得た吸光度と 18.2.4 で作成した検

量線とから酸化クロム

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

Cr

2

O

3

100

20

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

Cr

2

O

3

酸化クロム

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A-2

)又は(

A'-2

)中の酸化クロム

(

)

の量(

g

A

2

空試験液(

A-2

)又は(

A'-2

)中の酸化クロム

(

)

の量(

g

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

18.3 ICP

発光分光分析法

18.3.1 

要旨  試料溶液(

A'-1

)をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いて,クロムの分析線の発光強度を測

定する。

18.3.2 

操作  9.4.3 a)で得た試料溶液(

A'-1

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,クロムの分析線(例えば,波長

267.72 nm

)及び必要なら内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度を測定す

る。

18.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(

A'-1

)を用いて,18.3.2 の操作を行う。

18.3.4 

検量線の作成(

14

)

  9.4.2 p)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて,18.3.2 の操作を行い,酸化クロム

(

)

量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

18.3.5 

計算  試料中の酸化クロム

(

)

含有率は,18.3.2 及び 18.3.3 で得た発光強度と 18.3.4 で作成した検

量線とから酸化クロム

(

)

量を求め,次の式によって算出する。

Cr

2

O

3

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

Cr

2

O

3

酸化クロム

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化クロム

(

)

量(

g

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化クロム

(

)

量(

g

m

9.4.3 a)

の試料はかりとり量(

g

19. 

酸化ジルコニウム()の定量方法

19.1 

定量方法の区分  酸化ジルコニウム

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

キシレノールオレンジ吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

19.2 

キシレノールオレンジ吸光光度法

19.2.1 

要旨  試料溶液(

A

)又は(

A'

)を分取し,塩化アルミニウム及び塩化ヒドラジニウムを加えて,

妨害イオンの影響をマスキングし,塩酸の濃度を調節した後,キシレノールオレンジを加えて発色させ,

吸光度を測定する。

19.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b) 

アンモニア水(1+1)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水を用いて調製する。

c) 

塩化ヒドラジニウム溶液(150 g/L)  JIS K 8200 に規定する塩化ヒドラジニウムを用いて調製する。


31

R 2212-4

:2006

d)

塩化アルミニウム溶液(25 mgAl/ml)  JIS K 8115 に規定する塩化アルミニウム

(

)123.5 g

を水に溶か

して

1 000 ml

にする。

e)

キシレノールオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4

(

表 8

)

による。

f) 

ジルコニウム()標準液(1 mgZrO

2

/ml)

  9.4.2 k)による。

g)

ジルコニウム()標準液(0.005 mgZrO

2

/ml)

  ジルコニウム標準液

(1 mgZrO

2

/ml)

5 ml

を全量フラスコ

1 000 ml

にとり,水を標線まで加える。

h)

メチルオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4

(

表 7

)

による。

19.2.3 

操作  定量操作は,

次の手順によって行う。

a) 9.2.4 

d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から,一定量

(

38

)

を全量フラスコ

50 ml

a

)に分取する。

(

38

)

試料溶液(

A

)又は(

A'

)の分取量は,試料中の酸化ジルコニウム

(

)

の含有率に応じて

表 12

による。

 12  試料溶液の分取量

酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率

試料溶液の分取量

%(質量分率) ml

                        0.20 未満 25

                        0.50 未満 10 
      0.50 以上

5

b) a)

と同じ試料溶液の同量をビーカー

(100 ml)

に分取し,指示薬としてメチルオレンジ溶液

3

4

滴を加

え,溶液が黄色に変わるまでアンモニア水

(1+1)

を滴加する。この滴加量を

x ml

とする。

c)

全量フラスコ

50 ml

a

)に塩酸

(1+1) (4.5

7/x) ml

,塩化アルミニウム溶液

(25 mgAl/ml) 8 ml

及び塩化

ヒドラジニウム溶液

(150 g/L) 5 ml

を加え,水で約

40 ml

に薄め,軽く振り混ぜる。別の全量フラスコ

50 ml

b

)に塩酸

(1+1) 4.5 ml

,塩化アルミニウム溶液

(25 mlAl/ml) 8 ml

及び塩化ヒドラジニウム溶液

(150

g/L) 5 ml

を加え,水で約

40 ml

に薄め,軽く振り混ぜる。全量フラスコ

50 ml

a

)及び全量フラスコ

50 ml

b

)を沸騰水浴中に入れ,

15

分間加熱した後,流水中で冷却する。

d)

全量フラスコ

50 ml

a

)及び全量フラスコ

50 ml

b

)にキシレノールオレンジ溶液

5 ml

を加え,水を

標線まで加え

10

分間放置する。この溶液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,波長

535 nm

付近で

全量フラスコ

50 ml

b

)の溶液を対照液にして吸光度を測定する。

19.2.4 

空試験  試料溶液(

A

)又は(

A'

)に対応する 9.2.5 の空試験液(

A

)又は 9.3.5 の空試験液(

A'

を用いて 19.2.3 の操作を行う。空試験液(

A

)又は(

A'

)の分取量は,試料溶液(

A

)又は(

A'

)と同量と

する。

19.2.5 

検量線の作成(

14

)

  ジルコニウム

(

)

標準液

(0.005 mgZrO

2

/ml) 0

10.0 ml

[酸化ジルコニウム

(

)

して

0

0.05 mg

]を全量フラスコ

50 ml

に段階的にとり,塩酸

(1+1) 4.5 ml

,塩化アルミニウム溶液(

25

mgAl/ml

 8 ml

及び塩化ヒドラジニウム溶液(

150 g/L

5 ml

を加え,19.2.3 c)の水を加えて

40 ml

に薄め

る以降の操作を行い,酸化ジルコニウム

(

)

の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移

動して検量線とする。

19.2.6 

計算  試料中の酸化ジルコニウム

(

)

の含有率は,19.2.3 d)及び 19.2.4 で得た吸光度と 19.2.5 で作

成した検量線とから酸化ジルコニウム

(

)

の量を求め,次の式によって求める。

ZrO

2

100

250

2

1

×

×

=

V

m

A

A


32

R 2212-4

:2006

ここに,

ZrO

2

酸化ジルコニウム

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

分取した試料溶液(

A

)又は(

A'

)中の酸化ジルコ

ニウム

(

)

の量(

g

A

2

分取した空試験液(

A

)又は(

A'

)中の酸化ジルコ

ニウム

(

)

の量(

g

V

試料溶液(

A

)又は(

A'

)の分取量(

ml

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

19.3 ICP

発光分光分析法

19.3.1 

要旨  試料溶液(

A'-1

)をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いてジルコニウムの分析線の発光強度

を測定する。

19.3.2 

操作  9.4.3 a)で得た試料溶液(

A'-1

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,ジルコニウムの分析線(例えば,波長

257.14 nm

)及び必要ならば内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度

を測定する。

19.3.3 

空試験  9.4.4 で得た空試験液(

A'-1

)を用いて,19.3.2 の操作を行う。

19.3.4 

検量線の作成(

14

)

  9.4.2 p)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて,19.3.2 の操作を行い,酸化ジルコ

ニウム

(

)

の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

19.3.5 

計算  試料中の酸化ジルコニウム

(

)

の含有率は,19.3.2 及び 19.3.3 で得た発光強度と 19.3.4 で作

成した検量線とから酸化ジルコニウム

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

ZrO

2

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,

ZrO

2

酸化ジルコニウム

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A'-1

)中の酸化ジルコニウム

(

)

の量(

g

A

2

空試験液(

A'-1

)中の酸化ジルコニウム

(

)

の量(

g

m

9.4.3 a)

の試料のはかりとり量(

g

20. 

酸化りん(Ⅴ)の定量方法

20.1 

定量方法の区分  酸化りん

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

モリブデン青吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

20.2 

モリブデン青吸光光度法

20.2.1 

要旨  試料溶液(

A

)又は(

A'

)を分取し,酸の濃度を調節した後,七モリブデン酸六アンモニウ

ム及び

L(+)-

アスコルビン酸を加え,加熱してモリブデン青を発色させ,吸光度を測定する。

20.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

硫酸(1+1)  9.2.2 d)による。

b) 

水酸化ナトリウム溶液(100 g/L)  JIS K 8576 に規定する水酸化ナトリウムを用いて調製する。

c)

七モリブデン酸六アンモニウム溶液(20 g/L)  JIS K 8905 に規定する七モリブデン酸六アンモニウム

四水和物

2.12 g

を温水

20 ml

に溶かし,必要ならばろ過し,硫酸

(1+1) 60 ml

を加えて水で

100 ml

に薄

める。

d)

L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 j)による。

e)

りん()  標準液(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

  JIS K 9007 に規定する

pH

標準液用のりん酸二水素カリウム約

0.5 g


33

R 2212-4

:2006

110

±

5

℃で

3

時間加熱し,デシケーター中で放冷する。この中から

0.191 7 g

をはかりとり,ビー

カー

(200 ml)

に移し入れ,少量の水で溶かし,水とともに全量フラスコ

1 000 ml

に移し入れ,水を標

線まで加える。

f)

りん()標準液(0.01 mgP

2

O

5

/ml)

  りん

(

)

標準液

(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

を水で

10

倍に薄める。

g)  p-

ニトロフェノール溶液(2 g/L)  JIS K 8721 に規定する

p-

ニトロフェノールを用いて調製する。

20.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 9.2.4 

d)

で得た試料溶液(

A

)又は 9.3.4 a)で得た試料溶液(

A'

)から,一定量

(

39

)

を全量フラスコ

100 ml

に分取する。

(

39

)

試料溶液(

A

)又は(

A'

)の分取量は,試料中の酸化りん

(

)

の含有率に応じて

表 13 による。

 13  試料溶液(A)又は(A')の分取量

酸化りん(Ⅴ)の含有率

試料溶液(A)又は(A')の分取量

%(質量分率) ml

0.4

未満

25

0.4

以上          1.0 未満

10

1.0

以上          2.0 未満

5

2.0

以上

2(

40

)

(

40

) 20 ml

を全量フラスコ 100 ml にとり,水を標線まで加える。この溶液の 10 ml を分取

する。 

b)

指示薬として

p-

ニトロフェノール溶液

(2 g/L) 2

3

滴を加え,溶液が黄色になるまで水酸化ナトリウム

溶液

(100 g/L)

を滴加し,次に,硫酸

(1+1)

を滴加し無色とし,更に,

2

3

滴過剰に加える。七モリブデ

ン酸六アンモニウム溶液

(20 g/L) 10 ml

及び

L(+)-

アスコルビン酸溶液

(100 g/L) 2 ml

を加え,水を標線

まで加える。沸騰水浴中で

15

分間加熱した後,流水中で冷却する。この溶液の一部を分光光度計の吸

収セルにとり,波長

830 nm

付近で水を対照液にして吸光度を測定する。

備考

試料溶液(

A'

)を用いたときは,9.3.4 b)において凝集剤として加えたポリエチレンオキシドに

起因した濁りが認められる場合がある。このような場合,次のように操作する。試料溶液の一

定量

(*)

をビーカー

(100 ml)

に分取し,硝酸

5 ml

及び硫酸

(1+1) 2 ml

を加え,砂浴上で硫酸白煙を

発生させる

(**)

。放冷後,水約

30 ml

を加えて加熱し,ろ紙

(5

B)

でろ過,温水で数回洗浄す

る。ろ液及び洗液はビーカー

(100 ml)

に受け,指示薬として

p-

ニトロフェノール溶液

(2 g/L) 2

3

滴を加え,溶液が黄色になるまで水酸化ナトリウム溶液

(100 g/L)

を滴加し,次に,硫酸

(1+1)

を滴加して無色とした後,更に

2

3

滴過剰に加え,全量フラスコ

100 ml

に移し入れ,七モリ

ブデン酸六アンモニウム溶液

(20 g/L)

を加える以降の操作を行う。

(*)  (

39

)

による。

(**) 

酸化りん

(

)

の値が低値を示すことがあるので,乾固してはならない。

20.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(

A

)又は 9.3.5 で得た空試験液(

A'

)を用い 20.2.3 の操作を行う。

20.2.5 

検量線の作成  りん

(

)

標準液

(0.01 mgP

2

O

5

/ml) 0

25.0 ml

[酸化りん

(

)

として

0

0.25 mg

]を数

個の全量フラスコ

100 ml

に段階的にとり,20.2.3 b)の操作を行い,酸化りん

(

)

量と吸光度との関係線を

作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

20.2.6 

計算  試料中の酸化りん

(

)

の含有率は,20.2.3 b)及び 20.2.4 で得た吸光度と,20.2.5 で作成した検

量線とから酸化りん

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。


34

R 2212-4

:2006

100

250

2

1

5

2

×

×

=

V

m

A

A

O

P

ここに,

P

2

O

5

酸化りん

(

)

の含有率

[

(

質量分率

)]

A

1

分取した試料溶液(

A

)又は(

A'

)中の酸化りん

(

)

の量(

g

A

2

分取した空試験液(

A

)又は(

A'

)中の酸化りん

(

)

の量(

g

V

20.2.3 a)

の試料溶液(

A

)又は(

A'

)の分取量(

ml

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(

g

20.3 ICP

発光分光分析法

20.3.1 

要旨  試料溶液(

A'

)を分取し,水を加えて一定体積とする。この溶液をとり,

ICP

発光分光分析

装置を用いてりんの分析線の発光強度を測定する。

20.3.2 

試薬  試薬は,次による。

a)

酸化アルミニウム溶液(1 mg Al

2

O

3

/ml)

  9.4.2 e)による。

b)

酸化マグネシウム溶液(10 mgMgO/ml)  9.2.4  備考 a) 2)による。

c)

酸化カルシウム溶液(10 mgCaO/ml)  9.2.4  備考 a) 3)による。

d)

添加溶液Ⅰ  9.4.2 c)による。

e)

りん()標準液(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

  20.2.2 e)による。

f) 

りん()標準液(0.05 mgP

2

O

5

/ml)

  りん

(

)

標準液

(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

50 ml

を全量フラスコ

100 ml

に分

取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

g)

スカンジウム標準液(1 mgSc/ml)(

11

)

  9.4.2 l)による。

h) 

イットリウム標準液(1 mgY/ml)(

11

)

  9.4.2 m)による。

i)

内標準溶液  9.4.2 n)による。

j)

検量線作成用溶液系列Ⅳ(

14

)(

41

)

  分析試料溶液中の酸化りん

(

)

の含有率に合わせて,りん

(

)

標準液

(0.05 mgP

2

O

5

/ml)

を数個の全量フラスコ

100 ml

に段階的にとり,以下,9.4.2 p)の検量線作成用溶液系

列Ⅰに準じて調製する。

表 14 に調製例を示す。

(

41

) 9.4.2 p)

の検量線作成用溶液系列Ⅰにおいて酸化ジルコニウム

(

)

に代えてりん

(

)

標準液

(0.1

mgP

2

O

5

/ml)

を加え,この系列に代えることができる。

 14  検量線作成用溶液系列Ⅳの調製例

[

酸化アルミニウムの含有率 5  %(質量分率)の場合]

検量線作成

用溶液

添加溶液Ⅰ

内標準溶液

酸化アルミニウム溶液

(1 mgAl

2

O

3

/ml)

りん(Ⅴ)標準液

(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

P

2

O

5

溶液の

濃度

No. ml  ml

ml

ml

(mg/100

ml)

1 10  5

1.0

0

0.00

2 10  5

1.0

1

0.05

3 10  5

1.0

2

0.10

4 10  3

1.0

3

0.15

5 10  5

1.0

4

0.20

6 10  5

1.0

5

0.25

7 10  5

1.0

10

0.50

8 10  5

1.0

15

0.75

9 10  5

1.0

20

1.00

20.3.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。


35

R 2212-4

:2006

a) 

試料溶液(A'-3)の調製(

42

)

  9.3.4a)で得た試料溶液(

A'

)から

10 ml

を全量フラスコ

100 ml

に分取し,

内標準溶液

5 ml

を加え,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液

(A'-3)

とし,

ICP

発光分光分析法に

よる酸化りん

(

)

の定量に用いる。

(

42

)

試料溶液

(A'-1)

を用いてよい。

b) 

発光強度の測定  試料溶液

(A'-3)

の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,りん

の分析線,

[例えば,波長

213.62 nm(

43

)

]及び内標準元素の発光線

(

13

)

の強度を測定する。

(

43

)

銅を含む試料では,装置によっては

Cu 213.60 nm

の分光干渉を受けることがある。その場合,

真空紫外域の分析線を用いて

ICP

発光分光分析法を適用するか,20.2 によってモリブデン青吸

光光度法を適用するとよい。

20.3.4 

空試験  9.4.5 で得た空試験液(

A'

)を用いて 20.3.3 の操作を行う。ここで得た試料溶液

(A'-3)

に対

応する溶液を空試験液(

A'-3

)とする。

20.3.5 

検量線の作成(

14

)

  検量線作成用溶液系列Ⅵを用いて 20.3.3 b)の操作を行い,酸化りん

(

)

の濃度と

発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

20.3.6 

計算  試料中の酸化りん

(

)

の含有率は,20.3.3 b)及び 20.3.4 で得た発光強度と,20.3.5 で作成した

検量線とから酸化りん

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

100

250

2

1

5

2

×

×

=

V

m

A

A

O

P

ここに,

P

2

O

5

酸化りん

(

)

の含有率

[%(

質量分率

)]

A

1

試料溶液(

A'-3

)中の酸化りん

(

)

の量(

g

A

2

空試験液(

A'-3

)中の酸化りん

(

)

の量(

g

V

20.3.3 a)

の試料溶液(

A'

)の分取量(

ml

m

9.3.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

21.

酸化ほう素(Ⅲ)の定量方法

21.1 

定量方法の区分  酸化ほう素

(

)

の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

クルクミン吸光光度法(ロソシアニン法)

b) 

アゾメチン 吸光光度法

c) ICP

発光分光分析法

21.2 

クルクミン吸光光度法(ロソシアニン法)

21.2.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウムで融解した後,硫酸に溶かし,加熱して蒸発乾固し,脱水する。これ

にクルクミンを加え,放置してロソシアニンを生成させ,水

-

エタノール溶液に溶かして吸光度を測定する。

21.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

b) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

c) 

硫酸(1+11+5)  9.2.2 d)に準じて調製する。

d) 

水‐エタノール溶液  水と JIS K 8101 に規定するエタノール

(99.5)

を体積比

1

3

で混合する。

e) 

クルクミン-酢酸溶液  JIS K 8297 に規定するクルクミン

0.15 g

を石英ガラス製ビーカー

(200 ml)

には

かりとり,JIS K 8355 に規定する酢酸

100 ml

を加え,加熱して溶かす。調製後,

1

週間を過ぎたもの

は使用しない。

f) 

ほう素()標準液(1 mgB

2

O

3

/ml)

  JIS K 8863 に規定するほう酸[

99.5

(

質量分率

)

以上]をめのう乳


36

R 2212-4

:2006

鉢ですりつぶし,その約

2 g

をビーカー

(100 ml)

に薄く広げ,デシケーター中で

24

時間以上乾燥する。

その

1.776 g

をはかりとり,ビーカー

(300 ml)

に移し入れ,水

150 ml

を加えて溶かし,全量フラスコ

1

000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。合成樹脂製の容器に移す。

g) 

ほう素()標準液Ⅰ(0.02 mg B

2

O

3

/ml)

  ほう素

(

)

標準液

(1 mg B

2

O

3

/ml) 10 ml

を全量フラスコ

500 ml

に分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

h) 

ほう素()標準液Ⅱ(0.5 

µ

gB

2

O

3

/ml)

  ほう素

(

)

標準液Ⅰ

(0.02 mg B

2

O

3

/ml) 25 ml

を全量フラスコ

1 000

ml

に分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

21.2.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,

0.20 g

とする。

21.2.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料溶液(C1)の調製  乾燥した試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する

70

番。

)にはかりと

り,炭酸ナトリウム

4.0 g

を加えて混合した後,最初は低温で加熱し,次第に温度を上げ,最後は約

1

000

℃で約

10

分間加熱する。時計皿で覆って放冷した後,水

50 ml

を加え,流水中で冷却しながら注

意して硫酸

(1+5) 20 ml

を加える。反応が終わったら,沸騰水浴上に移し,時々かき混ぜながら加熱し

て溶かす。放冷後,少量の水で時計皿を洗浄して取り除き,得られた溶液

(

44

)

をプラスチック製全量フ

ラスコ

1 000 ml (

30

)

に移し入れ,水を標線まで加え,試料溶液(

C1

)とする。

(

44

)

溶液が濁っているときは,ろ紙

5

B

を用いてろ過する。

b) 

クルクミン錯体の発色  試料溶液(

C1

)の一定量

(

45

)

を白金皿

(

46

)

(例えば,JIS H 6202 に規定する

150

番。

)に分取し,硫酸

(1+1)1 ml

を加え,熱板上で加熱蒸発し,わずかに硫酸白煙が発生し始めたなら,

白金皿の底を水に約

1

分間浸して冷却する。直ちに白金皿の底の水を完全にぬぐい,クルクミン

-

酢酸

溶液

1 ml

を加え,時計皿でふたをして約

60

分間放置する。これに,水‐エタノール溶液

20 ml

を加

え,時々かき混ぜながら

30

分間放置し,クルクミン錯体を完全に溶かす。

(

45

)

試料溶液(

C1

)の分取量は,試料中の酸化ほう素

(

)

の含有率に応じ,

表 15 による。

 15  酸化ほう素(Ⅲ)の含有率と試料溶液(C1)の分取量との関係

酸化ほう素(Ⅲ)の含有率

試料溶液(C1)の分取量

%(質量分率) ml

0.2

未満 10

  0.2 以上  0.5 未満 5

  0.5 以上  1.0 未満 2

  1.0 以上  2.5 未満 1

(

46

)

白金皿は,あらかじめ,水で十分洗浄して,ほう素の付着していのないものを用いる。汚染が

認められる場合は,次のように処理して用いる。ふっ化水素酸と少量の硫酸を加え,熱板上で

加熱して付着しているかもしれないほう酸分を揮散させた後,十分に水洗し,乾燥する。

c) 

吸光度の測定  発色液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,波長

555 nm

付近で水を対照液にして

吸光度を測定する。

21.2.5 

空試験  試料を用いないで,21.2.4 の操作を行う。ただし,融解を行わない。試料溶液

(C1)

に対応

する溶液を空試験液

(C1)

とする。空試験液

(C1)

の分取量は,試料溶液

(C1)

と同量とする。


37

R 2212-4

:2006

21.2.6 

検量線の作成  ほう素

(

)

標準液Ⅱ

(0.5

µgB

2

O

3

/ml) 0

10.0 ml

[酸化ほう素

(

)

として

0

5

µg

]を

数個の白金皿

(

46

)

(例えば,JIS H 6202 に規定する

150

番。

)に段階的にとり,それぞれについて硫酸

(1+1)

1 ml

添加以降の操作を行い,得た吸光度と酸化ほう素

(

)

の量との関係線を作成し,原点を通るように平

行移動して検量線とする。

21.2.7 

計算  酸化ほう素

(

)

の含有率は,21.2.4 c)及び 21.2.5 で得た吸光度と 21.2.6 で作成した検量線と

から,酸化ほう素

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

B

2

O

3

100

000

1

2

1

×

×

V

m

A

A

ここに,

B

2

O

3

酸化ほう素

(

)

の含有率[

%(

質量分率

)

A

1

分取した試料溶液(

C1

)中の酸化ほう素

(

)

の量(

g

A

2

分取した空試験液(

C1

)中の酸化ほう素

(

)

の量(

g

m

21.2.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

V

試料溶液(

C1

)の分取量(

ml

21.3 

アゾメチン 吸光光度法

21.3.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウムで融解後,塩酸に溶かし,不溶解分を分離後,塩濃度を調節し,アゾ

メチン

H

を加えて暗所に放置して黄色の錯体を生成させ,その吸光度を測定する。

21.3.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

b) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

c) 

ほう酸  JIS K 8863 に規定するもの。

d)

ほう素()標準液(1 mgB

2

O

3

/ml)

  21.2.2 f)による。

e)

ほう素()標準液Ⅰ(0.02 mg B

2

O

3

/ml)

  21.2.2 g)による。

f) L(+)-

アスコルビン酸  JIS K 9502 に規定するもの。

g) 

アゾメチン H(ナトリウム塩)

C

7

H

12

NNaO

8

S

2

h) 

アゾメチン 溶液  ガラスビーカー

100 ml

に水約

60 ml

を入れ,アゾメチン

H

(ナトリウム塩)

1 g

L(+)-

アスコルビン酸

3 g

とを加えて溶かし,全量フラスコ

100 ml

に移し,水を標線まで加える。溶

液が透明になるまでよく振り混ぜる。溶液をプラスチック製容器に移し,冷蔵庫の中で保存する。

1

週間安定である。

i)

酢酸アンモニウム  JIS K 8359 に規定するもの。

j) 

酢酸  JIS K 8355 に規定するもの。

k) 

緩衝溶液  ガラスビーカーに酢酸アンモニウム

200 g

をとり水

200 ml

に溶かし,

酢酸

50 ml

を添加後,

全量フラスコ

500 ml

に移し入れ,ガラスビーカーを水で洗浄し,水を標線まで加える。プラスチック

製容器に保存する。

l)

アンモニア水  JIS K 8085 に規定するもの。

m)

アンモニア水(1+3)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水で調製する。

n) 

エチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム二水和物(以下,EDTA という。)  JIS K 8107 に規定す

るもの。

o) 

くえん酸一水和物  JIS K 8283 に規定するもの。

p) 

錯化溶液  JIS K 8107 に規定する

EDTA 37.2 g

及びくえん酸

5 g

をビーカーにとり,水約

300 ml

を加


38

R 2212-4

:2006

えてかき混ぜ,溶液が透明になるまでアンモニア水

(2 mol/L)

を添加する。更に,

pH

計を用いアンモニ

ア水

(2 mol/L)

を加えて

pH5

に調節する。水で

500 ml

に薄める。

q) 2

2'2''44'-ペンタメトキシトリフェニルカルビノール(ペンタメトキシレッド)

C

24

H

26

O

6

r)

エタノール(95)  JIS K 8102 に規定するもの。

s)

ペンタメトキシレッド溶液(1 g/L)

2

2'

2''

4

4'-

ペンタメトキシトリフェニルカルビノール

50 mg

をエタノール

(95) 50 ml

中に加え,穏やかに加熱しながら溶かす。この指示薬は,

pH2

3

において紫

から無色に変色する。

t) 

添加溶液Ⅳ  炭酸ナトリウム

15 g

をビーカー

500 ml

にとり,塩酸

(1+1)75 ml

を加えて溶かした後,時

計皿をして沸騰させた後,冷却して,水で

250 ml

に薄める。

21.3.3 

試料採取量  試料採取量は,

0.5 g

とする。

21.3.4 

操作  操作は,次による。

a) 

試料の融解  試料を白金るつぼ(例えば,JIS H 6202 に規定する

30

番)にはかりとり,炭酸ナトリウ

4 g

を加えて混合した後,最初は低温で加熱し,最後は約

1 000

℃で強熱して融解する。

b) 

試料溶液(C2)の調製  白金るつぼを白金ふたで覆い冷却後,るつぼごとビーカー

100 ml

に移し,温水

20 ml

及び塩酸

(1+1) 20 ml

を加えて融成物を溶かす。ビーカー

100 ml

を時計皿で覆い,静かに加熱し,

30

秒間沸騰させた後,流水中で冷却する。溶解物は,未溶解残分も含めて全量フラスコ

100 ml

移し,白金るつぼ,時計皿及び白金ふたを少量の水で洗い取り除き,その洗液も全量フラスコ

100 ml

に移す。同様にビーカー

100 ml

を少量の水で数回洗い,その洗液も全量フラスコ

100 ml

に移し,水を

標線まで加え,よく振り混ぜる。この溶液を試料溶液

(C2)

とする。

c) 

試料溶液(C2)の分取  試料溶液

(C2)

の一部を乾燥した遠心分離管(例えば,

40 ml

)にとり,遠心分離

する

(

47

)

。この溶液の一定量

(

48

)

をプラスチック製全量フラスコ

50 ml

中に分取し,一定量の添加溶液Ⅳ

を添加する

(

48

)(

49

)

(

47

)

ろ過又は静置によって試料溶液中の酸化けい素(Ⅳ)などを分離してもよい。

(

48

)

試料溶液

(C2)

の分取量及び添加溶液の添加量は,予想される酸化ほう素

(

)

の含有率によって

16

による。

 16  B

2

O

3

の含有率と試験溶液(C2)の分取量及び添加溶液の添加量との関係

酸化ほう素(Ⅲ)の含有率

%(質量分率)

試料溶液(C2)の分取量

ml

添加溶液Ⅳの添加量(

49

)

ml

0.12

未満

0.12

以上    0.50 未満

0.50

以上

25

 5

 2

 0.0

10.0

12.5

(

49

)

添加溶液の添加量は,次の式によって求めることができる。

V

add

=

2

25

S

V

ここに,

V

add

添加溶液の添加量(ml)

V

S

試料溶液(C2)の分取量(ml)

d) 

発色と吸光度の測定  指示薬としてペンタメトキシレッド溶液

(1 g/L) 2

滴と錯化溶液

5ml

とを加え,

溶液の紫が完全に消えるまでアンモニア水(

1+3

)を加えた後,緩衝溶液

5 ml

及びアゾメチン

H

溶液

5 ml

を加え,水を全量フラスコの標線まで加える。

4

時間暗所に放置後,この溶液の一部を分光光度


39

R 2212-4

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計の吸収セルにとり,波長

415 nm

付近で水を対象液にして吸光度を測定する。

21.3.5 

空試験  試料を用いないで,21.3.4 の操作を行う。ただし,融解は,行わない。試料溶液

(C2)

に対

応する溶液を空試験液

(C2)

とする。空試験液

(C2)

の分取量及び添加溶液の添加量は,試料溶液

(C2)

の場合と

同量とする。

21.3.6 

検量線の作成  ほう素

(

)

標準液Ⅰ

(0.02 mgB

2

O

3

/ml) 0

10 ml

[酸化ほう素

(

)

として

0

0.2 mg

を数個のプラスチック製の全量フラスコ

50 ml (

30

)

に段階的にとり,各々に添加溶液Ⅳ

12.5 ml

を加えた後,

21.3.4 d)

の操作を行い,酸化ほう素

(

)

の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して

検量線とする。

21.3.7 

計算  試料中の酸化ほう素

(

)

の含有率は,21.3.4 d)及び 21.3.5 で得た吸光度と 21.3.6 で作成した

検量線とから酸化ほう素

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

B

2

O

3

=

100

100

2

1

×

×

V

m

A

A

ここに,

B

2

O

3

試験中の酸化ほう素

(

)

の含有率[%

(

質量分率

)

A

1

分取した試験溶液

(C2)

中の酸化ほう素

(

)

の量

(g)

A

2

分取した空試験液

(C2)

中の酸化ほう素

(

)

の量

(g)

V

21.3.4 c)

における試験溶液

(C2)

の分取量

(ml)

m

21.3.4 a)

の試料のはかりとり量

(g)

21.4 ICP

発光分光分析法

21.4.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウムで融解後,塩酸に溶かし,その一部を分取し,

ICP

発光分光分析装置

を用いて,ほう素の分析線の発光強度を測定する。

21.4.2 

試薬  試薬は次による。

a) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

b)

塩酸  JIS K 8180 に規定するもの。

c) 

添加溶液Ⅲ  16.2.2 g)による。

d) 

添加溶液Ⅴ  炭酸ナトリウム

5 g

をプラスチック製ビーカー(

300 ml

)にとり,水

100 ml

及び塩酸

40

ml

を加え,分解する。溶液をガラス製ビーカーに移し,数分間煮沸した後,放冷し,水で

200 ml

薄める。

e)

ほう素()標準液(1 mgB

2

O

3

/ml)

  21.2.2 f)による。

f)

ほう素()標準液Ⅰ(0.02 mg B

2

O

3

/ml)

  21.2.2 g)による。

g) 

スカンジウム()標準液(1 mgSc/ml)

(

11

)

  9.4.2 l)による。

h)

イットリウム()標準液(1 mgY/ml)

(

11

)

  9.4.2 m)による。

i)

内標準溶液  9.4.2 n)による。

j)

検量線作成用溶液系列Ⅴ  分析試料溶液に合わせて,ほう素

(

)

標準液Ⅰ

(0.02 mgB

2

O

3

/ml) 0

25.0 ml

[酸化ほう素

(

)

として

0

0.5 mg

]を数個のプラスチック製全量フラスコ

100 ml

に段階的に加えた後,

試料溶液の採取量と同量の添加溶液Ⅴ,及び内標準溶液

5 ml

を加え,水を標線まで加える。

表 17 

調製例を示す。


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R 2212-4

:2006

 17  検量線作成用溶液系列Ⅴの調製例

検量線作成用

溶液

添加溶液Ⅲ

添加溶液Ⅴ

内標準溶液

ほう素(Ⅲ)標準液Ⅰ

溶液の濃度(mg/100 ml)

No. ml

ml ml

ml

B

2

O

3

1 25

10

5

0

0.0

2 25

10

5

5

0.1

3 25

10

5

10

0.2

4 25

10

5

15

0.3

5 25

10

5

20

0.4

6 25

10

5

25

0.5

21.4.3 

試料採取量  試料採取量は,

1 g

とする。

21.4.4 

操作  定量操作は,次による。

a) 

試料の融解  試料を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する

30

番。

)にはかりとり,炭酸ナトリ

ウム

5 g

を加え,混ぜ合わせた後,最初は低温で加熱し,最後は約

1 000

℃で強熱して融解する。

b) 

試料溶液(C3)の調製  るつぼを放冷した後,水

100 ml

を入れたプラスチック製ビーカ中−に入れ,加

熱(沸騰水浴上)し,融成物を溶かした後,放冷し,この溶液に塩酸

40 ml

を加え,ビーカー

300 ml

に移し,約

30

秒間煮沸して炭酸を除去した後,吸引ろ過する。ろ液を全量フラスコ

500 ml

に移し,

冷却後,水で標線まで薄める。この溶液を試料溶液

(C3)

とする。

c) 

試料溶液(C3-1)の調製  試料溶液

(C3)25 ml

をプラスチック製全量フラスコ

100 ml

に分取し,内標準溶

5 ml

を加えて,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液

(C3-1)

とする。

d) 

発光強度の測定  試料溶液(

C3-1

)の一部をとり,

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴

霧し,ほう素の分析線(例えば,波長

249.68 nm

)及び必要ならば内標準元素の発光線

(

13

)

の発光強度

を測定する。

21.4.5 

空試験  試料を用いないで,21.4.4 の操作を行う。ただし,融解は行わない。試料溶液

(C3)

及び試

料溶液

(C3-1)

に対応する溶液を,空試験液

(C3)

及び空試験液

(C3-1)

とする。

21.4.6 

検量線の作成

(

14

)

  検量線は,21.4.2 i)の検量線作成用溶液系列Ⅴ用いて,21.4.4 d)の操作を行い,

酸化ほう素

(

)

の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

21.4.7 

計算  試料中の酸化ほう素

(

)

の含有率は,21.4.4 d)及び 21.4.5 で得た発光強度と 21.4.6 で作成し

た検量線とから酸化ほう素

(

)

の量を求め,次の式によって算出する。

B

2

O

3

=

100

25

500

2

1

×

×


m

A

A

ここに,

B

2

O

3

試験中の酸化ほう素

(

)

の含有率[

%

(質量分

率)

A

1

試料溶液

(C3-1)

中の酸化ほう素

(

)

の量

(g)

A

2

空試験液

(C3-1)

中の酸化ほう素

(

)

の量

(g)

m

21.4.4 a)の試料のはかりとり量(

g


41

R 2212-4

:2006

付表  1  引用規格

JIS H 6201

  化学分析用白金るつぼ

JIS H 6202

  化学分析用白金皿

JIS K 0050

  化学分析方法通則

JIS K 0115

  吸光光度分析通則

JIS K 0116

  発光分光分析通則

JIS K 0121

  原子吸光分析通則

JIS K 8001

  試薬試験方法通則

JIS K 8005

  容量分析用標準物質

JIS K 8069

  アルミニウム(試薬)

JIS K 8085

  アンモニア水(試薬)

JIS K 8101

  エタノール(

99

5

(試薬)

JIS K 8102

  エタノール(

95

(試薬)

JIS K 8103

  ジエチルエーテル(試薬)

JIS K 8107

  エチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム二水和物(試薬)

JIS K 8115

  塩化アルミニウム(Ⅲ)

(試薬)

JIS K 8116

  塩化アンモニウム(試薬)

JIS K 8121

  塩化カリウム(試薬)

JIS K 8142

  塩化鉄(Ⅲ)六水和物(試薬)

JIS K 8180

  塩酸(試薬)

JIS K 8200

  塩化ヒドラジニウム(試薬)

JIS K 8201

  塩化ヒドロキシルアンモニウム(試薬)

JIS K 8202

  塩化

1

10

−フェナントロリニウム一水和物(試薬)

JIS K 8223

  過塩素酸(試薬)

JIS K 8283

  くえん酸一水和物(試薬)

JIS K 8297

  クルクミン(試薬)

JIS K 8355

  酢酸(試薬)

JIS K 8359

  酢酸アンモニウム(試薬)

JIS K 8529

  臭素(試薬)

JIS K 8532

L

(+)−酒石酸(試薬)

JIS K 8541

  硝酸(試薬)

JIS K 8574

  水酸化カリウム(試薬)

JIS K 8576

  水酸化ナトリウム(試薬)

JIS K 8617

  炭酸カルシウム(試薬)

JIS K 8625

  炭酸ナトリウム(試薬)

JIS K 8663

2

2

′,

2

″−ニトリロトリエタノール(試薬)

JIS K 8721

p

−ニトロフェノール(試薬)

JIS K 8783

  二硫酸カリウム(試薬)

JIS K 8819

  ふっ化水素酸(試薬)


42

R 2212-4

:2006

JIS K 8847

  ヘキサメチレンテトラミン(試薬)

JIS K 8863

  ほう酸(試薬)

JIS K 8875

  マグネシウム(試薬)

JIS K 8885

  二酸化けい素(試薬)

JIS K 8905

  七モリブデン酸六アンモニウム四水和物(試薬)

JIS K 8949

  硫化ナトリウム九水和物(試薬)

JIS K 8951

  硫酸(試薬)

JIS K 8962

  硫酸カリウム(試薬)

JIS K 9007

  りん酸二水素カリウム(試薬)

JIS K 9502

L

(+)−アスコルビン酸(試薬)

JIS K 9565

  ジアンチピリルメタン一水和物(試薬)

JIS R 1301

  化学分析用磁器るつぼ

JIS R 3503

  化学分析用ガラス器具

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8801-1

  試験用ふるい―第

1

部:金属製網ふるい