P 8125 : 2000
(1)
まえがき
この規格は，工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき，紙パルプ技術協会
(JAPAN TAPPI)
／財団法人日本規格協会 (JSA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきと
の申し出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これ
によって，JIS P 8125 : 1994 は改正され，この規格に置き換えられる。
今回の改正は，日本工業規格を国際規格に整合させるため，ISO 2493 : 1992, Paper and board−Determina-
tion of resistance to bending
を基礎として用いた。
JIS P 8125
には，次に示す附属書がある。
附属書 1（参考） JIS と対応する国際規格との対比表
日本工業規格
JIS
P
8125
: 2000
紙及び板紙−こわさ試験方法−
テーバーこわさ試験機法
Paper and board
−Determination of stiffness−Taber stiffness tester method
序文 この規格は，1992 年に第 2 版として発行された ISO 2493, Paper and board−Determination of resistance
to bending
を翻訳し，この規格で規定する規定内容のうち対応国際規格と対応する部分（テーバーこわさ試
験機に関係する部分）については，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。
1.
適用範囲 この規格は，テーバーこわさ試験機を用いた紙及び板紙のこわさ試験方法について規定す
る。
備考1. この規格は，比較的厚い紙及び板紙に適用できる。
2.
この規格の対応国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21 に基づき，MOD（修正している）とす
る。
ISO 2493 : 1992, Paper and board
−Determination of resistance to bending (MOD)
2.
引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。
）を適用する。
JIS P 0001
紙・板紙及びパルプ用語
備考 ISO 4046 : 1978, Paper, board, pulp and related term−Vocabulary からの引用事項は，この規格の
該当事項と同等である。
JIS P 8110
試験用紙採取方法
備考 ISO 186 : 1994, Paper and board−Sampling to determine average quality からの引用事項は，この
規格の該当事項と同等である。
JIS P 8111
紙，板紙及びパルプ−調湿及び試験のための標準状態
備考 ISO 187 : 1990, Paper, board and pulps−Standard atmosphere for conditioning and testing and
procedure for monitoring the atmosphere and conditioning of samples
からの引用事項は，この
規格の該当事項と同等である。
JIS Z 8401
数値の丸め方
JIS Z 9041-1
データの統計的な解釈方法−第 1 部：データの統計的記述
3.
定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS P 0001 によるほか，次による。
2
P 8125 : 2000
a)
こわさ（テーバー） 幅 38.0mm の試験片の一端をつかみ片持ちばり（梁）を構成させ，一定速度で
15
°曲げ，50mm の荷重長になったときの試験片を曲げるのに要する曲げモーメント。
なお，1 枚の試験片について，左右両方向に曲げて測定し，その平均値をもって一つの値とする。
b)
曲げ角度 (bending angle) 試験片のつかみ具の中心線と，試験片のつかみ具の下端中心点と荷重点
とを結んだ線とのなす角度。
c)
曲げ長さ (bending length) 曲げ角度 15°のとき，その荷重点とつかみ具の下端中心点の間の距離。
テーバーこわさ試験機では 51.8mm。
d)
荷重長 曲げ角度が 15°のとき，その荷重点からつかみ具の中心線に垂線を下ろし，その交点とつか
み具の下端中心点との距離。テーバーこわさ試験機では 50mm。
e)
自由長 (free length) 試験片のクランプからはみ出した部分の長さ。
f)
曲げ抗力 (resistance to bending) 曲げモーメントで表したこわさを曲げ長さで除した値。
4.
原理 一端をクランプされた試験片を，ある特定の角度に曲げるのに必要な曲げモーメント又は力を
測定する。
図 1 こわさ試験機の構造概要
5.
装置 装置は，テーバーこわさ試験機を用い，次による。
3
P 8125 : 2000
3
5.1
荷重振子 荷重振子は，回転軸を中心として（図 1 参照）左右に振れる振子で，その中心線上に試
験片つかみ具をもち，つかみ具の中心線は，振子中心線と正しく一致する。また，つかみ具の下端中心点
は，正しく振子回転軸心と一致する。
つかみ具は左右に開き，試験片の厚さによって中心が狂わないように指示する刻線をもつものとする。
荷重振子は，振子中心線上でその回転軸心から 100mm 離れた点に 10g の重りがかかっているのと同様
な曲げモーメントをもち，振子の他端は指針となっているものとする。
5.2
荷重目盛 荷重目盛は，左右に試験片を曲げるのに要する曲げモーメントを指示するもので，振子
が鉛直になっているときゼロを示し，水平になったとき最大目盛 100 を示すものとする。目盛は，次の式
に示す角度の位置に付ける。
θ
＝sin
−
1
(X/100)
ここに，
θ
：
鉛直方向からの角度 (rad)
X
：
目盛の値
また，補助重りを用いて最大曲げモーメント 490mN･m までかけられ，その指示精度は，最大目盛に対
して±2%とする。
参考 テーバーこわさ試験機の目盛は gf･cm 単位で，最大目盛は 100 であることによる。
5.3
試験片曲げ装置 試験片曲げ装置は，振子の回転軸を中心にして左右両方向に自由に毎分 180±40°
の速度で円滑に回転でき，かつ，任意の位置で正しく停止できるものとする。
試験片を 15°曲げたとき 50.0±0.5mm の荷重長ができるように位置したところに，自由に回転できる径
8.60
±0.05mm の一組のローラをもつものとする。ローラは，試験片つかみ具の下端中心線に対して正しく
平行であって，試験片とローラとのすき間の合計が 0.33±0.03mm となるようにローラ間隔を調整できる
装置をもつものとする。また，振子の指針と対応する位置に，振子と曲げ装置のなす角度が 15.00±0.05°
及び 7.50±0.05°を示す刻線をもつものとする。
6.
校正 定期的に，装置は校正し，精度をチェックしなければならない。日常の校正用に，こわさ（テ
ーバー）が既知であるスチール製の試験片を用いてもよい。
備考 荷重振子の軸受の摩擦抵抗は，振子を 15°傾けて放し，振り幅が，摩擦抵抗によって少しずつ
小さくなり 7.5°以下に達するまでに往復 10 回以上振れるものでなければならない。
7.
サンプリング 試験用紙を，JIS P 8110 に規定する方法によって採取する。
8.
調湿 試験用紙を，JIS P 8111 に規定する方法によって試験用紙を前処置する。
9.
試験片の準備 試験片は，試験用紙から，しわ，明らかな欠陥箇所，すき入れ及びシートの縁部から
15mm
の部分を避け，縦及び横方向に裁断し，採取する。その平行の程度はできるだけ正確にし，きれい
な切り口をもち，幅 38.0±0.2mm，長さ約 70mm を基準とするが，幅については 30.0〜40.0mm のものを用
いてもよい。
試験片の数は，各方向について 5 枚以上とし，なるべく曲がり癖のないものを用いる。
備考 ダイカッター，ダブルナイフカッターなどを用いて，試験片を要求精度で裁断する。
10.
操作 操作は，次による。
4
P 8125 : 2000
a)
試験は，JIS P 8111 に規定する標準条件で行う。
b)
装置を正しく水平に調節する。
c)
試験片を試験片曲げ装置のローラの間に入れ，荷重振子に触れることなく，振子軸に正しく平行に，
自由長が 57±3mm となるように，試験片つかみ具に取り付ける。このとき，ローラは，試験片を押
さえないようにする。
d)
試験片曲げ装置を規定の速度で回転し，試験片曲げ装置の 15°を示す刻線と荷重振子の指針とが一致
した点で曲げ装置の回転を停止し，このとき振子の指針の指示する荷重目盛を読み取る。
直ちに逆の方向に回転させて同様に荷重目盛を読み取り，左右両方向の荷重目盛の平均値を求める。
備考1. 試験は，指示荷重目盛が最大目盛の15〜85%の範囲に入るように補助重りを適切に選んで行
わなければならない。
2.
ワックスをラミネートした板紙又は約 0.5mm より厚い板紙のような場合は，曲げ角度 15°
では，クリープ，割れなどが生じることがあり，クリープ，割れなどが生じた場合には，曲
げ角度 7.5°で試験する。ただし，このときの結果は，曲げ角度 15°で得られる結果の半分
よりは，通常高い値であり，この場合には，報告に曲げ角度を明記する。
e)
以上の操作を少なくとも 5 枚の試験片について行い，有効な値（平均値）を 5 点採るものとする。
11.
計算 計算は，次による。
11.1
こわさ（テーバー） 曲げモーメント表示のこわさ（テーバー）は，試験で得られた目盛の読みを
用いて，次の式によって算出する。
B
＝R×F×9.81×10
−
2
ここに，
B
：
曲げモーメント表示のこわさ（テーバー）(mN･m)
R
：
左右の目盛の読みの平均値
F
：
補助重りの係数(
1
)
なお，30.0〜40.0mm の幅の試験片を用いて測定した場合は，次の式によって 38.0mm 幅の曲げモーメン
トに換算しなければならない。
d
F
R
B
2
10
81
.
9
0
.
38
−
×
×
×
×
=
ここに，
d
：
測定した試験片の幅
(mm)
注(
1
)
装置に指定の係数を用いる。補助重りを用いない場合は
1
とする。
11.2
曲げ抗力 曲げ抗力は，次の式によって曲げモーメントを曲げ長さ
51.8mm
で除し，かつ，曲げ長さ
50mm
の場合の結果に換算(
2
)
することによって算出する。
2
3
0
.
50
8
.
51
8
.
51
10
÷
ø
ö
ç
è
æ
×
×
=
B
S
＝B×20.7
ここに，
S
： 曲げ抗力 (mN)
注(
2
)
試験片を曲げるのに要する力は，曲げ長さの二乗に逆比例する。ここでは，ISO 2493に従い，
曲げ長さ50mm の場合の曲げ抗力で表示する。
12.
試験結果の表し方 縦方向，横方向についてそれぞれ曲げモーメントで表したこわさ（テーバー）及
び曲げ抗力で表したこわさの平均値を求め，
JIS Z 8401
に規定する方法によって有効数字 3 けたに丸める。
5
P 8125 : 2000
5
標準偏差は，JIS Z 9041-1 に規定する方法によって求める。
13.
報告 報告には，必要に応じて次の事項を記録する。
a)
試験規格名称又は規格番号
b)
用いた試験機の名称及び形式
c)
試験片の種類及び名称
d)
試験年月日及び試験場所
e)
試験片の方向（縦・横）
f)
試験回数
g)
曲げモーメント表示のこわさ（テーバー）の平均値，最大値・最小値及び標準偏差
h)
幅 38.0mm 以外の試験片を用いた場合は，その試験片の幅
i)
曲げ抗力の平均値，最大値・最小値及び標準偏差
j)
15
°以外を用いた場合の曲げ角度
k)
その他必要とする事項
6
P 8125 : 2000
附属書 1（参考） JIS と対応する国際規格との対比表
JIS P 8125
: 2000
紙及び板紙−こわさ試験方法−テーバーこわさ
試験機法
ISO 2493
: 1992
紙及び板紙−曲げ抗力の測定方法
(I) JIS
の規定
(III)
国際規格の規定 (IV)
JIS
と国際規格との技術的差異
の項目ごとの評価及びその内容
表示箇所：本体
表示方法：点線の下線
(V)
JIS
と国際規格との技
術的差異の理由及び今後
の対策
項目番号
内容
(II)
国際
規格
番号
項目
番号
内容
項 目 ご と の
評価
技術的差異の内容
1.
適 用 範
囲
・テーバーこわさ試験
機 を 用 い た こ わ さ
試験方法を規定
・比較的厚い紙及び板
紙に適用
1.
・はり原理に基づく，
曲 げ 抗 力 測 定 法 を
規定
MOD
／削除 ・
JIS
は，
ISO
規格の
原理に基づくテーバ
ーこわさ試験機によ
る試験方法を規定
・
ISO
規格の内容では，
試験方法があいまいで
ある。
・
ISO
規格はパート制に
するよう提案
・段ボールには適用し
な い が 段 ボ ー ル を
構 成 す る 板 紙 に 適
用
MOD
／削除
・タイプの異なる装置
の 結 果 は 比 較 で き
ない。
MOD
／削除
2.
−
MOD
／追加
JIS
3
規格を追加
ISO 186
IDT
ISO 187
IDT
−
MOD
／追加
−
MOD
／追加
JIS P 0001
，JIS P 8110，
JIS P 8111
は ISO 規格に
整合
JIS
3
規格は ISO に提案
2.
引 用 規
格
JIS P 0001
JIS P 8110
JIS P 8111
JIS Z 8401
JIS Z 9041
ISO 5628
MOD
／削除
ISO
1
規格を削除
テーバーこわさ試験機法
には直接関係ない
3.
定義
こわさ（テーバー）
3.
−
MOD
／追加
ISO
に提案
曲げ角度
曲げ角度 IDT
曲げ長さ
曲げ長さ IDT
荷重長
−
MOD
／追加
JIS
は，こわさ（テー
バー）
，荷重長を追加
自由長
自由長 IDT
曲げ抗力
曲げ抗力 IDT
MOD
／追加
装置（テーバーこわさ試験
機）の説明上荷重長の定義
が必要
4.
原理
特 定 角 度 に 曲 げ る の
に 要 す る 曲 げ モ ー メ
ン ト 又 は 力 を 測 定 す
る
4.
特 定 角 度 に 曲 げ る の
に 要 す る 力 を 測 定 す
る
MOD
／追加 JIS は，曲げモーメン
ト ［ こ わ さ （ テ ー バ
ー）
］を追加
ISO
に提案。
5.
装置
テ ー バ ー こ わ さ 試 験
機
5.
・曲げ抗力を測定でき
る装置
MOD
／変更 テ ー バ ー 試 験 機 に 関
しては，ほとんど規定
なし
ISO
規格では，装置の規
定が抽象的であいまい。
ISO
に提案
5.1
荷重振子
・記載なし MOD／追加
・同上
試験機構造概要図
・記載なし MOD／追加
・試験片つかみ具の中
心 線 は 振 子 中 心 線
と一致
7
P 8125 : 2000
7
(I) JIS
の規定 (III)
国際規格の規定
(IV)
JIS
と国際規格との技術的差異
の項目ごとの評価及びその内容
表示箇所：本体
表示方法：点線の下線
(V)
JIS
と国際規格との技
術的差異の理由及び今後
の対策
項目番号
内容
(II)
国際
規格
番号
項目
番号
内容
項 目 ご と の
評価
技術的差異の内容
5.1
・つかみ具の下端中心
点 は 振 子 回 転 軸 心
と一致
・回転軸心から 100mm
離れた点に 10g の重
り が 掛 か っ て い る
の と 同 じ 曲 げ モ ー
メントをもつ
・クランプ：試験片全
幅を長さ 12.5mm つ
かむ
5.2
荷重目盛
・同上
・振子が鉛直のときゼ
ロ 水 平 の と き 最 大
目盛 100
・テーバーは，曲げモ
ーメントの目盛
MOD
／追加
・補助重りによって最
大 曲 げ モ ー メ ン ト
490mN
･m まで掛け
られる
1.5
・20〜10 000mN の曲
げ 抗 力 の 紙 及 び 板
紙に適用
IDT
・490mN･m
≒10 000mN
・指示精度は，最大目
盛の±2%
5.
・精度は目盛の±2% IDT
5.3
試験片曲げ装置
・ 左 右 両 方 向 に 毎 分
180
±40°の速度で
円滑に回転
・曲げ速度：15°に達
するまでの時間が 3
〜20 秒
IDT
・テーバーでは，2.9
〜19.4 秒（最大目盛
の 15 〜85%に達す
る時間）
・15°曲げたとき荷重
長 50±0.5mm とな
るように，径 8.60±
0.05mm
の一組のロ
ーラをもつ
・ 基 準 曲 げ 長 さ は
50mm
・テーバーは曲げ長
さ 51.8mm で曲げ
モ ー メ ン ト の 目
盛
IDT
IDT
・試験片とローラの隙
間 の合 計 が 0.33 ±
0.03mm
となるよう
に調整
・振子とのなす角度が
15.00
± 0.05 ° 及 び
7.50
±0.05°を示す
刻線をもつ
1.5.
・曲げ角度：15°及び
7.5
°
IDT
6.
校正
定期的に校正
6.
JIS
に同じ IDT
7.
サ ン プ
リング
JIS P 8110
に規定の
方法による
7.
JIS
に同じ IDT
8.
調湿
JIS P 8111
に規定の
方法による
8.
JIS
に同じ IDT
9.
9.
試 験 片
の準備
・幅 38mm 長さ 70mm
・幅は 30〜40mm も可
・幅 38mm 長さ 70mm
以上
MOD
／追加 ・
JIS
は，幅 30〜40mm
も可
・軽微な技術上の差異
8
P 8125 : 2000
(I) JIS
の規定 (III)
国際規格の規定
(IV)
JIS
と国際規格との技術的差異
の項目ごとの評価及びその内容
表示箇所：本体
表示方法：点線の下線
(V)
JIS
と国際規格との技
術的差異の理由及び今後
の対策
項目番号
内容
(II)
国際
規格
番号
項目
番号
内容
項 目 ご と の
評価
技術的差異の内容
・測定方向に各 5 枚以
上
・一方にしか曲げない
装置では 10 枚以上，
両 方 に 曲 げ る 装 置
では 5 枚以上，用意
する
IDT
・
ISO
では，一方にし
か 曲 げ ら れ な い 装
置で試験片 10 枚最
終 的 な 試 験 数 は 同
じ
・ダイカッター，ダブ
ル ナ イ フ カ ッ タ ー
な ど を 用 い て 試 験
片を裁断
5.
・試験片を切る装置 IDT
10.
操作
・
JIS P 8111
の標準条
件
8.
・
JIS
に同じ MOD／追加 ・
ISO
はテーバーこわ
さ 試 験 機 に つ い て
の操作の記載なし
ISO
の記載では，操作法
が抽象的であいまいであ
る。
ISO
に提案
・テーバーこわさ試験
機によって，こわさ
（テーバー）を測定
する操作を説明
10.
・装置のマニュアルに
従って，曲げ抗力を
測定
・装置を水平に調整
・記載なし MOD／追加
・
ISO
に提案
・試験片をローラの間
に 入 れ 試 験 片 つ か
み具に自由長が 57
±3mm となるよう
に取り付ける
・自由長を 57±3mm
と し 試 験 片 を ク ラ
ンプに差し込む
IDT
・試験片曲げ装置を回
転し 15°で停止し
荷 重 目 盛 を 読 み 取
る。直ちに逆方向に
回 転 さ せ 同 様 に 荷
重目盛を読み取り，
左 右 両 方 向 の 荷 重
目 盛 の 平 均 値 を 求
める
・両方の面に曲げられ
る装置の場合には，
一方の面に 15°曲
げ，直ちにもう一方
の面側に曲げる。そ
れ ぞ れ の 方 向 に
15
° に 達 し た と き
の目盛を読む
MOD
／追加 ・
JIS
では，左右の読
み の 平 均 値 を 求 め
る
・
ISO
に提案
・最大目盛の 15〜85%
に 入 る よ う に 補 助
重りを選択する
1.
・20〜10 000mN の曲
げ 抗 力 の 紙 及 び 板
紙に適用
IDT
・クリープや割れが生
じた場合は，7.5°で
試験する
10.
・標準曲げ角度は 15°
ク リ ー プ や 割 れ が
生じた場合は 7.5°
で試験する
IDT
10.
操作
・少なくとも 5 枚の試
験片について，有効
な値（平均値）を 5
点採る
・最低 5 枚の試験片で
10
点の読みが必要
IDT
・最終的な試験片数及
び読みの数は同じ
9
P 8125 : 2000
9
(I) JIS
の規定 (III)
国際規格の規定
(IV)
JIS
と国際規格との技術的差異
の項目ごとの評価及びその内容
表示箇所：本体
表示方法：点線の下線
(V)
JIS
と国際規格との技
術的差異の理由及び今後
の対策
項目番号
内容
(II)
国際
規格
番号
項目
番号
内容
項 目 ご と の
評価
技術的差異の内容
・片方の面にしか曲げ
ら れ な い 装 置 の 場
合には，逆の面にも
同数の試験を行う。
最低 10 枚の試験片
で 10 点の読みが必
要
MOD
／削除
・テーバーは両方に曲げら
れる
11.
計算
11.1
こわさ（テーバー）
・
ISO
に提案
・目盛の読みから mN･
m
の単位に換算
MOD
／追加
ISO
はこわさ（テーバ
ー）について記載なし
・試験片幅 38.0mm の
曲 げ モ ー メ ン ト に
換算
11.2
曲げ抗力
・こわさ（テーバー）
か ら 曲 げ 抗 力 を 換
算
・曲げモーメントで結
果 が 与 え ら れ る 装
置の場合には，曲げ
長 さ で 除 し て 曲 げ
抗力を計算
IDT
・曲げ長さが 50mm で
ない場合には 50mm
に換算
曲げ荷重は，曲げ長
さ の 二 乗 に 逆 比 例
する
12.
結 果 の
表し方
・縦・横方向について，
こわさ（テーパー）
及 び 曲 げ 抗 力 の 平
均値を求める。
11.
試 験 し た 方 向 そ れ ぞ
れについて有効数字 3
けたに丸める
MOD
／追加
JIS
は，数字の丸め方
について
JIS Z 8401
を引用
JIS
は，標準偏差につ
いても記載
ISO
に提案
・
JIS Z 8401
に従っ
て 3 けたに丸める
・標準偏差は，
JIS Z
9041
に従って求め
る
13.
報告
・こわさ（テーバー）
の結果も記載
13.
MOD
／追加
JIS
は，こわさ（テー
バー）についても記載
ISO
に提案
附属書 1
（参考）
対比表
JIS
と国際規格との対応の程度の全体評価：MOD
備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は，次のとおりである。
− IDT…………… 技術的差異がない。
− MOD／削除……国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
10
P 8125 : 2000
(I) JIS
の規定 (III)
国際規格の規定
(IV)
JIS
と国際規格との技術的差異
の項目ごとの評価及びその内容
表示箇所：本体
表示方法：点線の下線
(V)
JIS
と国際規格との技
術的差異の理由及び今後
の対策
項目番号
内容
(II)
国際
規格
番号
項目
番号
内容
項 目 ご と の
評価
技術的差異の内容
− MOD／追加……国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− MOD／変更……国際規格の規定内容を変更している。
2. JIS
と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次のとおりである。
− MOD……………国際規格を修正している。
11
P 8125 : 2000
11
JIS
原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
尾 鍋 史 彦
東京大学
（副委員長）
飯 田 清 昭
紙パルプ技術協会
（委員）
福 井 雅 輝
通商産業省生活産業局
西 川 泰 蔵
通商産業省工業技術院標準部
橋 本 進
財団法人日本規格協会
○
岡 山 隆 之
東京農工大学
堀 定 男
日本製紙連合会
吉 田 芳 夫
王子製紙株式会社
古 市 浩
中越パルプ工業株式会社
○
安 田 強
日本製紙株式会社
佐久間 雅 義
北越製紙株式会社
○
原 啓 志
三島製紙株式会社
外 山 孝 治
三菱製紙株式会社
鈴 鴨 繁
全国クラフト紙袋工業組合
青 木 康 彦
十條セントラル株式会社
石 井 健 三
大日本印刷株式会社
細 村 弘 義
富士ゼロックス株式会社
熊 谷 健
熊谷理機工業株式会社
水 谷 壽
株式会社東洋精機製作所
○
大 石 哲 久*
紙パルプ技術協会
（関係者）
江 前 敏 晴
東京大学
紙パルプ試験規格委員会第 2 小委員会 構成表
氏名
所属
（第 2 小委員会長）
外 山 孝 治
三菱製紙株式会社（〜1999 年 12 月まで）
原 啓 志
三島製紙株式会社（2000 年 2 月〜）
（委員）
高 柳 充 夫
王子製紙株式会社
市 川 充
大昭和製紙株式会社
上 山 雅 文
株式会社巴川製紙所
川 岸 秀 治
日本板紙株式会社
若 松 操
レンゴー株式会社
原 啓 志
三島製紙株式会社（〜1999 年 12 月まで）
内 海 正 雄
三菱製紙株式会社（2000 年 2 月〜）
JIS
原案作成委員会の○印の委員
（*印は，事務局兼務を示す。）