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R 2212-2

:2006

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,耐火物技術協会(TARJ)/財団法人日本規格協

会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審

議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

これによって JIS R 2212 及び JIS R 2901 は廃止され,JIS R 2212-1JIS R 2212-2JIS R 2212-3JIS R 

2212-4

及び JIS R 2212-5 に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS R 2212-2

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)けい石質耐火物中のほう酸バインダの定量方法

JIS R 2212

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS R 2212-1

第 1 部:粘土質耐火物

JIS R 2212-2

第 2 部:けい石質耐火物

JIS R 2212-3

第 3 部:高アルミナ質耐火物

JIS R 2212-4

第 4 部:マグネシア及びドロマイト質耐火物

JIS R 2212-5

第 5 部:クロム・マグネシア質耐火物

これら 5 部の日本工業規格は,分析対象となる構成成分の比が相互に大きく異なるため,分析方法は,

大きく異なるが,分析上の基本的理念は,相互に補完関係にある。また,これらの日本工業規格は,ISO/TC33

(耐火物)に提案され,国際規格原案の母体となっている。


R 2212-2

:2006

(2)

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  一般事項

1

4.

  分析項目

1

5.

  定量範囲

1

6.

  試料

2

6.1

  試料採取及び調製

2

6.2

  試料のはかり方

2

7.

  分析値のまとめ方

2

7.1

  分析回数 

2

7.2

  空試験

2

7.3

  分析値の表示 

2

7.4

  分析値の検討・採択

2

7.5

  試験報告 

3

8.

  強熱減量の定量方法

3

8.1

  定量方法 

3

8.2

  重量法

3

9.

  酸化けい素(Ⅳ)の定量方法

4

9.1

  定量方法の区分

4

9.2

  脱水重量吸光光度法併用法 

4

9.3

  凝集重量吸光光度法併用法 

7

9.4

  ふっ化水素酸処理残さ法 

8

10.

  酸化アルミニウムの定量方法

9

10.1

  定量方法の区分

9

10.2

  CyDTA-亜鉛逆滴定法 

9

10.3

  ICP 発光分光分析法

12

10.4

  原子吸光法 

15

11.

  酸化鉄(Ⅲ)の定量方法 

17

11.1

  定量方法の区分 

17

11.2

  110-フェナントロリニウム吸光光度法

17

11.3

  ICP 発光分光分析法

18

12.

  酸化チタン(Ⅳ)の定量方法

19

12.1

  定量方法の区分

19

12.2

  ジアンチピリルメタン吸光光度法 

19

12.3

  ICP 発光分光分析法

20


R 2212-2

:2006

(3)

13.

  酸化マンガン(Ⅱ)の定量方法

20

13.1

  定量方法の区分

20

13.2

  原子吸光法 

20

13.3

  ICP 発光分光分析法

22

14.

  酸化カルシウムの定量方法 

22

14.1

  定量方法の区分

22

14.2

  原子吸光法 

22

14.3

  ICP 発光分光分析法

25

15.

  酸化マグネシウムの定量方法

27

15.1

  定量方法の区分

27

15.2

  原子吸光法 

27

15.3

  ICP 発光分光分析法

27

16.

  酸化ナトリウムの定量方法 

28

16.1

  定量方法の区分

28

16.2

  炎光光度法 

28

16.3

  原子吸光法 

28

16.4

  ICP 発光分光分析法

29

17.

  酸化カリウムの定量方法 

29

17.1

  定量方法の区分

29

17.2

  炎光光度法 

29

17.3

  原子吸光法 

30

17.4

  ICP 発光分光分析法

30

18.

  酸化クロム(Ⅲ)の定量方法

31

18.1

  定量方法の区分

31

18.2

  原子吸光法 

31

18.3

  ICP 発光分光分析法

31

19.

  酸化ジルコニウム(Ⅳ)の定量方法 

32

19.1

  定量方法の区分

32

19.2

  キシレノールオレンジ吸光光度法 

32

19.3

  ICP 発光分光分析法

33

20.

  酸化りん()の定量方法

34

20.1

  定量方法の区分

34

20.2

  モリブデン青吸光光度法 

34

20.3

  ICP 発光分光分析法

36

附属書 1(規定)けい石質耐火物中のほう酸バインダの定量方法 

41

 


日本工業規格

JIS

 R

2212-2

:2006

耐火物製品の化学分析方法−

第 2 部:けい石質耐火物

Methods for chemical analysis of refractory products

Part 2:Silica refractories

1. 

適用範囲  この規格は,けい石質耐火物及びけい石質原料の化学分析方法について規定する。

2. 

引用規格  付表 1 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

3. 

一般事項  分析方法の一般事項については,JIS K 0050JIS K 0115JIS K 0116 及び JIS K 0121 

規定による。

4. 

分析項目  この規格で規定する分析項目は,次による。ただし,酸化ほう素(Ⅲ)は,附属書 で規

定する。

a)

強熱減量(LOI)

b)

酸化けい素(Ⅳ)

(SiO

2

c)

酸化アルミニウム(Al

2

O

3

d)

酸化鉄(Ⅲ)

(全鉄分)

(Fe

2

O

3

e)

酸化チタン(Ⅳ)

(TiO

2

f)

酸化マンガン(Ⅱ)

(MnO)

g)

酸化カルシウム(CaO)

h)

酸化マグネシウム(MgO)

i)

酸化ナトリウム(Na

2

O

j)

酸化カリウム(K

2

O

k)

酸化クロム(Ⅲ)

(Cr

2

O

3

l)

酸化ジルコニウム(Ⅳ)(ZrO

2

m)

酸化りん(Ⅴ)

(P

2

O

5

n)

酸化ほう素(Ⅲ)

(B

2

O

3

5. 

定量範囲  この規格の定量範囲は,表 による。ただし,この値は,強熱減量測定後の試料における

値とする。


2

R 2212-2

:2006

  1  定量範囲

単位  %(質量分率)

成  分

定量範囲

成  分

定量範囲

SiO

2

0.85

∼ 99.9

MgO

0.01

∼ 0.5

Al

2

O

3

 0.01

∼ 10.9 Na

2

O 0.01

∼  2.5

Fe

2

O

3

 0.01

∼  949.

K

2

O 0.01

∼  2.5

TiO

2

 0.01

∼  919. Cr

2

O

3

 0.01

∼  3.5

MnO 0.01

∼  919. ZrO

2

 0.01

∼  3.5

CaO 0.01

∼  949.

P

2

O

5

 0.01

∼  5.5

6. 

試料

6.1 

試料採取及び調製  試料の採取及び調製は,次による。

a)

耐火れんが及び原料は,ロットから受渡当事者間の協定に基づく数量の試料をランダムに採取する。

採取した試料は,全量を粉砕し,JIS Z 8801-1 に規定する目開き 6.7 mm のふるいを通過させ,二分器

又は四分法によって約 100 g になるまで縮分し,その全量が JIS Z 8801-1 に規定する目開き 300

µm の

ふるいを通過するまで粉砕する。

b)

不定形耐火物は,その性状によって乾状と湿状に区分し,次によって JIS Z 8801-1 に規定する目開き

300

µm のふるいを通過する試験室試料約 100 g を調製する。

1)

乾状不定形耐火物の場合  ロットからランダムに 1 袋又は 50 kg を採取し,二分器又は四分法によ

って約 100 g になるまで縮分し,その全量が JIS Z 8801-1 に規定する目開き 300

µm のふるいを通過

するまで粉砕する。

2)

湿状不定形耐火物の場合  ロットからランダムに 1 容器全量を採取し,採取容器内又は不定形耐火

物と反応しない清浄な容器内で,清浄なかくはん機などを用いて均一になるまで十分混合する。こ

の内の約 100 g をモルタルと反応しない耐熱性板(例えば,四ふっ化エチレン樹脂板。

)上にとり,

厚みが 10 mm 以下の薄い円盤状になるように広げ,

110

±5  ℃の空気浴中で 10 時間以上乾燥させる。

その全量が JIS Z 8801-1 に規定する目開き 300

µm のふるいを通過するまで粉砕する。

c) a)

又は b)によって得られた試験室試料を,四分法などによって縮分して,約 10 g とする。これを JIS Z 

8801-1

に規定する目開き 106

µm のふるいをほとんど通過するまで微粉砕し,JIS R 3503 に規定する

平形はかり瓶(50×30 mm)に薄く広げ,110±5  ℃の空気浴中で 2 時間以上加熱した後,デシケータ

ー中で放冷して保存する。これを分析試料とする。

6.2 

試料のはかり方  分析試料のはかりとりには,化学はかりを用いて規定された量を 0.1 mg のけたま

ではかる。

7. 

分析値のまとめ方

7.1 

分析回数  分析は,日を変えて 2 回繰り返す。

7.2 

空試験  分析に当たっては,空試験を行って分析値を補正する。

7.3 

分析値の表示  分析値は,乾燥ベースの%(質量分率)で表し,JIS Z 8401 によって次のように丸

める。

a)

含有率の整数部が 2 けたの場合,小数点以下 1 けたに丸める。

b)

含有率の整数部が 1 けた以下の場合,小数点以下 2 けたに丸める。

7.4 

分析値の検討・採択


3

R 2212-2

:2006

a)  2

個の分析値の差が,

表 の許容差を超えないときは,その平均を報告値とする。

b)  2

個の分析値の差が許容差を超えるときは,更に 2 回の分析を繰り返し,その差が許容差を超えない

ときは,その平均を報告値とする。これも許容差を超えるときは,4 個の分析値のメジアンを報告値

とする。

  2  分析値の許容差

単位  %(質量分率)

分析項目ごとの許容差

含有率

%(質量分率)

LOI SiO

2

Al

2

O

3

 Fe

2

O

3

TiO

2

MnO

CaO

MgO

Na

2

O

K

2

O Cr

2

O

3

 ZrO

2

P

2

O

5

∼ 0.1 未満 0.02 ― 0.01 0.01 0.01

0.01

0.02

0.02

0.02

0.02 0.01 0.01

0.02

∼ 0.2 未満 0.05 ― 0.02 0.02 0.02

0.02

0.05

0.05

0.05

0.05 0.02 0.02

0.05

∼ 0.5 未満 0.05 ― 0.03 0.03 0.03

0.05

0.05

0.05

0.05

0.05 0.03 0.03

0.05

∼ 2.5 未満 0.05 ― 0.04 0.04 0.04

0.05

0.05

― 0.05

0.05 0.05 0.05

0.05

∼ 5.5 未満 0.10 ― 0.05 0.05 ―

― 0.10

― 0.10 0.10

0.10

∼10  未満 0.2 ― 0.10  ―

∼20  未満 0.3 ―

∼50  未満 0.4 ―

50

以上 0.5

0.5

7.5 

試験報告  試験報告には,次の事項を記録する。

a)

分析所名

b)

試験年月日

c)

分析方法(JIS R 2212-2

d)

試料名及び試料に関する情報

e)

分析項目名、定量方法の区分及び分析値

8. 

強熱減量の定量方法

8.1 

定量方法  強熱減量の定量方法は,重量法による。

8.2 

重量法

8.2.1 

要旨  試料を 1 050±25  ℃で加熱し,質量の増減を測定する。

8.2.2 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,1.0 g とする。

8.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 20 番。

)又は JIS R 1301 に規定する磁器るつぼ(例えば,

PC1B

形 15 ml。

)を 1 050±25  ℃でそれぞれ約 15 分間又は約 1 時間加熱し,デシケーター中で放冷し

た後,その質量をはかる。

b)

るつぼに試料を移し入れ,その質量をはかる。

c)

るつぼにふたをしないで最初は低温で加熱し,次第に温度を上げ,最後は電気炉中で 1 050±25  ℃で

約 60 分間加熱する。るつぼにふたをしてデシケーター中で放冷した後,ふたを取ってその質量をはか

る。

8.2.4 

計算  試料中の強熱減量は,次の式によって算出する(

1

)

100

0

1

2

1

×

=

m

m

m

m

LOI


4

R 2212-2

:2006

ここに,  LOI

強熱減量[%(質量分率)

m

0

8.2.3 a)

で得た質量(g)

m

1

8.2.3 b)

で得た質量(g)

m

2

8.2.3 c)

で得た質量(g)

(

1

質量が増加した場合には,%(質量分率)の値の前に“−”

(負符号)を付ける。

9. 

酸化けい素(Ⅳ)の定量方法

9.1 

定量方法の区分  酸化けい素(Ⅳ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

脱水重量吸光光度法併用法

b) 

凝集重量吸光光度法併用法

c)

ふっ化水素酸処理残さ(渣)法  この方法は,試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率が 99  %(質量分

率)以上に適用する。

9.2 

脱水重量吸光光度法併用法

9.2.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウムで融解後,塩酸に溶かし,蒸発乾固してけい酸を脱水した後,塩酸で

可溶性塩類を溶かし,ろ過する。沈殿を強熱して質量をはかり,ふっ化水素酸を加えて,酸化けい素(Ⅳ)

を揮発させた後,再び強熱して質量をはかり,その差から主酸化けい素(Ⅳ)の量を求める。ろ液を分取

してモリブデン青吸光光度法によって,溶存酸化けい素(Ⅳ)の量を求める。両者の和から酸化けい素(Ⅳ)

の含有率を求める。

9.2.2 

試薬  試薬は,次による。これらは,プラスチック製瓶に保存する。

a) 

ふっ化水素酸  JIS K 8819 に規定するもの。

b) 

ふっ化水素酸(1+9)  a)のふっ化水素酸を用いて調製する。

c) 

塩酸  JIS K 8180 に規定するもの。

d) 

塩酸(1+11+50)  c)の塩酸を用いて調製する。

e) 

硫酸(1+1)  水 1 容をとり,これを冷却し,かき混ぜながら JIS K 8951 に規定する硫酸 1 容を加える。

f) 

ほう酸  JIS K 8863 に規定するもの。

g) 

ほう酸溶液(40 g/L)  f)のほう酸を用いて調製する。

h)

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

i)

七モリブデン酸六アンモニウム溶液(100 g/L)  JIS K 8905 に規定する七モリブデン酸六アンモニウム

四水和物 10.6 g を,水に溶かして 100 ml とする。必要ならばろ過する。保存中にモリブデン酸が析出

した場合は,新しく調製する。

j) L(+)-

酒石酸溶液(100 g/L)  JIS K 8532 に規定する L(+)-酒石酸を用いて調製する。

k)  L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  JIS K 9502 に規定する L(+)-アスコルビン酸を用いて調製し,冷暗

所に保存する。調製後 2 週間以上経過したものは使用しないほうがよい。

l)

けい素(Ⅳ)標準液(0.5 mgSiO

2

/ml)

  JIS K 8885 に規定する二酸化けい素[酸化けい素(Ⅳ)

] 0.3∼

0.5 g

を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)に取り,1 100±25  ℃で約 60 分間強熱し

た後,デシケーターに入れ放冷する。この中から 0.250 0 g を白金るつぼにはかりとり,炭酸ナトリウ

ム 2.0 g を加えて融解する。放冷後,るつぼの外底及び外壁を清浄にぬぐい,プラスチックビーカー(200

ml)

に入れ,温水 150 ml を加え,プラスチック製棒で時々かき混ぜながら融成物を溶かし,放冷後,


5

R 2212-2

:2006

水とともに全量フラスコ 500 ml に移し入れ,水を標線まで加える。直ちにプラスチック製瓶に移す。

m)

けい素(Ⅳ)標準液(0.04 mgSiO

2

/ml)

  けい素(Ⅳ)標準液(0.5 mgSiO

2

/ml)20 ml

を全量フラスコ 250 ml

に分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

n) 

エタノール(95)  JIS K 8102 に規定するエタノール(95)。

9.2.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,0.50 g とする。

9.2.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

試料の融解  試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。)にはかりとり,炭酸ナトリウム

3.0 g

と混合した後,初めは低温で加熱し(

2

)

,次第に温度を上げ,最後は電気炉中で 1 000±25  ℃で約

10

分間加熱して融解し,時計皿で覆い放冷する。

(

2

急激に加熱すると,試料が飛散するおそれがある。

b)

けい酸の脱水及びろ過(

3

)

  融成物にエタノール(95) 5 ml,塩酸(1+1) 30 ml 及び硫酸(1+1) 2 ml を加え,

時計皿でふたをして沸騰水浴上で加熱して溶かす。時計皿を水洗して除き,引き続き蒸発乾固する。

この間,時々先端を平らにしたガラス棒で析出した塩類を細かく押しつぶし,粉末にする。放冷後,

塩酸 5 ml を加え,約 1 分間放置し,熱水 30 ml を加えて沸騰水浴上で約 5 分間加熱して可溶性塩類を

溶かし,ビーカー(300 ml)を受器として,ろ紙 5 種 B を用いてろ過する。熱塩酸(1+50)で数回洗浄し,

更に熱水で塩化物イオンの反応が認められなくなるまで洗浄する。ろ液及び洗液の入ったビーカーは,

時計皿で覆い,保存する。

(

3

酸化ジルコニウム(Ⅳ)及び酸化りん(Ⅴ)をともに比較的多量に含む試料では,この操作で

酸を加えると白のりん酸ジルコニウム化合物が生成して,以降の操作での妨害となり,定量精

度の低下を招く。このような試料の場合,この操作を行う前に融成物に水 50 ml を加え,沸騰

水浴上で温浸し,白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 200 番。

)を受器とし,ろ紙 5 種 B を

用いてろ過(プラスチック漏斗を用いる。

)し,温炭酸ナトリウム溶液(10 g/L)(プラスチック

洗浄瓶を用いる。

)で 10 回洗浄する。試料溶液は,沸騰水浴上で約 20 ml になるまで濃縮した

後,b)のエタノール(95)添加以降の操作を行う。

沈殿は,ろ紙とともに白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)に入れ,硫酸(1+1)

1

滴を加え,電気炉中でろ紙を灰化後,炭酸ナトリウム 1.0 g 及びほう酸 0.5 g を加えて融解し,

塩酸(1+1) 10 ml を加え,溶かした後,全量フラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

この溶液中の酸化ジルコニウム(Ⅳ)を,誘導結合プラズマ(以下,ICP という。

)発光分光分

析法又は吸光光度法によって定量する。

c)

主酸化けい素(Ⅳ)の定量  沈殿をろ紙とともに白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。)

に入れ,硫酸(1+1) 1 滴を加え,初めは低温で加熱して,ろ紙を灰化し,1 100±25  ℃で約 60 分間加熱

する。デシケーター中で放冷した後,その質量をはかる。次いで,るつぼ中の内容物を水で潤し,硫

酸(1+1) 3 滴及びふっ化水素酸約 10 ml を加え,砂浴上で加熱して蒸発乾固する。1 100±25  ℃で約 5

分間加熱し,デシケーター中で放冷した後,質量をはかり,先の質量との差を求める。

d)

試料溶液(A)の調製  るつぼ中の残さは,炭酸ナトリウム 1.0 g 及びほう酸 0.3 g を加えて融解し,

放冷後,塩酸(1+1) 10 ml を加えて加熱して溶かし,保存したろ液に合わせる。ビーカー(300 ml)中の保

存液は,必要なら濃縮して全量フラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加える。この溶液を試料溶

液(A)とし,溶存酸化けい素(Ⅳ)及び酸化りん(Ⅴ)の定量に用いる。また,この溶液は,原子

吸光法又は吸光光度法による酸化鉄(Ⅲ)

,酸化チタン(Ⅳ)

,酸化マンガン(Ⅱ)

,酸化クロム(Ⅲ)

及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の定量に用いる。


6

R 2212-2

:2006

e)

溶存酸化けい素(Ⅳ)の定量(

4

)

  試料溶液(A)から 10 ml をプラスチック製ビーカー(100 ml)に分取

し,ふっ化水素酸(1+9) 2 ml を加え,プラスチック製棒でかき混ぜて約 10 分間放置した後,ほう酸溶

液(40 g/L)50 ml を加え,液温を 25  ℃付近にする。七モリブデン酸六アンモニウム溶液(100 g/L)2 ml

を加えてかき混ぜ,10 分間放置する。L(+)-酒石酸溶液(100 g/L)5 ml を加えてかき混ぜ,1 分間放置し

た後,L(+)-アスコルビン酸溶液(100 g/L)2 ml を加え,全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を標線まで

加え,60 分間放置する。この溶液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,波長 650 nm 付近で水を対

照液にして吸光度を測定する。

(

4

モリブデン青吸光光度法に代えて,次の

備考に示す方法(ICP 発光分光分析法)を用いること

ができる。

なお,試料中に多量の酸化りん(Ⅴ)が共存する場合には,次の

備考に示す方法を適用する

ことが望ましい。

備考  ICP 発光分光分析法

a) 

試薬  試薬は,次による。

1) 

けい素(Ⅳ)標準液(0.02 mg SiO

2

/ml)

  9.2.2 l)のけい素(Ⅳ)標準液(0.5 mgSiO

2

/ml)20 ml

を全量フラスコ 500 ml に分取して,水を標線まで加える。使用時に調製する。

2) 

マトリックス溶液  試料を用いないで 9.2.4 a)d)までの操作を行い,試料溶液(A)に相

当する溶液を調製する。

3) 

けい素(Ⅳ)の検量線作成用溶液  試料溶液の濃度に合わせけい素(Ⅳ)標準液(0.02

mgSiO

2

/ml)

を数個の全量フラスコ 100 ml に段階的にとり,マトリックス溶液 10 ml を添加

し,水を標線まで加える。

表 に調製例を示す。

  3  けい素(Ⅳ)の検量線作成用溶液の調製例

検量線作成用溶液

マトリックス溶液

けい素(Ⅳ)標準液

(0.02 mgSiO

2

/ml)

酸化けい素の濃度

No. ml

ml

(mg/100

ml)

1 10

0  0.0

2 10

5  0.1

3 10

10  0.2

4 10

15  0.3

5 10

20  0.4

6 10

25  0.5

b) 

操作  操作は,次による。

1) 

試料溶液(A)から 10 ml をとり全量フラスコ 100 ml に移し,水を標線まで加える。

2) 

この溶液の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,例えば,251.61

nm

における発光強度を測定する。

c) 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(A)を用いて,b)の操作を行う。

d) 

検量線の作成(*)  表 のけい素(Ⅳ)の検量線作成用溶液を用いて b) 2)の操作を行い,発光

強度と酸化けい素(Ⅳ)濃度との関係線を作成し,検量線とする。

(*)  検量線作成用溶液系列の測定は,試料溶液及び空試験液の測定と一連の操作として行

う。検量線は,測定時に作成する。

e) 

計算  d)で得た検量線から分取した,試料溶液(A)及び空試験液各 10 ml 中の溶存酸化けい

素(Ⅳ)の量(9.2.7 の式中,記号 A

1

及び A

2

に相当。

)を求める。


7

R 2212-2

:2006

9.2.5 

空試験  試料を用いないで 9.2.4 の操作を行う。ここで得た試料溶液(A)に対応する溶液を空試

験液(A)とする。

9.2.6 

検量線の作成  けい素(Ⅳ)標準液(0.04 mgSiO

2

/ml) 0

∼10.0 ml[酸化けい素(Ⅳ)として 0∼0.4 mg]

を数個のプラスチック製ビーカー(100 ml)に段階的に取り,それぞれに 9.2.5 で得た空試験液(A)10 ml を

加え 9.2.4 e)のふっ化水素酸(1+9)を添加する以降の操作を行い,酸化けい素(Ⅳ)の量と吸光度との関係

線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

9.2.7 

計算  試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率は,9.2.4 e)及び 9.2.5 で得た吸光度と 9.2.6 で作成した検

量線とから,溶存酸化けい素(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

(

) (

)

100

10

250

2

1

2

1

2

×

×

+

=

m

A

A

m

m

SiO

ここに,

SiO

2

酸化けい素

(

)

の含有率[%(質量分率)

M

1

9.2.4 c)

で得た質量差(

g

M

2

9.2.5

で得た質量差(

g

A

1

分取した試料溶液(

A

)中の溶存酸化けい素(Ⅳ)の

検出量(

g

A

2

分取した空試験液(

A

)中の溶存酸化けい素(Ⅳ)の

検出量(

g

m

9.2.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

9.3 

凝集重量吸光光度法併用法

9.3.1 

要旨  試料を炭酸ナトリウムとほう酸で融解後,塩酸に溶かし,ポリエチレンオキシドを加えてけ

い酸を凝集させた後,ろ過する。沈殿を強熱した後,質量をはかり,ふっ化水素酸を加えて,酸化けい素

(Ⅳ)を揮発させた後,再び強熱して質量をはかり,その差から主酸化けい素(Ⅳ)の量を求める。ろ液

を分取してモリブデン青吸光光度法によって,溶存酸化けい素(Ⅳ)の量を求める。両者の和から酸化け

い素(Ⅳ)の含有率を求める。

9.3.2 

試薬  試薬は,9.2.2 a)b),及び d)n)と同じ物のほか,次のものを用いる。

a)

ポリエチレンオキシド溶液(0.5 g/L)  ポリエチレンオキシド

0.1 g

を水

200 ml

にかき混ぜながら少量ず

つ加えて溶かす。

2

週間経過したものは,使用しない。

9.3.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,

0.50 g

とする。

9.3.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

試料の融解  試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する

75

番。

)にはかりとり,JIS K 8625 に規

定する炭酸ナトリウム

3.0 g

と JIS K 8863 に規定するほう酸

0.3 g

とを加えて混合した後,初めは低温

で加熱し

(

5

)

,次第に温度を上げ,最後は電気炉中で

1 000

±

25

℃で約

10

分間加熱して融解し

(

6

)

,時計

皿で覆い,放冷する。

(

5

急激に加熱すると,ほう酸の脱水のために,試料が飛散するおそれがある。

(

6

)

融解時間が長すぎると塩酸に溶けにくくなる。

b)

けい酸の凝集及びろ過(

3

)

  融成物にエタノール

(95)5 ml

,塩酸

(1+1) 30 ml

及び硫酸

(1+1) 2 ml

を加え,

沸騰水浴上で加熱して溶かし,そのまま約

20

分間加熱を続ける。時計皿を水洗することなく除き

(

7

)

適量の粉末ろ紙を加えてかき混ぜた後,ポリエチレンオキシド溶液

(0.5 g/L)

10 ml

を加えてよくかき


8

R 2212-2

:2006

混ぜ,

5

分間放置する。ビーカー

(300 ml)

を受器とし,ろ紙

5

B

を用いてろ過し,熱塩酸

(1+50)

で数

回洗浄し,更に熱水で塩化物イオンの反応が認められなくなるまで洗浄する。ろ液及び洗液の入った

ビーカーは,時計皿で覆い保存する。

(

7

時計皿の洗浄は,ろ過のときに行う。

c) 

主酸化けい素(Ⅳ)の定量  沈殿をろ紙とともに白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する

30

番。

に入れ,硫酸

(1+1) 1

滴を加え,初めは低温で加熱して,ろ紙を灰化し,

1 100

±

25

℃で約

60

分間加熱

する。デシケーター中で放冷した後,その質量をはかる。次いで,るつぼ中の内容物を水で潤し,硫

(1+1) 3

滴及びふっ化水素酸約

10 ml

を加え,砂浴上で加熱して蒸発乾固する。

1 100

±

25

℃で約

5

分間加熱し,デシケーター中で放冷した後,質量をはかり,先の質量との差を求める。

d)

試料溶液(A')の調製  るつぼ中の残さは,JIS K 8625 に規定する炭酸ナトリウム

1.0 g

及び JIS K 8863

に規定するほう酸

0.3 g

を加えて融解し,放冷後,塩酸

(1+1) 5 ml

を加えて加熱して溶かし,保存した

ろ液に合わせる。ビーカー

(300 ml)

中の保存溶液は,必要なら濃縮して,全量フラスコ

250 ml

に移し

入れ,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(

A'

)とし,溶存酸化けい素(Ⅳ)及び酸化りん(Ⅴ)

の定量に用いる。また,この溶液は,原子吸光法又は吸光光度法による酸化鉄(Ⅲ)

,酸化チタン(Ⅳ)

酸化マンガン(Ⅱ)

,酸化クロム(Ⅲ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の定量に用いることができる。

e) 

溶存酸化けい素(Ⅳ)の定量

(

4

)

  9.2.4 e)の手順によって操作する。

9.3.5 

空試験  試料を用いないで,9.3.4 の操作を行う。ここで得た試料溶液(

A'

)に対応する溶液を空

試験液(

A'

)とする。

9.3.6 

検量線の作成  けい素(Ⅳ)標準液

(0.04 mgSiO

2

/ml)0

10.0 ml

[酸化けい素(Ⅳ)として

0

0.4 mg

を数個のプラスチックビーカー

(100 ml)

に段階的にとり,それぞれに 9.3.5 で得た空試験液(

A'

10 ml

を加

え 9.3.4 e)のふっ化水素酸

(1+9)

を添加する以降の操作を行い,酸化けい素(Ⅳ)の量と吸光度との関係線

を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

9.3.7 

計算  試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率は,9.3.4 e)及び 9.3.5 で得た吸光度と 9.3.6 で作成した検

量線とから溶存酸化けい素(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

(

) (

)

100

10

250

2

1

2

1

2

×

×

+

=

m

A

A

m

m

SiO

ここに,

SiO

2

酸化けい素(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)

M

1

9.3.4 c)

で得た質量差(

g

M

2

9.3.5

で得た質量差(

g

A

1

分取した試料溶液(

A'

)中の溶存酸化けい素(Ⅳ)

の検出量(

g

A

2

分取した空試験液(

A'

)中の溶存酸化けい素(Ⅳ)

の検出量(

g

m

9.3.4 a)

の試料のはかりとり量(

g

9.4 

ふっ化水素酸処理残さ法

9.4.1 

要旨  試料にふっ化水素酸,硝酸及び硫酸を加えて,酸化けい素(Ⅳ)を揮散させた後,強熱して

その質量をはかり,その揮散量から主酸化けい素(Ⅳ)の含有率を求める。

9.4.2 

試薬  試薬は,次による。これらは,プラスチック瓶に保存する。


9

R 2212-2

:2006

a) 

ふっ化水素酸  JIS K 8819 に規定するもの。

b) 

硝酸  JIS K 8541 に規定するもの。

c) 

硫酸(1+1)  9.2.2 e)による。

9.4.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,

2.0 g

とする。

9.4.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料のふっ化水素酸処理  試料をあらかじめ

1 100

±

25

℃で恒量とした白金るつぼ(例えば,JIS H 

6201

に規定する

30

番。

)にはかりとり,試料を水で潤し,硫酸

(1+1) 5

滴,硝酸

2 ml

及びふっ化水素

15 ml

を加え,砂浴上で注意して加熱し,硫酸の白煙が出始めたら,砂浴から降ろす。放冷後,白

金るつぼの内壁を少量の水で洗い,硫酸

(1+1) 1

滴及びふっ化水素酸

5 ml

を加え,再び加熱して蒸発

乾固する。

b) 

ふっ化水素酸処理残さのひょう(秤)量  白金るつぼを電気炉に移し,

1 100

±

25

℃で

10

分間強熱し,

デシケーター中で放冷した後,その質量をはかる。

9.4.5 

計算  試料中の酸化けい素(Ⅳ)の含有率は,9.4.4 a)及び b)で得た質量と 8.2 の強熱減量とから,

次の式によって算出する。

(

)

LOI

m

m

m

SiO

×

=

100

2

1

2

ここに,

SiO

2

酸化けい素(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)

m

1

9.4.4 a)

で得た質量(g)

m

2

9.4.4 b)

で得た質量(g)

m

9.4.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

LOI

8.2.4

で得た強熱減量[%(質量分率)

10. 

酸化アルミニウムの定量方法

10.1 

定量方法の区分  酸化アルミニウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

シクロヘキサンジアミン四酢酸(CyDTA)-亜鉛逆滴定法  この方法は,酸化アルミニウムの含有率が酸

化鉄(Ⅲ)

,酸化チタン(Ⅳ)

,酸化マンガン(Ⅱ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率の合量より

多い試料についてだけ適用する。

b) ICP

発光分光分析法  この方法は,酸化アルミニウムの含有率 8  %(質量分率)以下の試料に適用す

る。

c) 

原子吸光光度法  この方法は,酸化アルミニウムの含有率 1  %(質量分率)以下の試料に適用する。

10.2 CyDTA-

亜鉛逆滴定法

10.2.1 

要旨  試料をふっ化水素酸,硫酸及び硝酸で分解し,蒸発乾固した後,炭酸ナトリウムとほう酸で

融解し,塩酸に溶かして一定体積とする。この試料溶液(B)をとり,一定過剰量の CyDTA を加え,アン

モニア水で pH を調節してアルミニウム-CyDTA キレートを生成させ,ヘキサメチレンテトラミンを加えて

pH

を再調節した後,キシレノールオレンジを指示薬として,残った CyDTA 量を亜鉛溶液で逆滴定する。

別に求めた酸化鉄(Ⅲ)の量,酸化チタン(Ⅳ)の量及び酸化マンガン(Ⅱ)の量を補正して,酸化アル

ミニウムの含有率を算出する。

10.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

ほう酸  JIS K 8863 に規定するもの。

b) 

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。


10

R 2212-2

:2006

c) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

d) 

ふっ化水素酸  JIS K 8819 に規定するもの。

e) 

硝酸  JIS K 8541 に規定するもの。

f) 

硫酸(1+1)  9.2.2 e)による。

g) 

アンモニア水(1+119)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水を用いて調製する。

h) 

ヘキサメチレンテトラミン  JIS K 8847 に規定するもの。

i)

0.01 mol/L CyDTA

溶液  シクロヘキサンジアミン四酢酸一水和物 3.65 g に水酸化ナトリウム溶液(100

g/L)8 ml

及び水約 150 ml を加え,加熱して溶かす。放冷後,水を加えて 1 000 ml とする。

j)

0.01 mol/L

亜鉛溶液  調製方法及びファクターの計算方法は,JIS K 8001 の 4.5(1.3)に準じる。

k)

キシレノールオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 沈殿滴定,酸化還元滴

定,錯滴定など)による。

l)

メチルオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 中和滴定用)による。

10.2.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量の目安は,表 による。

  4  試料のはかりとり量の目安(

8

)

酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ)

,酸化チタン(Ⅳ)

,酸化マ

ンガン(Ⅱ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率の合量

%(質量分率)

試料のはかりとり量

g

0.15

以上          0.15 未満

0.5

0.15

以上          0.25 未満

0.4

0.25

以上          0.55 未満

0.2

0.55

以上          1.05 未満

0.1

              1.05 以上           0.5

(

8

)

表 の試料のはかり取り量は一つの目安であり,必要に応じ加減する。 

10.2.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

試料溶液(B)の調製  試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。)にはかりとり,水で

潤し,硫酸(1+1) 3 ml,硝酸 2 ml 及びふっ化水素酸 30 ml(

9

)

を加え,よくかき混ぜ,砂浴上で注意して

加熱し(

10

)

,硫酸の白煙が出始めるまで蒸発する。放冷後,白金皿の内壁を少量の水で洗い,再び加熱

して蒸発乾固する。炭酸ナトリウム 2.0 g 及びほう酸 1.0 g を加え,初めは低温で加熱し,次第に温度

を上げ 1 100±25  ℃で約 10 分間強熱して融解する。放冷後,塩酸(1+1) 30 ml 及び硫酸(1+1) 2 ml を加

え,沸騰水浴上で加熱して溶かし,放冷後,全量フラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

この溶液を試料溶液(B)とし,酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ)

,酸化チタン(Ⅳ)

,酸化マンガン

(Ⅱ)

,酸化クロム(Ⅲ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の定量に用いる。

(

9

ふっ化水素酸の添加量は,試料のはかりとり量によって加減するとよい。

(

10

)

白金皿の内容物のかき混ぜには,太めの白金合金(例えば,白金-ロジウム。

)線の先端を折り

曲げたもの,白金製さじ,四ふっ化エチレン樹脂製棒,四ふッ化エチレン樹脂製さじなどが利

用できる。加熱して分解を続け,液量が少なくなり,硫酸の白煙が発生する直前になると試料

によっては激しく反応し,飛散することがあるので注意する。もし,硫酸の白煙が発生する直

前になって液面に気泡状のものが多く発生するようなら,四ふっ化エチレン樹脂製時計皿で覆

い,硫酸の白煙が発生しだしたなら,砂浴上から降し,放冷後,時計皿と白金皿の内壁とを少

量の水で洗い,再び加熱する。

b)

試料溶液(B)から 100 ml をビーカー(300 ml)に分取し,0.01 mol/L CyDTA 溶液の一定過剰量(

11

)

を加


11

R 2212-2

:2006

え,水で約 160 ml に薄める。

(

11

0.01 mol/L CyDTA

溶液の添加量は,試料中の酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ)

,酸化チタン(Ⅳ)

酸化マンガン(Ⅱ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率の合量に応じて

表 による。

  5  0.01 mol/L CyDTA 溶液添加量

酸化アルミニウム,酸化鉄(Ⅲ)

,酸化チタン(Ⅳ)

酸化マンガン(Ⅱ)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)の

含有率の合量

%(質量分率)

0.01 mol/L CyDTA

溶液の添加量

ml

1

以上            1 未満

5

1

以上            2 未満 10

2

以上            5 未満 20

5

以上            8 未満 30

8

以上          10 未満 40

10

以上          10 未満 60

c)

ヘキサメチレンテトラミン 1 g を加え,指示薬としてメチルオレンジ溶液 1 滴を加え,溶液がわずか

にだいだい色(pH 3)を帯びるまでアンモニア水(1+1),次いで,アンモニア水(1+9)を加え約 5 分間放

置する。もし,アンモニア水を加え過ぎた場合は,塩酸(1+1)を加え,赤に戻してから同様の調節を行

う。

ヘキサメチレンテトラミンを少量ずつ加えて,pH 5.5∼5.8 とした後,指示薬としてキシレノールオ

レンジ溶液 4,5 滴を加え,0.01 mol/L 亜鉛溶液で滴定する。終点付近になったらよくかき混ぜながら

ゆっくりと滴定し,黄色がわずかに赤味を帯びた点を終点とする。滴定中は,液中に pH 計のガラス

電極を浸して pH 5.2 を外れないように留意する。pH 5.2 を外れたならばヘキサメチレンテトラミンを

加え,pH 5.2∼5.8 を維持するようにする。

10.2.5 

空試験  試料を用いないで,10.2.4 の操作を行う。ここで得た試料溶液(B)に対応する溶液を空

試験液(B)とする。空試験液の分取量及び 0.01 mol/L CyDTA 溶液の添加量は,試料溶液の場合と同量と

する。

10.2.6 

計算  試料中の酸化アルミニウム含有率は,次の式によって算出する。

(

)

100

100

250

0005098

.

0

1

2

3

2

×

×

×

×

=

m

F

V

V

O

Al

−[(Fe

2

O

3

+TiO

2

)

×0.638+MnO×0.719+ZrO

2

×0.414]

ここに,

Al

2

O

3

酸化アルミニウムの含有率[%(質量分率)

V

1

10.2.4 c)

の 0.01 mol/L 亜鉛溶液の使用量(ml)

V

2

10.2.5

の 0.01 mol/L 亜鉛溶液の使用量(ml)

F

0.01 mol/L

亜鉛溶液のファクター

m

10.2.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

Fe

2

O

3

11.2.6

又は 11.3.5 で求めた酸化鉄(Ⅲ)の含有率[%

(質量分率)

TiO

2

12.2.6

又は 12.3.5 で求めた酸化チタン(Ⅳ)の含有

率[%(質量分率)

MnO

13.2.6

又は 13.3.5 で求めた酸化マンガン(Ⅱ)の含

有率[%(質量分率)

ZrO

2

19.2.6

又は 19.3.5 で求めた酸化ジルコニウム(Ⅳ)

の含有率[%(質量分率)


12

R 2212-2

:2006

10.3 ICP

発光分光分析法

10.3.1 

要旨  試料をふっ化水素酸,硫酸及び硝酸で分解し,蒸発乾固した後,炭酸ナトリウムとほう酸と

で融解し,塩酸に溶解して定容とする。この試料溶液(B')を取り,ICP 発光分光分析装置を用いてアル

ミニウム分析線の発光強度を測定する。

10.3.2 

試薬  試薬は,次による。

a)

ほう酸  JIS K 8863 に規定するもの。

b)

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

c) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

d)

ふっ化水素酸  JIS K 8819 に規定するもの。

e)

硝酸  JIS K 8541 に規定するもの。

f)

硫酸(1+1)  9.2.2 e)による。

g)

添加溶液Ⅰ  炭酸ナトリウム 2.0 g 及びほう酸 1.0 g を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。)

にはかりとり,塩酸(1+1) 35 ml 及び硫酸(1+1) 2 ml を徐々に加えて分解し,沸騰水浴上で加熱して二

酸化炭素を追い出す。放冷後,水で 250 ml に薄める。

h)

アルミニウム標準液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

  JIS K 8069 に規定するアルミニウム[99.9  %(質量分率)以上]

の適量をとり,表面を塩酸(1+3)で洗浄し,水,JIS K 8101 に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103

に規定するジエチルエーテルで順次洗浄した後,直ちにデシケーターに入れ約 12 時間乾燥する。その

0.529 2 g

を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 100 番。

)にはかりとり,白金皿を時計皿で覆い,

塩酸(1+1) 20 ml を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かし,放冷後,全量フラスコ 1 000 ml に水とともに

移し入れ,水を標線まで加える。

i) 

鉄(Ⅲ)標準液(1 mgFe

2

O

3

/ml)

  鉄[99.9  %(質量分率)以上]の適量をとり,表面を塩酸(1+3)で洗

浄し,水,JIS K 8101 に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定するジエチルエーテルで順

次洗浄した後,直ちにデシケーターに入れ約 12 時間乾燥する。その 0.699 4 g をはかりとり,ビーカ

ー(200 ml)に移し,ビーカーを時計皿で覆い,塩酸(1+1) 40 ml を加えて沸騰水浴上で加熱して溶かし,

放冷後,全量フラスコ 1 000 ml に水とともに移しいれ,水を標線まで加える。

j) 

チタン(Ⅳ)標準液(1 mgTiO

2

/ml)

  チタン[99.9  %(質量分率)以上]の適量をとり,表面を,塩酸

(1+3)

で洗浄し,水,JIS K 8101 に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定するジエチルエー

テルで順次洗浄した後,直ちにデシケーターに入れ,約 12 時間乾燥する。その 0.599 4 g を白金皿(例

えば,JIS H 6202 に規定する 100 番。

)にとり,白金皿を四ふっ化エチレン樹脂製時計皿で覆い,ふっ

化水素酸 20 ml,硫酸(1+1) 30 ml 及び硝酸 1 ml を加え,沸騰水浴上で加熱して溶かす。時計皿を水で

洗って取り除き,砂浴上で硫酸の濃い白煙が出るまで加熱する。放冷後,白金皿の内壁を少量の水で

洗い,再び加熱して白煙を発生させる。放冷後,水を加え,全量フラスコ 1 000 ml に水とともに移し

入れ,水を標線まで加える。

k) 

マンガン(Ⅱ)標準液(1 mgMnO/ml)  マンガン[99.9  %(質量分率)以上]の適量をとり,表面を

塩酸(1+3)で洗浄し,水,JIS K 8101 に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定するジエチル

エーテルで順次洗浄した後,直ちにデシケーターに入れ,約 12 時間乾燥する。その 0.774 5 g をはか

りとり,ビーカー(200 ml)に移し,ビーカーを時計皿で覆い,塩酸(1+1) 20 ml を加えて沸騰水浴上で加

熱して溶かし,放冷後,全量フラスコ 1 000 ml に水とともに移し入れ,水を標線まで加える。

l) 

カルシウム標準液(1 mgCaO/ml)  JIS K 8617 に規定する炭酸カルシウム[99.9  %(質量分率)以上]


13

R 2212-2

:2006

2 g

を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)に取り,105  ℃で約 2 時間加熱した後,デ

シケーター中に入れ,放冷する。この中から 1.784 8 g をはかりとり,ビーカー(200 ml)に移し入れ,

ビーカーを時計皿で覆い,塩酸(1+1)10 ml を徐々に加えて溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

m) 

マグネシウム標準液(1 mgMgO/ml)  JIS K 8875 に規定するマグネシウム[99.9  %(質量分率)以上]

の表面を塩酸(1+1)で洗浄し,水,JIS K 8101 に規定するエタノール(99.5)及び JIS K 8103 に規定する

ジエチルエーテルで,順次,洗浄して,直ちにデシケーター中に入れ約 12 時間乾燥する。その 0.603 0

g

をはかりとり,ビーカー(200 ml)に移し入れ,ビーカーを時計皿で覆い,塩酸(1+1) 10 ml を徐々に加

えて溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

n) 

クロム(Ⅲ)標準液(1 mgCr

2

O

3

/ml)

  JIS K 8005 に規定する二クロム酸化カリウム約 2.5 g を 150±5  ℃

で約 60 分間加熱し,デシケーター中で放冷する。K

2

Cr

2

O

7

 100

%(質量分率)に対しその 1.935 6 g

をはかりとり,ビーカー(200 ml)に移し入れ(

12

)

,少量の水に溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。

(

12

例えば,白金製はかりとり皿上に正しくはかりとり,飛散しないように注意してビーカーに移

し,少量の水で付着残留物を洗い移す。

o) 

ジルコニウム(Ⅳ)標準液(1 mgZrO

2

/ml)

  酸化ジルコニウム(Ⅳ)

[99.9  %(質量分率)以上]約 0.3

g

を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)にとり,1 100±25  ℃で約 60 分間加熱し,

デシケーター中で放冷する。その 0.200 0 g を白金るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)に

はかりとり,JIS K 8783 に規定する二硫酸カリウム 4 g を加えて融解する。放冷後,白金るつぼごと

ビーカー(200 ml)に入れ,硫酸(1+9) 100 ml を加えて加熱して溶かす。放冷後,白金るつぼを水で洗っ

て取り出し,水とともに全量フラスコ 200 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

p) 

スカンジウム標準液(1 mgSc/ml)(

13

)

  酸化スカンジウム約 0.2 g を 110±5  ℃で約 60 分間加熱し,デシ

ケーター中で放冷し,その中から 0.153 4 g をはかりとり,ビーカー(100 ml)に移し入れ,塩酸(1+1) 10

ml

を加え,加熱して溶かす。放冷後,水とともに全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を標線まで加

える。

(

13

市販の標準溶液を用いてもよい。

q) 

イットリウム(Ⅲ)標準液(1 mgY/ml)(

13

)

  酸化イットリウム(Ⅲ)約 0.2 g を 110±5  ℃で約 60 分間

加熱し,デシケーター中で放冷し,その中から 0.127 0 g をはかりとり,ビーカー(100 ml)に移し入れ,

塩酸(1+1) 10 ml を加え,加熱して溶かす。放冷後,水とともに全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を

標線まで加える。

r) 

内標準溶液  スカンジウム標準液(1 mgSc/ml)又はイットリウム(Ⅲ)標準液(1 mgY/ml)の 10 ml を全

量フラスコ 100 ml に分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

s) 

混合標準溶液Ⅰ(0.10 mgAl

2

O

3

/ml

0.04 mgFe

2

O

3

/ml

0.01 mgTiO

2

/ml

0.01 mgMnO/ml0.04 mgCaO/ml

0.01 mgMgO/ml

0.04 mgCr

2

O

3

/ml

0.04 mgZrO

2

/ml)

  アルミニウム標準液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

,鉄(Ⅲ)

標準液(1 mgFe

2

O

3

/ml)

,チタン(Ⅳ)標準液(1 mgTiO

2

/ml)

,マンガン(Ⅱ)標準液(1 mgMnO/ml),カル

シウム標準液(1 mgCaO/ml),マグネシウム標準液(1 mgMgO/ml),クロム(Ⅲ)標準液(1 mgCr

2

O

3

/ml)

及びジルコニウム(Ⅳ)標準液(1 mgZrO

2

/ml)

のそれぞれを 100 ml,40 ml,10 ml,10 ml,40 ml,10 ml,

40 ml

及び 40 ml を全量フラスコ 1 000 ml にとり,水を標線まで加える。

t) 

検量線作成用溶液系列Ⅰ(

14

)

  分析試料溶液の種類に合わせ,混合標準溶液Ⅰを数個の全量フラスコ

100 ml

に段階的にとり,それぞれの全量フラスコ 100 ml に添加溶液Ⅰ 10 ml 及び内標準溶液 5 ml を


14

R 2212-2

:2006

加え,水を標線まで加える。

表 に調製例を示す。

(

14

分析試料の組成及び使用する分析装置の種類・性能に応じて,最適な検量線作成用溶液を調製

する。

  6  検量線作成用溶液系列Ⅰの調製例

検量線作成用

溶液

添加溶液Ⅰ  内標準溶液

混合標準

溶液Ⅰ

溶液濃度

(mg/100 ml)

No. ml ml

ml

Al

2

O

3

Fe

2

O

3

TiO

2

CaO

MgO MnO  Cr

2

O

3

ZrO

2

1

10

5

0

0.00  0.00 0.00

0.00

0.00 0.00 0.00 0.00

2

10

5

1

0.10  0.04 0.01

0.04

0.01 0.01 0.04 0.04

3

10

5

2

0.20  0.08 0.02

0.08

0.02 0.02 0.08 0.08

4

10

5

3

0.30  0.12 0.03

0.12

0.03 0.03 0.12 0.12

5

10

5

4

0.40  0.16 0.04

0.16

0.04 0.04 0.16 0.16

6

10

5

5

0.50  0.20 0.05

0.20

0.05 0.05 0.20 0.20

7

10

5

10

1.00  0.40 0.10

0.40

0.10 0.10 0.40 0.40

8

10

5

15

1.50  0.60 0.15

0.60

0.15 0.15 0.60 0.60

9

10

5

20

2.00  0.80 0.20

0.80

0.20 0.20 0.80 0.80

10.3.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量の目安は,表 による。

  7  試料のはかりとり量(

8

)

酸化けい素(Ⅳ)及び強熱減量以外の成分の含有率の合量

%(質量分率)

試料のはかりとり量

g

0.1

以上          0.1 未満 5

0.1

以上          0.5 未満 2

0.5

以上          0.5 未満 1

10.3.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

試料溶液(B')の調製  試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。)にはかりとり,水で

潤し,硫酸(1+1) 3 ml,硝酸 2 ml 及びふっ化水素酸 30 ml を加え,よくかき混ぜ,砂浴上で注意して加

熱して分解し(

10

)

,硫酸の白煙が出始めるまで蒸発する。放冷後,白金皿の内壁を少量の水で洗い,再

び加熱して蒸発乾固する。炭酸ナトリウム 2.0 g 及びほう酸 1.0 g を加え,初めは低温で加熱し,次第

に温度を上げ 1 100±25  ℃で約 10 分間強熱して融解する。放冷後,塩酸(1+1) 30 ml 及び硫酸(1+1) 2 ml

を加え,沸騰水浴上で加熱して溶かし,放冷後,全量フラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加え

る。この溶液を試料溶液(B')とする。

b)

試料溶液(B'-1)の調製  試料溶液(B')から 10 ml を全量フラスコ 100 ml に分取し,内標準溶液 5 ml

を加え,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(B'-1)とし,ICP 発光分光分析法による酸化アル

ミニウム(10.3

,酸化鉄(Ⅲ)

11.3

,酸化チタン(Ⅳ)

12.3

,酸化マンガン(Ⅱ)

13.3

,酸化カ

ルシウム(14.3

,酸化マグネシウム(15.3

,酸化クロム(Ⅲ)

18.3)及び酸化ジルコニウム(Ⅳ)

19.3

の定量に用いる。

c)

発光強度の測定  試料溶液(B'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,

アルミニウムの分析線(例えば,波長 396.15 nm。

)及び必要なら内標準元素の発光線(

15

)

の強度を測定

する。

(

15

内標準元素及び利用する波長は,分析線の種類及び分析線の波長などを考慮して決定する。


15

R 2212-2

:2006

10.3.5 

空試験  試料を用いないで,10.3.4 の操作を行う。ここで得た試料溶液(B')に対応する溶液を空

試験液(B')

,試料溶液(B'-1)に対応する溶液を空試験液(B'-1)とする。

10.3.6 

検量線の作成(

16

)(

17

)

  検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 10.3.4 c)の操作を行い,酸化アルミニウム

の濃度と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

(

16

) 9.2.4

備考の注(*)による。

(

17

例えば,含有率 3  %(質量分率)以上の成分の定量においては,各種の測定環境の変動に対応

するために,分析線の発光強度を内標準元素の発光強度によって補正する検量線法(比強度法)

を用いてもよい。

10.3.7 

計算  試料中の酸化アルミニウムの含有率は,10.3.4 c)及び 10.3.5 で得た発光強度と 10.3.6 で作成

した検量線とから酸化アルミニウムの量を求め,次の式によって算出する。

Al

2

O

3

=

100

10

250

2

1

×

×

m

A

A

ここに,  Al

2

O

3

: 酸化アルミニウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(B'-1)中の酸化アルミニウムの量(g)

A

2

空試験液(B'-1)中の酸化アルミニウムの量(g)

m

10.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

10.4 

原子吸光法

10.4.1 

要旨  試料をふっ化水素酸,硫酸及び硝酸で分解し,蒸発乾固した後,炭酸ナトリウムとほう酸と

で融解し,塩酸に溶かして一定体積とする。この試料溶液(B'')を取り,塩化鉄(Ⅲ)を加えてアンモニ

ア水で中和してアルミニウムを共沈させ,ろ別後,塩酸に溶かして一定体積とする。この試料溶液(B''-1)

をとり,原子吸光分析装置を用いてアルミニウムの吸光度を測定する。

10.4.2 

試薬  試薬は,10.3.2a)f)及び h)と同じもののほか,次のものを用いる。

a) 

アンモニア水(1+11+9)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水を用いて調製する。

b)

塩化アンモニウム溶液(20 g/L)  JIS K 8116 に規定する塩化アンモニウム 10 g を水 500 ml に溶かし,メ

チルレッド溶液(JIS K 8001 

表 による)1 滴を加え,黄色を呈するまでアンモニア水(1+9)を滴加す

る。加熱して赤に戻ったら,アンモニア水(1+9)を追加する。

c) 

塩化鉄(Ⅲ)溶液(10 g/L)  JIS K 8142 に規定する塩化鉄(Ⅲ)六水和物 16.5 g に塩酸(1+1) 10 ml を加

え,水で 1 L に薄める。

d)

メチルレッド溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 7  中和滴定用)による。

e) 

アルミニウム標準液(0.1 mgAl

2

O

3

/ml)

  10.3.2 h)のアルミニウム標準液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

の 100 ml を全量

フラスコ 1 000 ml にとり,水を標線まで加える。

f) 

検量線作成用溶液系列Ⅱ(

14

)

  分析試料溶液の種類に合わせ,アルミニウム標準液(0.1 mgAl

2

O

3

/ml)

を数

個の全量フラスコ 100 ml に段階的にとり,塩化鉄(Ⅲ)溶液(10 g/L)2 ml を加え,水を標線まで加える。

表 に調製例を示す。


16

R 2212-2

:2006

  8  検量線作成用溶液系列Ⅱの調製例

検量線作成用

溶液

塩化鉄(Ⅲ)溶液

塩酸(1+1)

アルミニウム標準液(0.1 mgAl

2

O

3

/ml) Al

2

O

3

溶液の濃度

No. ml ml

ml

(mg/100

ml)

1 2 5

0

0.00

2 2 5

2

0.20

3 2 5

4

0.40

4 2 5

6

0.60

5 2 5

10

1.00

6 2 5

15

1.50

7 2 5

20

2.00

8 2 5

30

3.00

9 2 5

40

4.00

10.4.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量の目安は,表 による。

  9  試料のはかりとり量の目安(

8

)

酸化アルミニウムの含有率

%(質量分率)

試料のはかりとり量

g

0.1

以上      0.1 未満

5

0.1

以上      0.5 未満

2

0.5

以上      1.0 未満

1

1.5

以上      1.0 未満

0.5

10.4.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料溶液(B'')の調製  試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。)にはかりとり,水で

潤し,硫酸(1+1) 3 ml,JIS K 8541 に規定する硝酸 2 ml 及び JIS K 8819 に規定するふっ化水素酸 30 ml

を加え,よくかき混ぜ,砂浴上で注意して加熱して分解し(

10

)

,硫酸の白煙が出始めるまで蒸発する。

放冷後,白金皿の内壁を少量の水で洗い,再び加熱して蒸発乾固する。炭酸ナトリウム 2.0 g 及びほう

酸 1.0 g を加え,初めは低温で加熱し,

次第に温度を上げ 1 100±25  ℃で約 10 分間加熱して融解する。

放冷後,塩酸(1+1) 30 ml 及び硫酸(1+1) 2 ml を加え,沸騰水浴上で加熱して溶かし,冷却後,全量フ

ラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(B'')とする。

b) 

水酸化物沈殿の調製  試料溶液(B'')から 100 ml をビーカー300 ml に分取し,塩酸(1+1) 5 ml,塩化

鉄(Ⅲ)溶液(10 g/L)2 ml 及びメチルレッド溶液を加え,時計皿でふたをして沸騰するまで加熱する。

時計皿を取り,穏やかに煮沸し,沈殿が生じるまでアンモニア水(1+1)を滴加する。この間ガラス棒で

十分にかき混ぜる。引き続き,ガラス棒でかき混ぜながらアンモニア水(1+9)をわずかにアンモニア臭

が生じるまで滴加し,中和する。これに,更に過剰にアンモニア水(1+9)  約 10 滴を加えて,約 1 分間

煮沸した後,沸騰水浴上で約 10 分間加熱して沈殿を熟成させる。

c) 

試料溶液(B''-1)の調製  この沈殿をろ紙 5 種 A を用いてろ過し,温塩化アンモニウム溶液(20 g/L)

で 3 回洗浄した後,温水で更に 1 回洗浄し,少量の水で沈殿を元のビーカー(300 ml)  に洗い移す。こ

れに塩酸(1+1) 5 ml を加え,加熱して沈殿を溶かした後,この溶液を元のろ紙を用いてろ過し,温水

で洗浄する。放冷後,このろ液を全量フラスコ 50 ml に移し入れ,水を標線まで加える。この溶液を

試料溶液(B''-1)とする。

d) 

吸光度の測定  溶液の一部を取り,原子吸光分析装置の一酸化二窒素-アセチレンフレーム中に噴霧し,


17

R 2212-2

:2006

波長 309.3 nm における吸光度を測定する。

10.4.5 

空試験  試料を用いないで,10.4.4 の操作を行う。ここで得た試料溶液(B'')に対応する溶液を空

試験液(B'')

,また,試料溶液(B''-1)に対応する溶液を空試験液(B''-1)とする。

10.4.6 

検量線の作成(

16

)

  検量線作成用溶液系列Ⅱを用いて 10.4.4 d)の操作を行い,酸化アルミニウム濃

度と吸光度との関係線を作成し,検量線とする。

10.4.7 

計算  試料中の酸化アルミニウムの含有率は,10.4.4 d)及び 10.4.5 で得た吸光度と 10.4.6 で作成し

た検量線とから酸化アルミニウム量を求め,次の式によって算出する。

Al

2

O

3

=

100

100

250

2

1

×

×

m

A

A

ここに,  Al

2

O

3

: 酸化アルミニウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(B''-1)中の酸化アルミニウム量(g)

A

2

空試験液(B''-1)中の酸化アルミニウム量(g)

m

10.4.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

11. 

酸化鉄(Ⅲ)の定量方法

11.1 

定量方法の区分  酸化鉄(Ⅲ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 1

10-フェナントロリン吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

11.2 1

10-フェナントロリニウム吸光光度法

11.2.1 

要旨  試料溶液(A),(A')又は(B)を分取し,L(+)-アスコルビン酸で鉄を還元し,塩化 1,10-

フェナントロリニウムを加え,酢酸アンモニウムで pH を調節して鉄を発色させ,吸光度を測定する。

11.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a)

  L(+)-

酒石酸溶液(100 g/L)  9.2.2 j)による。

b) 

酢酸アンモニウム溶液(200 g/L)  JIS K 8359 に規定する酢酸アンモニウムを用いて調製する。

c)

L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 k)による。

d)

塩化 110-フェナントロリニウム溶液(1 g/L)  JIS K 8202 に規定する塩化 1,10-フェナントロリニウ

ム一水和物 1 g を水に溶かして 1 000 ml に薄め,冷暗所に保存する。ただし,保存中に着色した場合

は,新しく調製する。

e)

鉄(Ⅲ)標準液(1 mgFe

2

O

3

/ml)

  10.3.2 i)による。

f)

鉄(Ⅲ)標準液(0.04 mgFe

2

O

3

/ml)

  鉄(Ⅲ)標準液(1 mgFe

2

O

3

/ml)

を,水で 25 倍に薄める。

11.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 9.2.4 

d)

で得た試料溶液(A)

9.3.4 d)で得た試料溶液(A')又は 10.2.4 a)で得た試料溶液(B)から一

定量(

18

)

を全量フラスコ 100 ml に分取する。

(

18

試料溶液(A)

(A')又は(B)の分取量は,試料中の酸化鉄(Ⅲ)の含有率に応じて

表 10 

よる。


18

R 2212-2

:2006

 10  試料溶液(A),(A')又は(B)の分取量

酸化鉄(Ⅲ)の含有率

%(質量分率)

試料溶液(A)

(A')又は(B)の分取量

ml

1

以上              1 未満

1

以上              3 未満

3

以上              3 未満

25

10

15

b)

水で約 60 ml に薄め,L(+)-酒石酸溶液(100 g/L)5 ml 及び L(+)-アスコルビン酸溶液(100 g/L)2 ml を加え

て振り混ぜ,塩化 1,10-フェナントロリニウム溶液(1 g/L)10 ml 及び酢酸アンモニウム溶液(200 g/L)10

ml

を加え,水を標線まで加え,30 分間放置する。この溶液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,

波長 510 nm 付近で水を対照液にして吸光度を測定する。

11.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(A),9.3.5 で得た空試験液(A')又は 10.2.5 で得た空試験液(B)

を用いて,11.2.3 の操作を行う。ただし,空試験液の分取量は,試料溶液の場合と同量とする。

11.2.5 

検量線の作成  鉄(Ⅲ)標準液(0.04 mgFe

2

O

3

/ml)0

∼30.0 ml[酸化鉄(Ⅲ)として 0∼1.2 mg]を数

個の全量フラスコ 100 ml に段階的にとり,11.2.3 b)の操作を行い,酸化鉄(Ⅲ)の量と吸光度との関係線

を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

11.2.6 

計算  試料中の酸化鉄(Ⅲ)の含有率は,11.2.3 b)及び 11.2.4 で得た吸光度と 11.2.5 で作成した検

量線とから,酸化鉄(Ⅲ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

250

2

1

3

2

×

×

=

V

m

A

A

O

Fe

ここに,

Fe

2

O

3

酸化鉄(Ⅲ)の含有率[%(質量分率)

A

1

分取した試料溶液(

A

A'

)又は(

B

)中の酸化鉄(Ⅲ)

の量(

g

A

2

分取した空試験液(

A

A'

)又は(

B

)中の酸化鉄(Ⅲ)

の量(

g

m

9.2.4 a)

9.3.4 a)又は 10.2.4 a)の試料はかりとり量(

g

V

11.2.3 a)

の試料溶液(

A

A'

)又は(

B

)の分取量(

ml

11.3 ICP

発光分光分析法

11.3.1 

要旨  試料溶液(

B

'

-1

)をとり,

ICP

発光分光分析装置を用いて鉄の分析線の発光強度を測定する。

11.3.2 

操作  10.3.4 b)で得た試料溶液(

B

'

-1

)の一部を

ICP

発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴

霧し,鉄の分析線(例えば,波長

259.94 nm

)及び必要ならば内標準元素の発光線

(

15

)

の強度を測定する。

11.3.3 

空試験  10.3.5 で得た空試験液(

B

'

-1

)を用い,11.3.2 の操作を行う。

11.3.4 

検量線の作成

(

16

)(

17

)

  10.3.2 t)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 11.3.2 の操作を行い,発光強度と

酸化鉄(Ⅲ)濃度との関係線を作成し,検量線とする。

11.3.5 

計算  試料中の酸化鉄(Ⅲ)の含有率は,11.3.2 及び 11.3.3 で得た発光強度と 11.3.4 で作成した検

量線とから酸化鉄(Ⅲ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

10

250

2

1

3

2

×

×

=

m

A

A

O

Fe

ここに,  Fe

2

O

3

酸化鉄(Ⅲ)の含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(B'-1)中の酸化鉄(Ⅲ)の量(g)

A

2

空試験液(B'-1)中の酸化鉄(Ⅲ)の量(g)

m

10.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)


19

R 2212-2

:2006

12. 

酸化チタン(Ⅳ)の定量方法

12.1 

定量方法の区分  酸化チタン(Ⅳ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

ジアンチピリルメタン吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

12.2 

ジアンチピリルメタン吸光光度法

12.2.1 

要旨  試料溶液(A),(A')又は(B)を分取し,酸の濃度を調節した後,L(+)-アスコルビン酸を

加えて鉄を還元し,ジアンチピリルメタンを加えてチタンを発色させ,吸光度を測定する。

12.2.2 

試薬

a) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b)

  L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 k)による。

c)

ジアンチピリルメタン溶液(10 g/L)  JIS K 9565 に規定するジアンチピリルメタン一水和物 1.05 g を塩

酸(1+50) 30 ml に溶かし,水で 100 ml に薄める。

d) 

チタン(Ⅳ)標準液(0.01 mgTiO

2

/ml)

  10.3.2 j)のチタン(Ⅳ)標準液(1 mgTiO

2

/ml) 10 ml

を全量フラ

スコ 1 000 ml にとり,水を標線まで加える。

12.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 9.2.4 

d)

で得た試料溶液(A)

9.3.4 d)で得た試料溶液(A')又は 10.2.4 a)で得た試料溶液(B)から一

定量(

19

)

を全量フラスコ 50 ml に分取する。

(

19

試料溶液(A)

(A')又は(B)の分取量は,試料中の酸化チタン(Ⅳ)の含有率に応じて

表 11 

よる。

 11  試料溶液(A),(A')又は(B)の分取量

酸化チタン(Ⅳ)の含有率

%(質量分率)

試料溶液(A)

(A')又は(B)の分取量

ml

0.5

以上          0.5 未満

0.5

以上          1.5 未満

1

以上          1.5 未満

25

10

 5

b)

塩酸(1+1) 5 ml 及び L(+)-アスコルビン酸溶液(100 g/L)2 ml を加え,1 分間放置した後,ジアンチピリ

ルメタン溶液(10 g/L)15 ml を加えて,水を標線まで加え,90 分間放置する。この溶液の一部を分光光

度計の吸収セルにとり,波長 390 nm 付近で水を対照液にして吸光度を測定する。

12.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(A),9.3.5 で得た空試験液(A')又は 10.2.5 で得た空試験液(B)

を用い,12.2.3 の操作を行う。ただし,空試験液の分取量は,試料溶液の場合と同量とする。

12.2.5 

検量線の作成  チタン(Ⅳ)標準液(0.01 mgTiO

2

/ml)0

∼25.0 ml[酸化チタン(Ⅳ)として 0∼0.25 mg]

を数個の全量フラスコ 50 ml に段階的にとり,12.2.3 b)の操作を行い,酸化チタン(Ⅳ)の量と吸光度との

関係線を作成し,原点を通るよう平行移動して検量線とする。

12.2.6 

計算  試料中の酸化チタン(Ⅳ)の含有率は,12.2.3 b)及び 12.2.4 で得た吸光度と 12.2.5 で作成し

た検量線とから酸化チタン(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

250

2

1

2

×

×

=

V

m

A

A

TiO


20

R 2212-2

:2006

ここに,

TiO

2

酸化チタン(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)

A

1

分取した試料溶液(A)

(A')又は(B)中の酸化チタ

ン(Ⅳ)の量(g)

A

2

分取した空試験液(A)

(A')又は(B)中の酸化チタ

ン(Ⅳ)の量(g)

V

12.2.3 a)

の試料溶液(A)

(A')又は(B)の分取量(ml)

m

9.2.4 a)

9.3.4 a)

又は 10.2.4 a)の試料のはかりとり量

(g)

12.3 ICP

発光分光分析法

12.3.1 

要旨  試料溶液(B'-1)をとり,ICP 発光分光分析装置を用いてチタンの分析線の発光強度を測定

する。

12.3.2 

操作  10.3.4 b)で得た試料溶液(B'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴

霧し,チタンの分析線(例えば,波長 334.94 nm。

)の発光強度を測定する。

12.3.3 

空試験  10.3.5 で得た空試験液(B'-1)を用いて,12.3.2 の操作を行う。

12.3.4 

検量線の作成(

16

)

  10.3.2 t)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 12.3.2 の操作を行い,酸化チタン

(

Ⅳ)の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

12.3.5 

計算  試料中の酸化チタン(Ⅳ)の含有率は,12.3.2 及び 12.3.3 で得た発光強度と 12.3.4 で作成し

た検量線とから酸化チタン(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

10

250

2

1

2

×

×

=

m

A

A

TiO

ここに,

TiO

2

酸化チタン(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(B'-1)中の酸化チタン(Ⅳ)の量(g)

A

2

空試験液(B'-1)中の酸化チタン(Ⅳ)の量(g)

m

10.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

13. 

酸化マンガン(Ⅱ)の定量方法

13.1 

定量方法の区分  酸化マンガン(Ⅱ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

原子吸光法

b) ICP

発光分光分析法

13.2 

原子吸光法

13.2.1 

要旨  試料溶液(A),(A')又は(B)を分取し,試料溶液(A-2),(A'-2)又は(B-2)を調製し,

その一部を取り原子吸光分析装置を用いてマンガンの吸光度を測定する。

13.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a)

ランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)  酸化ランタン(Ⅲ)58.6 g をビーカー(1 000 ml)にはかりとり,塩酸(1+1)

200 ml

を少量ずつ加えて加熱して溶かし,放冷後,水で 1 000 ml に薄める。

b) 

混合標準溶液Ⅱ(0.02 mgMnO/ml0.05 mgCr

2

O

3

/ml)

  10.3.2 k)のマンガン(Ⅱ)標準液(1 mgMnO/ml)20

ml

及び 10.3.2 n)のクロム(Ⅲ)標準液(1 mgCr

2

O

3

/ml)50 ml

を全量フラスコ 1 000 ml にとり,水を標線

まで加える。

c)

添加溶液Ⅰ  10.3.2 g)による。

d)

添加溶液Ⅱ  白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 70 番。)に JIS K 8625 に規定する炭酸ナトリウ

ム 3.0 g をとり,

時計皿をして塩酸(1+1) 30 ml 及び硫酸(1+1) 2 ml を加えて溶解させた後,

蒸発乾固し,


21

R 2212-2

:2006

これに JIS K 8625 に規定する炭酸ナトリウム 1.0 g 及び JIS K 8863 に規定するほう酸 0.3 g を加え,時

計皿をして塩酸(1+1) 20 ml を加えて溶解させた後,全量フラスコ 250 ml に移し入れ,水を標線まで加

える。

e)

添加溶液Ⅲ  白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 70 番。)に JIS K 8625 に規定する炭酸ナトリウ

ム 4.0 g 及び JIS K 8863 に規定するほう酸 0.6 g をとり,時計皿をして塩酸(1+1) 35 ml 及び硫酸(1+1) 2

ml

を加えて溶かし,加熱して炭酸を除去した後,全量フラスコ 250 ml に移し入れ,エタノール 5 ml

及びポリ酸化エチレン溶液約 10 ml を加えて水で標線まで薄める。

f) 

検量線作成用溶液系列Ⅲ(

14

)

  10.3.2 t)の検量線作成用溶液系列Ⅰに準じて調製する。ただし,添加溶

液(

20

)

は,20 ml とし,内標準溶液を加えない。別に,ランタン(Ⅲ)溶液(50gLa/L)10 ml を添加す

る。調製例を

表 12 に示す。

 12  検量線作成用溶液系列Ⅲの調製例

検量線作成用

溶液

添加溶液(

19

)

ランタン(Ⅲ)

溶液(50 g/L)

混合標準溶液Ⅱ

溶液の濃度

(mg/100 ml)

No. ml  ml

ml MnO

Cr

2

O

3

1 20 10

0 0.00

0.00

2 20 10

5 0.10

0.25

3 20 10  10

0.20

0.50

4 20 10  15

0.30

0.75

5 20 10  20

0.40

1.00

6 20 10  30

0.60

1.50

(

20

試料溶液として試料溶液(A)を用いる場合,添加溶液Ⅱ,試料溶液(A')を用いる場合,
添加溶液Ⅲ,試料溶液(B)を用いる場合,添加溶液Ⅰを加える。 

13.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料溶液(A-2),(A'-2)又は(B-2)の調製  9.2.4 d)で得た試料溶液(A),9.3.4 d)で得た試料溶液(A')

又は 10.2.4 a)で得た試料溶液(B)から 20 ml を全量フラスコ 100 ml に分取し,ランタン(Ⅲ)溶液(50

gLa/L)10 ml

を加え,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(A-2)

(A'-2)又は(B-2)とし,原

子吸光法による酸化マンガン(Ⅱ)

13.2)及び酸化クロム(Ⅲ)

18.2)の定量に用いる。

b)

吸光度の測定  試料溶液(A-2),(A'-2)又は(B-2)の一部を,原子吸光分析装置のフレーム中に噴

霧し,波長 279.5 nm における吸光度を測定する。

13.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(A),9.3.5 で得た空試験液(A')又は 10.2.5 で得た空試験液(B)

を用いて,13.2.3 の操作を行う。ここで得られた試料溶液(A-2)に対応する溶液を空試験液(A-2)

,試料

溶液(A'-2)に対応する溶液を空試験液(A'-2)

,また,試料溶液(B-2)に対応する溶液を空試験液(B-2)

とする。

13.2.5 

検量線の作成(

16

)

  検量線作成用溶液系列Ⅲを用いて 13.2.3 b)の操作を行い,酸化マンガン(Ⅱ)

の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

13.2.6 

計算  試料中の酸化マンガン(Ⅱ)の含有率は,13.2.3 b)及び 13.2.4 で得た吸光度と 13.2.5 で作成

した検量線とから酸化マンガン(Ⅱ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

20

250

2

1

×

×

=

m

A

A

MnO


22

R 2212-2

:2006

ここに,  MnO

酸化マンガン(Ⅱ)の含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(A-2),(A'-2)又は(B-2)中の酸化マンガン(Ⅱ)
の量(g)

A

2

空試験液(A-2)

(A'-2)又は(B-2)中の酸化マンガン

(Ⅱ)の量(g)

m

9.2.4 a)

9

3.4 a)又は 10.2.4 a)の試料のはかりとり量(g)

13.3 ICP

発光分光分析法

13.3.1 

要旨  試料溶液(B'-1)をとり,ICP 発光分光分析装置を用いてマンガンの分析線の発光強度を測

定する。

13.3.2 

操作  10.3.4 b)で得た試料溶液(B'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴

霧し,マンガンの分析線(例えば,波長 257.61 nm。

)の発光強度を測定する。

13.3.3 

空試験  10.3.5 で得た空試験液(B'-1)を用いて,13.3.2 の操作を行う。

13.3.4 

検量線の作成(

16

)

  10.3.2 t)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 13.3.2 の操作を行い,酸化マンガン

(Ⅱ)の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

13.3.5 

計算  試料中の酸化マンガン(Ⅱ)の含有率は,13.3.2 及び 13.3.3 で得た発光強度と 13.3.4 で作成

した検量線とから酸化マンガン(Ⅱ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

MnO

ここに,  MnO

酸化マンガン(Ⅱ)の含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(B'-1)中の酸化マンガン(Ⅱ)の量(g)

A

2

空試験液(B'-1)中の酸化マンガン(Ⅱ)の量(g)

m

10.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

14. 

酸化カルシウムの定量方法

14.1 

定量方法の区分  酸化カルシウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

原子吸光法

b) ICP

発光分光分析法

14.2 

原子吸光法

14.2.1 

要旨  試料にふっ化水素酸,過塩素酸及び硝酸を加えて,加熱して分解する。蒸発乾固した後,塩

酸に溶かして一定体積とする。この溶液の一部をとり原子吸光光度計を用いて,カルシウムの吸光度を測

定する。

14.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b) 

硝酸  JIS K 8541 に規定するもの。

c) 

過塩素酸  JIS K 8223 に規定するもの。

d) 

ふっ化水素酸  JIS K 8819 に規定するもの。

e)

ランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)  13.2.2 a)による。

f)

酸化アルミニウム溶液(1 mg Al

2

O

3

/ml)

  JIS K 8069 に規定するアルミニウム[99.9  %(質量分率)以

上]の 0.52 g を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 150 番。

)にはかりとり,時計皿で覆い,塩酸


23

R 2212-2

:2006

(1+1) 30 ml

を加えて加熱して溶かす。放冷後,水で 1 000 ml に薄める。

g)

カルシウム標準液(1 mgCaO/ml)  10.3.2 l)による。

h)

マグネシウム標準液(1 mgMgO/ml)  10.3.2 m)による。

i)

ナトリウム標準液(1 mgNa

2

O/ml)

  JIS K 8005 に規定する塩化ナトリウム 2∼3 g を白金るつぼ(例え

ば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)にとり,600  ℃で約 60 分間加熱した後デシケーター中に入れ,放

冷する。NaCl 100  %(質量分率)に対し,その 1.885 9 g をはかりとり,ビーカー(200 ml)に移し入れ,

少量の水に溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

j)

カリウム標準液(1 mgK

2

O/ml)

  JIS K 8121 に規定する電気伝導率測定用の塩化カリウム 2∼3 g を白金

るつぼ(例えば,JIS H 6201 に規定する 30 番。

)に取り,500  ℃で約 4 時間加熱した後,デシケータ

ー中に入れ放冷する。この中から 1.582 9 g をはかり取り,ビーカー(200 ml)に移し入れ,少量の水に

溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加える。

k)

混合標準溶液Ⅲ(0.05 mgCaO/ml0.05 mgMgO/ml0.05 mgNa

2

O/ml

0.05 mgK

2

O/ml)

  カルシウム標

準液(1 mgCaO/ml),マグネシウム標準液(1 mgMgO/ml),ナトリウム標準液(1 mgNa

2

O/ml)

及びカリウム

標準液(1 mgK

2

O/ml)

のそれぞれを 25 ml ずつ全量フラスコ 500 ml にとり,水を標線まで加える。

l) 

検量線作成用溶液系列Ⅳ(

14

)

  混合標準溶液Ⅲを数個の全量フラスコ 100 ml に段階的にとり,塩酸

(1+1) 5 ml

,ランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)10 ml 及び酸化アルミニウム溶液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

の一定量を

試料中の含有率に応じて加え,水を標線まで加える。

表 13 にその調製例を示す。

 13  検量線作成用溶液系列Ⅳの調製例

[

酸化アルミニウムの含有率 5  %(質量分率)の場合]

酸化アルミニウム

溶液

(1 mgAl

2

O

3

/ml)

塩酸

(1+1)

ランタン

(Ⅲ)溶液

(50 gLa/L)

混合標準

溶液Ⅱ

溶液の濃度(mg/100 ml)

検量線作成

用溶液

No.

ml ml

ml

ml

CaO

MgO

Na

2

O K

2

O

 1

10

5

10

 0

0.00

0.00

0.00

0.00

 2

10

5

10

 1

0.05

0.05

0.05

0.05

 3

10

5

10

 2

0.10

0.10

0.10

0.10

 4

10

5

10

 3

0.15

0.15

0.15

0.15

 5

10

5

10

 4

0.20

0.20

0.20

0.20

 6

10

5

10

 5

0.25

0.25

0.25

0.25

 7

10

5

10

 6

0.30

0.30

0.30

0.30

 8

10

5

10

 8

0.40

0.40

0.40

0.40

9

10

5

10

10

0.50 0.50 0.50 0.50

10

10

5

10

15

0.75 0.75 0.75 0.75

11

10

5

10

20

1.00 1.00 1.00 1.00

12

10

5

10

25

1.25 1.25 1.25 1.25

13

10

5

10

30

1.50 1.50 1.50 1.50

14

10

5

10

40

2.00 2.00 2.00 2.00

14.2.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,0.20 g とする。

14.2.4 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a)

試料の酸分解  試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 150 番。)にはかりとり,水で潤し,過

塩素酸 5 ml,硝酸 2 ml 及びふっ化水素酸 10 ml を加え,よくかき混ぜ,砂浴上で注意して加熱して分

解し(

21

)

,過塩素酸の白煙を激しく発生させて蒸発乾固する。放冷後,白金皿の内壁を少量の水で洗い,

再び過塩素酸 3 ml,硝酸 2 ml 及びふっ化水素酸 5 ml を加え,砂浴上で蒸発乾固する。放冷後,白金


24

R 2212-2

:2006

皿の内壁を少量の水で洗い,過塩素酸 3 ml を加え,砂浴上で加熱し,蒸発乾固して残留するふっ化物

を分解する。

(

21

白金皿の内容物のかき混ぜには,太目の白金合金(例えば,白金-ロジウム。

)線の先端を折り

曲げたもの,白金製さじ,四ふっ化エチレン樹脂製棒又はさじなどが利用できる。加熱してい

くと試料が白金皿の底に固化して試薬と反応しにくくなるので,砂浴から降し,放冷後,固化

物を白金皿の底からはがし,よくつぶすとよい。加熱を続け,液量が少なくなり,過塩素酸の

白煙が発生する直前になると試料によっては激しく反応し,飛散することがあるので注意する。

もし,過塩素酸の白煙が発生する直前になって液面に気泡状のものが多く発生するようなら

四ふっ化エチレン樹脂製の時計皿で覆い,過塩素酸の白煙が発生しだしたなら,砂浴上から降

し,放冷後,時計皿と白金皿の内壁を少量の水で洗い,再び加熱する。

b)

試料溶液(C)の調製  放冷後,塩酸(1+1) 5.0 ml 及び水約 20 ml を加え,時計皿で覆い,沸騰水浴上

で加熱して溶かし(

22

)

,プラスチック製ビーカー(200 ml)を受器とし,プラスチック製漏斗及びろ紙(5

種 B)を用いてろ過し,熱水で十分に洗浄する(

23

)

。放冷後,ランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/ml)10 ml を加

え,全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を標線まで加えた後,直ちにプラスチック製瓶に移す。この

溶液を試料溶液(C)とし,原子吸光法による酸化カルシウム(14.2

,酸化マグネシウム(15.2

,酸

化ナトリウム(16.3)及び酸化カリウム(17.3)の定量に用いる。

(

22

塩酸が揮発するので,できるだけ短時間で溶解する。

(

23

)

溶液中に微粒子が漏れることがあるが,測定上特に問題ない。

c)

酸化カルシウムの定量  この試料溶液(C)(

24

)

の一部を取り,原子吸光分析装置のアセチレン−一酸

化二窒素フレーム中に噴霧し,波長 422.7 nm における吸光度を測定する。

(

24

試料溶液(C)中の濃度が定量範囲の上限を上回る場合は,試料溶液(C)から一定量を全量フ

ラスコ 100 ml に分取し,塩酸(1+1)及びランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)の一定量を加えて,この

全量フラスコ 100 ml 中の塩酸(1+1)及びランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/ml)が 5.0 ml 及び 10 ml にな

るように調節し,水を標線まで加えて希釈試料溶液とする。この希釈試料溶液について測定す

る。

表 14 に試料溶液(C)分取量と塩酸(1+1)及びランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)の添加量の関

係を示す。

 14  試料溶液(C)分取量と塩酸(1+1)及びランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)添加量の関係

試料溶液(C)の分取量

ml

塩酸(1+1)添加量

ml

ランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)添加量

ml

 5

10

20

50

4.8

4.5

4.0

2.5

9.5

9.0

8.0

5.0

14.2.5 

空試験  試料を用いないで,14.2.4 の操作を行う(

25

)

。ここで得た試料溶液(C)に対応する溶液を,

空試験液(C)とする。

(

25

注(

24

)

によるときは,空試験液(C)も試料溶液と同様にして調製する。

14.2.6 

検量線の作成(

16

)

  検量線作成用溶液系列Ⅳ(

26

)

を用いて 14.2.4 c)の操作を行い,酸化カルシウムの

量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

(

26

注(

24

)

によるときは,検量線作成用溶液系列Ⅳについても酸化アルミニウム溶液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

の添加量を希釈後の試料溶液中の濃度と同じようになるよう調節する。


25

R 2212-2

:2006

14.2.7 

計算  試料中の酸化カルシウムの含有率は,14.2.4 c)及び 14.2.5 で得た吸光度と 14.2.6 で作成した

検量線とから,酸化カルシウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

100

2

1

×

×

=

V

m

A

A

CaO

ここに,

CaO

酸化カルシウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(C)又は希釈試料溶液中の酸化カルシウム
の量(g)

A

2

空試験液(C)又は希釈空試験液中の酸化カルシウム
の量(g)

V

試料溶液(C)の分取量(ml)

(分取しない場合は 100)

m

試料のはかりとり量(g)

14.3 ICP

発光分光分析法

14.3.1 

要旨  試料をふっ化水素酸,過塩素酸及び硝酸を用いて,加熱して分解する。蒸発乾固した後,塩

酸に溶かして一定体積とする。この溶液をとり,ICP 発光分光分析装置を用いてカルシウムの分析線の発

光強度を測定する。このようにして調製した試料溶液に代えて 10.3.4 で得た試料溶液(B'-1)を用いるこ

とができる。

14.3.2 

試薬  試薬は,14.2.2 a)d),及び f)k)と同じもののほか,次のものを用いる。

a) 

検量線作成用溶液系列Ⅴ(

14

)

  14.2.2 l)の検量線作成用溶液系列Ⅳに準じて調製する。ただし,ランタ

ン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)を添加しない。

表 15 にその調製例を示す。

 15  検量線作成用溶液系列Ⅴの調製例

[

酸化アルミニウムの含有率 5  %(質量分率)の場合]

酸化アルミニウム

溶液

(1 mgAl

2

O

3

/ml)

塩酸(1+1)

混合標準液Ⅳ

溶液の濃度

(mg/100 ml)

検量線作成

用溶液

No.

ml ml

ml

CaO

MgO

Na

2

O K

2

O

 1

10

5

 0

0.00

0.00

0.00

0.00

 2

10

5

 1

0.05

0.05

0.05

0.05

 3

10

5

 2

0.10

0.10

0.10

0.10

 4

10

5

 3

0.15

0.15

0.15

0.15

 5

10

5

 4

0.20

0.20

0.20

0.20

 6

10

5

 5

0.25

0.25

0.25

0.25

 7

10

5

 6

0.30

0.30

0.30

0.30

 8

10

5

 8

0.40

0.40

0.40

0.40

 9

10

5

10

0.50

0.50

0.50

0.50

10 10 5

15

0.75

0.75

0.75

0.75

11 10 5

20

1.00

1.00

1.00

1.00

12 10 5

25

1.25

1.25

1.25

1.25

13 10 5

30

1.50

1.50

1.50

1.50

14 10 5

40

2.00

2.00

2.00

2.00

14.3.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,0.20 g とする。

14.3.4 

操作  分析操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料の分解  14.2.4 a)の操作を行う。ただし,14.3.4 c)において 10.3.4 b)で得た試料溶液(B'-1)を用

いる場合には,直ちに 14.3.4 c)の操作を行う。


26

R 2212-2

:2006

b) 

試料溶液(C')の調製  14.2.4 b)のランタン(Ⅲ)溶液(50 gLa/L)添加以前の操作を行い,ランタン(Ⅲ)

溶液(50 gLa/L)を加えることなく全量フラスコ 100 ml に移し入れ,水を標線まで加え,直ちにプラス

チック製瓶に移す。この溶液を試料溶液(C')とし,ICP 発光分光分析法による酸化カルシウム(14.3

酸化マグネシウム(15.3

,酸化ナトリウム(16.4)及び酸化カリウム(17.4)又は炎光光度法による

酸化ナトリウム(16.2)及び酸化カリウム(17.2)の定量に用いる。

c) 

酸化カルシウムの定量  10.3.4 b)で得た試料溶液(B'-1)又は 14.3.4 b)で得た試料溶液(C')(

27

)

の一部

を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,カルシウムの分析線(例えば,波長 393.37

nm

)の発光強度を測定する。

(

27

試料溶液(C')中の濃度が定量限界を上回るときは,試料溶液(C')から一定量を全量フラス

コ 100 ml に分取し,塩酸(1+1)の一定量を加えて,この全量フラスコ 100 ml 中の塩酸(1+1)の量

が 5.0 ml になるように調節し,水を標線まで加えて希釈試料溶液とする。この希釈試料溶液に

ついて測定する。

表 16 に試料溶液(C')分取量と塩酸(1+1)の添加量の関係を示す。

 16  試料溶液(C')分取量と塩酸(1+1)添加量の関係

試料溶液(C')の分取量

ml

塩酸(1+1)の添加量

ml

5

10

20

50

4.75

4.50

4.00

2.50

14.3.5 

空試験  試料を用いないで 14.3.4 の操作を行う(

28

)

。ここで得た試料溶液(C')に対応する溶液を,

空試験液(C')とする。空試験液は,用いる試料溶液に合わせて用いる。

(

28

注(

27

)

によるときは,空試験液(C')も試料溶液と同様にして調製する。

14.3.6 

検量線の作成(

16

)

  14.3.4 c)の操作に用いる試料溶液が試料溶液(B'-1)の場合,10.3.2 t)の検量線作

成用溶液系列Ⅰ,試料溶液(C')の場合,14.3.2 a)の検量線作成用溶液系列Ⅴ(

29

)

を用いて 14.3.4 c)と同様

の操作を行い,酸化カルシウムの量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

(

29

注(

27

)

によるときは,検量線作成用溶液系列Ⅴについても酸化アルミニウム溶液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

の添加量を希釈後の試料溶液中の濃度と同じようになるよう調節する。

14.3.7 

計算  試料中の酸化カルシウムの含有率は,14.3.4 c)及び 14.3.5 で得た発光強度と 14.3.6 で作成し

た検量線とから酸化カルシウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

1

×

×

=

V

V

m

A

A

CaO

ここに,

CaO

酸化カルシウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(B'-1)又は(C')若しくは希釈試料溶液中
の酸化カルシウムの量(g)

A

2

空試験液(B'-1)又は(C')若しくは希釈空試験液中
の酸化カルシウムの量(g)

V

1

試料溶液(B')又は(C')の液量(ml) 
[試料溶液(B')の場合,250,試料溶液(C')の場
合,100]

V

2

試料溶液(B')又は(C')の分取量(ml) 
[試料溶液(B'-1)の場合,10,試料溶液(C')で分
取しない場合,100]

m

10.3.4 a)

又は 14.3.4 a)の試料のはかりとり量(g)


27

R 2212-2

:2006

15. 

酸化マグネシウムの定量方法

15.1 

定量方法の区分  酸化マグネシウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

原子吸光法

b) ICP

発光分光分析法

15.2 

原子吸光法

15.2.1 

要旨  試料溶液(C)をとり,原子吸光分析装置を用いてマグネシウムの吸光度を測定する。

15.2.2 

操作  14.2.4 b)で得た試料溶液(C)(

24

)

の一部を原子吸光分析装置のフレーム中に噴霧し,

波長 285.2

nm

における吸光度を測定する。

15.2.3 

空試験  14.2.5 で得た空試験液(C)(

25

)

を用いて 15.2.2 の操作を行う。

15.2.4 

検量線の作成(

16

)

  14.2.2 l)の検量線作成用溶液系列Ⅳ(

26

)

を用いて 15.2.2 の操作を行い,酸化マグネ

シウムの量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

15.2.5 

計算  試料中の酸化マグネシウムの含有率は,15.2.2 及び 15.2.3 で得た吸光度と 15.2.4 で作成した

検量線とから酸化マグネシウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

100

2

1

×

×

=

V

m

A

A

MgO

ここに,  MgO

酸化マグネシウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(C)又は希釈試料溶液中の酸化マグネシウ
ムの量(g)

A

2

空試験液(C)又は希釈空試験液中の酸化マグネシウ
ムの量(g)

V

試料溶液(C)の分取量(ml)

(分取しない場合は 100)

m

14.2.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

15.3 ICP

発光分光分析法

15.3.1 

要旨  試料溶液(B'-1)又は(C')をとり,ICP 発光分光分析装置を用いてマグネシウムの分析線

の発光強度を測定する。

15.3.2 

操作  10.3.4 b)で得た試料溶液(B'-1)又は 14.3.4 b)で得た試料溶液(C')(

27

)

の一部を ICP 発光分

光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,マグネシウムの分析線(例えば,波長 279.55 nm)の発光強

度を測定する。

15.3.3 

空試験  10.3.5 で得た空試験液(B'-1)又は 14.3.5 で得た空試験液(C')(

28

)

を用いて 15.3.2 の操作

を行う。

15.3.4 

検量線の作成(

16

)

  14.3.4 c)の操作に用いる試料溶液が試料溶液(B'-1)の場合,10.3.2 t)の検量線作

成用溶液系列Ⅰ,試料溶液(C')の場合,14.3.2 a)の検量線作成用溶液系列Ⅴ(

29

)

を用いて,15.3.2 の操作を

行い,酸化マグネシウムの量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

15.3.5 

計算  試料中の酸化マグネシウムの含有率は,15.3.2 及び 15.3.3 で得た発光強度と 15.3.4 で作成し

た検量線とから酸化マグネシウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

1

×

×

=

V

V

m

A

A

MgO


28

R 2212-2

:2006

ここに,  MgO

酸化マグネシウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(B'-1)又は(C')若しくは希釈試料溶液中
の酸化マグネシウムの量(g)

A

2

空試験液(B'-1)又は(C')若しくは希釈空試験液中
の酸化マグネシウムの量(g)

V

1

試料溶液(B')又は(C')の液量(ml) 
[試料溶液(B')の場合,250,試料溶液(C')の場
合,100]

V

2

試料溶液(B')又は(C')の分取量(ml) 
[試料溶液(B'-1)の場合,10,試料溶液(C')で分
取しない場合,100]

m

10.3.4 a)

又は 14.3.4 a)の試料のはかりとり量(g)

16. 

酸化ナトリウムの定量方法

16.1 

定量方法の区分  酸化ナトリウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

炎光光度法

b) 

原子吸光法

c) ICP

発光分光分析法

16.2 

炎光光度法

16.2.1 

要旨  試料溶液(C')をとり,炎光光度計のフレーム中に噴霧し,ナトリウムの発光強度を測定す

る。

16.2.2 

操作  14.3.4 b)で得た試料溶液(C')の一部を炎光光度計のフレーム中に噴霧し,波長 589.0 nm(

30

)

における発光強度を測定する。

(

30

ナトリウム用フィルタを使用してもよい。

16.2.3 

空試験  14.3.5 で得た空試験液(C')を用いて,16.2.2 の操作を行う。

16.2.4 

検量線の作成(

16

)

  14.3.2 a)の検量線作成用溶液系列Ⅴを用いて 16.2.2 の操作を行い,酸化ナトリウ

ムの量と発光強度との関係線を作成する。

16.2.5 

計算  試料中の酸化ナトリウムの含有率は,16.2.2 及び 16.2.3 で得た発光強度と 16.2.4 で作成した

検量線とから酸化ナトリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

Na

ここに,  Na

2

O

: 酸化ナトリウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(C')中の酸化ナトリウムの量(g)

A

2

空試験液(C')中の酸化ナトリウムの量(g)

m

14.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

16.3 

原子吸光法

16.3.1 

要旨  試料溶液(C)をとり,原子吸光分析装置を用いてナトリウムの吸光度を測定する。

16.3.2 

操作  14.2.4 b)で得た試料溶液(C)(

24

)

の一部を原子吸光分析装置のアセチレン-空気フレーム中に

噴霧し,波長 589.0 nm(

31

)

における吸光度を測定する。

(

31

試料溶液中の酸化ナトリウムの濃度が高いときは,波長 589.6 nm,又は 330.2 nm を用いること

ができる。


29

R 2212-2

:2006

16.3.3 

空試験  14.2.5 で得た空試験液(C)(

25

)

を用いて 16.3.2 の操作を行う。

16.3.4 

検量線の作成(

16

)

  14.2.2 l)の検量線作成用溶液系列Ⅳ(

26

)

を用いて 16.3.2 の操作を行い,酸化ナトリ

ウムの量と吸光度との関係線(

32

)

を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

(

32

注(

31

)

による場合は,その濃度に合わせた検量線作成用溶液系列Ⅳを調製し,試料溶液と同じ波

長を用いて検量線を作成する。

16.3.5 

計算  試料中の酸化ナトリウムの含有率は,16.3.2 及び 16.3.3 で得た吸光度と 16.3.4 で作成した検

量線とから酸化ナトリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

100

2

1

2

×

×

=

V

m

A

A

O

Na

ここに,  Na

2

O

: 酸化ナトリウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(C)又は希釈試料溶液中の酸化ナトリウム
の量(g)

A

2

空試験液(C)又は希釈空試験液中の酸化ナトリウム
の量(g)

V

試料溶液(C)の分取量(ml)

(分取しない場合は 100)

m

14.2.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

16.4 ICP

発光分光分析法

16.4.1 

要旨  試料溶液(C')をとり,ICP 発光分光分析装置を用いてナトリウムの分析線の発光強度を測

定する。

16.4.2 

操作  14.3.4 b)で得た試料溶液(C')の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,ナトリウムの分析線(例えば,波長 589.59 nm。

)の発光強度を測定する。

16.4.3 

空試験  14.3.5 で得た空試験液(C')を用いて,16.4.2 の操作を行う。

16.4.4 

検量線の作成(

16

)

  14.3.2 a)の検量線作成用溶液系列Ⅴを用いて 16.4.2 の操作を行い,酸化ナトリウ

ムの量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

16.4.5 

計算  試料中の酸化ナトリウムの含有率は,16.4.2 及び 16.4.3 で得た発光強度と 16.4.4 で作成した

検量線とから酸化ナトリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

Na

ここに,  Na

2

O

: 酸化ナトリウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(C')中の酸化ナトリウムの量(g)

A

2

空試験液(C')中の酸化ナトリウムの量(g)

m

14.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

17. 

酸化カリウムの定量方法

17.1 

定量方法の区分  酸化カリウムの定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

炎光光度法

b) 

原子吸光法

c) ICP

発光分光分析法

17.2 

炎光光度法


30

R 2212-2

:2006

17.2.1 

要旨  試料溶液(C')をとり,炎光光度計のフレーム中に噴霧し,カリウムの発光強度を測定する。

17.2.2 

操作  14.3.4 b)で得た試料溶液(C')の一部を炎光光度計のフレーム中に噴霧し,波長 766.5 nm(

33

)

における発光強度を測定する。

(

33

カリウム用フィルタを使用してもよい。

17.2.3 

空試験  14.3.5 で得た空試験液(C')を用いて,17.2.2 の操作を行う。

17.2.4 

検量線の作成(

16

)

  14.3.2 a)の検量線作成用溶液系列Ⅴを用いて 17.2.2 の操作を行い,酸化カリウム

の量と発光強度との関係線を作成して検量線とする。

17.2.5 

計算  試料中の酸化カリウムの含有率は,17.2.2 及び 17.2.3 で得た発光強度と 17.2.4 で作成した検

量線とから酸化カリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

K

ここに,

K

 2

O

酸化カリウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(C')中の酸化カリウムの量(g)

A

2

空試験液(C')中の酸化カリウムの量(g)

m

14.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

17.3 

原子吸光法

17.3.1 

要旨  試料溶液(C)をとり,原子吸光分析装置を用いてカリウムの吸光度を測定する。

17.3.2 

操作  14.2.4 b)で得た試料溶液(C)(

24

)

の一部を原子吸光分析装置のアセチレン-空気フレーム中に

噴霧し,波長 766.5 nm(

34

)

における吸光度を測定する。

(

34

試料溶液中の酸化カリウムの濃度が高い場合は,

波長 769.9 nm,

又は 404.4 nm を用いてもよい。

17.3.3 

空試験  14.2.5 で得た空試験液(C)(

25

)

を用いて,17.3.2 の操作を行う。

17.3.4 

検量線の作成(

16

)

  14.2.2 l)の検量線作成用溶液系列Ⅳ(

26

)

を用いて 17.3.2 の操作を行い,酸化カリウ

ム量と吸光度との関係線(

35

)

を作成して,原点を通るように平行移動して検量線とする。

(

35

注(

34

)

による場合は,その濃度に合わせた検量線作成用溶液系列Ⅳを作成し,試料溶液と同じ波

長を用いて検量線を作成する。

17.3.5 

計算  試料中の酸化カリウムの含有率は,17.3.2 及び 17.3.3 で得た吸光度と 17.3.4 で作成した検量

線とから酸化カリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

100

2

1

2

×

×

=

V

m

A

A

O

K

ここに,

K

 2

O

酸化カリウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(C)又は希釈試料溶液中の酸化カリウムの
量(g)

A

2

空試験液(C)又は希釈空試験液中の酸化カリウムの
量(g)

V

試料溶液(C)の分取量(ml)

(分取しない場合は 100)

m

14.2.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

17.4 ICP

発光分光分析法


31

R 2212-2

:2006

17.4.1 

要旨  試料溶液(C')を取り,ICP 発光分光分析装置を用いてカリウムの分析線の発光強度を測定

する。

17.4.2 

操作  14.3.4 b)で得た試料溶液(C')の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧

し,カリウムの分析線(例えば,波長 766.49 nm。

)の発光強度を測定する。

17.4.3 

空試験  14.3.5 で得た空試験液(C')を用いて,17.4.2 の操作を行う。

17.4.4 

検量線の作成(

16

)

  14.3.2 a)の検量線作成用溶液系列Ⅴを用いて 17.4.2 の操作を行い,酸化カリウム

量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

17.4.5 

計算  試料中の酸化カリウムの含有率は,17.4.2 及び 17.4.3 で得た発光強度と 17.4.4 で作成した検

量線とから酸化カリウムの量を求め,次の式によって算出する。

100

2

1

2

×

=

m

A

A

O

K

ここに,

K

 2

O

酸化カリウムの含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(C')中の酸化カリウムの量(g)

A

2

空試験液(C')中の酸化カリウムの量(g)

m

14.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

18. 

酸化クロム(Ⅲ)の定量方法

18.1 

定量方法の区分  酸化クロム(Ⅲ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

原子吸光法

b) ICP

発光分光分析法

18.2 

原子吸光法

18.2.1 

要旨  試料溶液(A-2),(A'-2)又は(B-2)をとり,原子吸光分析装置を用いてクロムの吸光度を

測定する。

18.2.2 

操作  13.2.3 a)で得た試料溶液(A-2),(A'-2)又は(B-2)の一部を原子吸光分析装置のフレーム

中に噴霧し,波長 357.9 nm における吸光度を測定する。

18.2.3 

空試験  13.2.4 で得た空試験液(A-2),(A'-2)又は(B-2)を用いて 18.2.2 の操作を行う。

18.2.4 

検量線の作成(

16

)

  13.2.2 f)の検量線作成用溶液系列Ⅲを用いて 18.2.2 の操作を行い,酸化クロム

(

Ⅲ)の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

18.2.5 

計算  試料中の酸化クロム(Ⅲ)の含有率は,18.2.2 及び 18.2.3 で得た吸光度と 18.2.4 で作成した

検量線とから酸化クロム(Ⅲ)の量を求め,次の式によって算出する。

Cr

2

O

3

100

20

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,  Cr

2

O

3

酸化クロム(Ⅲ)の含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(A-2)

(A'-2)又は(B-2)中の酸化クロム

(Ⅲ)の量(g)

A

2

空試験液(A-2)

(A'-2)又は(B-2)中の酸化クロム

(Ⅲ)の量(g)

m

9.2.4 a)

9.3.4 a)

又は 10.2.4 a)の試料のはかりとり量

(g)

18.3 ICP

発光分光分析法


32

R 2212-2

:2006

18.3.1 

要旨  試料溶液(B'-1)を取り,ICP 発光分光分析装置を用いてクロムの分析線の発光強度を測定

する。

18.3.2 

操作  10.3.4 b)で得た試料溶液(B'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴

霧し,クロムの分析線(例えば,波長 267.72 nm。

)の発光強度を測定する。

18.3.3 

空試験  10.3.5 で得た空試験液(B'-1)を用いて 18.3.2 の操作を行う。

18.3.4 

検量線の作成(

16

)

  10.3.2 t)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 18.3.2 の操作を行い,酸化クロム

(Ⅲ)の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

18.3.5 

計算  試料中の酸化クロム(Ⅲ)の含有率は,18.3.2 及び 18.3.3 で得た発光強度と 18.3.4 で作成し

た検量線とから酸化クロム(Ⅲ)の量を求め,次の式によって算出する。

Cr

2

O

3

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,  Cr

2

O

3

酸化クロム(Ⅲ)の含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(B'-1)中の酸化クロム(Ⅲ)の量(g)

A

2

空試験液(B'-1)中の酸化クロム(Ⅲ)の量(g)

m

10.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

19. 

酸化ジルコニウム(Ⅳ)の定量方法

19.1 

定量方法の区分  酸化ジルコニウム(Ⅳ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

キシレノールオレンジ吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

19.2 

キシレノールオレンジ吸光光度法

19.2.1 

要旨  試料溶液(A),(A')又は(B)を分取し,塩化アルミニウム及び塩化ヒドラジニウムを加

えて,妨害イオンの影響をマスキングし,塩酸の濃度を調節した後,キシレノールオレンジを加えて発色

させ,吸光度を測定する。

19.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+1)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

b) 

アンモニア水(1+1)  JIS K 8085 に規定するアンモニア水を用いて調製する。

c) 

塩化ヒドラジニウム溶液(150 g/L)  JIS K 8200 に規定する塩化ヒドラジニウムを用いて調製する。

d)

塩化アルミニウム溶液(25 mgAl/ml)  JIS K 8115 に規定する塩化アルミニウム(Ⅲ)123.6 g を水に溶

かし,水で 1 000 ml に薄める。

e)

キシレノールオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 8)による。

f)

ジルコニウム(Ⅳ)標準液(1 mgZrO

2

/ml)

  10.3.2 o)による。

g)

ジルコニウム(Ⅳ)標準液(0.005 mgZrO

2

/ml)

  ジルコニウム(Ⅳ)標準液(1 mgZrO

2

/ml)

の 5 ml を全量

フラスコ 1 000 ml にとり,水を標線まで加える。

h)

メチルオレンジ溶液  調製方法及び保存方法は,JIS K 8001 の 4.4(表 7)による。

19.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 9.2.4 

d)

で得た試料溶液(A)

9.3.4 d)で得た試料溶液(A')又は 10.2.4 a)で得た試料溶液(B)から,

一定量(

36

)

を全量フラスコ 50 ml(a)に分取する。


33

R 2212-2

:2006

(

36

試料溶液(A)又は(A')の分取量は,試料中の酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率に応じて

17

による。試料溶液(B)を用いる場合には,試料採取量を勘案して分取量を決定する。

 17  試料溶液の分取量

酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率

試料溶液(A)又は(A')の分取量

%(質量分率) ml

                      0.20

未満

      10(

36

)

                      0.50

未満

      15(

36

)

0.50

以上    0.50 未満

      12(

37

)

(

37

) 20 ml

を全量フラスコ 100 ml にとり,水を標線まで加える。この溶

液の 10 ml を分取する。 

b) a)

と同じ試料溶液の同量をビーカー(100 ml)に分取し,指示薬としてメチルオレンジ溶液 3∼4 滴を加

え,溶液が黄色に変わるまでアンモニア水(1+1)を滴加する。この滴加量を x ml とする。

c)

全量フラスコ 50 ml(a)に塩酸(1+1) (4.5−7/x)ml,塩化アルミニウム溶液(25 mgAl/ml)8 ml 及び塩化ヒ

ドラジニウム溶液(150 g/L)5 ml を加え,水で約 40 ml に薄め,軽く振り混ぜる。別の全量フラスコ 50 ml

(b)に塩酸(1+1) 4.5 ml,塩化アルミニウム溶液(25 mgAl/ml)8 ml 及び塩化ヒドラジニウム溶液(150

g/L)5 ml

を加え,水で約 40 ml に薄め,軽く振り混ぜる。全量フラスコ 50 ml(a)及び全量フラスコ

50 ml

(b)を沸騰水浴中に入れ,15 分間加熱した後,流水中で冷却する。

d)

全量フラスコ 50 ml(a)及び全量フラスコ 50 ml(b)に,キシレノールオレンジ溶液 5 ml を加え,水

を標線まで加え,10 分間放置する。この溶液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,波長 535 nm 付

近で全量フラスコ 50 ml(b)の溶液を対照液にして吸光度を測定する。

19.2.4 

空試験  試料溶液(A),(A')又は(B)に対応する,9.2.5 で得た空試験液(A),9.3.5 で得た空試

験液(A')又は 10.3.5 で得た空試験液(B)を用いて,19.2.3 の操作を行う。空試験液(A)

(A')又は(B)

の分取量は,試料溶液(A)

(A')又は(B)と同量とする。

19.2.5 

検量線の作成(

16

)

  ジルコニウム(Ⅳ)標準液(0.005 mgZrO

2

/ml)/0

∼10.0 ml[酸化ジルコニウム(Ⅳ)

として 0∼0.05 mg]を全量フラスコ 50 ml に段階的にとり,塩酸(1+1) 4.5 ml,塩化アルミニウム溶液(25

mgAl/ml)8 ml

及び塩化ヒドラジニウム溶液(150 g/L)5 ml を加え,19.2.3 c)の水を加えて 40 ml に薄める以降

の操作を行い,酸化ジルコニウム(Ⅳ)の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るように平行移動し

て検量線とする。

19.2.6 

計算  試料中の酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率は,19.2.3 d)及び 19.2.4 で得た吸光度と 19.2.5 

作成した検量線とから酸化ジルコニウム(Ⅳ)の量を求め,次の式によって求める。

ZrO

2

100

250

2

1

×

×

=

V

m

A

A

ここに,  ZrO

2

酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)

A

1

分取した試料溶液(A)

(A')又は(B)中の酸化ジル

コニウム(Ⅳ)の量(g)

A

2

分取した空試験液(A)

(A')又は(B)中の酸化ジル

コニウム(Ⅳ)の量(g)

V

試料溶液(A)

(A')又は(B)の分取量(ml)

m

9.2.4 a)

9.3.4 a)又は 10.2.4 a)の試料のはかりとり量(g)

19.3 ICP

発光分光分析法


34

R 2212-2

:2006

19.3.1 

要旨  試料溶液(B'-1)をとり,ICP 発光分光分析装置を用いてジルコニウムの分析線の発光強度

を測定する。

19.3.2 

操作  10.3.4 b)で得た試料溶液(B'-1)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴

霧し,ジルコニウムの分析線(例えば,波長 257.14 nm。

)の発光強度を測定する。

19.3.3 

空試験  10.3.5 で得た空試験液(B'-1)を用いて,19.3.2 の操作を行う。

19.3.4 

検量線の作成(

16

)

  10.3.2 t)の検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて,19.3.2 の操作を行い,酸化ジルコ

ニウム(Ⅳ)の量と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

19.3.5 

計算  試料中の酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率は,19.3.2 及び 19.3.3 で得た発光強度と 19.3.4 

作成した検量線とから酸化ジルコニウム(Ⅳ)の量を求め,次の式によって算出する。

ZrO

2

100

10

250

2

1

×

×

=

m

A

A

ここに,  ZrO

2

酸化ジルコニウム(Ⅳ)の含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(B'-1)中の酸化ジルコニウム(Ⅳ)の量(g)

A

2

空試験液(B'-1)中の酸化ジルコニウム(Ⅳ)の量(g)

m

10.3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

20. 

酸化りん()の定量方法

20.1 

定量方法の区分  酸化りん(Ⅴ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

モリブデン青吸光光度法

b) ICP

発光分光分析法

20.2 

モリブデン青吸光光度法

20.2.1 

要旨  試料溶液(A)又は(A')を分取し,酸の濃度を調節した後,七モリブデン酸六アンモニウ

ム及び L(+)-アスコルビン酸を加え,加熱してモリブデン青を発色させ,吸光度を測定する。

20.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

硫酸(1+1)  水 1 容をとり,これを冷却し,かき混ぜながら JIS K 8951 に規定する硫酸 1 容を加える。

b) 

水酸化ナトリウム溶液(100 g/L)  JIS K 8576 に規定する水酸化ナトリウムを用いて調製する。

c)

七モリブデン酸六アンモニウム溶液(20 g/L)  JIS K 8905 に規定する七モリブデン酸六アンモニウム

四水和物 2.12 g を温水 20 ml に溶かし,必要ならばろ過し,硫酸(1+1) 60 ml を加えて水で 100 ml に薄

める。

d)

  L(+)-

アスコルビン酸溶液(100 g/L)  9.2.2 k)による。

e)

りん(Ⅴ)標準液(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

  JIS K 9007 に規定する pH 標準液用のりん酸二水素カリウム約 0.5

g

を 105±2  ℃で 2 時間加熱し,デシケーター中で放冷する。その 0.191 7 g をはかりとり,ビーカー

(200 ml)

に移し入れ,少量の水で溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線ま

で加える。

f)

りん(Ⅴ)標準液(0.01 mgP

2

O

5

/ml)

  りん(Ⅴ)標準液(0.1 mgP

2

O

5

/ml)20 ml

を全量フラスコ 200 ml に

とり,水を標線まで加える。

g)  p-

ニトロフェノール溶液(2 g/L)  JIS K 8721 に規定する p-ニトロフェノール 0.2 g をとり,水に溶かし

て 100 ml とする。

20.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。


35

R 2212-2

:2006

a) 9.2.4 

d)

で得た試料溶液(A)又は 9.3.4 d)で得た試料溶液(A')から,一定量(

38

)

を全量フラスコ 100 ml

に分取する。

(

38

試料溶液(A)又は(A')の分取量は,試料中の酸化りん(Ⅴ)の含有率に応じて

表 18 による。

 18  試料溶液(A)又は(A')の分取量

酸化りん(Ⅴ)の含有率

試料溶液(A)又は(A')の分取量

%(質量分率) ml

0.4

以上            0.4 未満 25

0.4

以上            1.0 未満 10

1.0

以上            2.0 未満

5

2.0

以上            2.0 未満

        2(

37

)

b)

指示薬として p-ニトロフェノール溶液(2 g/L)2,3 滴を加え,溶液が黄色になるまで水酸化ナトリウム

溶液(100 g/L)を滴加し,次に,硫酸(1+1)を滴加し無色とし,更に 2,3 滴過剰に加える。

七モリブデン酸六アンモニウム溶液(20 g/L)10 ml 及び L(+)-アスコルビン酸溶液(100 g/L)2 ml を加え,

水を標線まで加える。沸騰水浴中で 15 分間加熱した後,流水中で冷却する。この溶液の一部を吸光光

度計の吸収セルに取り,波長 830 nm 付近で水を対照液にして吸光度を測定する。

備考  試料溶液(A')を用いたときは,9.3.4 b)において凝集剤として加えたポリエチレンオキシドに

起因した濁りが認められる場合がある。このような場合,次のように操作する。試料溶液の一

定量(*)をビーカー(100 ml)に分取し,硝酸 5 ml 及び硫酸(1+1) 2 ml を加え,砂浴上で硫酸白煙を

発生させる(**)。放冷後,水約 30 ml を加えて加熱し,ろ紙 5 種 B でろ過し,温水で数回洗浄

する。ろ液及び洗液はビーカー(100 ml)に受け,指示薬として p-ニトロフェノール溶液(2 g/L)2,

3

滴を加え,溶液が黄色になるまで水酸化ナトリウム溶液(100 g/L)を滴加し,次に硫酸(1+1)を

滴加して無色とした後,更に 2,3 滴過剰に加え,全量フラスコ 200 ml に移し入れ,七モリブ

デン酸六アンモニウム溶液(20 g/L)を加える以降の操作を行う。

(*)  注(

38

)

による。

(**) 

酸化りん(Ⅴ)の値が低値を示すことがあるので,乾固してはならない。

20.2.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(A)又は 9.3.5 で得た空試験液(A')を用いて,20.2.3 の操作を行

う。空試験液(A)

,又は(A')の分取量は,試料溶液(A)又は(A')と同量とする。

20.2.5 

検量線の作成  りん(Ⅴ)標準液(0.01 mgP

2

O

5

/ml)0

∼25.0 ml[酸化りん(Ⅴ)として 0∼0.25 mg]

を数個の全量フラスコ 100 ml に段階的にとり,20.2.3 b)の操作を行い,酸化りん(Ⅴ)の量と吸光度との

関係線を作成し,原点を通るように平行移動して検量線とする。

20.2.6 

計算  試料中の酸化りん(Ⅴ)の含有率は,20.2.3 b)及び 20.2.4 で得た吸光度と,20.2.5 で作成し

た検量線とから酸化りん(Ⅴ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

250

2

1

5

2

×

×

=

V

m

A

A

O

P

ここに,  P

2

O

5

酸化りん(Ⅴ)の含有率[%(質量分率)

A

1

分取した試料溶液(A)又は(A')中の酸化りん(Ⅴ)
の量(g)

A

2

分取した空試験液(A)又は(A')中の酸化りん(Ⅴ)
の量(g)

V

20.2.3 a)

の試料溶液(A)又は(A')の分取量(ml)

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(g)


36

R 2212-2

:2006

20.3 ICP

発光分光分析法

20.3.1 

要旨  試料溶液(A)又は(A')を分取し,水を加えて一定体積とする。この溶液をとり,ICP 発

光分光分析装置を用いてりんの分析線の発光強度を測定する。

20.3.2 

試薬  試薬は,次による。

a)

添加溶液Ⅱ  13.2.2 d)による。

b)

添加溶液Ⅲ  13.2.2 e)による。

c)

酸化アルミニウム溶液(1 mg Al

2

O

3

/ml)

  14.2.2 f)による。

d)

りん(Ⅴ)標準液(0.1 mgP

2

O

5

/ml)

  20.2.2 e)による。

e) 

りん(Ⅴ)標準液(0.05 mgP

2

O

5

/ml)

  りん(Ⅴ)標準液(0.1 mgP

2

O

5

/ml)50 ml

を全量フラスコ 100 ml に

分取し,水を標線まで加える。使用時に調製する。

f)

スカンジウム標準液(1 mgSc/ml)(

13

)

  10.3.2 p)による。

g) 

イットリウム標準液(1 mgY/ml)(

13

)

  10.3.2 q)による。

h)

内標準溶液  10.3.2 r)による。

i) 

検量線作成用溶液系列Ⅵ(

14

)

  分析試料溶液中の酸化リン(Ⅴ)の含有率に合わせて,りん(Ⅴ)標準

液 (0.05 mgP

2

O

5

/ml)

を 数 個 の 全 量 フ ラ ス コ 100 ml に 段 階 的 に と り , 酸 化 ア ル ミ ニ ウ ム 溶 液 (1

mgAl

2

O

3

/ml)

の一定量(

39

)

,添加溶液 10 ml(

40

)

及び内標準溶液 5 ml を加え,水を標線まで加える。

表 19

に調製例を示す。

(

39

酸化アルミニウム溶液添加量は,試料中の酸化アルミニウム含有率による。

(

40

)

  20.3.3 a)

において,試料溶液(A)を用いる場合,添加溶液Ⅱを,また,試料溶液(A')を用い

る場合,添加溶液Ⅲを用いる。

 19  検量線作成用溶液系列Ⅵの調製例

[

酸化アルミニウム含有率 5  %(質量分率)の場合]

検量線作成用

溶液

添加溶液(

40

)

内標準溶液

酸化アルミニウム溶液

(1 mgAl

2

O

3

/ml)

りん(Ⅴ)標準液

(0.05 mgP

2

O

5

/ml)

P

2

O

5

溶液の濃度

No. ml ml

ml

ml

(mg/100

ml)

1 10 5

1.0

0

0.00

2 10 5

1.0

1

0.05

3 10 5

1.0

2

0.10

4 10 5

1.0

3

0.15

5 10 5

1.0

4

0.20

6 10 5

1.0

5

0.25

7 10 5

1.0

10

0.50

8 10 5

1.0

15

0.75

9 10 5

1.0

20

1.00

20.3.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 

試料溶液(A-3)又は(A'-3)の調製  9.2.4 d)で得た試料溶液(A)又は 9.3.4 d)で得た試料溶液(A')

から 10 ml(

41

)

を全量フラスコ 100 ml に分取し,内標準溶液 5 ml を加え,水を標線まで加える。この溶

液を試料溶液(A-3)又は(A'-3)とし,ICP 発光分光分析法による酸化りん(Ⅴ)の定量に用いる。

(

41

装置によっては,酸化りん(Ⅴ)の定量感度が十分得られないことがある。その場合,試料溶

液の分取量を増加し,感度の増強を図るとよい。ただし,検量線用溶液系列Ⅵ,空試験液及び


37

R 2212-2

:2006

計算も十分に配慮する。

b) 

発光強度の測定  試料溶液(A-3)又は(A'-3)の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中

に噴霧し,りんの分析線[例えば,波長 213.62 nm(

42

)

]及び内標準元素の発光線(

17

)

の強度を測定す

る。

(

42

銅を含む試料では,装置によって Cu 213.60 nm の分光干渉を受けることがある。その場合,真

空紫外域の分析線を用いて ICP 発光分光分析法を適用するか,20.2 によってモリブデン青吸光

光度法を適用するとよい。

20.3.4 

空試験  9.2.5 で得た空試験液(A)又は 9.3.5 で得た空試験液(A')を用いて,20.3.3 の操作を行

う。ここで得た試料溶液(A-3)に対応する溶液を空試験液(A-3)

,試料溶液(A'-3)に対応する溶液を空

試験液(A'-3)とする。

20.3.5 

検量線の作成(

16

)(

17

)

  検量線作成用溶液系列Ⅵを用いて 20.3.3 b)の操作を行い,酸化りん(Ⅴ)の

濃度と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

20.3.6 

計算  試料中の酸化りん(Ⅴ)の含有率は,20.3.3 b)及び 20.3.4 で得た発光強度と,20.3.5 で作成

した検量線とから酸化りん(Ⅴ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

250

2

1

5

2

×

×

=

V

m

A

A

O

P

ここに,  P

2

O

5

酸化りん(Ⅴ)の含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(A-3)又は(A'-3)中の酸化りん(Ⅴ)の量
(g)

A

2

空試験液(A-3)又は(A'-3)中の酸化りん(Ⅴ)の量
(g)

V

20.3.3 a)

の試料溶液(A)又は(A')の分取量(ml)

m

9.2.4 a)

又は 9.3.4 a)の試料のはかりとり量(g)

備考  酸化りん(Ⅴ)の含有率が低いとき,酸化けい素(Ⅳ)を定量しないで酸化りん(Ⅴ)だけを

単独で定量する場合などには,次の酸分解-ICP 発光分光分析法を用いることができる。

a) 

試薬  試薬は,次によるほかは,20.3.2 c)h)による。

1)

塩酸(1+11+50)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

2)

硝酸  JIS K 8541 に規定するもの。

3)

ふっ化水素酸  JIS K 8819 に規定するもの。

4)

硫酸(1+1)  20.2.2 a)による。

5)

炭酸ナトリウム  JIS K 8625 に規定するもの。

6) 

炭酸ナトリウム洗浄溶液  5)の炭酸ナトリウム 2 g を水 500 ml に溶かし,プラスチック洗

浄容器に保存する。

7) 

添加溶液Ⅳ  試料を用いないで c) 1)3)の操作を行う。

8) 

検量線作成用溶液系列Ⅶ  20.3.2 i)に準じて調製する。添加溶液Ⅳを用いるほか,試料のは

かりとり量,試料溶液(D)の分取量,試料中の酸化アルミニウムの含有率に合わせて酸

化アルミニウム溶液(1 mgAl

2

O

3

/ml)

を添加する。

b) 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,1.0 g(*)とする。

(*)  試料中の酸化りん(Ⅴ)の含有率及び ICP 発光分光分析装置の性能に合わせて加減す


38

R 2212-2

:2006

るとよい。

c) 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

1) 

試料の酸分解  試料を白金皿(例えば,JIS H 6202 に規定する 75 番。)にはかりとり,水

で潤し,硫酸(1+1) 5 ml,硝酸 2 ml 及びふっ化水素酸 30 ml を加え,よくかき混ぜ,砂浴上

で注意して加熱して分解し(**),硫酸の白煙を発生させる。放冷後,塩酸(1+1) 20 ml 及び

硫酸(1+1) 2 ml を加え,沸騰水浴上で加熱溶解後,ろ紙 5 種 B を用いてろ過し(***),熱塩

酸(1+50)  で数回洗浄後,熱水で十分洗浄する。ろ液及び洗浄液は,プラスチック製ビーカ

ー(300 ml)に受け,保存する。

(**)   注(

11

)

による。

(***)  不溶解物がない場合,ろ過しないで,3)の操作に移るとよい。

2) 

不溶解物中の酸化りん(Ⅴ)の抽出  不溶解物をろ紙とともに白金るつぼ(例えば,JIS H 

6201

に規定する 30 番。

)に入れ,硫酸(1+1) 1 滴を加え,低温で加熱してろ紙を灰化する。

るつぼ中の残さに炭酸ナトリウム 1 g を加えて融解し,冷却後,水 20 ml を加え,沸騰水浴

上で加熱して溶かした後,ろ紙 5 種 B を用いてろ過し,炭酸ナトリウム洗浄溶液で十分洗

浄する。ろ液及び洗浄液は,1)のプラスチック製ビーカー(300 ml)を時計皿で覆い注意

して受ける。

3) 

試料溶液(D)の調製  このようにして得られた溶液をプラスチック製全量フラスコ 250 ml

に移し入れ,水を標線まで加える。この溶液を試料溶液(D)とする。

4) 

試料溶液(D-1)の調製及び発光強度の測定  試料溶液(D)から 10 ml(****)を全量フラス

コ 100 ml に分取し,

内標準溶液 5 ml を加え,

水を標線まで加える。

この溶液を試料溶液(D-1)

とし,20.3.3 b)に準じて,りんの分析線及び内標準元素の発光線(*****)の強度を測定する。

(****)   注(

41

)

による。

(*****) 注(

15

)

による。

d) 

空試験  試料を用いないで,c) 1)4)の操作を行う。ここで得た試料溶液(D)に対応する溶

液を空試験液(D)

,試料溶液(D-1)に対応する溶液を空試験液(D-1)とする。

e) 

検量線の作成(

16

)(

17

)

  検量線作成用溶液系列Ⅶを用いて c) 4)の ICP 発光分光分析操作を行い,

酸化りん(Ⅴ)の濃度と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

f) 

計算  試料中の酸化りん(Ⅴ)の含有率は,c) 4)及び d)で得た発光強度と,e)で作成した検

量線とから酸化りん(Ⅴ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

250

2

1

5

2

×

×

=

V

m

A

A

O

P

ここに,  P

2

O

5

酸化りん(Ⅴ)の含有率[%(質量分率)

A

1

試料溶液(D-1)中の酸化りん(Ⅴ)の量(g)

A

2

空試験液(D-1)中の酸化りん(Ⅴ)の量(g)

V

備考 c) 4)の試料溶液(D)の分取量(ml)

m

備考 b)の試料のはかりとり量(g)


39

R 2212-2

:2006

付表  1  引用規格

JIS H 6201

  化学分析用白金るつぼ

JIS H 6202

  化学分析用白金皿

JIS K 0050

  化学分析方法通則

JIS K 0115

  吸光光度分析通則

JIS K 0116

  発光分光分析通則

JIS K 0121

  原子吸光分析通則

JIS K 8001

  試薬試験方法通則

JIS K 8005

  容量分析用標準物質

JIS K 8069

  アルミニウム(試薬)

JIS K 8085

  アンモニア水(試薬)

JIS K 8101

  エタノール(99.5)

(試薬)

JIS K 8102

  エタノール(95)

(試薬)

JIS K 8103

  ジエチルエーテル(試薬)

JIS K 8115

  塩化アルミニウム(Ⅲ)

(試薬)

JIS K 8116

  塩化アンモニウム(試薬)

JIS K 8121

  塩化カリウム(試薬)

JIS K 8142

  塩化鉄(III)六水和物(試薬)

JIS K 8180

  塩酸(試薬)

JIS K 8200

  塩化ヒドラジニウム(試薬)

JIS K 8202

  塩化 1,10−フェナントロリニウム一水和物(試薬)

JIS K 8223

  過塩素酸(試薬)

JIS K 8297

  クルクミン(試薬)

JIS K 8355

  酢酸(試薬)

JIS K 8359

  酢酸アンモニウム(試薬)

JIS K 8532

  L(+)−酒石酸(試薬)

JIS K 8541

  硝酸(試薬)

JIS K 8576

  水酸化ナトリウム(試薬)

JIS K 8617

  炭酸カルシウム(試薬)

JIS K 8625

  炭酸ナトリウム(試薬)

JIS K 8721

  p−ニトロフェノール(試薬)

JIS K 8783

  二硫酸カリウム(試薬)

JIS K 8819

  ふっ化水素酸(試薬)

JIS K 8841

  ブロモクレゾールパープル(試薬)

JIS K 8847

  ヘキサメチレンテトラミン(試薬)

JIS K 8863

  ほう酸(試薬)

JIS K 8875

  マグネシウム(試薬)

JIS K 8882

  D(−)−マンニトール(試薬)

JIS K 8885

  二酸化けい素(試薬)


40

R 2212-2

:2006

JIS K 8905

  七モリブデン酸六アンモニウム四水和物(試薬)

JIS K 8951

  硫酸(試薬)

JIS K 9007

  りん酸二水素カリウム(試薬)

JIS K 9502

  L(+)−アスコルビン酸(試薬)

JIS K 9565

  ジアンチピリルメタン一水和物(試薬)

JIS R 1301

  化学分析用磁器るつぼ

JIS R 3503

  化学分析用ガラス器具

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8801-1

  試験用ふるい―第 1 部:金属製網ふるい


41

R 2212-2

:2006

附属書 1(規定)けい石質耐火物中のほう酸バインダの定量方法

1. 

適用範囲  この附属書は,けい石質耐火モルタルに加えられたバインダとしての酸化ほう素(Ⅲ)の

成分の定量方法について規定する。

2. 

分析項目・定量範囲  分析項目及び定量範囲は,次による。

a)

酸化ほう素(Ⅲ)(B

2

O

3

) 1

%(質量分率)以下

3. 

試料溶液の調製

3.1 

要旨  試料に塩酸及び温水を加え,可溶性成分を溶かした後,ろ過して一定体積とする。

3.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+11+50)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調製する。

3.3 

試料のはかりとり量  試料のはかりとり量は,5.0 g とする。

3.4 

操作  調製操作は,次の手順によって行う。

a)

試料をプラスチック製ビーカー(200 ml)にはかりとり,塩酸(1+1) 20 ml 及び熱水 50 ml を加えよくかき

混ぜて試料を分散させる。時々かき混ぜながら,約 30 分間放置し,可溶性バインダ成分を溶出させる。

b)

ろ紙 5 種 B を用いてろ過し,温塩酸(1+50)を用いて洗浄する。ろ液及び洗液は,放冷後,全量フラス

コ 250 ml に移し入れ,水で標線まで加える。この溶液をプラスチック製瓶に移し,試料溶液(D)と

して酸化ほう素(Ⅲ)の定量に用いる。

3.5 

空試験  試料を用いないで,3.4 の操作を行う。この溶液を空試験液(D)とする。

4. 

酸化ほう素(Ⅲ)の定量方法

4.1 

定量方法の区分  酸化ほう素(Ⅲ)の定量方法は,次のいずれかによる。

a) 

水酸化ナトリウム滴定法  この方法は,酸化ほう素(Ⅲ)0.5  %(質量分率)以上の試料に適用する。

b) 

誘導結合プラズマ(ICP)発光分光分析法

c) 

クルクミン吸光光度法(ロソシアニン法)

4.2 

水酸化ナトリウム滴定法

4.2.1 

要旨  試料溶液(D)を分取し,pH を約 5.0 に調節してけい酸などを沈殿させ,ろ別する。ろ液の

pH

を 6.3 とし D(-)-マンニトールを加え,再び pH 6.3 になるまで水酸化ナトリウム標準溶液で滴定する。

4.2.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

塩酸(1+50)  JIS K 8180 に規定する塩酸を用いて調節する。

b) 

水酸化ナトリウム溶液(240 g/L)  JIS K 8576 に規定する水酸化ナトリウムを用いて調製する。

c) 

水酸化ナトリウム溶液(40 g/L)  JIS K 8576 に規定する水酸化ナトリウムを用いて調製する。

d) D(-)-

マンニトール  JIS K 8882 に規定するもの。

e) 

ブロモクレゾールパープル溶液(0.1 g/L)  JIS K 8841 に規定するブロモクレゾールパープルを用いて

調製する。

f)

ほう素(Ⅲ)標準液(0.1 mgB

2

O

3

/ml)

  JIS K 8863 に規定するほう酸約 0.5 g をビーカー(100 ml)に取り

薄く広げ,デシケーターに入れて 24 時間以上乾燥する。その 0.177 6 g をはかりとり,ビーカー(200 ml)

に移し入れ(

1

)

,少量の水で溶かし,水とともに全量フラスコ 1 000 ml に移し入れ,水を標線まで加え


42

R 2212-2

:2006

る。均一になるよう振り混ぜた後,ポリエチレン瓶に移し入れる。

(

1

)

例えば,白金製はかりとり皿上にはかりとり,飛散しないように注意してビーカーに移し,少

量の水で白金製はかりとり皿上の付着残留物を洗い移す。

g)

滴定用水酸化ナトリウム溶液  JIS K 8576 に規定する水酸化ナトリウム 50 g をポリエチレン瓶に入れ,

水 50 ml を加え,冷却しながら溶かす。密栓して数日間静置した後,上澄み液 4.0 ml を分取し,炭酸

を含まない水で 2 000 ml に薄める。この溶液は,二酸化炭素吸収管付きの自動ビュレット 25 ml のポ

リエチレン瓶に入れ保存する。この溶液の酸化ほう素(Ⅲ)相当量は,次によって求める。

ほう素(Ⅲ)標準液(0.1 mgB

2

O

3

/ml)100 ml

をビーカー(200 ml)に分取し,マグネチックスターラーを

用いてかき混ぜながら,pH 測定用ガラス電極を入れ,滴定用水酸化ナトリウム溶液を滴加して pH 6.3

に調節する。pH 測定用ガラス電極を引き上げ,D(-)-マンニトール 10 g を加え,再び,pH 測定用ガラ

ス電極を入れ,pH が 6.3 になるまで滴定用水酸化ナトリウム溶液で滴定し,次の式によって滴定用水

酸化ナトリウム溶液 1 ml 当たりの酸化ほう素(Ⅲ)相当量(g)を算出する。

V

F

01

.

0

=

ここに,  F:  滴定用水酸化ナトリウム溶液 1 ml 当たりの酸化ほう素

(Ⅲ)の量(g)

V

: D(-)-マンニトール添加後の滴定用水酸化ナトリウム溶

液の使用量(ml)

4.2.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 3.4 

b)

で得た試料溶液(D)から 50 ml をビーカー(200 ml)に分取し,指示薬としてブロモクレゾールパ

ープル溶液 2,3 滴を加え,溶液の色が青になるまで水酸化ナトリウム溶液(240 g/L)及び水酸化ナトリ

ウム溶液(40 g/L)を滴加した後,塩酸(1+50)を滴加して黄色とする。

b)

 20

分間煮沸した後(

2

)

,時計皿を水洗して取り除き,ビーカー(200 ml)を受器として,ろ紙 5 種 B を用

いてろ過し,熱水で 6,7 回洗浄する。

(

2

この間に溶液の色が黄緑になったら,塩酸(1+50)を滴加して黄色に保つ。

c)

放冷後,液量を 100 ml とし,マグネチックスターラーを用いてかき混ぜながら,pH 測定用ガラス電

極を入れ,滴定用水酸化ナトリウム溶液を滴加して pH を 6.3 とする。pH 測定用ガラス電極を引き上

げ,D(-)-マンニトール 10 g を加え,再び pH 測定用ガラス電極を入れ,pH が 6.3 になるまで滴定用水

酸化ナトリウム溶液で滴定する。

4.2.4 

空試験  3.5 で得た空試験液(D)を用いて,4.2.3 の操作を行う。

4.2.5 

計算  試料中の酸化ほう素(Ⅲ)の含有率は,次の式によって算出する。

(

)

100

50

250

2

1

3

2

×

×

×

=

m

F

V

V

O

B


43

R 2212-2

:2006

ここに,  B

2

O

3

酸化ほう素(Ⅲ)の含有率[%(質量分率)

V

1

試料溶液(D)のマンニトール添加後の滴定用水酸化
ナトリウム溶液の使用量(ml)

V

2

空試験液(D)のマンニトール添加後の滴定用水酸化
ナトリウム溶液の使用量(ml)

F

滴定用水酸化ナトリウム溶液 1 ml 当たりの酸化ほう
素(Ⅲ)の相当量(g)

m

3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

4.3 ICP

発光分光分析法

4.3.1 

要旨  試料溶液(D)を分取し,希釈後 ICP 発光分光分析装置を用いてほう素の分析線の発光強度

を測定する。

4.3.2 

試薬  試薬は,次による。

a)

検量線作成用溶液系列Ⅰ(

3

)

  ほう素(Ⅲ)標準液(0.1 mgB

2

O

3

/ml)0

∼50.0 ml[酸化ほう素(Ⅲ)として

0

∼5 mg]を数個の全量フラスコ 100 ml に段階的にとり,それぞれに 3.5 の空試験液(D) 25 ml(

4

)

を加

え,水を標線まで加える。

(

3

調製例は,一例である。分析試料の組成及び使用する分析装置の種類・性能などに応じて,最

適な検量線作成用溶液を調製する。

(

4

)

試料溶液の分取量を変えた場合は,その変えた量と同量にする。

4.3.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 3.4 

b)

で得た試料溶液(D)から 25 ml を全量フラスコ 100 ml に分取し,水を標線まで加える。

b) a)

の溶液の一部を ICP 発光分光分析装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,例えば,波長 249.68 nm に

おける発光強度を測定する。

4.3.4 

空試験  3.5 で得た空試験液(D)を用いて,4.3.3 の操作を行う。

4.3.5 

検量線の作成(

5

)

  検量線作成用溶液系列Ⅰを用いて 4.3.3 b)の操作を行い,酸化ほう素(Ⅲ)の量

と発光強度との関係線を作成し,検量線とする。

(

5

検量線作成用溶液系列 I の測定は,試料溶液及び空試験液の測定の一連の操作として行う。検

量線は,測定ごとに新しいものを作成して用いる。

4.3.6 

計算  試料中の酸化ほう素(Ⅲ)の含有率は,4.3.3 b)及び 4.3.4 で得た発光強度と 4.3.5 で得た検

量線から酸化ほう素(Ⅲ)の量を求め,次の式によって算出する。

100

25

250

2

1

3

2

×

×

=

m

A

A

O

B

ここに,  B

2

O

3

酸化ほう素(Ⅲ)の含有率[%(質量分率)

A

1

分取した試料溶液(D)中の酸化ほう素(Ⅲ)の量(g)

A

2

分取した空試験液(D)中の酸化ほう素(Ⅲ)の量(g)

m

3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

4.4 

クルクミン吸光光度法(ロソシアニン法)

4.4.1 

要旨  試料溶液(D)を分取し,硫酸を加えて加熱し,脱水した後,クルクミンを加えてロソシア

ニンを生成させ,水-エタノールに溶かして吸光度を測定する。


44

R 2212-2

:2006

4.4.2 

試薬  試薬は,次による。

a) 

硫酸(1+1)  20.2.2 a)による。

b)

-エタノール溶液  水と JIS K 8102 に規定するエタノール(99.5)を体積比で 1:3 に混合する。

c)

クルクミン酢酸溶液  JIS K 8297 に規定するクルクミン 0.15 g を石英ガラス製ビーカー(200 ml)には

かりとり,JIS K 8355 に規定する酢酸 100 ml を加え,加熱して溶かす。調製後,1 週間を過ぎたもの

は使用しない。

d) 

ほう素(Ⅲ)標準液(0.5 

µgB

2

O

3

/ml)

  4.2.2 f)のほう素(Ⅲ)標準液(0.1 mgB

2

O

3

/ml)(1 mg)

を,水で 200

倍に薄める。

4.4.3 

操作  定量操作は,次の手順によって行う。

a) 3.4 

b)

で得た試料溶液(D)の一定量(

6

)

を全量フラスコ 1 000 ml (

7

)

に分取し,水を標線まで加え,希釈

試料溶液(D)とする。希釈試料溶液(D)の一定量(

6

)

を白金皿(

8

)

(例えば,JIS H 6202 に規定する

90

番。

)に分取し,硫酸(1+1) 1 ml を加え,熱板上で加熱蒸発し,硫酸白煙が発生し始めたら,白金皿

の底を水に約 1 分間浸して冷却する。直ちに白金皿の外側の底の水を完全にぬぐい,クルクミン酢酸

溶液 1 ml を加え,時計皿でふたをして約 60 分間放置する。これに,水−エタノール溶液 20 ml を加

え,時々かき混ぜながら 30 分間放置し,発色した錯体を完全に溶かす。

(

6

試料溶液(D)及び希釈試料溶液(D)の分取量は,試料中の酸化ほう素(Ⅲ)の含有率に応じ,

附属書 表 による。

(

7

)

プラスチック製を用いることが望ましい。その場合は,JIS K 0050 の 9.3.2 によって改めて検定

したものを用いる。

(

8

)

白金皿は,あらかじめ十分洗浄して,ほう素の付着していないものを用いる。汚染が認められ

る場合は,次のように処理して用いる。ふっ化水素酸と少量の硫酸を加え,熱板上で加熱して

付着しているかもしれないほう酸分を揮散させ,十分水洗した後,乾燥する。

附属書   1  試料溶液(D)及び希釈試料溶液(D)の分取量

酸化ほう素(Ⅲ)の含有率

試料溶液(D)の分取量

希釈試料溶液(D)の分取量

%(質量分率) ml

ml

0.1

以上      0.1 未満 25

10

0.1

以上      0.2 未満 10

10

0.2

以上      0.5 未満

5

10

0.5

以上      1.0 未満

 5

 5

b) a)

の発色液の一部を分光光度計の吸収セルにとり,波長 555 nm 付近で水を対照液にして吸光度を測定

する。

4.4.4 

空試験  3.5 で得た空試験液(D)を用いて,4.4.3 の操作を行う。希釈試料溶液(D)に対応する

溶液を,希釈空試験液(D)とする。空試験液(D)及び希釈空試験液(D)の分取量は,試料溶液(D)

及び希釈試料溶液(D)と同量とする。

4.4.5 

検量線の作成  ほう素(Ⅲ)標準液(0.5

µgB

2

O

3

/ml)0

∼10.0 ml[酸化ほう素(Ⅲ)として 0∼5

µg]

を数個の白金皿(

8

)

(例えば,JIS H 6202 に規定する 90 番。

)に段階的にとり,それぞれについて硫酸(1+1)

1 ml

を添加する以降の操作を行い,酸化ほう素(Ⅲ)の量と吸光度との関係線を作成し,原点を通るよう

に平行移動して検量線とする。

4.4.6 

計算  酸化ほう素(Ⅲ)の含有率は,4.4.3 b)及び 4.4.4 で得た吸光度と 4.4.5 で作成した検量線と

から,酸化ほう素(Ⅲ)の量を求め,次の式によって算出する。


45

R 2212-2

:2006

100

1000

250

2

1

2

1

3

2

×

×

×

=

V

V

m

A

A

O

B

ここに,  B

2

O

3

酸化ほう素(Ⅲ)の含有率[%(質量分率)

A

1

分取した希釈試料溶液(D)中の酸化ほう素(Ⅲ)の
量(g)

A

2

分取した希釈空試験液(D)中の酸化ほう素(Ⅲ)の
量(g)

m

3.4 a)

の試料のはかりとり量(g)

V

1

試料溶液(D)の分取量(ml)

V

2

希釈試料溶液(D)の分取量(ml)