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日本工業規格

                    JIS

 R1201

-1991

陶管

Clay pipes

1.

適用範囲  この規格は,陶製円形管(以下,管という。)について規定する。

備考1.  この規格の引用規格を次に示す。

JIS K 6301

  加硫ゴム物理試験方法

JIS K 7114

  プラスチックの耐薬品性試験方法

JIS R 2203

  耐火れんがのそりの測定方法

2.

この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

参考値である。

2.

種類  管の種類は I 類及び II 類に分類し,更に形状によって表 のように区分する。

表 1

種類

形状

呼び径

直管  100

125

150 200 250 300 350 400 450 500 600

30

100

125

150

200

    

45

100

125

150

200

    

60

100

125

150

200

    


90

100

125

150

200

    

200-150 250-150 300-150 350-150 400-150 450-150 500-150 600-150

60

250-200 300-200 350-200 400-200 450-200 500-200 600-200

150-100

200-100 250-100

   

150-125

200-125 250-125

   

200-150 250-150 300-150 350-150 400-150 450-150 500-150 600-150


管  90 度

250-200 300-200 350-200 400-200 450-200 500-200 600-200

*

150

200

    

60

*

150

200

    

*

100

125

150

200

    

I



90

*

150

200

    

直管

50  60  75  100 125 150 180  230 300

90

度曲管

50  60  75  100 125 150 180  230 300

II


90

度枝付管 50-50  60-60

75-75  100-100

125-125

150-150

180-180  230-230 300-300

*

甲及び乙の区別は,

図 10 及び図 11 のとおりとする。

備考  枝付管の左側の数値は本管部,右側の数値は枝管部を示す。

3.

形状,寸法,反り及び角度  形状,寸法,反り及び角度は,図 111 のとおりとする。


2

R1201-1991

図 1  直管

単位 mm

種類

呼び径

内径

D

厚さ

T

受口内径

D

1

受口厚さ

T

s

受口深さ

L

s

反り

mm/m

100 100

± 3

16

0

2

 155

±  8

15

±2 50±5

125 125

± 4

18

0

2

 175

±  9

17

±2 55±5

150 150

± 4

19

0

2

 215

±10

18

±2 60±5

200 200

± 5

23

0

2

 280

±13

22

±3 65±5

250 250

± 6

26

0

3

 340

±15

25

±3 70±5

300 300

± 7

29

0

3

 400

±18

28

±3

350 350

± 8

32

0

3

 460

±20

32

±4

400 400

± 9

35

0

4

 520

±25

35

±4

450 450

±10 38

0

4

 585

±30

38

±4

75

±5

500 500

±11 41

0

5

 650

±35

41

±5

I

600 600

±12 44

0

6

 780

±40

44

±6

85

±5

50 50

± 2

9

0

2

 80

±  5

60 60

± 3

93

±  5

8

±2

75 75

± 3

10

0

2

108

±  5

9

±2

30

±5

100 100

± 4

13

0

2

 143

±  8

12

±3 45±5

125 125

± 5

14

0

2

 172

±  9

13

±3 50±5

150 150

± 5

15

0

2

 200

±10

14

±3

180 180

± 6

16

0

2

 236

±13

15

±3

55

±5

230 230

± 8

20

0

2

 298

±15

18

±3 65±5

II

300 300

± 9

21

0

2

 374

±18

19

±3 75±5

4

以下

備考  受口内径  (D

1

)

,受口厚さ  (T

s

)

は,受口深さ  (L

s

)

の約

2

1

の位置の寸法とす

る。

反りは有効長比とする。

有効長は

表 及び表 に示す。

表 2

有効長 L

種類

呼び径

660

750

1 000

1 500

2 000

100

125, 150

200

I

250

∼600

備考  有効長 の許容差は,−1∼+2%とする。


3

R1201-1991

表 3

有効長 L

種類

呼び径

450 600

50

∼75

II

100

∼300

備考  有効長 の許容差は,−2∼+2%とする。

図 2  類 30 度曲管

単位 mm

種類

呼び径

内径

D

厚さ

T

長さ

L

角度

100 100

±3

16

0

3

125 125

±4

18

0

3

150 150

±4

19

0

3

I

200 200

±5

23

0

3

500

±20

30

±5 度

備考  受口内径  (D

1

)

,受口厚さ  (T

s

)

及び受口深さ  (L

s

)

は,

図 1  直管の I 類の同じ呼び径の寸法とする。

図 3  類 45 度曲管

単位 mm

種類

呼び径

内径

D

厚さ

T

長さ

L

角度

100 100

±3

16

0

3

125 125

±4

18

0

3

150 150

±4

19

0

3

I

200 200

±5

23

0

3

500

±20

45

±5 度

備考  受口内径  (D

1

)

,受口厚さ  (T

s

)

及び受口深さ  (L

s

)

は,

図 1  直管の I 類の同じ呼び径の寸法とする。


4

R1201-1991

図 4  類 60 度曲管

単位 mm

種類

呼び径

内径

D

厚さ

T

長さ

L

角度

100 100

±3

16

0

3

125 125

±4

18

0

3

150 150

±4

19

0

3

I

200 200

±5

23

0

3

500

±20

60

±5 度

備考  受口内径  (D

1

)

,受口厚さ  (T

s

)

及び受口深さ  (L

s

)

は,

図 1  直管の I 類の同じ呼び径の寸法とする。

図 5  類 90 度曲管

単位 mm

種類

呼び径

内径

D

厚さ

T

長さ

L

角度

100 100

±3

16

0

3

 500

±20

125 125

±4

18

0

3

150 150

±4

19

0

3

550

±22

I

200 200

±5

23

0

3

 600

±24

90

±5 度

備考

受口内径  (D

1

)

,受口厚さ  (T

s

)

及び受口深さ  (L

s

)

は,

図 1  直管の I 類の同じ呼び径の寸法とする。


5

R1201-1991

図 6  II 類 90 度曲管

単位 mm

種類

呼び径

内径

D

厚さ

T

長さ

L

角度

50 50

±2 9

0

2

 130

±7

60 60

±3 140±7

75 75

±3

10

0

2

160

±8

100 100

±4

13

0

2

 220

±11

125 125

±5

14

0

2

 260

±13

150 150

±5

15

0

2

 300

±15

180 180

±6

16

0

2

 330

±17

230 230

±8

20

0

2

 450

±23

II

300 300

±9

21

0

2

 560

±28

90

±5 度

備考  受口内径  (D

1

)

,受口厚さ  (T

s

)

及び受口深さ  (L

s

)

は,

1

直管の II 類の同じ呼び径の寸法とする。


6

R1201-1991

図 7  類 60 度枝付管

単位 mm

本管部

枝管部

種類

呼び径

内径

D

有効長

L

反り

mm/m

内径

d

厚さ

t

有効長

l

枝心までの

距離

B

角度

200-150 200

±5 145±22

250-150

150

+5 19

0

3

150

±23

250-200

250

±6

200

±6 23

0

3

 170

±26

300-150 150

±5 19

0

3

 150

±23

300-200

300

±7

200

±6 23

0

3

 175

±26

350-150 150

±5 19

0

3

 160

±24

350-200

350

±8

200

±6 23

0

3

 180

±27

400-150 150

±5 19

0

3

 160

±24

400-200

400

±9

200

±6 23

0

3

 180

±27

450-150 150

±5 19

0

3

 165

±25

450-200

450

±10

200

±6 23

0

3

 185

±28

500-150 150

±5 19

0

3

 170

±26

500-200

500

±11

200

±6 23

0

3

 190

±29

600-150 150

±5 19

0

3

 180

±27

I

600-200

600

±12

500

5

10

1 000

10

20

6

以下

200

±6 23

0

3

 200

±30

210

±15

710

±45

60

±5 度

備考  受口内径 (D

1

)

,受口厚さ (T

s

)

及び受口深さ (L

s

)

は,

図 1  直管の I 類の同じ呼び径の寸法とする。反りは

有効長比とする。


7

R1201-1991

図 8  類 90 度枝付管

単位 mm

本管部

枝管部

種類

呼び径

内径

D

有効長

L

反り

mm/m

内径

d

厚さ

t

有効長

l

枝心までの
距離

B

角度

150-100 100

±4 16

0

3

150-125

150

±4

125

±5 18

0

3

200-100 100

±4 16

0

3

200-125 125

±5 18

0

3

65

±10

200-150

200

±5

150

±5 19

0

3

 70

±11

250-100 100

±4 16

0

3

250-125 125

±5 18

0

3

65

±10

250-150 150

±5 19

0

3

 75

±11

250-200

250

±6

200

±6 23

0

3

 80

±12

300-150 150

±5 19

0

3

 75

±11

300-200

300

±7

200

±6 23

0

3

350-150 150

±5 19

0

3

80

±12

350-200

350

±8

200

±6 23

0

3

400-150 150

±5 19

0

3

85

±13

400-200

400

±9

200

±6 23

0

3

450-150 150

±5 19

0

3

450-200

450

±10

200

±6 23

0

3

90

±14

500-150 150

±5 19

0

3

 95

±14

500-200

500

±11

200

±6 23

0

3

 110

±17

600-150 150

±5 19

0

3

 100

±15

I

600-200

600

±12

500

5

10

1 000

10

20

6

以下

200

±6 23

0

3

 130

±20

270

±15

770

±45

90

±5 度

備考  受口内径 (D

1

)

,受口厚さ (T

s

)

及び受口深さ (L

s

)

は,

図 1  直管の I 類の同じ呼び径の寸法とする。反りは

有効長比とする。


8

R1201-1991

図 9  II 類 90 度枝付管

単位 mm

本管部

枝管部

種類

呼び径

内径

D

有効長

L

反り

mm/m

内径

d

有効長

l

枝心まで 
の距離

B

角度

50-50 50

±2 130±4

50

±2 30±10

75

±4

60-60 60

±3 160±5

60

±3 85±5

75-75 75

±3 170±6

75

±3

35

±10

100

±5

100-100 100

±4 270±8

100

±4

40

±10

160

±8

125-125 125

±5 290±9

125

±5

170

±9

150-150 150

±5 330±10

150

±5

190

±9

180-180 180

±6 360±11

180

±6

60

±10

205

±12

230-230 230

±8 450±14

230

±8

80

±10

255

±13

II

300-300 300

±9 600±18

8

以下

300

±9

110

±10

340

±17

90

±5 度

備考  厚さ  (T)  ,受口内径  (D

1

)

,受口厚さ  (T

s

)

及び受口深さ  (L

s

)

は,

図 1  直管の II 類の同

じ呼び径の寸法とする。反りは有効長比とする。

図 10  類 60 度支管

単位 mm

つば

種類  形状  呼び径

内径

D

厚さ

T

有効長

L

差 入 れ 長

l

s

幅 A

厚さ T

a

R

角度

甲 150

170

±14

25

±5 200

乙 150

150

±4 19

0

3

180

±15

35

±5

30

以上

10

以上

600

甲 200

200

±16

25

±5 200

I

乙 200

200

±5 23

0

3

210

±17

35

±5

35

以上

12

以上

600

60

±5 度

備考  受口内径  (D

1

)

,受口厚さ  (T

s

)

及び受口深さ  (L

s

)

は,

図 1  直管の I 類の同じ呼び径の寸法とし,R

は標準寸法である。


9

R1201-1991

図 11  類 90 度支管

単位 mm

つば

種類  形状  呼び径

内径

D

厚さ

T

有効長

L

差 入 れ 長

l

s

幅 A

厚さ T

a

R

角度

甲 100 100±3 16

0

3

 110

±9

甲 125 125±4 18

0

3

 120

±10

25

±5 25 以上

9

以上

150

甲 150

120

±10

25

±5 200

乙 150

150

±4 19

0

3

130

±11

35

±5

30

以上

10

以上

600

甲 200

150

±12

25

±5 200

I

乙 200

200

±5 23

0

3

160

±13

35

±5

35

以上

12

以上

600

90

±5 度

備考  受口内径  (D

1

)

,受口厚さ  (T

s

)

及び受口深さ  (L

s

)

は,

図 1  直管の I 類の同じ呼び径の寸法とし,R

は標準寸法である。

4.

品質

4.1

外観  外観は,6.1 によって試験し,次の各項目に適合しなければならない。

(1)

管の断面は,実用上支障のない円で,かつ,厚さは均等で,その両端は管軸に対して実用上支障ない

直角であること。

(2)

管はよく焼き締まったもので,実用上有害なひび,欠け,きずなどがないこと。

(3)

受口及び差し口のひび,欠け又はきずの深さは,それぞれ受口及び差し口の厚さの

2

1

より浅く,かつ,

その長さは,受口深さの

2

1

以下であること。

4.2

性能  性能は,6.36.5 によって試験し,表 の規定に適合しなければならない。


10

R1201-1991

表 4

種類

呼び径

外圧強さ

kN/m {kgf/m}

吸水率

%

耐酸度

%

100

26 {2 650}

以上

125

27 {2 750}

以上

150

28 {2 860}

以上

200

30 {3 060}

以上

250

32 {3 270}

以上

300

34 {3 470}

以上

350

36 {3 670}

以上

400

38 {3 880}

以上

450

40 {4 080}

以上

500

42 {4 290}

以上

I

600

44 {4 490}

以上

9.0

以下 0.25 以下

50 9

{

920}

以上

60

75

100

125

150

180

13 {1 330}

以上

230

14 {1 430}

以上

II

300

15 {1 530}

以上

10.0

以下

5.

ジョイント材料  管の継手に用いる圧縮ジョイントの材料は,附属書に規定するものを用いなければ

ならない。

6.

試験方法  試験方法は,次のとおりとする。

6.1

形状及び外観  形状及び外観は,目視及び木づち(槌)による打音によって調べる。

6.2

寸法,反り及び角度  寸法,反り及び角度の測定は,次のとおりとする。

(1)

寸法は,1mm の単位まで正確に測定できる寸法測定器又は限界ゲージを用いて測定する。

(2)

反りは,JIS R 2203 に準じて,有効長の部分の反りをすき間ゲージ又は限界ゲージを用いて測定する。

(3)

角度は,1 度の単位まで正確に測定できる角度測定器又は限界ゲージを用いて測定する。

6.3

外圧試験  外圧試験は,次のとおりとする。

(1)

管を横に置き,加圧が均一に行われるように,上下にそれぞれに水を充満させた耐圧ホース(

1

)

,角材

及び厚さ約 20mm のフェルトを

図 12 のように当てる。

(

1

)

耐圧ホースは,1.96MPa {20kgf/cm

2

}

以上の圧力に耐え,直径40∼50mm の内面ゴム引き,帆布

製のものを用いる。


11

R1201-1991

図 12  外圧試験方法 

(2)

加圧速度は,毎秒 490∼588N {50∼60kgf}  とする。

6.4

吸水試験  吸水試験は,次のとおりとする。

(1)

管から,片面が約 50cm

2

の表面積をもつ,四角の試験片をとる。ただし,試験片の側面は,すべて破

砕面となるようにする。

(2)

試験片を 105∼120℃の空気浴で約 2 時間保ち,その質量をはかり(

2

)

,次に約 1 時間同様に乾燥して質

量をはかる(

2

)

。この操作を繰り返して恒量に達したときの試験片の質量を乾燥質量とする。

(

2

)

感量0.5g のはかりを使用する。

(3)

この試験片を室温の水中に浸し,3 時間以上煮沸した後,そのまま室温で放冷してから試験片を水中

から取り出し,湿布(

3

)

で手早く表面の水分を拭き取り,直ちにその質量をはかる(

2

)

。この試験片の質

量を飽水質量とする。

(

3

)

湿布は綿製で,よく水に湿した後,固く絞ったものを使用する。

(4)

次の式によって吸水率 A (%)  を算出し,小数点以下 1 けたに丸める。

100

0

0

1

×

m

m

m

A

ここに,  m

0

:  試験片の乾燥質量 (g)

m

1

:  試験片の飽水質量 (g)

6.5

耐酸試験  耐酸試験は,次のとおりとする。

(1)

管から,片面が約 30cm

2

の表面積をもつ,四角の試験片をとる。ただし,試験片の側面は,すべて破

砕面となるようにする。

(2)

試験片を 150℃以上の空気浴で約 2 時間保ち,その質量をはかる(

4

)

。この操作を繰り返して恒量に達

したときの試験片の質量を乾燥質量とする。

(

4

)

感量0.01g のはかりを使用する。

(3)

この試験片を約 1 モルの塩酸 500ml に浸し,15±5℃で 48 時間以上放置してから,蒸留水で洗浄した

後,500ml の蒸留水で約 30 分間煮沸する。更に別の蒸留水で約 30 分間煮沸した後,150℃以上の空気

浴で乾燥し,その質量をはかる(

4

)

。この操作を繰り返して恒量に達したときの試験片の質量を,試験

片の処理後の乾燥質量とする。


12

R1201-1991

(4)

次の式によって耐酸度(質量減少率)B (%)  を算出し,小数点以下 2 けたに丸める。

100

2

3

2

×

m

m

m

B

ここに,  m

2

:  試験片の乾燥質量 (g)

m

3

:  試験片の処理後の乾燥質量 (g)

備考  吸着した酸が煮沸洗浄によっても洗い出されないことがあり,そのため処理後の乾燥質量が処

理前の乾燥質量より増える場合がある。この場合は減量は 0 とする。

7.

検査

7.1

検査項目  検査項目は,形状,寸法,反り,角度,外観,外圧強さ,吸水及び耐酸について行う。

7.2

検査方法  検査方法は,検査項目によって全数検査と抜取検査に分けて行う。

7.3

全数検査  全数検査は,形状,外観及び内径について行う。

(1)

形状,外観の検査は,6.1 の試験方法によって行い,3.の形状及び 4.1 に適合したものを合格とする。

(2)

内径寸法の検査は,6.2 の試験方法の限界ゲージによって行い,3.の寸法に適合したものを合格とする。

7.4

抜取検査  抜取検査は,寸法,反り,角度,外圧強さ,吸水及び耐酸について行う。

(1)

寸法,反り及び角度の検査は,呼び径ごとに一組の管から 1 本の供試管を抜き取り,6.2 の試験方法に

よって行い,3.の寸法,反り及び角度に適合すればその組を合格とする。

(2)

外圧強さの検査は,代表的な呼び径について一組の管から 1 本の供試管を抜き取り,6.3 の試験方法に

よって行い,4.2 に適合すればその組を合格とする。

(3)

吸水の検査は,代表的な呼び径について一組の管から 1 本の供試管を抜き取り,6.4 の試験方法によっ

て行い,4.2 に適合すればその組を合格とする。

(4)

耐酸の検査は,代表的な呼び径について一組の管から 1 本の供試管を抜き取り,6.5 の試験方法によっ

て行い,4.2 に適合すればその組を合格とする。

7.5

再検査  7.4 の検査に合格しないときは,不合格となった検査項目について再検査を行うことができ

る。

(1)

寸法,反り及び角度は,その組の全数について検査を行い,3.に適合するものを合格とする。

(2)

外圧強さ,吸水及び耐酸は,その組から,さらに 2 本の供試管を抜き取って検査を行い,2 本とも合

格すれば,不合格管を除いたその組全部を合格とする。

8.

表示  管には次の事項を刻印又は押印によって,管体外面に表示しなければならない。

(1)

呼び径,曲管の角度及び支管の形状

(2)

製造業者名又はその略号

(3)

製造年月日又はその略号


13

R1201-1991

附属書  陶管用圧縮ジョイント材料

1.

適用範囲  この附属書は,陶管の継手に用いる圧縮ジョイントの材料について規定する。

備考  圧縮ジョイントとは,ポリウレタン樹脂又は合成ゴムの弾力を利用して接合部の止水性を保持

するジョイントをいう。

2.

種類  圧縮ジョイント材料は,ポリウレタン樹脂又は合成ゴムの 2 種類とする。

3.

材質  使用される材料は,耐薬品性及びその他の耐久性の十分にあるものでなければならない。

(1)

ポリウレタン樹脂の品質は,

附属書表 に適合するものとする。

附属書表 1

試験項目

品質

硬さ H

s

JIS A 形) 47±5

伸び %

200

以上

引張強さ MPa {kgf/cm

2

} 1.96

{20}

以上

基礎物性試験

圧縮永久ひずみ %

30

以下

硬さの変化率 Hs(JIS A 形) 10 以下

伸びの変化率 %

+50 
−20

老化試験

引張強さ変化率 %

+30 
−15

pH 4

の質量変化率 %

±5

耐薬品性試験

pH 10

の質量変化率 %

±5

(2)

合成ゴムの品質は,

附属書表 に適合するものとする。

附属書表 2

試験項目

品質

硬さ Hs(JIS A  形) 53±7

伸び% 400 以上

引張強さ MPa {kgf/cm

2

} 8.82

{90}

以上

基礎物性試験

圧縮永久ひずみ% 30 以下

硬さの変化率 Hs(JIS A 形)

7

以下

伸びの変化率%

+10 
−30

老化試験

引張強さ変化率% 0

−25

pH 4

の質量変化率%

±5

耐薬品性試験

pH 10

の質量変化率%

±5

4.

試験方法  試験方法は,次のとおりとする。

(1)

基礎物性試験は,JIS K 6301 による。

なお,硬さ試験は 5.2(スプリング式硬さ試験)の A 形によって,伸び,引張強さの試験は 3.(引

張試験)によって,圧縮永久ひずみ試験は 10.(圧縮永久ひずみ試験)による。


14

R1201-1991

(2)

老化試験は,JIS K 6301 の 6.(老化試験)による。

(3)

耐薬品性試験は,JIS K 7114 による。ただし,使用する試薬は日本工業規格に規定するものを用い,

pH 4

の試験には硫酸又は塩酸を,pH 10 の試験には水酸化ナトリウムの水溶液を使用する。

窯業部会  陶管専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

永  田  伸  之

日本大学生産工学部

村  上      建

建設省都市局下水道部

鳥  居  高  夫

愛知県常滑窯業技術センター

長  田  直  俊

通商産業省生活産業局

細  川  幹  夫

工業技術院標準部

権  田  昭  蔵

日本クレイパイプ株式会社

藤  田  美喜雄

株式会社ノリタケカンパニーリミテドセラミック事業本部

田  中  正  二

ジャニス工業株式会社

鈴  木  正  幸

山加製陶株式会社

秋  場      知

全国陶管工業組合

松  下  行  雄

社団法人日本下水道協会

武  見  英  雄

東京都下水道局管路建設部

井  深      弘

横浜市下水道局建設部

松  川  匡  利

名古屋市下水道局建設部

三  河  幹  夫

京都市下水道局建設部

西  村  善  雄

大阪市下水道局建設部

(事務局)

吉  村  大  輔

工業技術院標準部繊維化学規格課

小志田  憲  一

工業技術院標準部繊維化学規格課

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

権  田  昭  蔵

日本クレイパイプ株式会社

田  中  正  二

ジャニス工業株式会社

鈴  木  正  幸

山加製陶株式会社

高  瀬  昌  弘

高瀬製陶株式会社

滝  田  憲之介

有限会社滝田陶管

森      和  信

有限会社森組陶管製造所

栗  原  正  孝

株式会社ノリタケカンパニーリミテド

水  野      修

ジャニス工業株式会社

後  藤  幹  雄

日本クレイパイプ株式会社

(事務局)

秋  場      知

全国陶管工業組合