2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
R 1501-1991
化学工業用耐酸磁器の一般通則
General rules of acid proof porcelains for chemical industry
1. 適用範囲 この規格は，化学工業用耐酸磁器（以下，耐酸磁器という。）の一般的な共通事項について
規定する。
備考1. この規格の引用規格を，次に示す。
JIS R 1503 化学工業用耐酸磁器の試験方法
2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，
参考値である。
2. 種類 耐酸磁器は，品質によって次のとおりとする。
(1) 特1種
(2) 1種
(3) 2種
3. 外観及び品質
3.1
外観 耐酸磁器は，形状が正しく，使用上有害なきず及びき裂があってはならない。
3.2
品質 耐酸磁器の品質は，表1のとおりとする。
表1 品質
項目
種類
特1種
1種
2種
化
学
成
分
けい酸
%
60〜85
酸化アルミニウム
%
10〜35
酸化第二鉄
%
2以下
2以下
5以下
アルカリその他
%
2〜10
曲げ強さMPa {kgf/cm2}
58.8 {600} 以上 39.2 {400} 以上 19.6 {200} 以上
耐熱試験(1)
℃
100以上
100以上
130以上
吸水率
%
0.2以下
0.5以下
2.0以下
耐酸度
%
0.2以下
フクシン試験(2)
フクシン液のしみ込みがないこと
注(1) 耐熱試験の結果，試験片にひび，割れ及び欠けがあってはならない。
(2) フクシン試験は，受渡当事者間の協定による。
4. 形状，寸法及び寸法許容差
4.1
形状及び寸法 形状及び寸法は，個別規格による。
4.2
長さ (L) の許容差 長さ (L) の許容差は，表2のとおりとする。
2
R 1501-1991
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表2 長さの許容差
単位 mm
L 寸 法 80以下 100以下 150以下 200以下 250以下 300以下 350以下 400以下
許容差
±3.4
±4.0
±6.0
±7.0
±8.0
±9.0
±10.0
±11.0
L 寸 法 450以下 500以下 600以下 700以下 800以下 900以下 1 000以下
許容差
±12.0
±13.0
±14.0
±16.0
±17.0
±18.0
±20.0
4.3
曲がりに対する許容差 曲がりに対する許容差は，個別規格に規定しない場合は，表3のとおりと
する。
表3 曲がりに対する許容差
単位 mm
管の場合
板の場合
L
αの許容差
βの許容差
150未満 ± (0.01L＋
1.0)
ただし，小数
点以下1け
たに丸める。
± (0.015L＋1.0)
ただし，小数点以下
1けたに丸める。
150以上
±(0.012L＋1.5)
ただし，小数点以下
1けたに丸める。
4.4
フランジの寸法及びその許容差 フランジの寸法及びその許容差は，図1のとおりとする。
図1 フランジの寸法許容差
単位 mm
d 寸 法
25
40
50
65
80
100
125
150
200
250
許容差 ±2.0
±2.0
±2.5
±3.0
±4.0
±4.0
±5.0
±6.0
±7.0
±8.0
A 寸 法
65
90
110
125
150
170
205
230
300
350
許容差 ±3.0
±4.0
±5.0
±5.0
±6.0
±7.0
±8.0
±8.0
±9.0
±10.0
B 寸 法
45
64
80
95
115
135
165
190
250
300
許容差 ±2.5
±3.0
±4.0
±4.0
±5.0
±6.0
±7.0
±7.0
±8.0
±9.0
C 寸 法
30
40
45
45
53
53
60
60
75
75
許容差 ±2.0
±2.0
±2.5
±2.5
±3.0
±3.0
±3.0
±3.0
±3.0
±3.0
D 寸 法
10
13
13
13
15
15
15
15
20
20
許容差 ±1.5
±1.5
±1.5
±1.5
±1.5
±1.5
±1.5
±1.5
±1.5
±1.5
5. 試験 耐酸磁器の試験は，JIS R 1503による。
6. 検査 耐酸磁器の検査は，合理的な抜取方法によって試料を採取し，3.及び4.について5.によって試
験を行い，合否を決定する。
なお，必要に応じて，受渡当事者間の協議によって検査項目の一部を省略することができる。
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R 1501-1991
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7. 表示 耐酸磁器には，1個又は1包装ごとに，次の事項又はそれらの略号を明記する。
(1) 種類
(2) 製造業者名
JIS改正原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
加 藤 悦 朗
愛知工業大学応用化学科
田 中 正 躬
通商産業省生活産業局
細 川 幹 夫
工業技術院標準部
大津賀 望
東京工業大学工学部無機材料工学科
岩 尾 熈
岩尾磁器工業株式会社
近 藤 邦 治
日本ガイシ株式会社セラミック機器部
竹 内 稔
日本化学陶業株式会社
田 中 宏 幸
住友金属鉱山株式会社Engineering事業部
大 場 徳 彦
三菱重工業株式会社機械事業本部
鶴 田 英 一
宇部興産株式会社化学事業本部